第一次世界大戦の原因
7月6日、ドイツは同盟国オーストリア=ハンガリーに対セルビア戦における無条件の支援を与えた。いわゆる「白紙小切手」である。支援の求めに対する返事として、ドイツ皇帝は、もしオーストリア=ハンガリーが「セルビアに対して軍事的手段をとる必要を認識したならば、我々にとってとても好ましい今の有利な状況を活かさない手はないだろう。そのような場合、他の全ての場合と同様、ドイツの支援に頼ることもあるだろう」との立場であるとウィーンに伝えた。
その考えは、ドイツにとってオーストリア=ハンガリーが唯一の同盟国であり、もしオーストリア=ハンガリーの威信が回復されなければ、そのバルカン半島における立場は修復不可能なほどに傷つけられ、セルビアやルーマニアの民族統一主義を更に勢いづけることになるというものだった。セルビアに対して早めに戦争を仕掛ければ、セルビアを排除できるのみならず、ブルガリアやルーマニアに対しても外交的に更に有利になるかもしれない。セルビアが負ければ、それはロシアの負けでもあり、ロシアのバルカン半島における影響力も弱まる。
対セルビア戦の利点は明白だった。しかしそこにはリスクがあった。即ちロシアが干渉し、ヨーロッパ大陸の戦争に飛び火することだ。しかしながら、それはまず起こらないだろうと考えられた。なぜなら、ロシアはフランスの資金援助で1917年までに完了する予定で進めている再武装計画をまだ終えていなかったからだ。更に、絶対王政国家であるロシアは「国王殺し」を支持しないだろうし、より広く言えば「ヨーロッパ全体の雰囲気はかなり反セルビア的なので、ロシアでさえも干渉するまい」と考えた。またドイツ皇帝が殺害されたフランツ・フェルディナント大公と親しく、彼の死に動揺したという個人的な要素も重く考慮された。そして、1913年にはセルビアに対して抑制的であったドイツの評議が、攻撃的な立場に変わるところまできた。
一方、軍は、もしロシアが干渉するとしたら、サンクトペテルブルクは明快に戦争を望むという事であり、戦うならば今の方がよいと考えた。今ならドイツとオーストリア=ハンガリーの同盟は保証されているし、ロシアは戦備が整っていない上、ヨーロッパは我々に同情的でもある。
すべてを考慮した結果、危機のこの段階では、ドイツは、自らがオーストリア=ハンガリーに支援を与えることで、この戦争はオーストリア=ハンガリーとセルビアの間の地域戦争になると予想していた。「他のヨーロッパの列強国が暗殺事件に違和感を抱いており、したがってオーストリア=ハンガリーがいかなる行動をとったとしても同情されやすい間に」オーストリアが迅速に行動していれば、この考え方は正しかっただろう。
ドイツの支援を受けて戦争を決めたものの、オーストリアの公式的な動きは鈍く、最後通牒を送ったのは7月23日になってからである(オーストリア最後通牒)。6月28日の暗殺事件から3週間ほど経っていた。オーストリアはサラエボ事件に伴う反射的な同情を既に失っており、むしろオーストリアは単に侵略の口実として暗殺事件を利用しているだけだという印象を協商国側に与えることになった。
7月20日、フランス大統領レイモン・ポアンカレはサンクトペテルブルクを公式訪問し、7月23日に帰国の途についた。オーストリアの暗号を解読していたため、ロシアとフランスはオーストリアの最後通牒が差し迫っていることを知っており、したがって彼らの会合の話題の中心は中央ヨーロッパで展開しつつある危機についてであった。
フランスとロシアは、露仏同盟はセルビアの対オーストリア戦の支援にも拡大して適用されることで合意し、バルカン戦争シナリオに則してかねて確定済の政策を改めて確認した。Christopher Clarkが述べているように「ポアンカレは強硬策の信条を伝えるために来た。そして彼の言葉は、それにやぶさかではないロシアの耳に入った。この文脈での強硬策とはつまり、セルビアに対するオーストリアのいかなる措置にも妥協なく反対することである。暗殺事件の事後処理として、オーストリア=ハンガリーが法的にどのような権利を与えられるべきかについて、ポアンカレとロシア側の対談相手が何らかの考えをもっていたことを示す資料はない。
7月24-25日、ロシアの大臣会議が開かれ、今回の危機に対応して、ロシアはセルビアとの同盟関係はないにもかかわらず、ロシア陸軍100万人以上、バルチック艦隊、黒海艦隊を秘密裏に部分動員することで合意した。
ロシアの部分動員策はオーストリア=ハンガリーのみに対して動員する意図であった。しかしながら、第一次世界大戦の全体的な展開の中で、この部分動員が少なからぬ混乱を招いた原因であることは強調するに値するだろう。この部分動員はセルビアが最後通牒を拒否する前に行われ、オーストリアが7月28日にセルビアに宣戦する前に行われ、さらにドイツが何ら軍事的手段をとっていない段階で行われたのである。
表舞台の外交的な動きの中では、この部分動員は限定的な価値しか持たなかった。なぜなら、ロシアはこの動員を7月28日まで公表しなかったからである。
ロシアの大臣会議で部分動員の決定を支持した議論は次のようなものであった。
この危機はドイツが自らの勢力を伸ばす口実に使われている。
最後通牒を受諾することは、セルビアにとってはオーストリアの保護領になることを意味する。
ロシアは過去にも譲歩してきた。例えばリーマン・フォン・ザンデルス事件のときや、ボスニア危機のときである。これらはドイツを軟化させるというよりはむしろ増長させてしまった。
ロシアの軍備は1904–06年の損害から十分に回復している。
それに加えて、ロシア外相セルゲイ・サゾーノフは戦争は不可避であると信じており、オーストリア=ハンガリーがセルビア民族統一主義に対して対抗措置をとる権利を認めなかった。一方で、サゾーノフは民族主義に歩調を合わせ、オーストリア=ハンガリー帝国の崩壊を期待していた。決定的だったのは、フランスが数日前の公式訪問において、ロシアの強硬な対応に明快な支援を与えたことである。また背景としては、ロシアとしてトルコの海峡部に対する野望もあった。「ロシアがバルカン半島を支配すれば、ボスポラス海峡に対する望ましくない侵略を防ぐ上で、サンクトペテルブルクは遥かによい位置に立つことができる」。
Christopher Clarkは「7月24日と25日のロシア大臣会議の歴史的な重要性は、いくら誇張しても誇張しすぎるという事は難しいだろう」と述べ、「このような段階を経て、(ロシア外相)サゾーノフとその同僚たちは危機を拡大させ、ヨーロッパ全般の戦争につながる可能性を大きく引き上げた。第一に、ロシアの動員準備がセルビアの政治判断に影響を与えた。当初は最後通牒を受け入れる方向で深刻に検討していたベオグラードの政府が、オーストリアの圧力に屈するなどありえないという空気に変わった。これによりセルビアではロシアの管轄を求める国内圧力が噴出し、それはオーストリア=ハンガリーにとっては警鐘のように響いた。最も重要だったことは、これらの動員策がドイツに対する圧力を劇的に高めたことである。ドイツはそれまでのところ、まだオーストリアとセルビアの地域戦争になると見込んでおり、軍事的準備を慎んでいたのだ」とも述べている。
セルビアは当初、オーストリアからの最後通牒の全ての条項を受け入れることを検討していたが、ロシアの動員準備の知らせを聞いて態度を硬化させた。
セルビアは大きな譲歩をした印象を与えるように最後通牒に対する返答を起草したが、Christopher Clarkが述べているように「実際のところ、これは多くの点で拒否の匂いをただよわせるものになった」。
受け入れ不可能と見られていたオーストリアからの最後通牒をセルビア政府は唯一カ所を除いて受諾したが、オーストリア政府はこれを知ると7月25日に外交関係を断絶し、7月28日にセルビアに宣戦布告をおこなった。
既に部分動員を下令したロシアであったが、部分動員ではロシア軍の能力不足により軍事的に不可能であることを7月29日までに認識し、また部分動員は総動員の妨げとなりうるため、全体の作戦を台無しにしないためには総動員しかないとされた。このためロシアは7月29日に総動員を下令した。ロシア皇帝はこの命令を一時撤回したが、7月30日には再度承認した。
Christopher Clark は「ロシアの総動員は、7月危機の中で最も重大な決定の一つである。一連の危機の中で、総動員を行ったのはロシアが最初だった。それはドイツ政府がまだ戦争切迫事態(State of Impending War)の宣言さえしていない段階で行われた」と述べている。
ロシアは何故ここで総動員に踏み切ったのか?
オーストリアが7月28日にセルビアに宣戦したことに対応した。
既に下令された部分動員は、将来の総動員と両立できない。
ロシア外相サゾーノフは、オーストリアの非妥協的態度はドイツの政策によるものと確信しており、したがってドイツがオーストリアを動かしているとするならば、もはやオーストリアだけに対して動員すべき理由はない。
フランスはロシアを支援すると何度も言ってきており、イギリスもロシアを支援するだろうと考える重要な理由があった 。
露仏同盟の成立によって国土の両側を敵に挟まれたドイツでは、戦争発生時の行動計画として、シュリーフェン・プランが策定されていた。この計画によると、フランス、ロシアいずれかにおいて動員が下令されたならば、直ちにドイツも総動員を進めてベルギーを通過してフランス軍を破り、返す刀で動員の遅いと思われるロシア軍を破るというものであった。
7月28日、ドイツはそのスパイ網により、ロシアが部分動員を開始し「戦争準備期間」に入ったことを知った。ドイツはロシアが最終的に戦争を決断したと考え、ロシアの動員によりドイツは危機にさらされていると考えた。これはドイツにとって二重の意味で危機であった。ドイツの戦争計画は、本質的にドイツ軍の動員の迅速さに依存した計画だからである。
ドイツによる調停の努力としては、オーストリアは「ベオグラードで停止する」べきであり、これはオーストリア、セルビア両国の合意がまとまることを担保するためにセルビアの首都を占領するものであることを示唆したが、それでロシアの準備の進行は全く緩まなかった。この脅威を受けたドイツは、調停が効果をあらわし始める前に、対抗措置を取らざるを得ないと判断した 。
このためドイツは、ロシアの動員に対応して7月31日には「戦争危険切迫事態(State of Imminent Danger of War)」を下令し、ロシア政府が動員令の撤回を拒否したことを受け、8月1日にドイツは動員してロシアに宣戦した。露仏同盟により、フランスがこれに対抗措置をとることは必定であるため、ドイツは二日後の8月3日にはフランスに対しても宣戦を布告し、ベルギー侵攻を開始した。
ドイツが中立国であるベルギーに侵攻したことを受けて、イギリスは8月2日、ドイツに対して、軍を撤退させなければ戦争に訴える旨、最後通牒を発した。ドイツはこれに従わなかったため、イギリスは8月4日ドイツに宣戦した。
イギリスが宣戦した理由は複雑である。表向きの理由は、イギリスは1839年のロンドン条約の下、ベルギーの中立を保護する必要があるというものだった。ドイツのベルギー侵攻は条約違反だから開戦事由(casus belli)に当たり、従ってこの戦争は合法であるという大義名分を立てることで、戦争への国民の支持を奮い立たせることが重要であった。
しかしながら、1839年のロンドン条約はベルギーの中立保護をイギリスに委託するというものではなかった。更に言えば、イギリスの海軍戦争計画によれば、ドイツと戦争になった場合、(輸入された物資がドイツに渡ることを阻止するために)イギリスがベルギーの港湾を封鎖することで、イギリス自身がベルギーの中立を侵犯する内容の計画も立てていた。
むしろ、英国海峡を挟んでベルギーと向かい合うイギリスは、ドイツがベルギーおよびフランスの沿岸を支配することで生ずる戦略的リスクは受け入れ難いと考えた。ドイツは戦後の振舞いについて保証していたが、ベルギーの中立を身勝手に侵犯した行いをみれば、信用に足るかどうか疑問が投げかけられた。
さらに重要だったのは、イギリスの協商の相手であるフランスおよびロシアとの関係であった。エドワード・グレイはフランスと秘密海軍協定について議論した(これは内閣の承認を得たものではなかった)ことがあるが、これはイギリス、フランス両国ともにお互いに恩義に感ずるところがあった。
更に言えば、仮にイギリスが協商の友邦を見捨てるとして、それでもしドイツが戦争に勝ったとしたら、あるいは、もし協商国がイギリスの支援なしで勝ったとしたら、いずれにしても、イギリスは友邦を失って取り残されてしまうだろう。そうなればイギリス帝国は外国からの攻撃に対して脆弱になる。
イギリス外務官僚Eyre Crowe の言を借りれば、「もし戦争が始まった時に、イギリスが傍観する立場を取れば、次の内のいずれかになるだろう。(a)ドイツまたはオーストリアが勝ち、フランスを倒し、ロシアの面目を潰す。このとき、友邦を失ったイギリスの立場はどうなる? そうでなければ(b)フランスまたはロシアが勝つ。そのとき、彼らのイギリスに対する態度はどうなる?インドや地中海はどうなる?」
国内的にみると、自由主義系の内閣は割れており、宣戦が否決された場合にはアスキス首相、グレイ外相、チャーチル海相は辞職すると明言していたため、もし宣戦が否決されれば政府は倒れそうな見込みであった。その場合、自由主義内閣は失職する。そうなると、次は戦争支持派の保守勢力が政権を取りそうであったため、ここで政府を倒してもイギリスの参戦が若干遅れるだけのことである。このため決断しかねている内閣の大臣たちは無意味に党を割って失職するのを避けようとする考えに傾きやすかった。
このようにしてヨーロッパにおける5大国(露、墺、独、仏、英)が第一次世界大戦へと突入していった。
第一次世界大戦のきっかけとなったのがサラエボ事件であることは疑う余地がないが、この事件から開戦が生じるまでに何が決定的な原因となったのかについては、深刻な議論が戦わされてきた。国家間の外交、文化、経済、複雑な同盟関係、19世紀に急成長したドイツを巡る国家力バランスなどについて、1815年のナポレオン戦争終結後のヨーロッパに注目した研究が盛んに行われてきた。
一般的に第一次世界大戦の原因には複合要因が存在するとされている。それらの内のいくつかを以下に示す。
未解決の領土問題(ロンドン条約 (1915年)、バルフォア宣言など)
複雑な同盟関係(三国同盟、三国協商、日英同盟など)
複雑かつ断片化した国家統治(ゲルマン系対スラブ系というナショナリズム)
外交における通信の遅延、意図の誤解 (海底ケーブルの切断、無線通信の不安定性)
軍拡競争と軍事計画の硬直性(特に軍艦は建造費用が高い)
バルカン諸国、特にセルビアの発行する外債をめぐる投資合戦。セルビアの場合は19世紀末までドイツ銀行団のシェアが大きかったが、サラエヴォ事件が近づくにつれてフランス、オーストリア=ハンガリーの銀行団が市場に地位を占めるようになり、ドイツ勢を締め出していった。ルーマニアはドイツ勢のシェアが比較的安定していた。
オスマン債務管理局を巡る各国の対立。
ナポレオン戦争の最終的な勝利者は、将軍でもなければ皇帝でもない宰相メッテルニヒであった。この悪しき前例が、列強の宮廷人に野心を起こさせた。この時代の外交官には、地図上の領土拡張ゲームを競うような軽薄さが見てとれる。
オーストリア外相レオポルト・ベルヒトルト伯爵は、セルビア運動の弾圧を含む強硬なオーストリア最後通牒を作成した。ロシア外相セルゲイ・サゾーノフは、開戦に備えての軍の動員を、御前会議で取りつけた。
また、この時代の外交文書は捏造が多い事も後に指摘されている。曰く、諸外国は軍備を増強している、某国は我が国を侮辱した、等々。また、英外相の和平に向けての努力は一切黙殺されている。具体例を挙げると、フランスの外交文書(黄書)は、ロシアの総動員を自国民に伝えず、ただドイツの脅威のみを強調した。また、「フランス人のごとき堕落せる国民を打ち砕くべし」という内容のドイツ皇帝の手紙を捏造した。オーストリアの外交文書(青書)では、ドイツ陸軍武官の「平和への欲望、仲裁の希望」といった句が削除されている。ロシアによる和平提案、グレイによる和平案も削除されている。ドイツの外交文書(白書)では、イギリスの威嚇が捏造されている。また、駐露大使による、当地の動員に侵略的意図はないという報告は削除されている。ロシアの外交文書(オレンジ書)は、特に捏造が多いので有名である。
当時の国民は、これら「捏造された外国の脅威」を信じるほかなかった。