貨幣史
スペイン人がアメリカ大陸に到達すると、フェルナンド2世は黄金のカスティーリヤ(カスティーリヤ・デ・オロ)と名付けて植民者を送った。フランシスコ・ピサロはインカ帝国に進軍し、アタワルパ皇帝を捕虜として金銀を身代金として集めたのちにアタワルパを処刑したアタワルパの身代金は、金が約6.1トン、銀が約11.9トンに達した。。集められた金銀の工芸品はコンキスタドールたちが延べ棒に溶かして分配し、富を得た者はペルー成金(ペルレーロ)と呼ばれた。ペルーのポトシ銀山は富の代名詞となり、水銀アマルガム法の開発と、ペルー中部のワンカベリカでの水銀発見によって銀産出が増えた。インカ時代の労働制度にもとづくミタ制によって大量のインディオが鉱山労働に駆り出され、鉱山内での事故や水銀中毒による死亡が相次いだ。銀はポトシで貨幣や延べ棒になり、大西洋のインディアス海路でスペインへ運ばれた。しかしポトシの銀は太平洋経由でアジアにも運ばれ、のちにアジアへの銀輸送は禁止された16世紀末はアメリカからアジアに運ばれた銀はメキシコ~スペイン間の貿易高を超えており、アカプルコからマニラに運ばれる年間500万ペソの銀のうち60パーセントがペルー産だった。。
アンデス東山脈のボゴタ高原周辺にはチブチャ人が住み、豊富な黄金を産出していた。首長が湖で行なった儀式をもとに、全身を金粉で包んだエル・ドラード(金色の王)またはエル・カシーケ・ドラド(金色の首長)と呼ばれる王の伝説が生まれた年代記作家フェルナンデス・デ・オビエドの『インディアス一般史および自然史』が、エルドラドに関する最初期の記録である。。のちにエルドラドは黄金郷の代名詞となり、オリノコ川とカロニ川の流域はエルドラドの地として知られるようになった。エリザベス1世に仕えたウォルター・ローリーは、黄金都市マノアの伝説を流布してイギリスの領土拡張を推進しようとした。
18世紀のポルトガル領ブラジルは金の時代となる。ミナスジェライス州で金脈が発見され、ゴールドラッシュが訪れた。金採掘は過酷であり、絶えず新しい奴隷が金鉱へ送られた。ポルトガルはイギリスと互恵的な通商条約であるメシュエン条約を結び、イギリスはポルトガル領ブラジルとの貿易で利益をあげて金保有量が急増し、この金保有が国際金本位制のもととなった1731年から1735年にブラジルからリスボンに輸入された金・ダイヤモンドの63パーセント、1736年から1740年の66パーセントがイギリスへ輸出された。。
北アメリカの13植民地では、本国のイギリスから送られるポンドやシリングなどの硬貨が少なく、大半が輸入品の購入によって流出した。そのため硬貨が常に不足し、17世紀から18世紀にかけて物品貨幣が普及した。法的に認められた貨幣として、植民地全土ではトウモロコシが早くから流通した。北部では毛皮貿易で重要な品だったビーバーの毛皮や、ロングアイランドのインディアンが作っていたウォンパムがあった。南部ではタバコや米、そしてタバコの引替券であるタバコ・ノート(Tobacco notes)があり、タバコとタバコ・ノートは合わせて170年にわたって流通した。その他に家畜、干し魚、肉、チーズ、砂糖、ラム酒、亜麻、綿、羊毛、木材、ピッチ、釘、弾薬、銃なども貨幣になり取引は複雑になったが、硬貨不足によるデフレーションを緩和する効果はあった。
硬貨不足のために各植民地が信用手形を発行し、欧米では初の政府紙幣となった。のちにアメリカ独立宣言にも関わるベンジャミン・フランクリンは印刷業者でもあり、ニュージャージーやペンシルヴァニアの紙幣を発行し、紙幣の偽造防止法の発明や、紙幣を普及するためのパンフレット出版でも活動した。しかしイギリスは紙幣の発行を禁じたため、本国と13植民地との対立は深まった。貿易で流入したスペインドルが少量ながら流通を続け、独立後のアメリカではフローイング・ヘア・ダラーが発行されてドルが通貨単位となる。
フランス領カナダのヌーベルフランスでは、銀貨不足のためにトランプを切って作ったカルタ貨幣が通用し、これをアメリカ大陸初の紙幣とする説もある。
16世紀以降、ヨーロッパ諸国がアフリカでの大西洋奴隷貿易を大規模化する。16世紀のスペインとポルトガル、17世紀のオランダ、イギリス、フランスなどが南北アメリカでの労働力としてアフリカで奴隷の確保を行なった。アフリカ西海岸の主な輸出は金から奴隷に変わり、大西洋での海運の増加によって保険業や金融業も活発となり、ロイズ銀行やバークレイズ銀行の創業者をはじめ奴隷貿易で利益を得る者も増えた。ダホメ王国のようにヨーロッパに奴隷を輸出して銃火器を入手する国家もあった。ダホメは金とタカラガイの固定レートを定めて、国内の物価は全てタカラガイで表示して売買を貨幣化して、物々交換を認めなかった。ヨーロッパ側はオンスという計算用の貨幣を考案して奴隷貿易で利益を出そうとしたが、ダホメでは奴隷価格を値上げして対応したイギリスの1貿易オンスはタカラガイ3万2千個、フランスの金1オンスはタカラガイ1万6千個に相当した。ダホメ国内では金とタカラガイのレートを保った。。
重金主義は、貴金属の蓄積とともに流出を防止し、対外征服や略奪、鉱山開発を推進した。スペインではサラマンカ学派が研究を進め、現在の貨幣数量説や購買力平価説にあたる学説も主張された。フランス王ルイ14世に仕えた財務総監コルベールがとったコルベール主義も有名である。
ベンジャミン・フランクリンは、紙幣を普及するためのパンフレット「紙幣の性質と必要に関する控えめな問いかけ」("A Modest Enquiry into the Nature and Necessity of a Paper Currency")を出版した。パンフレットでは紙幣発行で貨幣の流通を増やし、投資や起業の増加、物価の上昇や移住者の増加をもたらしてヨーロッパとの経済格差を解決するべきと主張したフランクリンがパンフレットで書いた価値説は、カール・マルクスに影響を与えたという説もある。。「時は金なり」という言葉もフランクリンによる。
日本の江戸幕府の改鋳では、政策担当者の貨幣観によって内容が大きく変化した。元禄・宝永期の荻原重秀による改鋳では貴金属の含有率を下げて名目貨幣化が進み、正徳・享保期の新井白石による改鋳では含有率を上げた。
16世紀から銀貨が貿易の支払いの中心となり、貿易専用に発行された銀貨を貿易銀と呼んだ。貿易銀の特徴は発行者とは異なる国々で流通した点にある。メキシコドルは国際貿易の決済通貨となり、19世紀から20世紀にかけて同量、同位の銀貨が各地で作られた。中国の銀元、香港ドル、日本の円銀、USドル、シンガポールドル、ベトナムのピアストルなどがある。マリア・テレジア銀貨は本国では19世紀以降流通しなかったが20世紀になっても紅海沿岸で使われ続けた。貿易銀は地域間の決済に使われ、各地の地元の通貨とは別個に流通した。
貿易銀が流入した中国の清やインドのムガル帝国では小額面の銅貨や貝貨が地域の流動性を形成した。ベンガルでは銅貨やモルディブ産の貝貨が日常の取り引きに使われ、ルピー銀貨や金貨はそのままでは使えず両替の必要があった。貝貨は非常に小額面だが19世紀末までは納税にも使えた比率は銀貨1ルピー=銅貨64パイ=貝貨5120だった。。また、ルピー銀貨の間にも使い分けがあり、商品によって異なる銀貨が使われ、各地で蓄蔵されるルピー銀貨と、地域間取引や納税のためのルピーも異なっていた米などの穀物の売買にはソナット銀貨が使われ、油脂などの売買にはイギリス系のアルコット・ルピー、亜麻の売買にはフランス系のアルコット・ルピーが使われた。。
イギリスは清との貿易で赤字が続いて銀が減少し、その解決策としてイギリス東インド会社がアヘンによる三角貿易を確立した。イギリス東インド会社は次のような手順で行なった。(1)インドでアヘンを栽培する。(2)清でアヘンを販売する。アヘン購入には銀を指定する。(3)清から入手した銀で中国茶を購入する。(4)中国茶をヨーロッパへ運ぶ。このような手順でイギリスは赤字を解消するが、清では銀の流出とアヘン中毒の拡大が問題となる。清はアヘンを禁止しようとしたため、イギリスとの間でアヘン戦争が起きた。インドからのアヘン輸出は、対中国貿易黒字の3分の1を占めた。中国の銭票は20世紀まで続いて吊票とも呼ばれ、政府や商会に規制される場合もあった。
ポリネシアでは海岸に漂着する鯨が重要な資源であり、鯨歯は権威を表す貴重な財として、紛争解決の贈り物や物品貨幣に使われた。鯨油を得るための捕鯨が盛んになると、欧米の捕鯨船が大量の鯨歯をもたらすようになり、鯨歯をめぐる権力闘争が激化した。
ポルトガル領ブラジルのミナスジェライスの奴隷が採掘した金は、メシュエン条約を通じてイギリスに輸入され、イギリスでは金保有量が増加した。イギリスでは戦費調達や貨幣供給のためにイングランド銀行が設立され、最初の近代的な銀行券を発行する。この銀行券は商業手形の割引に使用され、手形割引によって取引が拡大し、イギリスの国民経済は成長した。イングランド銀行は金との交換(兌換)ができる銀行券を発行するが、英仏戦争による物価の高騰で金準備が激減して銀行券の金兌換を停止した。やがて貨幣法により兌換が再開して、本位金貨のソブリン金貨が発行され、銀貨は補助貨幣となった。ソブリンの発行は、金本位制がイギリスから国際的に広まるきっかけとなった。ピール銀行条例によってイングランド銀行は銀行券の発行を独占し、中央銀行となった。フランスでは、フランス革命の時期にフランス第一共和政が銀行による紙幣発行を禁止して、政府紙幣のアッシニアを発行した。戦費調達が主な目的であったがアッシニアの価値は下落を続けて、世界初とも言われるハイパーインフレーションが発生した。
19世紀は国家の統一にともなって貨幣の統一も相次いだ。通貨同盟が各地で発足し、スイスはスイスフラン、イタリアはラテン通貨同盟によってイタリアリラへ統一された。ドイツでは経済学者フリードリヒ・リストの提唱でドイツ関税同盟が発足して経済統合が進むが、帝国成立時にも6種類の貨幣が並立した。中央銀行であるライヒスバンクの他に、バイエルン王国・ヴュルテンベルク王国・ザクセン王国・バーデン大公国の銀行も通貨を発行した帝国成立時のドイツは統一ターラー(北部、中部)、グルデン (南ドイツ)(南部、中部)、フラン(エルザス、ロートリンゲン)、リューベック通貨圏、マルコ・バンク・マネー(ハンブルク)、ブレーメン・ターラー(ブレーメン)に分かれていた。。北欧ではスカンディナヴィア通貨同盟によってデンマーク、スウェーデン、ノルウェー各国の貨幣統一が進んだ3国の通貨レートは、1クローネ=1/2デンマークリクスダラー=1スウェーデンリクスダラー=1/4ノルウェーターラーとなった。。
アメリカ独立戦争において、13植民地はイギリスからの独立をするために大陸会議を招集し、独立戦争の戦費として大陸紙幣を発行した。大陸紙幣は13植民地の各州政府で発行され、メキシコドルでの交換を定めていたが、大量発行のためインフレーションを起こした。また急造のために偽造しやすく、イギリス軍によって妨害用の偽札も作られてインフレーションを悪化させた。独立後は各州の民間銀行と第一合衆国銀行の銀行券が並立し、さらに合衆国銀行が閉鎖されると、個人や団体が自由に銀行を設立できる自由銀行時代となり、銀行と紙幣の種類が膨大で、紙幣の価値が発行地や銀行の信用度に応じて異なるという複雑な流通となった。この状況は南北戦争まで続いた。
北アメリカを2分した南北戦争では、北部のアメリカ合衆国と南部のアメリカ連合国はそれぞれ戦費調達のために貨幣を発行した。戦争中は金との兌換は停止され、北部ではグリーンバック (紙幣)、南部はグレイバック (紙幣)と呼ばれる政府紙幣を発行して、互いの勢力下で流通した。さらに両政府は国債や利子がついた政府紙幣も発行した。南北戦争後には金と兌換できる金証券が発行されてイエローバックと呼ばれ、ドル銀貨と兌換できる銀証券も発行された。のちには1907年恐慌などの影響で中央銀行設立の要望が増えて連邦準備制度理事会が設立され、連邦準備券としてドル紙幣が統一された。
ヨーロッパはアフリカの植民地統治のために貨幣経済を浸透させて、さまざまな税金を課して植民地政府の財源とした。宗主国の通貨が導入されて人頭税や小屋税を定め、現金収入が必要な人々から労働力を調達した。野生ゴムを産するコンゴ自由国では採集税なども徴収した。政府予算の大半は宗主国のためのインフラ整備に使われたが、ヨーロッパ系住民からは税を徴収しなかった。アフリカ人は低賃金労働に従事させられるとともに、税金をヨーロッパ系住民のために収めるという構造が固定化された。植民地政府は出費を抑えるために、現地の支配者や支配機構を利用する間接統治を推進した。こうした植民地経済は独立後のアフリカ各国が経済成長をする支障になった。
近代的な金本位制は、法的に平価が定められ、金の裏付けをもとにして紙幣が発行される。金貨は本位貨幣と呼ばれ、金貨との交換が保証される紙幣を兌換紙幣と呼ぶ。兌換紙幣の発行は、発行者が保有する金の量に制約される。イングランド銀行は公定歩合の操作によって金準備を安定させ、世界各地での産金の増加にともなってロンドンが金地金取引の中心となり、国際的な金融センターとして繁栄した。
19世紀から20世紀にかけて、世界各地で金採掘の流行が起きてゴールドラッシュと呼ばれたオーストラリアのバララト、南アフリカのウィットウォーターズランド、ベネズエラの グアヤナ地域、ニュージーランドのオタゴ、カナダのクロンダイク、チリのティエラ・デル・フエゴ・ゴールドラッシュなどに及ぶ。。中でもカリフォルニア・ゴールドラッシュは30万人もの採掘者を集めたチャールズ・チャップリン製作・監督・主演の映画『黄金狂時代』はアラスカのゴールドラッシュを題材としている。。ゴールドラッシュによる金産出は世界規模でマネーサプライを増加させて、金本位制の拡大にも影響を与えた。歴史上の金産出量のうち大部分は、この時代に集中している。欧米諸国で金本位制への切り替えが進み、日本では明治政府が導入した。19世紀後半にはイギリスのスターリング・ポンドを中心に国際金本位制が成立する。こうした状況で、中国は銀本位制を守り続けた。国際貿易が進展すると、世界各地の伝統的な貨幣は、基軸通貨や金との兌換性が高い通貨へ代わり、1国1通貨の制度が普及していった。
国際金本位制のもとで決済手段が統一されると取り引きが迅速化した。貿易で各国の金の保有量と通貨発行量が自動的に調整されるため、国際関係の勢力均衡にも合致した制度とされた。金本位制は貿易による自動的な調整をもたらすとはいえ、実際には先進国が途上国を資金的に支援する必要があり、途上国は貿易赤字を防ぐために保護主義を採用した。
国際金本位制は国内経済に問題を起こした。国内の通貨量は国内の金の保有量に連動するので、貿易赤字で金が減少すると通貨発行量が減少する。金本位制のもとでは通貨は自由に発行できないため、国内経済が縮小して失業や貧困の問題が生じても、政府には財政面での限界があった。金準備が不足した場合は、平価の切り下げか、資金借入の必要があった。国際貿易の進展によって、農産物の買付が増大すると問題も発生した。地域通貨が兌換紙幣へ代わったのちは、それまで地域通貨が吸収していた農産物の季節変動の影響を兌換紙幣が受けるようになった。1907年恐慌などの信用恐慌の影響も重なり、各国は紙幣の兌換準備が必要とされるようになる。これが世界各地の信用膨張につながり、在地金融は1920年代を頂点として不振が続いた。
第一次世界大戦により、各国は戦費調達のために金本位制を停止し、政府の裁量で不換紙幣を発行する管理通貨制度に移行する。戦争により金属が不足し、ノートゲルトなどの地域通貨も発行された。休戦後のヴェルサイユ条約で多額の賠償金を課せられたドイツは物価の高騰とマルクの急落が起き、フランスのルール占領も影響したドイツの賠償額は、紙幣ではなく金マルクで1320億マルク(純金47,256トン相当)だった。イギリスの経済学者ケインズは、ドイツに多額の賠償金を要求することに反対し、『平和の経済的帰結』を書いた。。ドイツはマルク安定化のために為替市場に介入するが外貨準備の減少で介入を維持できず、物価が大戦前の1兆倍というハイパーインフレーションとなり、当時のマルクはパピエルマルクとも呼ばれた。1兆マルクを単位とするレンテンマルクを発行して事実上のデノミネーションを行うとインフレは沈静化し、アメリカの介入によるドーズ案でドイツは外債発行が認められて、第一次大戦の債権債務が清算に向かったドイツの外債はアメリカからの資金流入によって維持された。後述のようにアメリカの公定歩合引き上げはドイツの戦後賠償を困難とした。。
ロシアでは大戦中にロシア革命が起き、革命後にハイパーインフレーションとなった革命時点では大戦前の3.15倍だった物価は、10月革命時点で10.2倍、1920年11月には1万倍、ピーク時には500億倍まで上昇した。。革命で成立したソヴィエト連邦のボリシェヴィキ政府は、ロシア帝国とロシア臨時政府時代の全債務を不履行とした。インフレによってルーブル紙幣の実質流通残高は1パーセントとなったため、ボリシェヴィキ政府はデノミネーションを3回行い、新紙幣として金兌換のチェルヴォーネツを発行した比価は1チェルヴォーネツ=10金ルーブルだった。。チェルヴォーネツは法定通貨ではなく、旧紙幣のルーブルと並行して流通して相場も立った。
金本位制はアメリカの金輸出解禁をはじめとして再開が進み、ジェノヴァ会議では大戦後の貨幣経済について話し合われ、各国に金本位制再開を求める決議も出された金本位制復帰時のイギリス大蔵大臣はウィンストン・チャーチルだった。ケインズはイギリスが旧平価で金本位制に復帰すればデフレになるとして反対し、「チャーチル氏の経済的帰結」 ("The Economic Consequences of Mr. Churchill") を書いた。。アメリカは大戦後に狂騒の20年代とも呼ばれる繁栄時代に入り、マネーサプライは60パーセント増加した。この時代に分割払いが普及し、消費者負債は1920年から1929年までに33億ドルから76億ドルと急増したF・スコット・フィッツジェラルドの小説『グレート・ギャツビー』は狂騒の20年代を舞台にしており、登場人物のニックは証券業者となり、ギャツビーは偽造債券を販売した。。第1次大戦後には国際連盟など国際機関も設立され、金融面では国際決済銀行が設立された。
アメリカはヨーロッパの戦後復興を投資で援助して、ニューヨーク連邦準備銀行総裁のベンジャミン・ストロングによって各国の協調が保たれて、金本位制に復帰する国家も増加した。しかし金本位制を再開した各国は、深刻なデフレーションに見舞われた。さらにアメリカの連邦準備銀行は国内の投機を抑制するために公定歩合の引き上げを行い、ヨーロッパとの金利差を縮めてヨーロッパからの資金逆流を起こした。このためにドイツは第一次大戦の戦後賠償が困難となり、ナチ党の権力掌握の一因にもなった。アメリカでの投機がもとで世界恐慌が起きると、各国は再び金本位制を停止した。
世界恐慌後の各国は、自国の経済を保護するためにブロック経済を進める。ブロックは通貨圏によって分かれ、英連邦を中心とするスターリングブロック、アメリカを中心とするドルブロック、ドイツのライヒスマルクを中心とする中欧のブロック、フランスを中心に金本位制を最後まで維持したブロック、そして日本の円を中心とする日満経済ブロックなどがある。この他に、ルーブルを通貨とするソビエト連邦が独自の経済圏を保っていた。ブロック内での関税同盟や、ブロック間の輸出統制、通商条約の破棄によって国際貿易は分断され、第二次世界大戦の一因となった。
アダム・スミスは『国富論』で商品交換を行うために金属が貨幣に選ばれたと論じ、紙幣が金属貨幣の価値の総額を超えることは抑制されるべきとした。デイヴィッド・リカードは『地金の価格高騰について』で貨幣数量説を論じた。英仏戦争による物価の高騰で、イングランド銀行の金準備が激減して銀行券の金兌換を停止した際には、銀行券の兌換再開をめぐって通貨学派と銀行学派の論争が起きて地金論争と呼ばれた。通貨学派は、銀行券の発行がイングランド銀行の金保有量に一致することを要求し、銀行学派は、銀行券の発行は金保有量に制約を受ける必要はないとした通貨学派の主要人物にはオーバーストーン卿、ヘンリー・メーレン、銀行学派の主要人物にはトーマス・トゥック、ジョン・スチュアート・ミルらがいた。。
古典派経済学では貨幣の中立説が主張された。貨幣数量説の研究が進み、新古典派経済学ではフィッシャーの交換方程式やケンブリッジ方程式が考案された。
第二次世界大戦中の1944年に、アメリカのブレトン・ウッズで44ヶ国による連合国通貨金融会議が開催される。大戦後の国際通貨制度の枠組みとしてブレトン・ウッズ協定が締結され、国際通貨基金(IMF)と国際復興開発銀行(世界銀行)の創設が決定した。IMFは国際通貨の安定を目的とし、国際収支が赤字になった国に短期の資金を融資する。世界銀行は長期の資金の融資を行い、大戦後にアジアやアフリカで独立した国々を援助するために無利子で融資をする国際開発協会(IDA)や、民間向けに融資をする国際金融公社(IFC)も設立された。第二次大戦によってイギリスはアメリカに負債を負い、インドなど英連邦諸国は独立をしてポンドは切り下がり、国際通貨の中心はUSドルに移行した。
ブレトン・ウッズ会議では世界経済の安定のために国際通貨についての提案がなされた。イギリスは超国家的な通貨としてバンコールを提案し、アメリカはUSドルのみが金との兌換を持つという提案をした。最終的にはアメリカ案をもとに運用が決まり、USドルが金との兌換を持ち、各国の通貨はUSドルとの固定相場制を取ることで価値を保証した。これは金為替本位制とも呼ばれ、基軸通貨と世界一の金準備を持つアメリカが金融センターの中心となった。IMFは、加盟国の準備資産を補完するために特別引出権(SDR)の制度を始めた。
ブレトン・ウッズ体制により、国際通貨基金の加盟国はUSドルに対する自国通貨の平価を定めた。これにより各国は経済成長をとげるが、アメリカは国際収支で赤字を続けながらドルを世界に供給する必要が生じた。しかし、アメリカの国際収支の赤字が続けばドルへの信認が低くなり、アメリカの国際収支が改善されればドルの安定供給が維持できない。これはトリフィンのジレンマとも呼ばれた。アメリカではベトナム戦争による財政支出とインフレが続いたためドルの価値が下落し、国際収支の赤字により金準備も減少する。こうしてUSドルと金との兌換は停止されることとなった。
アメリカのリチャード・ニクソン政権は、USドルが金との兌換を一時停止すると発表した。原因はアメリカの金保有量の減少によるもので、それまでの金とドルにもとづく国際通貨体制の終了をもたらし、ニクソンショックとも呼ばれた変動相場制について各国の対応は分かれた。日本は円切り上げを行わない方向で固定相場制を求めていた。他方ドイツではインフレの抑制を重視するためにマルクの切り上げを行っており、変動相場制への移行を求める意見が多かった。。ニクソンショック以降の為替レートの動向は、次のような時期に分かれる。
(1) 第1次フロート制
ニクソン大統領の演説以降の旧レートでの11日間の市場再開をへて、1971年12月18日までの変動相場制。ドルの値下がりが予想されたため、ヨーロッパは外国為替市場を閉鎖したのちに変動相場制へ移行した。他方で日本は、市場を閉鎖せずにドル買いを続けて為替差損を出した。
(2) スミソニアン協定
IMFの10カ国グループであるG10によってスミソニアン協定が結ばれて固定相場制が再開され、為替相場の変動幅が上下25パーセントと取り決められた。ドル切下げと円切上げが決定して、新たに金1オンス=38ドル、1ドル=308円(変動幅±2.25パーセント)の交換レートが定められた。
(3) 第2次フロート制
固定相場の維持は再び困難となり、1973年2月12日のドル再切り下げにより、再び変動相場制へ移行した。
ブレトン・ウッズ体制は終了し、各国はUSドルとの固定相場制から変動相場制へと移行した。主要な通貨は、実体経済の経済力を背景に価値を持つこととなった。ドルは金との固定相場による価値を失う反面で、金の束縛を離れた発行が可能となり、固定相場時代よりも国際間の資本移動が自由になった。現在でも、外国資本の流入を促進するためにUSドルと固定相場制をとるドルペッグ制を採用したり、USドルそのものを自国通貨とすることで価値を保証している国がある。中国は管理変動相場制をとっていた。
ヨーロッパでは、第二次世界大戦後に経済統合が進んだ。これは経済的な目的だけでなく、2度の世界大戦やブロック経済の問題をふまえて、安全保障に関わる政治的な目的も含んでいる。こうした歴史的な背景のもと、欧州通貨統合も進められた。1970年には通貨統合についての具体案が出され、欧州通貨制度が開始する。ドイツマルクを中心とし、参加国はマルクに対するレートを一定の枠内で固定した。ユーロ圏の金融政策を行うために欧州中央銀行を設立し、共通通貨であるユーロを11カ国で導入した。ユーロ圏は経済政策も共有する経済通貨同盟であり、通貨同盟とは異なる共通通貨の名称候補として、シャルルマーニュ、エキューなどもあった。。2015年1月1日時点のユーロ圏は19カ国となっている。
1980年代前半のアメリカは、ロナルド・レーガン政権のもとで、双子の赤字と呼ばれた貿易赤字と財政赤字が問題となった。為替レートを安定させるためにG5の蔵相や中央銀行総裁による会議が開催され、プラザ合意がなされた。これ以降は円高が急速に進み、2年間で1ドル=240円前後から121円と2倍近く上がった。主要国による協調介入は1985年10月で終わり、当初の為替レートの目標は1ドル=210円から215円を見込まれていたが、円高はそれを上回った。日本では円高によってバブル景気となり、バブル崩壊後は円高とデフレーションによって長期停滞が続いている。
ニューヨークやロンドンなど欧米に加えて、第二次大戦後はアジアでも東京、香港、シンガポール、上海などの地域が金融センターとして発展した。金融センターの国際的競争力を示す指標としてZ/Yenグループの世界金融センター指数があり、2019年3月時点では、上位5位は1位ニューヨーク、2位ロンドン、3位香港、4位シンガポール、5位上海とアジア圏から3つ入っている。香港、シンガポール、上海は植民地時代から金融業の基盤があり、ともに英語と中国語のビジネスを進めやすい環境にあった。シンガポールは地理的にニューヨークとロンドンの中間に位置して24時間取引が可能な点も有利となった。シンガポールはASEANの金融センターとなり、1990年代以降は中国やインドをはじめアジア新興国に官民一体で共同投資を行なっている蘇州工業団地、バンガロールの情報技術工業団地などの投資が行われた。。