ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ
Bリーグ B.LEAGUE
ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ(Japan Professional Basketball League、略称: B.LEAGUE)は、日本のプロバスケットボールリーグである。
FIBA - 国際バスケットボール連盟
JBA - 公益財団法人日本バスケットボール協会
JBL機構 - バスケットボール日本リーグ機構(後の日本バスケットボールリーグ。NBLおよびNBDLの前身)
NBL - ナショナル・バスケットボール・リーグ
NBDL - ナショナル・バスケットボール・デベロップメント・リーグ
bjリーグ(TKbjリーグ) - 日本プロバスケットボールリーグ(ターキッシュ エアラインズ bjリーグ)
JPBL(B1、B2) - 公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ
JBL(B3) - 一般社団法人ジャパン・バスケットボールリーグ
B1、B2リーグ - Bリーグの1部および2部。
B3リーグ - Bリーグの直下に位置するリーグ。JBL(B3)が運営する。
シーズン - 開催年度。「2016-17シーズン」のように、開始年および終了年を併記する。
日本における男子バスケットボールのトップリーグは、2005年にbjリーグ(TKbjリーグ)がJBAおよびJBL機構から独立する形で発足して以来、2リーグ(NBL・TKbjリーグ)の並立する状態が続いていた。この状況に懸念を示したFIBAが、「トップリーグの統一」「協会の体制および組織の改革」「ユース世代を含めた代表強化体制」の3つが必要であると指摘したが、トップリーグの統合さえ遅々として実現に至らなかった。
2013年12月17日、国際オリンピック委員会(IOC)委員でもあるパトリック・バウマンFIBA専務理事(当時)がJBAに対し、2つのリーグがある状況を早期に改善するよう通告した。現状のままでは、2020年東京五輪の開催国枠を日本代表に付与しない可能性もあるとして、「今回がラストチャンス」と言及した。世界連盟が一国の競技団体に対し、ここまで改革を要求するのは異例の事態であり、東京五輪出場にまで波及する「最後通告」の形となった。これは、FIBA本体も組織改革や大会システムの大幅な変革を進め、バスケットボールのブランド力を高めようとしてきた事の反映であった。
2014年4月、バウマンが再来日した際に回答期限を10月末とした上で、改めてリーグ一元化と協会の内部統制の改善を求めた。同年7月、「新リーグ組織委員会」が発足し、JBA・NBL・bjリーグによる話し合いが続けられたが、期限を過ぎても十分な方向性を示すことはできなかった。同年11月26日、FIBAがJBAの会員資格を無期限停止し、日本代表の国際試合への出場が不可能となった
これを受けて、2015年1月、FIBAは両リーグの統合を含むJBAの諸問題を改革するため、1993年に開幕したJリーグの創設に大きく貢献したJリーグ初代チェアマンの川淵三郎がチェアマン(代表)を務める作業チーム「JAPAN 2024 TASKFORCE」を発足させた。その後、TASKFORCEの主導のもと両リーグの統合を検討した上で、同年4月1日にジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ(JPBL)が設立され、川淵が初代チェアマン(理事長)に就任した。同年8月9日に資格停止処分が解除され、国際試合への出場が可能となった。
リーグの名称はBリーグ(ビーリーグ、B.LEAGUE)。『Bはシンプルに、バスケのB。「Boys, be ambitious」のbe動詞のBのように、可能性を秘める』として命名された。
2部制を採用する(概要は以下の通り)。B3リーグに参加するクラブは、一定の条件を満たせばJPBLへの「準加盟」クラブとして対応する。
クラブライセンス制度(Bリーグクラブライセンス)を採用する。
3地区制を採用する。
初年度からクラブの昇降格を行う。
2016-17シーズンにB1・B2およびB3リーグへ参加するクラブは2015年3月31日時点でNBL・TKbjリーグ・NBDLのいずれかに所属するクラブから選ばれた。2017-18シーズン以降も、条件を変えたうえで新たに参加するクラブを募集する。
参入にあたっての基準は以下の通り。
明確な理念を定める。
チーム名に地域名を加える。
企業名をチーム名に使用してもよいが、2015-16シーズンから引き続き使用する場合、かつクラブの公式文書およびwebサイトで使用する場合に限る。
ホームタウン(活動地域)を設定する。
ホームアリーナおよび練習場を確保する。
ファンクラブや後援会などの支援団体を保有する。
債務超過に陥っていない、かつ3期連続で赤字を計上していない。
ライセンスの有効期間は1年とする。翌シーズンも参加する場合は前年11月末までに申請する。
基準を満たさなかったクラブは、成績に関わらずB3リーグに降格する。ただし債務超過または3期連続の赤字の場合は原則としてBリーグからの除名・退会となる。
2018-19シーズンについては、日本社会人バスケットボール連盟の設立に伴い、2017年11月に開催の「日本社会人バスケットボール選手権プレ大会」に出場したクラブを対象としてB3リーグへの参入審査を行う(ただし、和歌山トライアンズについては左記大会の出場有無に関わらず審査対象とする)。2019-20シーズン以後は、日本社会人バスケットボール連盟が推薦したクラブを対象としてB3昇格の審査を行うとしている。
2017-18シーズンより、翌年度シーズンのB1に昇格する場合の案件として、従来の成績面(上位2チームが自動昇格。3位はB1の16位との入れ替え戦)に加え、1試合平均の観客動員が1500人未満である場合はB1昇格権利を喪失(この場合でも次点チームの繰り上げはない)とするルールが定められた。
B1とB2の大会方式は以下の通り。
レギュラーシーズン(リーグ戦、2017-18シーズンより)
B1とB2はいずれも18クラブを6クラブ×3地区に分ける。
地区は、ホームアリーナの所在地を基準とし、
1. 総務省の都道府県コード順
2. 同一都道府県内の市では、東から順
3. 同一の政令指定都市内の政令区では、北から順
4. 上記まで同一の場合は、クラブ名の五十音順
に、1~6番目を東地区、7~12番目を中地区、13~18番目を西地区とする。
以下の組み合わせで各クラブとも60試合のレギュラーシーズンを戦う。
自地区のクラブ×6試合(計30試合)
他地区の全12クラブ×2試合+6試合(24+6=計30試合)
2016-17シーズンは
自地区の3クラブ×8試合+同2クラブ×6試合(24+12=計36試合)
他地区の全12クラブ×2試合(計24試合)
で行われた。
毎週末の同一カード・同一会場での2連戦を原則とし、これを1節と数える。この為、一方のホームのみで対戦するカードが発生する。
順位は勝率の高い順、ただし勝率が並んだ場合は以下の順で決定する。
B1の優勝クラブは以下の8クラブによるプレーオフで決定する。
各地区の上位2クラブ(計6クラブ)。
各地区の3位以下のうち上位2クラブ(ワイルドカード)。
「-1」・「-2」・「-3」は1位同士・2位同士での順位。
QUARTERFINALS(準々決勝)
準々決勝・準決勝はレギュラーシーズンにおける上位クラブのホームによる2連戦とし、1勝1敗の場合は別の日(原則第2戦の翌日)にフルタイムの第3戦を行い勝者を決定する。
第3試合で同点の場合、決着が付くまで延長戦を行う。
3位決定戦は行わない。
ファイナルは2戦先勝。日本生命保険がタイトルスポンサーとなり、「日本生命B.LEAGUE FINALS」として行われる。
以下は2016-17・2017-18シーズンまでのルールである。
第2試合を終わって1勝1敗の場合、第2試合終了後に5分ハーフの「第3試合(特別ルールあり)」を行っていた。
決勝は中立地での一発勝負とし、そのうえで同点の場合は決着が付くまで延長戦を行う。
B2の優勝クラブは、各地区1位と各地区1位以外で最上位のクラブ(ワイルドカード)によるプレーオフで決定する。
全試合において、レギュラーシーズンにおける上位クラブのホームによる2連戦とし、1勝1敗の場合は、別の日(原則第2戦の翌日)にフルタイムの第3戦を行い勝者を決定する。
2016-17・2017-18シーズンは、第2試合終了後に5分ハーフの「第3試合(特別ルールあり)」を行っていた(現行のB1チャンピオンシップと同様)。
2016-17シーズンは、決勝および3位決定戦は中立地での一発勝負であった。
第3試合で同点の場合、決着が付くまで延長戦を行う。
上記のプレーオフは、B1ライセンスの有無に関わらず実施される。
B1・B2間におけるクラブの入れ替え
B2の上位3クラブがいずれもB1ライセンスを所持している場合はB1の下位2クラブがB2に降格、B2の上位2クラブがB1に昇格する。B1の16位とB2の3位とが「B1・B2入れ替え戦(中立地での一発勝負)」を行い、この勝者が翌シーズンのB1に参加する。
B2上位の順位はB2プレーオフ結果に則る。
B1下位の順位は年間勝率の下位4クラブが参加する「B1残留プレーオフ(下記)」で決定する。
1回戦はレギュラーシーズンにおける上位クラブのホームによる2連戦とし、1勝1敗の場合は第2試合終了後に5分ハーフの「第3試合(特別ルールあり)」を行う。
2回戦は中立地での一発勝負とする。
第2試合および決勝で同点の場合、決着が付くまで延長戦を行う。
下記の取り扱いは、B2の上位3クラブがいずれもB1ライセンスを所持している場合のもの。
1回戦の敗者はB2へ降格する(3位決定戦は行わない)。
2回戦の勝者はその時点でB1への残留が決まる。敗者は入れ替え戦へ進む。
B1のクラブのいずれかがB1ライセンス不交付となり、B2以下に降格が決まった場合は、下記のように残留プレーオフが行われる。
B1ライセンス不交付となったクラブを除いた17クラブの中での下位2クラブによる1回戦のみを行う。通常の残留プレーオフ1回戦と同じく、上位クラブのホームによる2連戦とし、1勝1敗の場合は第2試合終了後に5分ハーフの「第3試合(特別ルールあり)」を行う。
敗者はB2へ降格し、勝者は入れ替え戦へ進む。
B2の上位3クラブのいずれかがB1ライセンスを所持していない場合は、下記のように残留プレーオフ・入れ替え戦が行われる。
B2の3位がライセンス無しの場合、残留プレーオフ2回戦の結果に関わらず2回戦進出の両クラブが残留(B2の3位決定戦がライセンス有りと無しの対戦の場合、2回戦は実施される。ライセンス無し同士の対戦の場合は2回戦は実施しない)。
B2の1位または2位がライセンス無しで3位もライセンス無しの場合、残留プレーオフ2回戦は1回戦敗者同士の対戦となり、勝者残留・敗者降格。入れ替え戦は実施せず。
B2の1位または2位がライセンス無しで3位がライセンス有りの場合、残留プレーオフ2回戦は1回戦敗者同士の対戦となり、勝者は入れ替え戦出場・敗者降格。
B2の1位と2位両方がライセンス無しで3位がライセンス有りの場合、残留プレーオフ2回戦は1回戦敗者同士の対戦となり、勝者残留・敗者は入れ替え戦出場。
B2の1位から3位がいずれもライセンス無しの場合、昇降格は行われない。
B1ライセンスを喪失しB1から自動降格するクラブがある場合、残留プレーオフ勝者を16位、敗者を17位として上記に当てはめる。B2の1位と2位両方がライセンスなしの場合、ライセンスありの最上位クラブが自動昇格となる。
B2・B3リーグ間におけるクラブの入れ替え
B3リーグから推薦されたクラブがBリーグ準加盟かつB2ライセンスを所持している場合に限り、同クラブとB2の最下位とによる「B2・B3入れ替え戦(中立地での一発勝負)」を行い、この勝者が翌シーズンのB2に参加する。
B1/B2のクラブのいずれかがB2以上のライセンス不交付となりB3への降格が決まった場合
B2ライセンスを保有するクラブで最上位のクラブがB2に自動昇格する。B2ライセンスを保有するクラブで第2位のクラブが総合3位以内に入っている場合はそのクラブが入れ替え戦に出場する。
天皇杯への出場枠については、2017年初の第92回大会については、B1リーグのうち2016-17年シーズン(第1回)の第10節終了時においての各ディビジョン上位4クラブ、合計12クラブ がBリーグ代表として出場する権利が与えられ、それ以外のBリーグ(B3含む)については出場権が付与されなかった。
第93回大会は大会が拡大されるのに伴い、B1全クラブが3次ラウンドより、B2全クラブが2次ラウンドより、B3クラブが1次ラウンドよりの出場となった。
しかし第94回大会はB1全クラブは2次ラウンドからの出場となったが、B2・B3のクラブは出場権が付与されなかった。
第95回大会は見直され、B1全クラブとB2前年上位5クラブが2次ラウンドから、B3クラブが1次ラウンドからの出場となった。
※2022年9月20日現在
※2022年10月01日現在
4月1日 - JPBLが一般社団法人として設立される。
4月3日 - B1・B2およびB3リーグへ参加するクラブの受け付けが始まる。
4月28日 - この日までに全47クラブが参加の申請を終えた。
6月2日 - 43クラブの初年度からの参加が承認される。和歌山トライアンズは入会を保留され、ライジング福岡、広島ライトニングおよび大分・愛媛ヒートデビルズは同月15日までに各県協会の支援文書を提出するよう求められた。
6月15日 - 支援文書の(本来の)提出期限。同日に福岡と大分が支援文書を提出した。
6月17日 - 広島ライトニングが仲裁申し立てを取り下げる。JPBLは県協会に再度支援の検討を要望し、最終判断を待って入会の可否を決めるとした。
7月16日 - 広島県協会が広島ライトニングへの支援拒否の方針を変更しなかった為、同クラブの入会を承認しないと決める。これにより、初年度に参加するクラブの数が45で確定した。
7月30日 - 振り分けの決まった20クラブが発表される。
8月21日 - 川淵が、B1の参加クラブ数が18に決定したと明らかにする。
8月29日 - 所属先の決まっていなかったクラブの振り分けが発表される。
9月13日 - NBL×TKbjリーグ DREAM GAMESに協力する。
9月15日 - リーグの正式名称が発表される。大河正明がJPBLのチェアマンに就任する。
11月4日 - 選手の年俸規定が決まる。
12月2日 - 大会方式が決まる。
1月6日 - 選手登録規定が発表される。
2月18日 - 前園真聖が自身のブログで、Bリーグ「特命広報部長」への就任を発表する。
3月9日 - 選手統一契約書の導入を決定する。
3月10日 - ソフトバンクのトップパートナー(メインスポンサー)就任が決まる。
3月18日 - JPBLが公益社団法人に認定される。
3月28日 - 日本トップリーグ連携機構への加盟を承認される。
4月1日 - JPBLが自由交渉選手リストの公示を始める
4月6日 - B1・B2に参加するクラブのチーム名・呼称・略称が発表される。
5月11日 - B1・B2に参加するクラブのホームアリーナが発表される。併せて財政支援規定も設けると発表される。
5月23日 - B1・B2の試合球が発表される。
5月24日 - 初年度におけるB1の開幕戦の要項が発表される。
6月1日 - B1、B2の各クラブに配分金が支給されると発表される。
6月10日 - 初年度におけるB1・B2の試合日程が発表される。
8月14日 - NBAデベロップメント・リーグのトライアウトに選手3人を派遣する。
8月24日 - 国立代々木競技場第二体育館で熊本地震復興支援マッチ「がんばるばい熊本 B.LEAGUEチャリティーマッチ」を開催する。
9月1日 - JBAと合同で事業会社「B.MARKETING株式会社」を設立する。
9月4日 - 金沢武士団およびライジングゼファーフクオカのJPBLへの準加盟を承認、埼玉ブロンコスと東京八王子トレインズを継続審議とする。
9月7日 - カシオ計算機がオフィシャルタイムキーパーに、ソニー・ミュージックエンタテインメントがエンタテインメントパートナーにそれぞれ決定する。
ShuuKaRen『Take-A-Shot! feat. PKCZ®』が「B.LEAGUE 2016-17 SEASON開幕戦テーマソング」に、PKCZ®「BREAK THE BORDER」が「B.LEAGUE公式アンセム」にそれぞれ決定する。
9月21日 - 富士通がICTサービスパートナーに決定する。
9月22日 - B1のレギュラーシーズンが始まる。
9月24日 - B2のレギュラーシーズンが始まる。
10月5日 - 表彰規定が承認される。
1月15日 - 国立代々木競技場第一体育館でBリーグオールスターゲームを開催。
3月1日 - 2017-18シーズンより新たに導入されるBリーグクラブライセンスの第1回判定結果を発表。B1ライセンスは20クラブ(B1所属14、B2所属6)、B2ライセンスは6クラブ(B2所属4、準加盟2)に交付された。
4月5日 -Bリーグクラブライセンスの交付先を発表。B2だった東京エクセレンスが本拠地の板橋区立小豆沢体育館が要件を満たす事ができなかったため、同じくB2の鹿児島レブナイズも財政面(債務超過)の問題が解決していないとして、この2つのクラブに対するB2ライセンス不交付の判定が確定し、無条件での来期B3またはそれ以下へ降格が決まる。6月8日のBリーグ理事会で2クラブのB3降格が決議された。
4月23日 - 2017-18レギュラーシーズン開幕に先立ち、9月1日からトーナメント方式の「Bリーグアーリーカップ」を開催することが発表された。
5月7日 - B1・B2のレギュラーシーズン最終戦が行われた。
5月27日 - B.LEAGUE FINALS 2016-17が開催され、栃木ブレックスが川崎ブレイブサンダースを、85-79で破って初代リーグ王者に輝いた。
6月8日 - 2017-18シーズンのレギュレーションが決定。
8月25日 - Jリーグと業務提携を結ぶ。Jリーグ内のグループ会社「株式会社Jリーグ」に「B.LEAGUEプロダクション」部門を設置し、試合の公式映像制作を同社に委託する。
10月12日 - Bリーグ理事会で、2026-27シーズン以後のBリーグの改組構想の一環として「B3リーグ」を将来的に同一法人化する方針を決定。
12月1日 - 東アジアスーパーリーグとパートナーシップ契約を締結。
9月13日 - 2022-23シーズンからスポーツくじが導入されるのに伴い、公正中立やSNS上での誹謗中傷対策の観点から、欠場選手を試合開始20分前までにクラブのSNSで公表することを発表した。
B1・B2に所属する各クラブに観客動員・日本代表選手の数・SNSの反響などに応じた配分金が支給される。
資金不足に陥ったクラブへの財政支援規定を設ける。配分金を前倒しで受け取ることもできるようにする。
登録できる選手は1クラブにつき10人以上13人以内とする。
出場登録できる選手は10人以上12人以内とする。
最大2名までの「インジュアリーリスト」を設ける。
外国籍選手は3名まで、帰化選手またはアジア特別枠(2020-21シーズンより)は1名まで。帰化を申請している選手は外国籍選手として扱う。
尚、下記の場合は日本人扱いとなる。
日本で出生または出育し、日本で義務教育を修了した選手
両親の片方が日本人である選手(日本で義務教育を修了していなくてもよい)
上記登録枠とは別に、特別指定選手を2名まで登録できる。
特別指定選手は、前シーズンの4月1日時点で22歳未満かつ日本国籍を有する選手とする。
上記登録枠とは別に、ユース育成特別枠選手を2名まで登録できる(2022-23シーズンより)。
ユース育成特別枠選手は、自クラブのBユース(U15/U18)に所属中で、前シーズンの4月1日時点で満18歳の誕生日を迎えておらず、日本国籍を有し、所属中のBユースチーム(U15/U18)へのTeam JBAの選手登録が3ヶ月以上である選手とする。なお、Bリーグ独自のルールの為、天皇杯などJBA開催の大会では導入されない。
「オンザコート(同時に出場できる外国籍選手・帰化選手の人数)」ルールを導入する。クォーター毎の外国籍選手の人数枠パターンを0・1・2のいずれかに設定する。
B1・B2 - 2018-19シーズンからルールが変更されオンザコートは各クォーター2名常時出場可能さらに帰化選手も1名常時出場可能
選手の最低年俸はB1では300万円、B2では240万円とする。
B1・B2とも、新人選手の年俸上限は460万円とする。
Bリーグはトレード制度を導入していない。節スタブ
審判はJBA公認S級審判ライセンスを保有する者に限定する。
ビデオ判定の導入を検討する。活用は審判員が、試合の行方を左右するようなプレーの確認に限られ、選手・コーチなどにビデオ判定の請求権はない。
2017-18シーズン以降、審判員への提訴を禁止する。
2022-23シーズンより、チャレンジ制度を導入。B1でのみヘッドコーチが各試合1度だけ行使可能。
2021年7月1日、Bリーグが発足して10周年となる2026年シーズンに向けた将来構想のサイトが開設された。これは6月22日に発表されたもので、新しいBリーグの将来構想は国内プロスポーツ全体の発展を牽引することを目的とし、「毎試合満員」、「毎日Bリーグ開催」、「真のアリーナエンタメ」を目標とし、「国内外の有望な選手がプレーする高いレベルの環境」、「世界基準の競技力を誇り、国際大会でも活躍するクラブの誕生」を実現し、やがてNBAに次ぐ、世界第2位のリーグを目指している。
リーグが長期的に成長し、関わる人々が幸せにする存在を目指すため、クラブが地域活動に投資できる経営力をつけることが不可欠。リーグの将来構想により、クラブは長期的視野で成長のための投資を行うことが可能となり、アリーナ計画の推進につながるとともに、地域活性や社会課題解決にも取り組みやすくなる。
現行の制度のもとでは、高いレベルで事業・競技を両立し順調に成長するクラブが現れる一方で、昇降格リスクがあるためチーム投資が優先されてしまい、事業投資がままならないクラブも多く存在する。新制度はより高いレベルで事業力・競技力の拮抗を図るための「基準の引き上げ」、事業投資ができる環境を整え安定的な成長を促すための「昇降格の撤廃」により、クラブがより一層、事業にフォーカスできる環境を作る。
クラブが事業投資ができる環境を整え安定的な成長を促すため、新B1リーグは単年度の競技成績による昇降格を廃止し、エクスパンション型のリーグへ移行する。また新B1のクラブ数には上限がなく、基準を満たしたクラブは2027年以降も順次、参入が可能である。なお、2026年シーズン開幕時は原則最大18クラブを想定している。
こうした制度のもとで、クラブは長期的視野で成長のための投資を行うことが可能となり、アリーナ計画の推進につながるともに、地域活性や社会課題解決にも取り組みやすくなる。また、B1・B2とB3で分かれているリーグ運営法人を将来構想においては一本化し、新B1から新B3までが一体のプロリーグとして発展を目指す。
クラブが地域に貢献し、成長を続けるための要件は「入場者数」(事業の基盤)・「売上」(事業投資の裏付け)・「アリーナ」(成長の原動力)の3つであり、その基準を超えたクラブによる切磋琢磨で日本のバスケを盛り上げる。そして、その門戸は常に開いており、クラブがそれぞれの計画に沿って新B1を目指せるスタイルとなっている。
新B1ライセンスでは、売上基準が12億円に引き上げられるとともに(現行のB1は3億円)、新設アリーナ基準では、ハード面(スイートルームなど)、ソフト面(試合日設定など)の両方において、現行基準にない項目に加えて、また現行制度ではライセンス基準に含まれていない入場者数基準が新たに設けられる。
新B1の入会審査は2024年から、新B2、新B3の入会審査は2025年から毎年実施。新Bリーグ開幕後も、上位のディビジョンに参入する可能性もある。
新B1だけではなく、新B2、新B3のクラブライセンス基準も引き上げる。新B3も完全プロリーグに移行し、新Bリーグ全体が事業力を高め、地域や競技に還元できる制度になる。
審査は段階的に行われ、段階によって、またNEW Bリーグ開幕前と開幕後によって審査基準が変動する項目がある。
入会後も毎年、入会時同様の基準に沿った審査を実施し、継続的な審査を行うことで、永続的に地域に貢献できるクラブとなれる仕組みを構築する。
また、複数年の基準未達があった場合には下位ディビジョンへの降格となる。
さらに、資金繰り等に重大な問題がある場合には3期または2期未達でなくても降格する場合もある。
2019年8月8日、B.LEAGUEは香川ファイブアローズのヘッドコーチ (当時) である衛藤晃平が選手に対して飛び蹴り、平手打ちなどの暴力行為及び暴言などのパワハラ行為を行っていたとして1年間の資格停止処分を科した。2018年1月の時点でパワハラの告発があったにも関わらず、リーグやチームの杜撰な調査や、衛藤による暴力を否定する嘘の証言などもあり、リーグによる本格的な調査や、パワハラの事実関係認定は大きく遅れることとなった。ノンフィクションライターの林壮一は衛藤について、選手を指導するのに相応しい人間性を持ち合わせてなかったと述べている。
2020年1月21日、B.LEAGUEは選手やスタッフに対してパワハラ行為があったとして島根スサノオマジックのヘッドコーチ (当時) である鈴木裕紀に対して2ヶ月間の職務停止処分を下した。また、鈴木のパワハラ行為を止めず必要な対応を取らなかったとしてチームに制裁金30万円、ゼネラルマネージャー (当時) の堀健太郎に制裁金10万円と譴責処分、アシスタントゼネラルマネジャーの篠原滋に譴責処分を科した。リーグから指示を受けたクラブが、第三者の弁護士に調査を依頼した内容によると、2019年の7月から8月にかけて、チームスタッフに対し、泳げないのを知りながら、練習先の海水浴場で泳ぐこと強要したり、シュート勝負を強制した上で、途中から食事代を賭けると一方的に告げ、外したチームスタッフを選手達の前で侮辱し、食事代を支払わせた上に、チームスタッフの食欲がなく残してしまった食事の完食を強要した。日常的にも叱責や侮辱するなどのハラスメント行為があり、また選手に対しては、チームから解雇をさせることをほのめかした上で、厳しい口調で叱りつけたという。これらのパワハラ行為を受けた選手は体調を崩したり、頻繁に嘔吐することがあった。約2ヶ月後の3月23日、チームは鈴木のGM付き特任コーチとして復職したと発表したが、わずか2ヶ月での現場復帰というチームの判断について各方面から大きな批判を浴びた。7月15日、チームは鈴木のヘッドコーチ復帰を発表したが、その後2020-2021シーズン中の11月3日、チームは突如鈴木のヘッドコーチ退任を発表した。林壮一はチームが鈴木を早期に現場へ復帰させたことは日本バスケットボール界のレベルの低さを象徴しており、選手への考慮も欠けていると指摘し、鈴木の母校である日本体育大学のボクシング部でコーチを務める佐藤恒雄は日体大の恥であるとコメントした。