アルメニアの歴史
キリキアのアルメニア王国は、その地理的特性から貿易国家として発展した。遠く中央アジアからヨーロッパに至る陸海の交易路が整備され、ジェノヴァ、ヴェネツィア、ピサの都市国家と通商協定が結ばれたことで、タルスス、アダナ、モプスエスタはイタリア人が多数を占める国際都市となった。数々の港町がとりわけ香辛料貿易で栄え、ユムルタルクなどはアレクサンドリアに比するほどの賑わいであったという。
カトリコスも首都シス (古都)へと移転され、十字軍との深い関係からキリキアにはフランス式の行政・司法システムが導入された。キリキアのアルメニア王国にはアルメニア古来の土地貴族制は存在せず、代わって騎士階級をはじめとした西洋式の封建制が採用された。宮廷ではフランス語やラテン語が話され、貴族の間ではカトリックや正教への改宗すら一般的なものとなった。とはいえ、これらの西洋志向は貴族以外の階級には浸透せず、また商人層においてはアルメニア使徒教会に指導された反西洋志向がむしろ強かった。
レヴォン2世には男子がなく、1226年、アルメニア王位はザベル王女の夫となった摂政家のヘトゥム1世へと受け継がれた。そしてこのヘトゥム朝時代から、キリキアにもセルジューク朝、モンゴルやマムルーク朝の手が迫るようになった。そこで、ヘトゥムは自らモンゴルの首都カラコルムまで赴き、1253年にオゴデイ・カアンと同盟を結んだ。周辺のフランク人王朝とも姻戚関係を結び、モンゴルからの傭兵も隊列に加えたキリキアであったが、押し寄せるエジプト軍の前には、これらの同盟もまったく歯が立たなかった。1266年にマムルーク朝の軍勢はキリキアを襲い、シスに火を放ち灰燼に帰せしめた。
キリキアは厳しい租税条件のもとにマムルーク朝と和平したが、ほどなく王家は跡目争いから四分五裂に陥った。アルメニア王には、近隣のキプロス王国の王族や互選された貴族が就くようになり、さらに西欧化主義者と民族主義者との対立やペストの流行は社会の混乱に拍車をかけた。そして1375年、再びキリキアはマムルーク朝の占領を受け、アルメニア王国は滅亡した。
さまざまな支配者が入れ替わったカフカース側のアルメニア(いわゆる東アルメニア)であったが、1502年に白羊朝がサファヴィー朝に倒されたため、三度目のペルシア支配を受けることとなった。
1603年からのオスマン・サファヴィー戦争 (1603年-1618年)の際には、シャー・アッバース1世がヴァン、ドーウバヤズト、ナヒチェヴァンに対して焦土作戦を敢行し、その後2年にわたって25万人から30万人のアルメニア人がエスファハーンへと強制移住させられた。この強制移住は数千人の犠牲者を出したが、一方で移住先には新たにジョルファー (エスファハーン)の町が築かれ、絹取引の独占権を与えられたアルメニア人は、ジョルファーをヨーロッパと結ぶ交易都市へと発展させた。ジョルファーの商人は中東や西欧にとどまらず、スウェーデン、モスクワからインド、フィリピン、インドネシア、中国まで商社を設けた。
しかし、アッバースの死後はアルメニア人に対するサファヴィー朝の寛容さもなくなり、またイギリス・オランダ東インド会社などの台頭により、アルメニア人商人の勢力も18世紀には弱まった。アルメニア人は希望をキリスト教世界へ向けるようになり、エチミアジンのカトリコス(キリキア聖座とは別に新設された)は幾度も使節団をヨーロッパへと派遣した。とりわけ1678年にローマへ発った19歳のカラバフ貴族、イスラエル・オリは、ヨーロッパ中を渡り歩いてパラティナ選帝侯やオーストリア皇帝、そしてロシア皇帝にまで面会し、アルメニア解放への支援を訴えた。しかし、何ら実のある返答も得られないまま、オリは土地貴族による暗殺という最期を遂げた。また、サファヴィー朝の滅亡に乗じたオスマン帝国がまたもオスマン・ホタク戦争 (1722年-1727年)を起こした際には、ダヴィド・ベクをはじめとするわずかな諸侯がナゴルノ・カラバフへ立てこもり、1722年から8年間のみ、両軍を退けてアルメニア人による独立状態を維持した。
一度はイスラエル・オリの救援要請を断ったロシア帝国であったが、皇帝エカチェリーナ2世の時代に入ると、その南下政策は本格化した。1779年にはペルシアで新たにガージャール朝が開かれ、その軍はアルメニアを越えて東グルジアのチフリスにまで北上した。助けを求めてきたカルトリ=カヘティ王国をロシアは保護国化し、両大国による覇権争いは二度にわたるロシア・ペルシア戦争へと発展した。結果、ガージャール朝は二度の敗北を喫し、1827年のトルコマーンチャーイ条約によってロシアの領域はアラクス川北岸まで拡張した。その後にも、1877年からの対オスマン戦争にもロシアは勝利し、サン・ステファノ条約によってカルス州もロシア領アルメニアへと割譲された(この戦争では、多くのアルメニア人義勇兵もロシア側に加わっていた)。
当初、アルメニア人たちは念願であったキリスト教世界への復帰に歓喜し、姓をロシア風に変える者も多くいた。オスマンやペルシアからは万人単位でアルメニア人がロシア領へ流入し、チフリスやバクーに拡散した者の中には商工業で財を成す者も多く現われた。1870年代にはチフリスの商人の3分の2がトビリシのアルメニア人で、6行の銀行のうち4行はアルメニア人の資本であった。バクー油田の石油会社も、その半数がバクーのアルメニア人の経営によるものであった。また、ミハイル・ロリス=メリコフのように、帝国内相としてロシアの政治に深く関わるようなアルメニア人も、例外的ながら現われた。
反面、故地アルメニアのアルメニア人はその7割が農民であり、カフカースで反故にされた農奴解放令への反発から、同時期のアルメニアでは農民反乱が続発した。さらに、開明的な皇帝アレクサンドル2世が1882年に暗殺されると、ロシアの政策は急激に保守反動化した。アルメニアでも、学校教育ではロシア語、ロシア史、ロシア地理が必修化され、教会学校の建設は禁じられた(時のカフカス総督府 (1801年-1917年)であったグリゴリー・ゴリツィン (1838年生)は、「もうじきカフカースには、博物館の標本以外には、アルメニア人はいなくなるであろう」と語ったという)。こうして、その90年の支配の間に、アルメニア人のロシアへの反感は次第に高まっていった。
16世紀初頭には、東アルメニアはガージャール朝の土地となっていたが、一方アナトリア側のアルメニア人地域(いわゆる西アルメニア)は、ほぼ同時期の1514年に、テュルク系のオスマン帝国によって獲得された。
オスマンの地方行政にはミッレト制が採用されており、これによってアルメニア人には納税義務と引き換えに大幅な自治権が与えられていた。イスタンブール・アルメニア総主教座は政治的・宗教的特権を付与され、コンスタンディヌーポリ総主教庁と並び立つオスマン・キリスト教界の事実上の権威となった。1853年からのクリミア戦争では、オスマン軍へ志願して、ロシア軍に所属する同胞とカフカース戦線で戦ったアルメニア人も多くいた。また、帝国造幣局の責任者となったドゥジアン家や、火薬・製鉄・製糸業を一手に担ったダディアン家、「帝国の建築士」と称された宮殿建築家のバリアン家、オスマン演劇界の創始者となったギュッリュ・アゴプなど、西部のイスタンブールやイズミルに住むアルメニア人富裕層の財界・芸術界への進出には著しいものがあった。
その一方で、オスマン社会においてはアルメニア人をはじめとした非ムスリムは通常の司法システムから排除され、武装の権利も認められていなかった。移動の制限やクルド人への援助義務が課せられ、地方官吏による恣意的な徴税や改宗目的での子供の誘拐もまま行われた。これら圧政にさらされたのは、オスマンのアルメニア人の大部分を占める、東アナトリアの農民たちであった。そして、アルメニア人は1860年代からヴァンやスュレイマンル、ムシュなどで、支配層に対する散発的な蜂起を開始するようになった。
オスマン=ロシア両帝国に分割されて暮らしていたアルメニア人であったが、西欧で発生した1848年革命は、彼らの間にもそれぞれ民主化運動の機運を呼び込むこととなった。モスクワやサンクトペテルブルクで教育を受けたロシア側のアルメニア人には、ロシア流の革命思想に影響された反帝政主義者が多かった。これらの革命思想は国境を越えてオスマン側へも流入し、また、1820年代からアメリカがオスマン各地に派遣した宣教団によっても、西欧流の民族解放思想が、東アナトリアのアルメニア人に浸透していった。1885年にはアルメニア史最初の政党とされるアルメナカン党がヴァンで設立され、2年後にはジュネーヴで民族社会主義政党の社会民主フンチャク党が結成された。1890年にはチフリスでアルメニア革命連盟(ダシュナク党)が結成され、これはオスマン・アルメニア人解放のためには武力闘争も辞さない強硬派として、アルメニア人政党の最大勢力へと発展していく。
対して、西欧で教育を受けた富裕層のオスマン・アルメニア人には、当時の新オスマン人運動に共鳴し、帝国支配の下での権利拡大を求める穏健派が主流であった。1839年からのオスマンでは、ギュルハネ勅令によってタンジマート改革が開始され、非ムスリムに対してもムスリムと対等の市民的権利が保障されるようになっていた。また、対ロシア戦争のあとにはオスマン・アルメニア人の処遇は西欧の関心の的となっており、サン・ステファノ条約とベルリン修正条約においても、アルメニア人の待遇改善と安全保障がその第19条と第61条で求められていた。
しかし、タンジマート期から行われた一連の政治改革は、そのあまりに急激な民主化政策から、保守派のムスリムと急進派のキリスト教徒との対立激化につながった。さらに、皇帝アブデュルハミト2世は対ロシア戦争と同時にミドハト憲法も停止し、改革路線を専制へと転換していた。また、西欧諸国はオスマンに対する互いの権益から牽制しあい、アブデュルハミトによる専制化に対しても無力であった。
やがてムスリムとキリスト教徒との緊張は高まり、ついに1894年夏、サスーンでの徴税トラブルに端を発するサスーン蜂起 (1894年)が発生。この鎮圧過程で数百人から数千人が殺害された。政府はこれを「アルメニア人とクルド人との間の些細な衝突」としたが、事件を政府による組織的虐殺ととらえたアルメニア人側は、態度を一層硬化させた。翌1895年10月にはトラブゾンで官吏が何者かに襲撃され、捜査のためアルメニア人地区へ入った軍と住民との間の衝突が、アルメニア人の虐殺へと発展した。虐殺はディヤルバクル虐殺など東アナトリア全域のアルメニア人居住区へと拡大し、最終的に1895年から翌1896年にかけて数万人のアルメニア人が犠牲となった。
この間にも西欧列強はオスマンへの干渉に消極的であり、やがてダシュナク党の中からは、オスマン銀行占拠事件やユルデュズ暗殺未遂事件のように、国際社会の注目を集めるためのテロリズムに訴える者も現われた。そして、アルメニア人の強硬化はトルコ人による一層の反発を招き、さらなる虐殺へもつながった。
しかし、専制主義者のアブデュルハミトを敵視していたのはアルメニア人だけではなく、1908年7月にはサロニカ駐留軍の青年将校らによって青年トルコ人革命が引き起こされた。革命指導層の「統一と進歩委員会」は、ミドハト憲法復活と即時のオスマン帝国議会開設を認めさせ、さらにアブデュルハミトを廃して、その弟メフメト5世による第二立憲時代を開始させた。
当初、この専制の終焉には帝国内のあらゆる民族・宗教の人々が歓喜し、その関係は劇的に改善した。ダシュナク党も新たな立憲制下での民主化に期待を寄せ、活動路線を帝国内での自治獲得へと穏健化させて、統一と進歩委員会とも協力関係を結んだ。旧体制護持者の多くいたキリキアでは、なおも1909年4月のアダナ虐殺で2、3万人のアルメニア人が犠牲となったが、この裁判ではムスリムの側により重い処罰が下るなど、政権とアルメニア人の関係はこの段階では悪化していなかった。
当初は自由主義的であった統一と進歩委員会も、ほどなくその思想は汎テュルク主義、汎トゥラン主義へと傾斜していった。また、続くバルカン戦争から国内のキリスト教徒に対する疑念も深まり(オスマン帝国のギリシャ人は実際に敵国ギリシャ王国へ援助を行っていた)、1913年1月にはクーデターによって統一と進歩委員会の完全な独裁体制が樹立された。
この状況下において、自治権拡大のため列強に外圧を要請するアルメニア慈善協会、ロシアから流入し東部でムスリムと衝突を繰り返すアルメニア人武装集団、そして国軍とは別に独自の軍事部門を強化しようとするダシュナク党のような存在は、政府にとっては充分な懸念材料となり得るものであった。さらに、1914年10月にオスマンが中央同盟国として第一次世界大戦に参戦した際には、敵軍であるロシア軍には18万人のアルメニア人正規兵のほか、8,000人の志願兵によるアルメニア人義勇部隊が編制されており、これにはオスマンから国境を越えて志願した者も含まれていた。
開戦後まもない1915年2月から、アルメニア人官吏の解雇、兵士の労働大隊 (オスマン帝国)への配置替え、農民からの武器の供出などが行われ始めていた。そして同年4月に発生したアルメニア人によるヴァンの反乱が引鉄となり、ついに国内からのアルメニア人の追放作戦が実行に移された。のちにアルメニア人虐殺追悼の日とされる同年4月24日、国内の著名なアルメニア人政治家・知識人など約600人が一斉に官憲に検束され、その多くが殺害された(赤い日曜日)。以降1917年2月ごろまでの1年以上をかけて、アルメニア人のシリア、イラク方面への追放が秘密裏に行われた。最終的に、虐殺や死の行進などによって、60万人とも100万人とも言われる数のアルメニア人が犠牲となった。
アルメニア人の側は、この大量虐殺を意図的な民族抹殺であるととらえる。その一方でオスマンの後継国家となったトルコの側は、移送はあくまでアルメニア人を安全な場所へ退避させるためであり、アルメニア人過激派との戦闘は行われたが、その他大量死は過酷な環境下での意図しないものであったとの立場をとっている。大戦後に統一と進歩委員会が裁かれたトルコ軍事裁判 (1919年-1920年)では、アルメニア人虐殺もおもな訴因とされ、タラート、エンヴェル、ジェマルの3パシャをはじめ多くの者に死刑判決が下された。しかし、これらの判決のほとんどは執行されず、アルメニア人たちの不満はのちに、ダシュナク党による3パシャらの暗殺事件「ネメシス作戦」へと行き着くこととなった。
大戦中にオスマンのアルメニア人が辛酸を舐めていたころ、カフカース戦線のロシア軍は、オスマン軍に対して勝利を重ねていた。1916年にはエルズルム、トラブゾン、エルズィンジャンなどのアルメニア人地域はロシア軍の占領下(西アルメニア行政地域)に入っていたが、この状況でロシアに発生したのが、1917年3月の二月革命であった。
この革命によって、ロシアの帝政が臨時政府による統治へ交代すると、南カフカースにおける政治権力も現地の3民族(グルジア人、アゼルバイジャン人、そしてアルメニア人)の手に移った。このとき、3民族の間での支持政党はグルジア人がメンシェヴィキ、アゼルバイジャン人が汎テュルク主義的なミュサヴァト党、そしてアルメニア人がダシュナク党とそれぞれ分かれていたが、この段階ではいずれの民族もロシアからの独立を志向してはいなかった。
ロシア軍の西進によって西アルメニアもロシアの支配下に入ったことを受け、ダシュナク党は東西アルメニアの統一による「大アルメニア」の実現を訴え、対オスマン戦争継続を強く主張した。また南カフカース全体でも戦争継続を求めるメンシェヴィキや社会革命党が優勢で、講和を主張するボリシェヴィキの勢力はごく少数に留まっていた。
しかし、頼みのロシア軍には政情不安や経済危機から厭戦気分が広がり、ムシュとビトリスはすかさず、ムスタファ・ケマル率いるオスマン軍第2軍 (オスマン帝国軍)に奪回された。同年11月にはボリシェヴィキによる十月革命がまたもペトログラードで発生し、臨時政府の後ろ盾を失った3民族は、自力でオスマン軍の侵攻に対処せざるを得なくなった。さらに1918年3月には、ボリシェヴィキによるロシア・ソビエト共和国が中央同盟国と結んだブレスト=リトフスク条約によって、ロシアが大戦で獲得した領域すべてをオスマンに返還することが定められてしまった。
最初にアゼルバイジャン人が対オスマン講和を主張し、バトゥムの喪失に消沈したグルジア人もこれに同意した。アルメニア人のみがカルスを最終防衛線として戦争継続を訴えたが、結局は同年4月、3民族は対オスマン講和のため、ザカフカース民主連邦共和国としてロシアから独立した国家となった。しかしオスマン軍は和平交渉の最中にも進撃を続け、アレクサンドロポリを落としてチフリスとエレヴァンの間近にまで迫った。もはやザカフカース連邦の維持は不可能とみたグルジア人は、オスマンの伸長を警戒するドイツ帝国から支援を受け、5月26日にグルジア民主共和国の独立を宣言して連邦から脱退した。翌27日にはアゼルバイジャン人が、オスマン占領軍の影響下でアゼルバイジャン民主共和国の独立を宣言した。
ロシアからもグルジア、アゼルバイジャンからも切り捨てられ、アルメニア人はオスマン軍の前に投げ出された。そして多くの議論の末、翌28日にはアルメニア人も「アルメニア共和国」の独立を宣言せざるを得なくなった。中世キリキア王国の滅亡以来、数百年にわたって彼らが夢見続けたはずの独立回復は、絶望的な状況下での苦渋の選択の結果にすぎなかった。
6月4日にはオスマンとのバトゥム条約によって、アルメニアの領域はアレクサンドロポリまで後退した。さらに、この僅少な領域には虐殺を逃れて数十万のアルメニア人が押し寄せ、エレヴァンは難民キャンプの様相を呈した。チフス、コレラや飢餓が蔓延し、最初の6か月で18万人が死んでいった。加えて、国の舵取りを任されたダシュナク党政権には、民族意識の強い革命家やゲリラ上がりばかりで、山積する問題に対処できる実務官僚は皆無であった。さらには周辺国家とも領土主張で折り合いがつかず、北部ではロリ地方をめぐってグルジア・アルメニア戦争が、東部ではカラバフを巡ってアルメニア・アゼルバイジャン戦争が発生した(アルメニア人とアゼルバイジャン人の関係は特に険悪で、同年にはバクーでも三月事件 (1918年)や九月事件などで、虐殺の応酬が発生している)。
幸いにして、10月にはオスマンが連合国との間にムドロス休戦協定を受け入れ、オスマン軍の撤退によってアルメニアは、大戦前の領域まで支配圏を回復した。西欧列強はアルメニアへの関心を取り戻し、合衆国大統領ウッドロウ・ウィルソンのように、アルメニアの東アナトリア領有を具体的に認めようとする動きも現われた(ウィルソンのアルメニア)。しかし、1919年1月のパリ講和会議にオブザーバーとして招かれた際にも、アルメニア代表は、東アナトリアからキリキアまでを含めた到底実現不可能な領土主張に固執して、自国の立場を悪化させた。結局、この会議ではアルメニアについては何も決定されず、またどの国もアルメニアを国家承認しようとはしなかった。
1920年に入り、ロシア内戦でのボリシェヴィキの勝利が決定的になった段階でようやく、カフカース防共の壁の必要性から、列強はロンドン会議 (1920年)においてアルメニアの国家承認を行った。また領土問題については、アルメニアの要求すべてには沿えないながらも、エルズルム州、トラブゾン州、ヴァン州、ビトリス州4州の大部分をオスマンがアルメニアに与えることが、同年8月のセーヴル条約第88条において確認された。しかし、このころのアルメニアはすでに財政破綻を起こしており、紙幣増刷による赤字補填から半年で2,800パーセントに上るインフレに陥っていた。列強にもこの領域を委任統治する余裕などなく、ウィルソンの個人的熱意も合衆国議会によって否決された。
また、アナトリア全域を列強に分割されるというこのセーヴル条約の内容は、トルコ人にとっては到底受け入れがたいものであった。武装解除を免れていたオスマン軍のムスタファ・ケマルらは、アンカラで新たに分裂政府を立ち上げ、セーヴル条約の承認を拒否してトルコ革命を引き起こした。そして、同年9月には新生トルコ軍が東部戦線でアルメニア軍と交戦状態に入った(トルコ・アルメニア戦争)。寄せ集めのアルメニア軍はカルスからも壊走し、トルコ軍は瞬く間にアレクサンドロポリまで迫った。
アルメニアはなすすべなく降伏し、11月30日にアレクサンドロポリ条約によってトルコと停戦したが、この条約ではセーヴル条約の破棄やアルメニアへのトルコ軍の自由通行などが求められており、アルメニアがトルコの属国と化すのは避けられない状況となった。さらにこの前日には、ロシアからの赤軍も、すでに共産化されていたアゼルバイジャン社会主義ソビエト共和国を経由して、東部国境から侵攻を開始していた。トルコ軍とボリシェヴィキの双方から最後通牒を発され、アルメニアは「少ない方の災厄を選べば生き残る余地が残され、ソビエト・ロシア代表との合意に達した」(首相、シモン・ヴラツィアンの回想)。
究極の選択の末にダシュナク党政府は赤軍の進駐を受け入れ、12月2日、アルメニアは社会主義国家となった。エレヴァンにはすぐさまチェーカー(秘密警察)が設置され、旧軍将校など数百人が逮捕、銃殺された。革命委員会は、農民の階層も心情も考慮せず徴発と国有化を開始し、翌1921年2月にはこれに反発したダシュナク党による農民反乱が発生した(二月蜂起)。一時は首都エレヴァンを奪回した反乱軍であったが、赤軍の反攻により東部のザンゲズルまで追いつめられた。そして7月末には反乱軍による山岳アルメニア共和国の拠点が制圧され、ここにボリシェヴィキのアルメニア支配は盤石なものとなった。
やがてアゼルバイジャン、アルメニアと同様にグルジアも赤軍の侵攻を受けて共産化したため、南カフカース3か国は10月に、赤軍立会いのもと、トルコとカルス条約を締結した。この結果、ロシア帝国領であった西方の旧カルス州、スルマリなどがトルコへ割譲され、南方のナヒチェヴァンがアゼルバイジャンに属する飛地とされた。そして、長らくアルメニア人の精神的シンボルであったアララト山も、以降はトルコの領土とされた(しかし、その後もアララト山はソビエト・アルメニアの国章で意匠として用いられた)。一方、東方でアゼルバイジャンとの係争地となっていたナゴルノ・カラバフについては、同年7月にボリシェヴィキ中央委カフカース局での討議により、一度はアルメニアへの帰属が確認されていた。しかし、この決定は直後に不明確な理由でアゼルバイジャンへの帰属として覆ったため、のちに紛争の火種を残すこととなった。
1922年12月にソビエト連邦が発足した際、アルメニアは経済的な理由から 南カフカースのアゼルバイジャン、グルジアとともにザカフカース社会主義連邦ソビエト共和国を形成し、それを介して間接的にソ連へ加盟するという方法をとった。アルメニアが直接のソ連構成共和国となるのは、1936年12月のスターリン憲法成立により、ザカフカース連邦が解体されてからのことである。この間にネップとコレニザーツィヤ(民族文化振興政策)が導入されたアルメニアでは、経済と文化にも大きな転機が訪れた。アルメニア語は数百年ぶりに学術用言語としてよみがえり、大学や音楽院、劇場、映画スタジオなどの建設によって、社会主義の許す限りで民族文化が復興した。伝統的な女性の役割にも見直しが加えられた。1920年代前半にはギリシャやトルコ、メソポタミアなどから2万人近くのディアスポラが帰還し、反面で少数民族が流出したことによって、アルメニアの社会は均質化した。
1920年代末にヨシフ・スターリンがソ連中央の実権を握ると、ネップは五カ年計画による強制的な集団農場化、コレニザーツィヤは民族主義批判とロシア化へ転換した。さらには大粛清においても1936年から1939年までに数万人が犠牲となった。直後に大祖国戦争が始まると、アルメニアからも30万人から50万人が参戦し、そのうち戦死者は17万5,000人に達した。
続いて冷戦が始まると、1945年3月にソ連は、1925年からの対トルコ友好条約を破棄した。アルメニアのトルコに対する民族意識は再び高まり、カトリコスのゲヴォルク6世はカルス県とアルダハン県に対するアルメニアの領有権を公言した。そして、ソ連外相のヴャチェスラフ・モロトフもこれに応えて、ポツダム会談の席上でカルス、アルダハン2県のソビエト連邦のトルコに対する領土主張を行っている(しかし、これは英米の反対で退けられた)。
また、終戦直後には再度の帰還運動が展開され、ディアスポラ組織や教会の宣伝活動によって10万人を超える在外同胞が、おもにギリシャや中東からアルメニアへと移住した。しかし、こうした移住者は当局から信用されず、スパイ視されてシベリアへ流刑されることもしばしばであった。反面、虐殺生存者の子孫である彼らが国内に流入したことにより、アルメニアで虐殺の過去を語ることはタブーではなくなった。1965年に行われたアルメニア人虐殺50周年記念集会は、ソ連でも空前の規模のデモに発展し、翌年にはエレヴァン近郊に慰霊塔「ツィツェルナカベルド」が建設された。
スターリン批判後からは再度アルメニア語やアルメニア文化が容認されるようになり、1970年代にはアルメニア語を母語とみなす人口の割合が99パーセント超と、ソ連国内でもっとも高い割合にまでなった。同時期には観光業がアルメニアの主要産業となり、各国から招かれたディアスポラに対し社会主義の成果が喧伝された。メツァモール原子力発電所の建設などで工業生産額がアゼルバイジャンとグルジアを上回った一方、公害や環境破壊もまた著しく進み、汚職の蔓延により公共財の盗難や賄賂までが珍しいことではなくなった。
アルメニアでの反体制活動がみられるようになったのもこの時期であり、流刑された映画監督、セルゲイ・パラジャーノフの作品や、あるいは独立運動過激派による1977年のモスクワ地下鉄爆破テロ (1977年)などにそれは現われた。そして1980年代からのペレストロイカ時代、長らく棚上げにされていたナゴルノ・カラバフ自治州の帰属問題が再燃し、アルメニア人はアゼルバイジャン領とされていた自治州の、自国への統合を求めて活動を開始した。しかし、この反応としてアゼルバイジャンではアルメニア人が虐殺され(スムガイト事件)、ソ連政府もアルメニア人の要求を拒否し、加えて同時期に発生したアルメニア地震に対しても、政府は有効な対応を取らなかった。
政府の権威が下落する中、1990年5月に実施されたアルメニア最高会議選挙においては、全国民運動が多数派となった。8月には全国民運動からレヴォン・テル=ペトロシャンが、共産党のウラジーミル・モフセシャンを破って最高会議議長に選出された。そして、1991年8月の保守派クーデターが失敗した直後の9月21日、アルメニアはソ連からの独立を宣言した。
1920年代には早くもソビエト・アルメニアの政権からダシュナク党は排除されていたが、これにともない、ソ連国外のアルメニア人コミュニティも政治的な対立が生じた。各コミュニティには反ソ派のダシュナク党と親ソ派のアルメニア民主自由党がそれぞれ民族学校を設置し、互いに反目し合った。特にアメリカでは、ソビエト・アルメニアのエチミアジンから派遣されたアルメニア使徒教会北米管区大主教のレオン・ツーリアンが、1933年にダシュナク党と噂される者によって暗殺される事件が発生した。この事件によってダシュナク党支持者は従来の管区から事実上追放され、アメリカ各地のアルメニア教会でも管区・機関・聖職者・信徒までも政治的に分裂した。