軍服 (大日本帝国海軍)
この記事では明治維新後の建軍から解体(海軍省廃止は1945年(昭和20年))されるまでの旧日本海軍の軍人が着用した制服について解説する。建軍当初は、イギリス海軍の軍服の影響も強かった。軍服一般については軍服を参照。
海軍の制服は、その名称や分類において歴史的に変更が多いため、見出しにおいては最終的に与えられた名称を用いる。
大正3年以前は、「海軍服制」中で「正服」・「礼服」・「軍服」など体系そのものを規定し、かつその中で「上衣・帽・袴」など個々の着用品についても規定し、各種制服を着用する場合等を「海軍服装規則」で規定していた。このような規定の仕方は煩雑なため、新たに「海軍服装令」を定めて、服装の体系は海軍服装令で、個々の着用品の詳細は海軍服制でそれぞれ定めることとなった。
明治3年12月22日(1870年)
明治3年12月22日太政官布告により海軍服制が定められる。常服が制定される。
明治4年5月2日(1871年)
夏服が定められる(5月から8月まで白地着用)。
明治6年(1873年)
海軍服制更定(明治6年12月15日海軍省甲第234号)。正服が制定される。
明治8年(1875年)11月12日
太政官達第168号により、海軍武官服制が改定された。
明治16年(1883年)
海軍服制改正(明治16年10月20日太政官第44号達)。下士でも一等兵曹にはダブルの背広型の制服が制定される。
明治20年(1887年)
海軍服制(明治20年8月24日勅令第43号)制定。濃紺の士官用常服が採用される。
明治29年(1896年)
海軍服制全面改定(明治29年10月7日勅令第324号)。
大正3年(1914年)
海軍服制全面改定(大正3年2月27日勅令第23号)。海軍服装令( 大正3年2月27日勅令第24号)を新たに制定する。
昭和12年(1937年)
昭和12年勅令第614号による改正(即日施行)。士官・特務士官・准士官服制に軍刀(太刀型軍刀)を加える。海軍陸戦隊の戦闘教訓及び国粋意識の高揚により太刀型が採用される。
戦闘帽(略帽)が制定される。第一種用は濃紺で、士官は白線2本、下士官は白線1本を付す。第二種用は白色で、濃紺色の線が付される。
昭和17年(1942年)
昭和17年11月1日に、下士官帽章の大型改正(昭和17年勅令第699号)。
昭和18年(1943年)
昭和18年勅令第910号による、海軍服制、海軍服装令等の改正(即日施行)。褐青色の背広型の略衣、略袴、略帽を制定する。
昭和19年(1944年)
「海軍士官服制臨時特例」(昭和19年勅令第393号)が制定される(即日施行)。候補生又は生徒から任用された士官は候補生又は生徒の服制を用いることができることとなった。海軍士官の制服は高価な生地を用いるため、衣料の逼迫による特別な措置。
「臨時海軍第三種軍装令」(昭和19年勅令第509号)が制定される(即日施行)。略服を第3種軍装とする。
昭和19年勅令第510号による改正。略装(第3種軍装)が改正される。
昭和20年(1945年)
「海軍特別幹部練習制服及服装令」(昭和20年勅令第234号)が制定される。
海軍では、明治16年以降の士官の服制の基本的な形は次の通りである。
この内、儀礼用服装である立襟燕尾服・瓢箪形肩章付フロックコート・フロックコートは、形状に大きな変化がなかった。
立襟燕尾服は海軍士官の最上級の儀礼服装である。大礼服(明治20年以前)、正服(明治26年)、正装(大正3年)と、名称の変遷があった。
「海軍服装令」では、原則として次の着用品からなる。
白色の麻襦袢・麻襟
二角帽子(いわゆる仁丹帽)が用いられた。明治6年の海軍武官服制では、大礼帽又は礼帽というが、後に「正帽」と改称された(なお「正帽」とは「軍帽」の旧称でもある)。
明治6年の海軍武官服制では、高さ5寸7分(約17.271cm)で、縁の金は幅1寸(約3.03cm)とされた。
立襟の燕尾服が大礼服として制定された。名称は明治26年勅令第262号で「正服上衣」と、大正3年勅令第23号で「正衣」と改称した。
1887年(明治20年)当時は前部釦は20個(1行当り10個の2行)あったが、1904年(明治37年)7月1日に16個(1行当り8個の2行)に改正された。
この服装には、瓢箪形の肩章が用いられた。明治20年以降は、単に大礼服上衣肩章と呼称されていたが、大正3年勅令第23号で「正肩章」という名称が付される。
明治6年の海軍武官服制では、将官の場合、襟側長方形部分の幅2寸2分(約6.666cm)、全体の長さ4寸4分(約13.332cm)で、総の長さ2寸8分(約8.484cm)とされた。また、その中に配される桐及び桜はそれぞれ径1寸(約3.03cm)とされた。大佐中艦隊指揮、大佐小艦隊指揮、大佐及び中佐は、総のみ少佐以下と同様である外は、将官と同様とされた。明治6年服制では、中尉以上の肩章に金モール(籠目金線)の総が付されていた。後に金モールの総が付されるのは大尉以上に変更された。1887年(明治20年)当時のものでは、将官では釦・桐・二重山形線(M)・桜(桜を三角形型に3つ配置すると大将、縦2つだと中将、中央1個だと少将。)とされた。大佐・少佐の場合、釦・桐・桜(縦2つだと大佐、中央1個だと少佐。)・錨とされた。大尉・少尉は釦・桜・錨(大少尉は総の有無で判別。)とされた。1891年(明治24年)に、大礼服肩章の形状を変更した。
大正3年2月26日勅令第23号では、正肩章の意匠は、上から順に、将官は釦・五七の桐・二重山形線(M)・桜(桜を三角形型に3つ配置すると大将、縦2つだと中将、中央1個だと少将。)とされた。佐官の場合、釦・五三の桐・桜(縦2つだと大佐、中央1個だと中佐、桜がないと少佐。)・錨とされた。大尉・中尉は釦・桜・錨(大中尉は総の有無で判別可能。)。少尉は釦・錨とされた。相当官は又別箇に定められた。1927年(昭和2年)12月19日に、正肩章の山形が廃止された。
儀礼用服装では金色、通常勤務服では生地と同系統の色の線が袖章として用いられた。
明治3年11月(1870年)制定当時の常服には、海軍大佐以下海軍少尉以上には袖角が付いていた。
袖口より袖章の線端までの寸法は、当初は定めがなかったが、明治37年7月1日に約2寸(約6.1cm)という寸法が共通で制定された。
当初の海軍服制では、大将は太線3条中線1条、中将は太線2条中線2条、少将は太線2条中線1条、大佐は中線4条、中佐は中線3条細線1条、少佐は中線3条、大尉は中線2条、中尉は中線1条細線1条、少尉は細線1条とされた。
1904年(明治37年)7月1日に、大将の袖章の規格が変更された。それまでの太線3条中線1条を改め、太線を2条に減らす代わりに中線を3条とされた。
1908年(明治41年)4月1日施行の改正により、中佐・少佐の袖章について、中佐を中線3条、少佐を中線2条細線1条とされた。
大佐(中線4条)・大尉(中線2条)・中尉(中線1条細線1条)・少尉(中線1条)は、海軍服制の歴史上で変更はない。
剣帯は上衣の上に帯びる。剣帯章(バックルの文様)について、明治20年勅令第43号では、将官五七の桐、佐官は錨の上に五三の桐、尉官は錨の上に桜、機関官は相当官の錨がないものとされた。大正3年2月26日勅令第23号では、将校は錨の上に桜、将校相当官は桜のみにまとめられた。
長剣は、サーベル型の剣である。当初は長さは2尺3寸(約69.69cm)とされたが、明治37年7月1日に約2尺3寸(約69.69cm)と幅を持つように改正された。明治41年4月1日には、更に長さの幅を広くして、長さ2尺3寸(約69.69cm)ないし2尺8寸(約84.84cm)と改正された。
「海軍服装令」(大正3年勅令第24号)制定前は、大礼服(明治20年-明治26年)・正服(明治26年-大正3年)には、胴衣(ウェストコート)を着用することとなっていたが、「海軍服装令」(大正3年勅令第24号)により、礼衣以外の胴衣の着用は廃止された。礼衣を除いては胴衣の着用の有無は外見上全く区別が付かないためである。
長靴や編上靴は海に飛び込んで泳ぐ際に妨げとなり、また乗馬の習慣や陸上戦闘の可能性が低いことから、海軍士官は全ての服装において原則として短靴を用いた(初期に存在した海兵隊を除く。)。短靴は黒革製の革靴であった。
海軍士官の、上級儀礼服装である。正装を基本としつつ、上衣がフロックコートとなる。
「海軍服装令」(大正3年勅令第24号)では、原則として次の着用品からなる。
剣帯(上衣の上に帯びる)
白色の麻襦袢・麻襟
黒色蝶結状の襟紐(蝶ネクタイ)
明治16年に折襟の燕尾服が礼服として制定されたが、明治26年に廃止となり、代わって瓢箪形肩章付フロックコートが「礼服上衣」として制定された。明治26年12月27日に、礼服上衣製式を「フロックコート製胸二重」とされた。
明治26年当時は前部釦は14個(1行当り7個の2行)あったが、明治37年7月1日に12個(1行当り6個の2行)に改正された。
礼衣を用いるときには、黒色蝶結状の襟紐(蝶ネクタイ)を用いた。
海軍士官の、通常の儀礼服装である。明治20年(1887年)で、フロックコートを「正服」として制定する。明治26年勅令第262号で「軍服」と、明治37年勅令第185号で「通常礼服」と改称する。この服装に際しては、軍帽が用いられた。
「海軍服装令」(大正3年勅令第24号)では、原則として次の着用品からなる。
剣帯(上衣の上に帯びる)
白色の麻襦袢・麻襟
黒色蝶結状の襟紐(蝶ネクタイ)
明治8年6月3日、艦内において上士官に限り、夏季の帽に覆巾を用いさせることとなった。明治20年勅令第43号当時では、「正帽」と呼称された。後に「軍帽」と改称される(代わって旧「大礼帽」が「正帽」と改名される)。明治20年勅令第43号当時では、准士官以上(将校・准将校・准士官は同一の「正帽」後の「軍帽」)を着用した。
明治20年勅令第43号以降の軍帽はほぼ同形状。地質は紺羅紗。製式は丸形柔製。前庇は黒塗革。頤紐(あごひも)は黒塗薄革で、紐釦(耳ボタンのこと)は金色金属。
大正3年勅令第23号では、寸法の詳細が定められており、天井の前後の直径は約7寸5分、前部から頤紐釦まで4寸とされた。
大正4年11月5日に、天井周辺の下部において左右の両側に黒色鳩目打丸小孔各2個が加えられた。
正帽章(帽徽章とも。後の軍帽前章に相当。)は、高さ1寸6分幅2寸。
軍帽前章の製式については、大正3年勅令第23号で、より詳しく記述されることとなった。高さは1寸6分のままであるが、幅は2寸2分とされた。台地は軍帽地質に同じで、錨身は打出金色金属、錨及び横杆は金繍、錨座は黒天鷲絨、錨座円廊(内径7寸)は金線、桜葉及び帯は金繍、桜花(径6分)(予備将校は1943年までコンパス)は打出銀色金属、桜蕾は銀繍とされた。現在の海上自衛隊の幹部自衛官の正帽帽章と、錨座円廊(金色輪金)の輪の形状等が若干異なるが、配色はほぼ同じである。
明治37年に廃止となるまでの、当初の士官軍帽には、鉢巻部分に金線の周章が付されていた。将官は太線1本、佐官は細線2本、尉官は細線1本である。明治29年に改正が行われて、佐尉官は若干太くなると共に、佐尉官の細線の太さが共通化された。
明治20年-明治29年(明治20年勅令第43号)
将官:幅1寸(約3.0cm)の金線1条
佐官:線間2分(約0.6cm)で幅4分(約1.2cm)の金線2条
尉官:幅4分5厘(約1.4cm)の金線1条
明治29年-明治37年
将官:幅1寸(約3.0cm)の金線1条
佐官:線間2分(約0.6cm)で幅5分(約1.5cm)の金線2条
尉官:幅5分(約1.5cm)の金線1条
明治37年に金線周章が廃止され、代わりに軍帽周囲に幅1寸3分(約3.9cm)の黒毛縁の周章をまとうこととなった。この周章は、大正3年勅令第23号では市松織黒毛線とされた。
兵科以外の士官の軍帽周章として黒毛線の上下に付されていた幅5厘の識別線は、昭和17年4月1日に廃止された。
士官は通常礼装・軍装に際して短剣を佩いた。時代によって細部には変更があったが、制定時の形状がほぼ保たれて用いられた。
明治16年(1883年)に、士官用の短剣が制定された。短剣は戦闘目的ではなく士官としての威儀を整えるためのもので、帆船時代の作業用短剣を起源とした。(当時は有爵者大礼服・文官大礼服等においても佩刀の定めがあった)。
明治20年勅令第43号では、柄は、白鮫で長さは3寸5分(約10.6cm)。鞘は、黒革で長さは1尺(約30.3cm)とされた。
冬用の通常勤務服は、1893年(明治26年)に常服(明治20年勅令第43号)、1893年(明治26年)に通常軍服(明治26年勅令第262号)、軍服(明治37年勅令第185号)、1914年(大正3年)2月26日に第1種軍装(大正3年勅令第24号)と改称される。
「海軍服装令」(大正3年勅令第24号)では、原則として次の着用品からなる。
剣帯(上衣の下に帯びる)
白色の麻襦袢・麻襟
但し、士官の短剣は、当直勤務、操練、儀式、艦外に出るとき等に帯び、艦内にあって平常の場合には帯びなかった。
紺色長ジャケットは日本海軍で最も長い年月にわたり着用された通常の勤務冬服で、士官用の前合わせはホック留めであった。明治20年勅令第43号では折襟であったが、明治23年勅令第70号によって、「竪襟」(立襟のこと)に改められる。縁は七子織黒毛線。
明治20年当時から勅令中の図にはポケットが左右下部に存在していたが、勅令表中には規定がなかった。そこで、1893年(明治26年)の勅令で、表中にも規定を加えられた。
大正3年勅令第23号では、襟高1寸4分(約4.2cm)、縁飾り6分(約1.8cm)、ポケット幅5寸(約15.2cm)、ベントは5寸5分(約16.7cm)とされた。
当初は袖章のみで階級を識別していたが、袖章が黒色なので見づらいため、大正8年10月15日に襟章が付された(大正8年勅令第433号)。
このタイプは、学生服としても流布して、当時は学習院の制服にも類似のものが採用される。
袖章は通常礼装以上で用いたものと同じ。但し、金線ではなく縞織黒毛線となる。
1937年(昭和12年)10月23日以降は、軍刀を佩用することが認められた。詳細は軍刀#海軍も参照。
第1種軍装にも、原則として短靴を用いたが、黒革製の半靴を用いることも許容された。
「海軍服装令」(大正3年勅令第24号)では、原則として次の着用品からなる。
剣帯(上衣の下に帯びる)
白色の麻襦袢・麻襟
明治20年に「夏服」として制定された。当時は、常服と形状は全く同一(ホック留め。階級は袖章で表示する。)で、ただ、地質が白リンネル製とされ、また黒毛縁を白毛縁とし、黒蛇腹組を白蛇腹組とする差異しかない。
明治33年(1900年)に、ホック留めから金ボタン留めとなり、また袖章を廃止して肩章が代付されることとなった。但し、改正勅令附則では、移行措置として、旧制式の夏服に肩章を付して着用する服制が認められていた。もっとも、その移行措置によるためには夏衣に肩章を付する改造が必要で、煩雑なため、旧制式の夏服のまま新肩章を付せずとも着用できるように同年中に改正された。
また、大正3年(1914年)に、肩章が大型化し、長さが4寸2分5厘と、幅が1寸7分とされる(大正3年勅令第23号)。
昭和17年(1942年)4月1日に最後の改正が行われた。金線については次の通り改正された。なお、特務士官は従来は准士官と同じであったが、この改正で士官と同じとなる。
将官:1条・幅3.4センチメートル(改正前1寸(約3.0センチメートル))
佐官:2条・幅1.5センチメートル(改正前5分(ほぼ変更なし。))
尉官:1条・幅1.5センチメートル(改正前5分(ほぼ変更なし。))
准士官:1条・幅0.75センチメートル(改正前2分5厘(ほぼ変更なし。))
第1種軍装にも、原則として短靴を用いたが、夏袴を用いるときには、白色半靴を用いることも許容された。白色半靴は、白布製で、靴尖に飾り縫いを施していないものとされた。
昭和2年6月6日付の海軍大臣の許可(海軍大臣官房第1535号の2)により、中国方面における陸戦隊の隊装には、夏季に、第2種軍装の着用に代えて、茶褐色被服を用いることが認められた。茶褐色被服は第2種軍装に同じ。但し、准士官以上には左右胸部にポケットを付す。これは白色の第2種軍装では目立ちすぎることによる。
前述の茶褐色の第2種軍装型被服に代わり、昭和8年官房第1923号を以て新たな陸戦隊用被服が制定された。これは前年の第一次上海事変において海軍陸戦隊が本格的に運用されたことによる。
この被服は前合わせ釦3個の背広服型であり、ネクタイは蝶ネクタイ、階級章は第2種軍装と同様のものを使用していた。間もなくネクタイは通常のものに変更された。
昭和10年(1935年)9月20日に、鉄兜下帽子を戦闘帽と改称する。
昭和12年(1937年)には、「藪漕ぎをすると階級章が引っかかる」という報告があった為、階級章は第1種軍装と同様のものとなり、肩から襟へと移動した。
この被服は陸戦隊のほか、航空隊などの地上要員の間に広く普及した。
後述の第3種軍装制定にとってかわられた後も、物資不足などにより一部の士官の間では改造されて引き続き使用されることもあった。
昭和18年勅令第910号によって青褐布の開襟平襟式の背広服型の略衣、略袴、略帽が制定される。この際、略装は、戦地又は事変地に勤務するとき及び該地に往復するとき、これを着用する外、海軍大臣の定める場合にこれを着用するものとされた。他の制服と異なり、細部の差こそあれ、士官・下士官・兵で、同一の制服となっている。
更に、昭和19年8月21日に公布・施行された「臨時海軍第三種軍装令」により、太平洋戦争中は略装を第3種軍装とした。そのため、内地でも広く着用され、ポツダム宣言の受諾を決した御前会議を描いた絵画や、ミズーリ号上での降伏文書調印式典に出席する海軍士官らもこの第3種軍装を着用している。
准士官以上、少尉候補生、見習尉官、生徒は、儀式及び冬期着用の場合に於いては、ネクタイを着用するものとした。
略装の着用品について、下士官兵は略帽・略衣・略袴・半靴とされた。士官は、それに加えて剣帯・短剣も着用することとされた。但し、昭和19年2月1日からは短剣ではなく、長剣又は軍刀を佩用することも許された。
もっとも、略帽に代えて軍帽(第2種軍装着用期間中は日覆いを着用)を着用することが許された。また、第2種軍装着用期間中においては、准士官以上・候補生及び見習尉官は白色半靴を用いることが許された。なお、飾緒は最上釦の位置にかけるものとされた(第2次世界大戦後の海上自衛隊では背広型制服の場合は右襟裏にかける)。飾緒に関しては、略装及びこれを「軍装」として制定した第三種軍装でも、上衣の右襟の裏側にかけている例が写真で確認出来る(本項写真参照)。
略衣の正式なものは、開襟平襟式(背広型)で、前合わせ釦は4個。表ポケットは、左右胸部及び左右下部各1個とし、胸部のものは蓋及び釦各1個を、下部のものは蓋を付する。襟章は、軍衣襟章に同じもので、着脱式。昭和19年勅令第510号による改正では、襟章の位置を上襟から下襟に変更し、また、胸部表ポケットを外付け形とし折り目を2条入れる等の改正が加えられた。
略帽はいわゆる戦闘帽型。製式は、柔製で、左右両側に通気孔各3個を付する。帽章は青褐布の台地に黄絨。准士官以上は錨の中央に桜を配しそれを抱き茗荷で囲う形状。生徒・下士官は抱き茗荷を欠く。兵は錨のみ。
海軍では既述の通り、時系列的にまず陸戦隊被服(陸戦服)があり、次に「略衣」が定められ、そして「第三種軍装」が定められた。
しかし、それらの海軍部内での区別・呼称は必ずしも明確とは言えなかった。
具体例を挙げれば、昭和9年(1933年)5月11日付の第三艦隊参謀長(在上海、旗艦出雲)発、海軍省軍務局長、海軍省経理局長宛の文書にも、既に第三艦隊漢口残留隊の服装に関して「第三種軍装(褐青色夏衣袴)」という呼称を見る事が出来、海軍部内では陸戦隊被服について、既に「第三種軍装」と呼称していた事が分かる。
その9年後、連合艦隊司令長官山本五十六大将(当時)戦死時に、第一根拠地隊(在ブイン)軍医長の田淵義三郎軍医少佐が作成した『死体検案記録』では山本戦死時の服装を「第三種軍装」と呼称しており、勅令で第三種軍装として制定する1年4カ月前に、さらにそれより以前の勅令で「略衣」が制定される7カ月前にも、海軍部内では陸戦服を「第三種軍装」と呼称していた事が分かる。
また、山本戦死時の連合艦隊参謀長宇垣纏中将もその戦中日記『戦藻録』において、事後の回想による記述とは言え、海軍甲事件当日の服装を「第三種軍装」と呼んでいる。
以上を要するに、勅令で略衣、第三種軍装が制定される以前には既に、海軍部内では陸戦服を「第三種軍装」と呼称していた事が分かる(但し、第一種軍装、第二種軍装と同様に儀式に於いても着用出来るようになったのは、昭和19年(1944年)の「臨時海軍第三種軍装令」制定からである)。
熱暑地では特別な服装も用いられていた。
明治20年の海軍服制では、准士官以上について、夏略帽としてピスヘルメットが設けられていた。地質は白羅紗或いは白リンネルで、製式については「兜形」とされた。
特務士官は、服制上、士官と区別があったが、昭和17年11月1日に服制上の区別が廃止される。
明治29年勅令第324号では、夏服肩章は少尉のそれに桜がないものとされた。
明治29年10月7日勅令第324号の服制では、准士官の服装には、フロックコート型の正服・礼服・軍服、詰襟型の通常軍服(冬用の通常勤務服装。)・夏服(夏用の通常勤務服装。)などがあった。
昭和17年(1942年)4月1日の改正により、第2種軍装用の肩章の金線の幅が、0.75センチメートル(改正前(ほぼ変更なし。))と改められた。但し、これは改正前の2分5厘とほぼ差はなく、単に尺からメートル法に改められただけといいうる。
下士(下士官)・卒(兵)の服制体系は、明治初期は非常に複雑なものであった。上級下士や技術系下士等は、比較的早期からセーラー服ではなく、フロックコート型・背広型・立襟型服制であった。ところが、技術系下士等を除く中下級下士は、卒と同様のセーラー服を着用していた。その後、順次中級・下級下士が立襟型に移行することとなった。
明治5年には「海軍一等中士以下服制」が制定された。
その後、明治6年11月14日改定の「海軍下士以下服制」によると次のように定められていた。
艦内教授役・掌砲上長・水夫上長・木工上長、掌砲長・水夫長・木工長などには、目庇つきのストレートタイプの帽が定められた。
機関士副以下は、警吏を除き、帯剣しなかった。
掌砲次長・水夫次長・指揮官端舟長・甲板長・按針長・信号長・帆縫長・造綱長・木工次長・火夫次長の礼服は、短ジャケット型上衣に、麦藁帽子型帽。常服には、セーラー服上下に、セーラー帽を着用した。階級章は左腕に着用した。
「海軍下士以下服制」は明治8年11月にも改定が行われた。
当時は、下士でも系統毎によって細かい差異があった(当時の下士の階級自体については日本軍の階級参照)。
1等下士には、正服・略服・夏服・外套・雨衣が規定されていた。2等下士以下は略服の定めがなかった。
1等下士並びに技工及び水雷工手は、正服・略服・夏服のどの服装にあっても、フロックコート型・背広型の制服を着用しており、後年の海軍下士の冬・夏の常装である詰襟型の制服は一切用いられていなかった。また、下士以下は原則として帯剣はないが、警吏は剣及び剣帯を着用した。
明治20年勅令第43号当時の帽徽章(後の軍帽前章に相当)としては、1等下士では、金索環内に金の錨及び桜花が付された。1等兵曹の桜花は銀色、その他の1等下士は金色とされた。2等下士以下では、金索環内に金の錨のみ。
1等兵曹・機技部下士1等は、正服・夏服として、長ジャケット製胸二重折の上衣(いわゆるダブルの背広)を着用した。前釦は14個を2行に付した。これらの者は略服としては、その丈を短くしたもの(短ジャケット製。釦の数は変わらず。)を着用した。なお、勅令中に規定はないが、白地の飾りシャツを着て、立襟に黒襟紐(ネクタイ)を巡らした。
1等看護手・1等主厨は、正服・夏服として、長ジャケット製胸一重折の上衣(いわゆるシングルの背広)を着用した。前釦は4個。これらの者は略服としては、その丈を短くしたもの(短ジャケット製。釦の数は変わらず。)を着用した。
1等艦内教授・1等警吏・1等筆記は、正服として、フロックコート製胸一重折の上衣(シングルのフロックコート)を着用した。前釦は4個。これらの者は夏服・略服としては、長ジャケット製胸一重折を着用した。前釦は4個。
2等技工・2等水雷工手は、正服・夏服として、短ジャケット製胸二重折の上衣(いわゆるダブルの背広)を着用した。前釦は14個を2行に付した。略服の定めはなかった。
2等艦内教授・2等警吏・軍医部の下士2等(2等看護手)・主計部の下士2等は、正服・夏服として、短ジャケット製胸一重竪襟(いわゆる詰襟)の上衣を着用した(略服を欠く)。前釦は7個。これは明治29年改正でも存続した(もっとも、明治29年以前に艦内教授及び警吏は廃止され、また主厨は厨宰と改められている。)。
3等技工・3等水雷工手・3等艦内教授・3等警吏・3等看護手・3等筆記・3等主厨も、同系統の2等下士と、正服上衣は同じ(略服を欠く)。
他方、2等・3等兵曹、技工・3等水雷工手を除く機技部下士(機関手・船匠手・鍛冶手)は、卒と同じ服装(セーラー服)であった。
明治26年12月27日に改正が行われた。下士卒については形状の変化はなく、ただ呼称のみ変更された。
「正服」を「軍服」に改称。
「略服」は改称なし。
「夏服」は改称なし。
明治29年10月6日勅令第324号による改正が行われた。1等下士の、儀礼用服装(「正服」)と通常勤務服装(「通常軍服」)の形状が大きく分離し、1等下士正服は背広型、1等下士通常軍服は立襟長ジャケット型に移行した。また、2等・3等看護手、同筆記、同厨宰及び卒の看護、主厨は、立襟短ジャケット型に移行した。
下士卒についても、将校等に同じく、「正服」・「礼服」・「軍服」・「通常軍服」・「夏服」の分類が行われて、服制区分体系が統一された。
1等下士は次のような制服を着用した。
「正服」:長ジャケット製胸二重折(改正前の1等兵曹等に同様)
「礼服」:「正服」に全く同一。
「軍服」:「正服」に全く同一。
「通常軍服」:長ジャケット製胸一重竪襟(下士の制服としては新しい形状。)
「夏服」:「通常軍服」に同様で、白色。
2等・3等看護手、同筆記、同厨宰並びに看護及び主厨は次のような制服を着用した。なお、制帽は1等下士に同じであるが、帽章のみ金索環を欠き、錨と桜とされた。
「正服」:短ジャケット製胸一重竪襟
「礼服」:「正服」に全く同一。
「軍服」:「正服」に全く同一。
「通常軍服」:「正服」に全く同一。
「夏服」:「通常軍服」に同様で、白色。
3等看護手・3等筆記・3等厨宰・看護・主厨はそれまで、フロックコート製胸一重折であったが、2等看護手等と同様の服制となった。
2等・3等兵曹、同信号兵曹、同船匠手、同機関兵曹・同鍛冶手は水兵、信号兵、木工、機関兵及び鍛冶と同一の服制に属した。
兵種及等級区別臂章(ひしょう)には、直径2寸で、それぞれの兵種にちなんだ意匠が用いられた。兵曹・1等水兵は錨、信号兵曹・1等信号兵は旗、船匠手・1等木工は斧、機関兵曹・1等機関兵は螺旋廻し(スパナ)、鍛冶手・1等鍛冶は鎚、看護手・1等看護は鑷子、筆記は筆、厨宰・1等主厨は鍵を用いた。
兵種及等級区別臂章、外套臂章及び善行章は左臂に、掌砲兵章等は右臂に、それぞれ付した。
明治37年7月1日の改正(明治37年勅令第185号)。
1等・2等兵曹、同信号兵曹、同船匠手、同機関兵曹、同看護手、同筆記、同厨宰は長ジャケット製胸一重竪襟の制服を着用することとなった。これは「正服」・「礼服」・「軍服」・「通常軍服」・「夏服」で同形である。すなわち、従来の「通常軍服」に統一されたのである。
ここに、日本海軍下士の長ジャケット製胸二重折(ダブル背広型)の制服は姿を消し、専ら長ジャケット製胸一重竪襟(詰襟5つ釦)の制服に統一されることとなった。