北欧史
北欧中立ブロックを形成していた北欧4国は中立政策を固持するために軍拡へと乗り出し、外相会議を密にすることで団結を強めていたが、1938年にズデーテン問題が発生したことにより、ヨーロッパに大きな緊張が走った。さらに翌年、ドイツのポーランド侵攻によって第二次世界大戦が勃発すると、独ソ不可侵条約を締結していたソビエト連邦がフィンランドとの不可侵条約の破棄を宣言し、侵攻を開始した(冬戦争)。1940年、コペンハーゲンで三国外相会議が設けられ、厳正中立の申し合わせと対フィンランド援軍派遣の拒絶が決定され、北欧中立ブロックはあっさりと崩壊してしまうこととなった。フィンランドとソ連の戦力差は明らかで、ソ連の圧倒的優位で戦争は進められたが、イギリスとフランスが大規模な援軍派遣を検討していることが表沙汰となるとソ連は態度を軟化させ、フィンランドとの和平交渉に乗り出した。1940年3月12日、カレリア地方およびフィンランド湾諸島の割譲などが盛り込まれたモスクワ講和条約を締結した。バルト諸国占領などによってソ連の勢いが増したことに脅威を感じていたフィンランドはドイツとの関係を深めることで払拭を試みたが、バルバロッサ作戦を皮切りとして継続戦争が開始されると周辺諸国に枢軸国側として認知され、北欧で完全に孤立することとなった。
一方、ドイツとイギリス両国に良質な鉄鉱を輸出していたスウェーデンであったが、イギリスはドイツへの鉄鉱供給を阻止するため、戦災をスカンディナヴィア半島へ拡大させた。しかしスウェーデンは頑なに中立を固守した。対してドイツは「保護占領」と称してコペンハーゲン、オスロ、トロンハイム、ナルヴィクに進撃し、これらの都市を占領した。圧倒的戦力の前にデンマークはやむなくこの占領を承認したが、ノルウェーはこれを認めず、ドイツに宣戦して交戦状態に入った。しかし戦力差は歴然で連合軍はノルウェーから撤退、国王ホーコン7世とノルウェー政府はロンドンへ撤退せざるを得ず、ここにノルウェー亡命政府を立ち上げるに至った。アドルフ・ヒトラーはノルウェー作戦の完了を宣言するとノルウェー国内にヴィドクン・クヴィスリングを首班とする新政府を立ち上げ、亡命したノルウェー王室と旧政府を正式に否認したことにより、ノルウェーはドイツ軍の占領下に入ったが、しかしノルウェー国内ではレジスタンスが結成され抵抗、国外では商船会社ノトラシップが亡命政府を資金面から援助した。その後、ヨーロッパ東部戦線ではソ連軍が着々と反撃を行い、1944年のノルマンディー上陸作戦により連合軍が勝利を挙げると翌年5月6日、ドイツ軍の降伏により占領下にあった国々は原状を回復した。デンマークとの同君連合を結成していたアイスランドはドイツ軍によるデンマーク占領を機に完全分離独立を決意し、1944年6月17日に共和国としての独立を宣言した。
1939年、ポーランド潜水艦がエストニアに避難するという事件があったことを契機にソ連はエストニアに対しポーランドに与しているとの抗議をなした。エストニア政府はソ連との折衝を続けたが不平等条約の締結を回避できず、同年9月29日にソ連との間に相互援助条約と通商協定を成立させた。ソ連はラトビアとリトアニアにも同様の条約締結を求め、バルト三国はソ連に対して軍事基地の提供を余儀なくされた。しかし、翌年6月14日、バルト三国の軍事同盟は条約違反であるという口実をつけ、ソ連は突然リトアニアに対し最後通牒を発し相互援助条約の破棄を宣言した。武力的抵抗が無意味であることを悟ったリトアニア政府はソ連の要求する新政権樹立と駐屯軍の増員を承認し、ソ連の占領下に置かれることとなった。同様の要求はエストニア、ラトビアに対しても行われ、同年6月17日、バルト三国は全てソ連占領下へと置かれた。1941年に独ソ戦争が開始されるとこれら三国はドイツ軍の制圧下に入れられ、三年に渡る激しい圧政に耐えねばならなかった。敗戦の色濃くなった1944年にはドイツ軍が東部戦線から後退を開始したため、バルト三国は再びソ連へと併合された。
敗戦後のフィンランドは連合国管理委員会の監視・干渉のもとでパリ平和条約を締結した。また、ソ連との相互友好援助条約締結によりソ連の強い影響下に置かれることとなり、冷戦期におけるノルディックバランスの一端が形成されることとなった。国内情勢は依然不安定であったが、1950年代には戦後賠償から解放され、復興と工業発展へと進んだ。1961年には欧州自由貿易連合(EFTA)へ準加盟し、1973年にはEC間の自由貿易協定を締結するに至った。
デンマーク、ノルウェー、スウェーデンでは戦後の新しい国際関係において自国の安全保障をいかにして確保するかが大きな課題となった。それまで国是としてきた伝統的な厳正中立の方針は、侵略者に対する集団制裁を義務とする国際連合への加盟は思想的に相反するものであったが、強大な軍事力を持たなかったデンマークとノルウェーではドイツのような一方的な侵略者から身を守る手段として他の選択肢を取りえなかったことから、1945年のサンフランシスコ会議にて国際連合への加盟を果たした。大戦中は中立を固持していたスウェーデンでも向後その姿勢を維持できるとは限らないといった世論が形成され、1946年に国際連合へ加盟した。しかし、戦後処理の問題をめぐりアメリカ、イギリス、フランス、ソ連は外相会議を重ねるたびに対立を深めていくと、北欧諸国は外交政策でもってこうした潮流の外へと身を置こうとした。
1947年、アメリカ国務長官マーシャルによって掲げられたヨーロッパ経済復興の援助計画(マーシャル・プラン)が発表されると三国は受入れを表明した。これはデンマークのように経済的事情から受け入れざるを得ないという現実的な問題と、ソ連・東欧以外の大部分のヨーロッパ諸国が加入姿勢を見せていたことから加入しないことによって北欧諸国がソ連・東欧ブロックへと組み込まれてしまう惧れがあったためである。
1948年、チェコスロバキアで二月政変が起こったことと、ソ連がフィンランドに対して相互友好援助条約の締結を要求したことで北欧に緊張が走った。こうした状況を背景にスウェーデンは非公式にノルウェー、デンマークに対して北欧軍事同盟構想を持ちかけ、北欧三国による同盟の結成を試みた。しかし、大戦中の経験や戦略的地位の乖離、国防政策の不一致などから調整は難航し、そうした中でノルウェー、デンマークに対して西側から当時準備が進行しつつあった北大西洋条約機構(NATO)への加盟勧誘がもたらされた。スウェーデンとデンマークは北欧軍事同盟構想が検討中であることを表明して慎重な態度を示したがノルウェーは同構想はNATOの従属的意味しか持たないとしたため、北欧軍事同盟構想は破談となった。1949年4月4日、北欧ではノルウェー、デンマーク、アイスランドがNATOに加盟した。
直接の戦火を免れたスウェーデンの復興は早く、また、福祉国家としても更なる発展を遂げた。1950年代末に入るとターゲ・エランデル政権によって付加年金制度が成立したことにより、福祉受益者の範囲拡大が行われた。そして中央集権的な労使交渉システムが確立されると生産性の低い企業・産業が淘汰されていき、経済構造の高度化とともに著しい経済成長が起こった。スウェーデンは1960年代には一人当たりのGNPが世界で最も高い国のひとつに数えられるようになった。
上述のように1950年代に入り北欧諸国では戦後処理を終え、産業の工業化継続と発展に注力していた。あわせて経済に対する管理体制を形成・強化し、高額所得に対する課税や利子率の設定を見直すことにより国民の経済的平等が追求された。これにより工業化促進のための財源確保が可能となり、産業設備の改善や交通機関の整備、農業の機械化など、経済発展速度は急速に高まった。また、国内産業事情にあわせた選択と集中により工業化の特化傾向が強まったのも特筆すべき事項であった。北欧諸国民の生活水準が著しく向上し、新中間層と呼ばれる人々が多くを占めるようになったことで、諸政府の社会政策が一挙に推進され国費の多くを占めるようになった。
北欧諸国は1952年に北欧理事会(Nordic Council)を設立し、その2年後、ノルディック・パスポート・ユニオン(Nordic passport union)を設立した。
1972年の国民投票で、デンマークは北欧で最初の欧州共同体(EEC)加盟国となった。EECは1973年には欧州連合(EU)になった。スウェーデンはEUに1995年に加盟した。スウェーデンは、ソビエト連邦の崩壊後他国を挑発することなくEUに加盟が可能となったと考えていた。ノルウェーはシェンゲン協定・欧州経済領域(EEA)の加盟国であるが、1972年と1994年の国民投票の結果、現在に至るまでEU非加盟国である。また、フィンランドを除くスカンディナヴィア諸国はユーロを導入していない。デンマーク・スウェーデン両国ではユーロ導入の是非を問う国民投票が行われ、その結果否決された。スカンディナヴィアの国々は、国家間の提携と多面外交への関心が高いにもかかわらず、ユーロに対する懐疑心が強い。デンマークは1992年のマーストリヒト条約を否決した。デンマークは、共同体の中を混乱させ、統一通貨の提案から「撤退する」ことも含め、再交渉が必要となった。