東京電力 (1925-1928)
東京電力株式会社(とうきょうでんりょく かぶしきがいしゃ)は、1925年(大正14年)から1928年(昭和3年)にかけて存在した日本の電力会社である。当時の大手電力会社東邦電力が東京進出を図るべく設立した。
前身は山梨県での水力開発を目的に設立された早川電力株式会社(はやかわでんりょく)と、群馬県での水力開発を目的に設立された群馬電力株式会社(ぐんまでんりょく)の2社。東京電力は両社の合併により設立され、東京において明治期より存在する東京電灯を相手として激しい需要家争奪戦、通称「電力戦」を展開した。
東京府内以外にも神奈川県・静岡県・山梨県を中心に供給区域を広げたが、1928年、電力戦の末に競争相手の東京電灯との合併が成立、同社に吸収され消滅した。その後の再編で東京電力が経営した発電所や供給区域は東京電力(1951年設立)と中部電力に継承されている。
東京電力株式会社は、1925年(大正14年)3月に早川電力と群馬電力の2社が合併し成立した電力会社である。本社は東京府東京市麹町区(現・東京都千代田区)。明治時代から東京を地盤に営業する東京電灯が「東電」(とうでん)と通称されたのに対し、後発の東京電力は「東力」(とうりょく)と略される。
前身の早川電力は、社名にある早川(富士川水系、山梨県を流れる)の開発を目的として1918年(大正7年)6月に設立。浜松市をはじめとるす静岡県西部に供給したほか、東京市などにおける電力供給許可を得ていた。一方の群馬電力は1919年(大正8年)7月に設立。群馬県を流れる利根川水系吾妻川を開発し、主として神奈川県川崎市一帯の京浜地区に電気を供給していた。この2社を結びつけたのは、戦前期の大手電力会社「五大電力」の一つ東邦電力である。1923年(大正12年)から翌年にかけて早川電力・群馬電力の双方を傘下に収め、1925年に両社の合併を主導して東京電力を成立させた。東邦電力が経営を握るとともに、安田財閥が金融面で後援していた。
供給区域は1926年(大正15年)に静岡県の電力会社静岡電力を合併したこともあり、最終的に東京府と神奈川・群馬・山梨・静岡・愛知の5県に拡大した。また供給事業以外にも、群馬県内において電源開発に関連して全長21キロメートルの電気軌道を経営した。群馬電力が1924年(大正14年)に吾妻軌道を合併したために兼営事業となったものだが、本業の電気供給事業に比べると事業規模ははるかに小さい。
東京電力の供給区域は、関東地方を地盤として五大電力の一角を占める東京電灯の供給区域と東京府内および神奈川県の一部において重複していた。同社との競合関係は群馬電力の時代から生じていたが、東京電力が東京市内とその郊外に広がる工業地域に対して1927年(昭和2年)1月より電力供給を始めると、大口の電力需要家を互いに奪い合う激しい「電力戦」へと発展した。東京電力では着実に供給を伸ばしたものの、投資額に見合う水準には達しなかった。対する東京電灯でも業績悪化に直面する。同年3月に昭和金融恐慌が発生したこともあり、両社の需要家争奪戦の行く末を危惧した金融機関の代表者が仲介に入り、1927年12月に合併契約の締結に至り電力戦は終結、翌1928年(昭和3年)4月に東京電力は東京電灯に合併されて解散した。
東京電力の供給区域や発電所はその後の再編を経て大部分が戦後東京電力(1951年設立)に継承されたが、静岡・愛知両県には中部電力に引き継がれた部分もある。一方、運営していた軌道路線は東京電灯によって廃止されており現存しない。
以下、東京電力の沿革のうち、前身会社早川電力・群馬電力の沿革について記述する。ただし両社の電源開発については下記#電源開発の推移にて別途詳述する。
東京電力の前身の一つ、早川電力株式会社は、1918年(大正7年)6月28日に創立総会が開かれ発足した。設立時の資本金は800万円(うち200万円払込)。設立の目的は、山梨県南部を流れる富士川支流早川の水力2万3000馬力を開発し、それらの水力発電所からの電力を静岡県内へ供給することにあった。
当初の社長は、富士製紙の社長でもあった窪田四郎である。設立当初の早川電力は株式の過半数を富士製紙が保有していた。同社は明治中期に設立された製紙会社で、富士川下流域の静岡県富士郡にて製紙工場を操業。製紙工場への電力供給を目的として1907年(明治40年)11月に富士水電を設立、後に進出した北海道でも電気事業を営み1919年(大正8年)10月に富士電気(後の大日本電力)を設立するなど、各地で電気事業に関与していた。窪田は富士製紙の社長職を1919年5月に退き大川平三郎に譲った。大川の下での富士製紙は北海道や樺太に事業の中心を移し、早川電力の株式も手放したため、早川電力に留まった窪田はその責任上その経営に集中することとなった。
社長以下の経営首脳として専務取締役に森田一雄が就任した。森田は東京帝国大学出身の電気技術者で、九州水力電気技師長を務めたのち1915年より富士製紙電気部長兼技術部長であった。その他の取締役には穴水要七(富士製紙専務)・伯爵副島道正・久野昌一(元十五銀行支配人)・前田米蔵(衆議院議員)らがいる。本社は東京市内に設置。1918年7月26日付で富士製紙・日英水電に対する電力供給ならびに電気化学工業を目的とする電気事業法準用事業の認定を逓信省より得ている。
設立なった早川電力では早川開発の第一期工事に着手するが、有利な供給区域を持たないため日英水電の合併に踏み切った。日英水電は1911年(明治44年)に設立され、静岡県西部の浜松・島田地区に供給していた電力会社で、早川電力と取締役の一部が重なる(共通の取締役は副島道正・久野昌一)。1920年(大正9年)2月4日に逓信省から合併認可があり、同年3月15日の合併報告総会をもって手続きが完了した。日英水電の資本金は300万円で、合併に際し同社株主に対し1株につき早川電力株式を1株ずつ交付したため、早川電力の資本金は300万円増の1100万円となっている。さらに1922年(大正11年)2月25日合併認可・4月12日合併報告総会という手順で天竜電力・福田電力・東遠電気の3社を合併し、静岡県西部での供給区域を拡大した。3社合併後の資本金は400万円増の1500万円である。
もう一つの前身会社である群馬電力株式会社は、1919年(大正8年)7月5日に資本金700万円(うち175万円払込)で設立された電力会社である。群馬県を流れる利根川支流吾妻川における水力発電を目的とした。
吾妻川は、途中で白砂川(当時の呼称は「須川」、上流部に草津温泉がある)が流れ込む影響で水質が酸性を帯びており、工事への懸念から県内のほかの河川にて水力発電計画が浮上する中でも計画が立てられず取り残されていた。群馬県出身の実業家田島達策(ミツウロコ初代社長)はこの吾妻川に目をつけ、1906年(明治39年)に吾妻川下流の水利権を取得する。開発にあたっては安田財閥が後援となり、群馬電力の設立に際しては安田善三郎が2万株、善三郎が社長を務める京浜電気鉄道(現・京浜急行電鉄)が同じく2万株を持つ筆頭株主となった。社長には安田善三郎、副社長には田島達策、専務には安田系の小倉鎮之助がそれぞれ就任。安田家から社長が出されたのは同家の慣例によるもので、実際の仕事は田島や専務の小倉に任されていたという。本社は東京市内に置かれた。
群馬電力は吾妻川において金井発電所の建設を計画していたが、同発電所の放水を利用する発電所を別個に建設すべく吾妻電気株式会社という電力会社も設立されていた。同社は資本金は500万円で1920年6月1日に設立。安田善三郎が社長、小倉鎮之助が専務となり、田島達策らが取締役に名を連ねた。株式払い込みの都合上別に設立された姉妹会社であり、群馬電力では同年6月21日付で合併契約を締結し、11月5日合併報告総会を終えて合併手続きを遂げた。合併後の資本金は500万円増の1200万円となっている。なお合併報告総会後に経営陣の改選があり、安田善三郎に代わって安田善五郎が社長に就任した。
吾妻電気に続く合併は吾妻軌道株式会社であり、4年後の1924年(大正13年)4月29日付で合併契約を締結、10月27日合併報告総会を終えた。同社は吾妻川に沿う渋川・中之条間の電気軌道事業と中之条地区の電気供給事業を兼営する会社である。従って群馬電力も合併後は電気軌道事業兼営となっている(下記#軌道事業参照)。合併後の資本金は1225万円であった。
前身2社のうち、先に東京進出を果たしたのは群馬電力であった。同社は当初から東京方面への送電を想定しており、東京方面と発電所周辺に供給しつつ発生電力の過半を京浜電気鉄道へ供給する計画を立てていた。東京・横浜間の電気鉄道を営む京浜電気鉄道は群馬電力と同様安田財閥系の企業であり、電力供給を受けるのを前提に群馬電力設立時からその大株主であった。役員も一部重複しており、群馬電力の役員に名を連ねる青木正太郎・小倉鎮之助・宮口竹雄は京浜電気鉄道の役員でもある。この京浜電気鉄道の事業とは別に、群馬電力は1920年2月6日付で電気供給事業の許可を受け、神奈川県橘樹郡川崎町(現・川崎市)ほか5村に電力供給区域を設定した。
1922年7月4日、群馬電力は京浜電気鉄道との間で、同社が兼営する電灯・電力供給事業を譲り受けるという事業買収契約を締結した。この事業は京浜電気鉄道が鉄道沿線の東京府荏原郡大森町・蒲田町や神奈川県橘樹郡川崎町・鶴見町など計21町村にて経営していた事業で、その開業は1901年(明治34年)にさかのぼる。このうち荏原郡側全域と橘樹郡側の一部は東京電灯の供給区域と重複しており、従来供給用電力を購入していた桂川電力が1922年(大正11年)2月に東京電灯へ吸収されると電力の購入先と供給が競合する状態になった。鉄道事業への投資集中もあって京浜電気鉄道は供給事業の東京電灯への譲渡を一旦決定したが、これを安田財閥などの介在のため覆し群馬電力への譲渡に転換した。譲渡価格は東京電灯との契約価格より50万円高い550万円である。方針転換について一部株主・役員から強硬な反対運動があったものの、翌1923年(大正12年)5月1日付で事業譲渡が完了した。この間の1922年12月、金井発電所の運転開始を受けて群馬電力は開業している。
一方早川電力は、日英水力電気の事業権利を継承することによって東京方面での供給区域を獲得した。この日英水力電気というのは1906年(明治39年)に計画された電力会社で、日英同盟の交誼から日本とイギリスの提携による大井川の共同開発を目論んだが実現せず、日本側が設立した先述の日英水電という別会社によって計画の一部が完成するに留まっていた。日英水力電気は大井川水利権のほか東京市内や付近主要町村への電力供給権も保持しており、早川電力では1921年(大正10年)7月に日英水力電気株式会社発起人よりこれら水利権・電力供給権を譲り受けた。前年の日英水電合併が日英水力電気からの供給権買収の前提であったという。
かくして東京方面への足がかりを得た早川電力は、早川における榑坪発電所(後の早川第一発電所)と静岡県下および東京方面への送変電設備建設を第一期工事とし、事業に着手。1923年(大正12年)6月、このうち発電所と静岡県下の送変電設備を完成させ、7月中旬より送電を開始した。残る東京方面への送変電設備は、榑坪発電所から川崎(神奈川県)および東京郊外の戸越に設置する変電所まで約140マイルの66キロボルト (kV) 送電線を架設するという計画で同年10月の完成を目指したが、9月1日に関東大震災が発生して行き詰った。
東京方面への供給権を持つ早川電力・群馬電力の両社を関東大震災後に相次いで支配下に収めたのが東邦電力株式会社である。同社は愛知県の名古屋電灯や福岡県の九州電灯鉄道などの電力会社の再編により成立した当時の大手電力会社(「五大電力」の一つ)で、本社を東京に置くが中京地方や九州地方を供給地盤としていた。伊丹弥太郎が社長、松永安左エ門が副社長を務めていたが、実際には松永が主導する会社である(1928年社長昇格)。
東邦電力は成立の過程において天竜川に発電所を持ち浜松方面へと電力を供給する天竜川水力電気を合併し、日本楽器製造(現・ヤマハ)などの工場に対して供給しており、浜松を含む静岡県西部に供給する早川電力とは一部で競合する立場にあった。そこで東邦電力では早川電力ととの関係強化を試みたものの、関東大震災以前の段階では機が熟さず実現していなかった。ところが震災で早川電力の事業が行き詰ると、早川電力側から取締役の前田米蔵が松永に話を持ち掛け、関係強化の話が具体化されていった。そして1924年3月、東邦電力は早川電力について、早川電力側の内容整備を待って3年以内に吸収合併すると決定した。
1924年3月12日、資本金1500万円にて早川興業株式会社が設立された。東邦電力の出資によるもので、これを早川電力に合併させて同社の株式を取得することが設立の目的であった。早川電力側では同年3月31日の臨時総会にて早川興業の合併を決議する。このとき前田米蔵ほか2名を残して役員が辞任、東邦電力から新社長の松永安左エ門とその他3名が役員に送り込まれた。同年6月27日、早川興業の合併が完了。合併により早川電力の資本金は倍額の3000万円に増加するとともに、東邦電力が過半数の株式を保有する大株主となってその支配下に入った。また同時に田中徳次郎・角田正喬(東邦電力専務および常務)の2名が常務に就任している。
東京進出を狙う東邦電力は早川電力との交渉を進める一方、同社だけでは既存の東京電灯に対抗できないと見て、早川電力が安田銀行から融資されていた関係で安田系の群馬電力にも着目。松永安左エ門が安田銀行副頭取結城豊太郎に直接交渉を持ちかけて群馬電力との提携を先に成立させた。群馬電力は当時、京浜電気鉄道からの供給事業買収に失敗した東京電灯と対立し、料金値下げや送電方法改良などを実施した東京電灯に競争を仕掛けられており、資金を借り入れつつ抗戦したものの、不況もあって業績が伸び悩み株式の払込金徴収も困難な状況にあった。東邦電力との提携の結果1923年12月25日の株主総会にて松永と福澤桃介が群馬電力の取締役に当選、安田善五郎にかわって副社長の田島達策が社長に昇格、松永が後任副社長に就任した。また病気辞任した小倉鎮之助に代わり宮口竹雄(東京帝国大学出身の電気技術者、安田系の人物)が専務に就いている。
1924年4月、早川電力によって建設中の東京送電線が沼津(静岡県)まで完成。7月には川崎までの全線が完成し、早川電力も東京方面への送電を果たした。また早川電力から群馬電力への電力供給も開始された。
以下、東京電力の沿革のうち、会社設立から東京電灯の合併までの期間を中心に記述する。
早川電力や群馬電力が進出を図った東京は、日本で最初の電力会社東京電灯の地盤であった。同社は1887年(明治20年)11月に東京市内での配電を開始した、日本における電気供給事業の先駆者である。
明治末期になると、水力開発の活発化と政府の電気普及促進政策により東京電灯以外にも複数の事業者が東京市内へ進出するようになる。明治末期に許可を得て大正までに開業する鬼怒川水力電気・桂川電力・猪苗代水力電気・利根発電などの会社が該当し、後に早川電力に引き継がれる日英水力電気も明治末期の1908年に事業許可を受けている。これらの会社と東京電灯は市内供給について直接競合することはなかったが、電灯供給の許可を得て1907年に開業した市営電気事業および1913年(大正2年)に開業した日本電灯は東京電灯に対して攻勢を仕掛け、市内で激しい電灯需要家の争奪戦を展開した(いわゆる「三電競争」)。3事業者の競争は1917年(大正6年)に停戦協定が交わされるまで続いた。
大正後期から東京電灯は積極経営を展開する。かつての競合会社日本電灯や電力供給元の猪苗代水力電気などを相次いで合併し、東京市内に供給権を持つ電力会社を鬼怒川水力電気と未開業の日英水力電気を除いて統合したのである。合併の結果、関東大震災前の時点で東京電灯の資本金は2億5800万円に達し、供給区域は関東地方一帯に拡大した。1923年(大正12年)9月の関東大震災では変電・配電設備および営業設備を中心に被災し、需要家の罹災で需要の激減を来たして特に電灯供給では震災前の水準に回復するまで2年余りを要した。一方震災を機に工場電化が進んだことから電力需要はかえって増加し、震災から1年で震災前の水準に戻っている。
震災翌年から東京電灯は事業の拡張を再開、京浜電力や富士水電を合併したほか1926年(大正15年)には帝国電灯を合併した。帝国電灯の合併をもって資本金は3億4572万4000円に膨らみ、関東以外にも山陰地方や北海道・樺太にも供給区域を持つに至った。大正後期からの拡張時代に経営を担ったのは社長の神戸挙一。1922年には副社長に若尾璋八が就き、1926年に神戸が死去すると後任社長となった。神戸・若尾ともに甲州財閥に属する実業家である。
大正後期、東京電灯が関東を中心に巨大化したのに並行して、中京地方と九州北部では東邦電力、関西地方では宇治川電気が勢力を拡大。さらに電力の卸売りを主体とする新興の大同電力と日本電力とあわせ、電力業界では「五大電力」と呼ばれる大手5社の勢力が著しく伸長した。
1923年5月、京浜電力が梓川筋(長野県)の発電所と横浜変電所を繋ぐ200キロメートル超の長距離送電線を完成させた。同線は送電電圧に戦前日本の最高電圧である154キロボルト (kV) を初めて採用した送電線である。以後宇治川電気以外の五大電力各社により154 kV送電線が相次いで新設され、日本アルプスを水源とする諸河川の水力発電所から京浜・中京・京阪の三大工業地帯に対して大量の電力が長距離送電されるようになる。こうした大規模設備は第一次世界大戦下の大戦景気を背景とした電力不足の時代に立案され、1920年代半ばに続々と竣工する。一定期限内の完成を義務付けられていたことからこの時期に完成が相次ぐものの、完成時には好景気は過ぎ去っており、発電力の増加に対し需要増加の速度は遅く、その差が余剰電力として堆積していった。
余剰電力を抱えた電力会社各社は、その消化に努めて時には同業他社の地盤への進出も狙った。こうして生じた電力会社間の紛争を「電力戦」という。この時期の紛争は、当時の逓信省が電灯供給および小口の電力供給については既存事業者の地域独占供給を認める一方で、大口の電力供給については独占の弊害を除去するためとして新規事業者の参入を許可したことから、大口電力需要家の争奪戦という形で展開された。五大電力間の紛争で最初のものは中京地方における東邦電力・日本電力の紛争である。1923年8月に日本電力が東邦電力の地盤である愛知県名古屋市とのその周辺を電力供給区域へ編入する許可を得たことが発端となり、一部で大口需要家の争奪戦を生じた。しかし本格化を前に、東京進出を控える東邦電力側が妥協し1924年(大正13年)3月日本電力との間に最大10万キロワット (kW) を受電するという大規模受電契約を締結したことで対立は解消された。
一方京阪地方では、1922年に大同電力が大阪府下の大阪市・堺市などに電力供給区域を獲得した。両市を中心に一部区域が宇治川電気の既存電力供給区域と重複することから、宇治川電気では大同電力の大阪進出を深刻な脅威ととらえ、大同電力の供給を制限するのと引き換えに同社から最大15万kWを受電するという大規模受電契約を締結した。こうして大同電力の脅威を抑えた宇治川電気であったが、大同電力との契約締結以前から受電契約があった姉妹会社日本電力との関係が悪化する。日本電力の電力供給区域も宇治川電気と重複することから、対立の末に1926年(大正15年)9月末限りで受電契約が失効したのを機に激しい電力需要家争奪戦が始まった。
「電力戦」は、東京電灯の地盤であり、日本国内における電力需要の3割を占める巨大市場である関東地方にも及んだ。1925年(大正14年)5月、関西への送電を目的に起業された大同電力・日本電力の両社はともに東京送電線の建設を認可された。うち大同電力は同時に東京市内および神奈川県橘樹郡を電力供給区域として抑えており、これを脅威とみた東京電灯では受電契約を従来の2倍近い5万kWに増加することで大同電力の東京進出を抑制した。だが翌1926年5月、東邦電力が以下で詳述する新会社「東京電力」を擁して東京進出を図ったことで、東京電灯を相手とする「電力戦」が再び始まったのである。
東邦電力の東京進出を主導したのは、同社副社長の松永安左エ門である。東邦電力は本社を名古屋電灯時代からの名古屋市より東京市へと移し、関東大震災後には焼失した東京市内の商工業地区へと供給する「東京復興電気会社」の計画をまとめるなど、早くから東京進出を念頭に置いていた。さらに復興電気会社の計画作成後の1923年10月、松永は新聞紙上において、震災復興のための電気事業は (1) 組織を根本的に改革し、(2) 低廉・豊富な電気を永久に供給する方法を攻究するならば、震災前の水準の電気を従前の半額の料金で供給でき近い将来には供給を5倍に増加させうるであろう、と述べて東京電灯への宣戦布告をしている。松永が晩年(1964年)に執筆した『私の履歴書』によると、東京進出の動機は東京の電気事業(東京電灯)の是正のためもあるが、正直なところは理想実現を目指し自身の手で電気事業を統一したいという野心があったためであるという。東京進出の体制を整えるため、松永は早川電力・群馬電力の2社を東邦電力の支配下に収めた。
1924年12月25日、早川電力と群馬電力はそれぞれ株主総会を開き、両社の間で交わされた合併契約を承認した。合併比率は1対1。両社の合併を推進したのは東京進出を目指す東邦電力で、早川電力社長と群馬電力副社長を兼ねる松永が仲介役となって合併を実現させた。早川電力の株主総会において松永は、群馬電力は京浜電気鉄道から引き継いだ将来性のある有利な供給区域を持っており、この供給区域に対して早川電力も供給するならば有利であり、さらに将来の電源開発に際して群馬電力の送電網を活用して供給できるならば得策であるから、両社の合併は東京やその付近の開発にとって必須である、という旨を説明している。監督官庁からの合併認可は翌1925年3月4日付で下りた。
1925年3月16日、両社合併による新会社東京電力株式会社の創立総会が開催された。成立した東京電力の資本金は、早川電力の3000万円と群馬電力の1225万円をあわせた4225万円(うち2800万円払込)。東邦電力はそのうち4割を出資し、会社の経営を取り仕切った。設立時、東邦電力との間に1928年を目処に合併するという了解があったという。また安田保善社が第2の株主(出資比率8パーセント)で、金融関係は安田財閥の後援を受けた。社長は群馬電力社長の田島達策、副社長は松永安左エ門、専務は群馬電力の宮口竹雄、常務は東邦電力の進藤甲兵と早川電力の結城安次がそれぞれ就任した。田島・宮口は安田関係の代表者で金融方面、結城は貴族院方面、1年遅れて常務に就任した佐竹義文は政党方面に対するいわば「看板」で、会社の実権は東邦電力の松永や進藤が握っていたという。
本店所在地は東京市麹町区永楽町2丁目10番地(現・千代田区大手町)。本社社屋は永楽ビルディングである。そのほか神奈川県川崎市古河通に川崎営業所を、静岡県浜松市伝馬町に浜松営業所をそれぞれ構えた。
東京電力は設立直後から積極経営を展開した。まず1926年(大正15年)4月9日合併認可・30日合併報告総会という手順で田代川水力電気株式会社を合併した。同社は旧早川電力が株式の大部分を引き受けることで資本金500万円にて1922年8月4日に設立。早川開発に続く早川電力の第二期工事として計画されていた田代川(大井川上流)の開発を担当していた開発会社であり、合併時点では3つの発電所と川崎までの送電線を建設中であった。合併比率は1対1で、合併に伴う増資は500万円(うち125万円払込)である。
続いて1926年10月12日合併認可・20日合併報告総会という手順にて静岡電力株式会社を合併した。同社は1920年に富士製紙から電気事業(旧四日市製紙の電気事業が起源)を譲り受けて開業した電力会社で、静岡県中部や山梨県南部に供給区域を持ち、他に静岡市営電気供給事業・富士製紙などへ電力を供給していた。地方の会社としては成績が良く、これを東京電灯に取られるわけにはいかないということで松永が合併を希望したという。静岡電力の資本金1500万円(うち750万円払込)に対し合併に伴う東京電力の増資幅は1.4倍の2100万円(うち1050万円払込)であり、合併後の東京電力の資本金は6825万円となっている。
東京電力が静岡電力を合併するのに先立ち、1926年5月に東京電灯が帝国電灯を合併した。帝国電灯は関東を中心に散在的ではあるが広範な供給区域を持っており、東京電力でも関東進出の手段として合併を狙っていたことから、これを防ぐために東京電灯が先に合併したという。その前年に東京電灯が静岡県下の東洋モスリン電気事業部・富士水電を吸収したのも、旧早川電力や大同電力・日本電力など同業他社に吸収されて東京進出の足掛かりとされるのを防ぐ意図があった。
東京電力では合併以外にも事業拡大策を矢継ぎ早に打ち出した。まず発足直後の1925年3月、大井川水系寸又川の開発を計画する寸又川電気株式会社の株式を取得し、松永が社長を兼任して経営を引き受けた。同社は1924年6月に資本金150万円で設立されたもので、三重県出身の実業家熊澤一衛が発起人総代・初代社長であった。次いで1925年12月に資本金1000万円で上毛電力株式会社が設立されると、役員を送って同社と提携した。同社は事業に失敗した上毛製紙(1919年設立)を電力会社に転換すべく設立されたもので、上毛製紙を吸収の上、利根川水系片品川(群馬県)の開発に着手した。社長は大川平三郎である。翌1926年10月、東京電力では完成した上毛電力伏田発電所からの受電を始めた。
さらに1926年12月25日、株式の大部分を握る傍系会社として資本金1000万円の須川電力株式会社を設立した。同社は東京電力と関東水力電気・吾妻川電力の3社から水利権を集めて起業されたもので、東京電力からは金井発電所の上流側にある吾妻川の未開発水利権3地点が提供された。須川電力では開発計画を見直した上で翌1927年11月に松谷発電所を着工した。また傍系会社にはほかに東京湾電気株式会社があった。同社は1926年5月20日に資本金500万円で設立。早川電力の時代から電力を供給していた浅野財閥系の東京湾埋立から電気事業を分離させて立ち上げた新会社であり、神奈川県下の東京湾埋立地のうち橘樹郡鶴見町・田島町両地先に供給した。この操作により東京電力は間接的に供給区域を拡大した形となっている。
1926年(大正15年)5月24日、東京電力は東京市郊外の南葛飾郡・南足立郡および北豊島郡南千住町における大口(一構内あたり50馬力以上)の電力供給を許可された。この地域への参入は、東京方面への本格進出を図るためのものである。
当時、上記地域は東京府内でも有数の工業地帯であり、大口需要が比較的密集して存在することから効率的な供給が可能で、その上紡績やモスリンといった負荷の高い工場が集中するため、東京電灯にとっても収益を支える重要な地域であった。実際に、1926年上期の時点における東京電灯の同地域内の電力供給契約は約45,000 kWにのぼり、東京電灯全体の電力需要の約13パーセントに相当していた。東京電力がこの地域における電力供給許可を申請したのは、前年8月に時の加藤高明内閣が憲政会単独内閣となってからで、許可を与えた逓信大臣は安達謙蔵である。東京電灯は副社長の若尾璋八が立憲政友会総務であるなど立憲政友会系の会社と目されていたことから、東京電灯の重要地域への東京電力参入を許可したのは政友会と対立する憲政会の党略である、との指摘がある。