性的対象化
性的対象化(sexual objectification)は、他者を性欲充足の道具として扱うことである。性的モノ化・性的客体化・性的物象化ともいう。
広義の「対象化」とは他者をその個性や尊厳を無視して消費財や手段として扱うことである。対象化の概念は、主に社会のレベルにおいて吟味されるが、個々人の行動について問題にすることもできる。とりわけ女性の性的対象化は、フェミニズムの影響下にある心理学説の根本的な概念となっている。多くのフェミニストは性的対象化は許容すべきでないと考えており、男女不平等の大きな原因であると考えている。一方、社会評論家にはこれを女性自身による権力の表現であると指摘する向きもある。
表現規制とも関わりが深く、ネット炎上の原因にもなっている。また、ポリティカル・コレクトネス(PC)と合わせて語られることが多い。
「モノ化」(objectification)とは、人間・人(person)をモノ(thing)として扱うこと、またモノとして見ること、本来モノではないもの(人間など)を、何らかの目的のための道具として使用するプロセスのことである。
アメリカのピッツバーグ大学心理学科助教授のエドワード・オレーク(Edward Orehek)とケーシー・G・ウィーバーリング(Casey G. Weaverling)の2017年の研究論文によると、モノ化(客観化)は避けられず、結果の是非は「人が奉仕する目的とその目的を果たすことを望むかどうか」にかかっているとされる。
「モノ化」がよく言及されるのは、「性的モノ化」というフェミニズムの文脈である。しかし「モノ化」自体は性的な場面だけに生じることではない。「企業が従業員を交換可能な機械として扱う」といった場面でも「モノ化」が起きていると言える。道具としての有用さで他人を評価することは仕事や恋愛などでも日常的に行われており、「モノ化」自体は良くも悪くもない。
例えば、医者は仕事において医学的知識や技術によって評価されるが、性的魅力で評価されたり、性的誘惑に応じるよう期待されると、自己を否定されたように感じる。
しかし、この医者が自分の配偶者の性的目標のため役立ちたいときは、性的魅力によって評価されることでむしろ自己肯定感が高まる。
このように「モノ化」の問題は、モノ化する側とモノ化される側の双方の願望が食い違うことで生じるものだと言える。
「モノ化」論において最も重要な論者の一人に哲学者・倫理学者のマーサ・ヌスバウムが挙げられる。ヌスバウムは「モノ化」に複数の意味があることを指摘しつつ、そのなかで「モノ化」の特徴を真に定義づけるのは「道具性」(instrumentality)であるとした。「道具」は売買や交換ができるため、「モノ化」は「所有」と結びついているとも指摘される。
「彼は私のもの」「私の子供」などと言うような親密な関係性
などにも、関与と所有が含まれている。「所有」されること全般が一様に悪いのではなく、「モノ化」される当人がその目標に関して道具として奉仕することを望むか否か、ということが「モノ化」の善悪評価にとって重要となる。
性的対象化の理論はその前提として、女性は自らの容姿に対する見解を周囲の視線に応じて決定するという説を支持していた。そして、この「周囲の視線」には個人的な体験のみならずメディアも含まれていると考えた。女性は実際に経験したものと合理的に予測されるものとを含めた周囲の視線に迎合して、自らを観賞対象として社会化してしまう。フェミニストらにとっては、これこそが自発的性対象化の原因であった。女性は周囲の人々の視線を考慮して自らの容姿をコントロールする。ここでは、他の女性もそうしているであろうことはいうまでもない。こうして性的対象化と自発的性対象化とはジェンダーロールを助長し、性の不平等の一因にもなっていると見られている。
京都女子大学現代社会学部教授の江口聡は、性的モノ化(sexual objectification、性的客体化・物象化)は、1970年代以降の第二波フェミニズムの中心的キーワードの一つとしている。性犯罪、セクハラ、売買春、ポルノ、美人コンテスト、各種の性の商品化など、フェミニズムがとりあげた数多くの「女性」問題において、男性中心的な社会慣行(家父長制、パターナリズム)における女性の隷属的地位を説明する概念として知られる。「モノ化」の語の広範な使用にもっとも強い影響力をもったのはラディカル・フェミニストの代表格であるアメリカのキャサリン・マッキノンだが、ポルノや性暴力、(なんらかの意味で強制的な)売買春、強制的結婚などが女性を非人間化しているという論点は、第二波フェミニズムの共通の理解である。
日本国内では1990年代に「性の商品化」が盛んに議論された。商品化とは女性のセクシュアリティがモノ化されたのちに、さらに市場で流通するという現象のこと。なお、売買春の「性の商品化」批判は1939年の第二次世界大戦開戦前から存在しており、主に「道徳的・モラル的にいけないことである」という理由で、日本キリスト教婦人矯風会等の性 ･ 結婚思想の基軸となってきた。
大阪電気通信大学教授でポルノ・買春問題研究会(APP研)の中里見博によると、一般にポルノグラフィは「性的に露骨なもの」「性的に露骨で、淫らで、反道徳的な表現物」と定義されるが、キャサリン・マッキノンとアンドレア・ドウォーキンは、このような定義を批判した。モラルや道徳が理由ではなく、人権侵害にあたるかが重要であり、ポルノグラフィとは「性的に露骨で、かつある集団(女性や子供など)を従属的・差別的・見世物的に描き、現にその集団に被害を与えている表現物」だとする。ポルノ・買春問題研究会では、性平等的な表現は「エロティカ」と定義しているが、この定義についても様々な議論がある。なお、1993年12月に国連総会で採択された「女性に対する暴力の撤廃に関する宣言」では、暴力を物理的・領域的なものに限定していない。
1982年、キャサリン・マッキノンとアンドレア・ドウォーキンが主導する形で、性差別を扇動する内容のポルノグラフィを禁止する「反ポルノグラフィ公民権条例(Antipornography Civil Rights Ordinance)」の制定を目指したが、ミネソタ州長が拒否権を行使した為に不成立となった。1986年には、インディアナポリスが「ポルノグラフィ」を「女性に対する差別行為」と定義するポルノグラフィ規制法を制定したが、表現の自由を保障する合衆国憲法修正第1条に反しており違憲無効であるという判決が下された(アメリカ書籍業協会対ハドナット裁判)。
ラディカル・フェミニストがポルノグラフィ批判を行ったことで、表現の自由を重視するリベラル・フェミニストと対立が起き、フェミニズムの分断を招いた。この1970年代後半からの対立は、フェミニスト・セックス戦争、ポルノグラフィ論争などの通称で知られる。
デビ―・ネイサン『1冊で知る ポルノ』(ISBN 4562045213)
ヴァレリー・ブライソン『争点・フェミニズム』(ISBN 4326601760)
ポルノグラフィを問題視する立場(ラディカル・フェミニズム)
キャサリン・マッキノンとアンドレア・ドウォーキンの共著『ポルノグラフィと性差別』(ISBN 4250202003)
中里見博『ポルノグラフィと性暴力―新たな法規制を求めて』(ISBN 4750325244)
杉田聡『男権主義的セクシュアリティ―ポルノ・買売春擁護論批判』(ISBN 4250990486)
杉田聡『AV神話―アダルトビデオをまねてはいけない』(ISBN 4272350285)
キャサリン・マッキノンらの反ポルノに対する批判(リベラル・フェミニズム)
ナディーン・ストロッセン『ポルノグラフィ防衛論 アメリカのセクハラ攻撃・ポルノ規制の危険性』(ISBN 4780801052)
1992年、カナダの最高裁は、キャサリン・マッキノンとアンドレア・ドウォーキンが起草した「反ポルノグラフィを掲げるモデル法」を採用した。わいせつ物規制をモラルや道徳を理由に行うのは表現の自由を侵害するため違憲だが、わいせつなポルノは平等権侵害であり、規制は合憲であるというもの(バトラー判決、バトラー裁判)。以降、カナダでは制作過程で実在の人物が被害にあった性的表現も、完全なフィクションで被害者のいない表現も、等しく違法ポルノとみなされることとなった。この「反ポルノグラフィを掲げるモデル法」は、ドイツ、フィリピン、スウェーデン、イギリス、ニュージーランドでも導入された。
しかしその後、アメリカ、オランダ、スウェーデン、ドイツの最高裁で「実在の被害者がいる児童ポルノと、創作物を同じとすべきではない」という判決が下っており、ラディカル・フェミニストの主張は世界のスタンダードというわけではない。(アシュクロフト対表現の自由連合裁判、スウェーデン漫画判決など。本記事の「性的対象化と創作物・娯楽」にて後述)
1970年代後半~1980年代初頭にかけて起きたフェミニストの議論・論争は、フェミニスト・セックス戦争、ポルノグラフィ論争などの通称で知られる。
キャサリン・マッキノンは、「日本のレディースコミック(ティーンズラブやボーイズラブなど)を女性たちが買ってポルノとして使っているのをどう思うか」に対し、「女性向けのポルノというのは、実は男が男向けに作っているのであり、その読者の99 %は男である」と答えているが、ナディーン・ストロッセンやエリザベット・バダンテールなどのリベラル・フェミニストを始め、森岡正博など、ラディカル・フェミニストの極端ともとれる主張に批判や疑問を抱く者も多い。エリザベット・バダンテールは、女性に対する暴力は断固として糾弾せねばならないとしつつ、女性というジェンダーを「犠牲者化」するきらいのあるラディカル・フェミニズムを批判し、とくにアンドレア・ドウォーキンとキャサリン・マッキノンに対しては、「極端すぎて女性を笑いものにする」と強く反対している。
フェミニストで東京大学名誉教授でありNPO法人ウィメンズアクションネットワーク(WAN)理事長の上野千鶴子は、ラディカル・フェミニズムにもいろいろあり、フェミニズムの論者は多様で、一枚岩ではくくれないとしている。これは俗に「フェミニズムは一人一派」といわれる。特に一番大きな誤解は、フェミニストと、フェミニストではない保守的なモラル・マジョリティ(PTA連合など)が混同されることだとしている。
上野千鶴子自身は、自分の意見がフェミニズムの主流ではないとしたうえで、「『ポルノは理論であり、レイプは実践』だというキャサリン・マッキノンの主張に同意しない。インターネットやDVDなどバーチャルな性的表現物をたくさん消費する男性が、実際の性生活で必ずしも積極的ではないという調査結果がある」「(ポルノの商業化されたイメージに頻繁にハマると、実際の女性たちには性的興味を感じられなくなる状況も発生すると言われるが)彼らはレイプ犯になるはずのない平和な男たちで、何の問題も感じない」とした。
性的対象化はフェミニスト理論の中核的な概念であるが、性的対象化の原因やその倫理的な位置づけについての議論は決着を見ていない。ナオミ・ウルフを始めとするリベラル・フェミニストはフィジカル・アトラクション(physical attractiveness)の概念を発見し、他者に対するあらゆる性的査定に反対するラディカル・フェミニストとの間に論争を巻き起こした。ラディカル・フェミニストで作家のジョン・ストルテンバーグ(John Stoltenberg)は、非現実的な性的イメージをもたらす女性の視覚化に全面的に反対している。
ラディカル・フェミニストは性的対象化こそが女性を「抑圧された性」と呼ぶべき階層に押し込めている原因だと捉えている。マスメディアで行われる性的対象化は家父長的・パターナリズム的であり、ポルノグラフィこそが男性全般の性的対象化を正当化する役割を果たしていると指摘する。それ以外の、主にセックス・ポジティブ・フェミニズムに属する者は異なる立場を取り、男性による性的対象化が女性のセルフイメージと一致しない場合のみ問題にすべきだと考えている。
社会保守主義者たちは、フェミニストの主張に対して部分的に反論している。保守主義の観点からいえば、西洋文化における性的対象化の進展は性の革命における負の遺産である。アメリカの作家であるウェンディー・シャリット(Wendy Shalit)は、性道徳を革命前の水準に引き戻すことを主張しており、これを「謙虚さ(modesty)への回帰」と名付け、性的対象化への処方箋として提案している。
他のフェミニストも性的対象化について各自の見解を表明している。アメリカの社会学者・社会批評家・作家であるカミール・パーリア(Camille Paglia)は、「他の個体を性的対象とすることは、ヒトという生物に特有の現象だ」と考えている。パーリアによれば、性的対象化はヒトの高度な知能の働きであり、それは美学的な要素さえ兼ね備えている。
無政府資本主義であり個人主義的フェミニスト(Individualist feminist)であるカナダのウェンディー・マッケルロイ(Wendy McElroy)は、「性的対象化」が女性を性的なオブジェにすることを意味するのであれば、オブジェは無生物でありセクシュアリティを持たないために語義矛盾に陥ると指摘している。しかし、マッケルロイによれば女性は身体と心、魂を備えた全体であって、特定の部分だけを取り出すことは女性への冒涜にほかならない。
「レイプカルチャー」とは、性的暴力が普通のことと考えられていて、レイプ「しない」よう教えられるのではなく、レイプ「されない」よう教えられる文化のことである。1970年代にフェミニストが初めて用いたとされる。
ここでいう「レイプ」「性暴力」は「強姦」だけでなく、「同意されたわけでも拒否されたわけでもなく」「双方がそれぞれの望みをよくわかっていない」グレーな性的関係や、「ナンパ」などの声掛けも含まれる。具体的な主張は以下のようなものがある。
同意のない強姦があったとき、加害者よりも被害者の落ち度(服装や対応など)に注目され、予防に焦点があてられる。加害者には責任が一切なく、女性をモノ扱いして、レイプを防ぐ責任を負うよう求めている。
Stop Street Harassment(SSH)は、公共の場で男性が見知らぬ女性に対して一方的かつ気軽に性的誘いかけを行う世界は、男性が気軽にレイプできる世界と同じだと説明している。ナンパでは、女性は手に入る性的な対象であるだけでなく、手に入れるプロセスは一種のテクニックであり、ゲーム感覚で行える。女性をモノ扱いして媚びを売る文化、女性を人間ではなく、勝ち取るべき賞品のように扱う。
社会学者で京都大学名誉教授でありホワイトリボンキャンペーン・ジャパン共同代表の伊藤公雄は、性暴力の原因は「男性の支配欲」と「男女の関係の非対称性」だとする。男性は度胸があるところを見せるために万引きをしたり、仲間に弱気だと思われたくなくて暴力を振るうなど、金、学歴、地位、名誉などで男らしさを達成できないときに、その埋め合わせとして女性を支配する犯罪が行われる。また、男性は女性に依存しており、上から支配する対象であるか、下から憧れ甘える対象かのどちらかで、対等な人格をもった存在としての女性像をうまく組み立てられていないという。
このような状況では男女間で対等なコミュニケーションは成り立たず、女性は意に沿わない性行為に「私が被害を訴えたら、彼は社会的な立場を失ってしまうかもしれない」「失う地位の重みや犠牲を考えると、私さえ我慢すればいい」と、男性の立場を立てる形で忖度し、Noと言えない。圧倒的な上下関係や支配関係の中で、理不尽な目に遭わされ続けることで、自分の無力さに慣らされてしまうという。
このように、「ナンパや強姦といったレイプ・性暴力はカルチャー(文化)に原因・問題がある」などの主張が「レイプカルチャー論」である。
「ポルノや性暴力、(なんらかの意味で強制的な)売買春、強制的結婚などが女性を非人間化している」という論点のベースとなったのは「レイプ神話」である。1975年出版の
ジーン・マックウェラー『レイプ《強姦》―異常社会の研究』(ASIN B000J9JF62)
スーザン・ブラウンミラー(Susan Brownmiller)『レイプ・踏みにじられた意思(原題:Against Our Will)』(ISBN 4326652306)
において、彼女たちは、性暴力に対する誤解と偏見を「レイプ神話」として告発した。特に『レイプ・踏みにじられた意思』は「レイプの原因は性欲ではなく、男性グループの女性グループに対する支配である」という主張を一般的にし、2016年時点でも非常に強い影響力をもっている。
スーザン・ブラウンミラーは「人間以外の動物はレイプをしない。レイプのない文化もある。よってレイプは我々の文化の影響下のものだ。我々の文化は男性優位文化(家父長制・パターナリズム)で、男性が女性を支配する必要がある。使われるのがペニスを武器にしたレイプだ」「レイプはセックスや性欲の問題ではなく、文化の影響によって男性はレイプへの指向を学習し、女性に対する暴力を美化・正当化する」と主張した。ここからフェミニストの人々が唱える様々なアイディアが派生した。たとえば「男性は暴力的ポルノなどからそうした支配欲を学ぶので、暴力ポルノは規制するべき」などである。近年では暴力ポルノに限らず、児童向け作品にも批判が及んでいる。
2017年12月、フェミニストで大阪大学教授の牟田和恵はTwitterで、「白雪姫とか眠り姫とかの『王子様のキスでお姫様が長い眠りから目覚めた』おとぎ話、(中略)意識のない相手に性的行為をする準強制わいせつ罪です」とし、「こんなおとぎ話が性暴力を許している」「王子というだけで突然女性にキスする、なんて話、気持ち悪くないですか?男の子にそんなDV男に育ってほしくないし、女の子にはそんな無力な被害者になってほしくないですよね?ひたすら受け身の女の子が幸せになる、みたいな教訓ですか?」などと発言し炎上した。ブログでは「大阪の電車内で、眠っている女性にキスをした男が準強制わいせつの疑いで逮捕されるという事件があった」「『王子様』とはいえ見知らぬ男。眠っているところに勝手にキスするなんて、このニュースの準強制わいせつ容疑者と大して変わりはないのでは?」「物語のなかで、意識のない女性に性的行為を行う性暴力がロマンティックにさえ描かれてきたことが、女性の意思を無視して性的行為を行うことの犯罪性を見過ごしてしまう一因にもなってきた」と指摘した(なお、刑法学的に言えば、「眠っている」のではなく「昏睡状態にある」者を覚醒させるのは医療行為であるから、正当業務行為であり違法性は阻却されるから同罪は成立しない)。
こうした意見の元となったスーザン・ブラウンミラーの主張について江口聡は1990年代に犯罪学・動物行動学・進化心理学から激しい批判を受け、アカデミックな領域ではすでに人気がないとしている。
動物行動学者のランディ・ソーンヒル(Randy Thornhill)とクレイグ・パーマー(Craig T. Palmer)の共著『人はなぜレイプするのか―進化生物学が解き明かす』(ISBN 4862280064)/原題『A Natural History of Rape』(ISBN 0262700832)
実験心理学者・認知心理学者のスティーブン・ピンカー(Steven Pinker)『人間の本性を考える ~心は「空白の石版」か (下) 』(ISBN 4140910127)
これらの本では、フェミニストやその他の従来の社会科学におけるレイプの動機・原因理論に対する反論が行われ、 『人はなぜレイプするのか』では反論が本の半分を占めた。
江口聡は「レイプの動機は性欲ではなく支配欲」などを何の留保もなしに言ってる人々は、1990年代以降のことはなにも勉強してないと思われるため、注意が必要であるとしている。また、ポルノ消費と性暴力の増加を裏付ける科学的なデータは今のところ見つかっていないか、逆の相関があるとしている。たとえば、ポルノをよく見る人々は性暴力をふるう傾向がある、ポルノ消費が盛んな地域では性犯罪が多いなどの科学的データはなく、ポルノが手に入りやすい地域ほど性犯罪は少ないと見られている。
2018年時点において、国内のフェミニスト主流の性的モノ化・性の商品化批判はイデオロギー化し、実態と離れつつあり、性的な問題について抽象的な思いこみで議論しており、危険であると思われる。現実の我々がどんな生活をしているのかを把握しつつ議論することが重要で、社会学、心理学、経済学、生物学など広く調査をおこなうべきである。
神田外語大学准教授の飯島明子は、牟田和恵の「おとぎ話で意識のない女性に同意なくキスする王子様は、電車内で眠っている女性にキスした準強制わいせつの男と大して変わらない」「このようなおとぎ話は男の子をドメスティックバイオレンス男に育て、女の子を無力な被害者にする一因となる。文化に根差した差別であり、変えられていくべきだ」という意見に対し、Twitterで「王子様のキスで目覚める話も、娘が恋人を助けるたに自分の小指を切り落とす話も、カエルが王様になる話も、空からお金が降ってくる頓知話も、龍退治の騎士の話も、子供は何でも読むと良いよ。山ほど読むと、『作りごと』と『現実』、『現実』と『真実』の区別を自分でつけるようになるから」「私は『物語の力』と子供の判断力を信頼しています」と述べた。
創作物が人格に与える影響については、様々な分野で科学的研究が行われている。代表的な調査・研究は以下がある。
1970年代:『猥褻とポルノに関する諮問委員会 報告書』/原題『United States. Commission on Obscenity and Pornography. (1970-1971). Technical report of the commission on obscenity and pornography 9 vols.』
1968年、アメリカのリンドン・B・ジョンソン大統領が「猥褻とポルノに関する諮問委員会(Commission on Obscenity and Pornography)」を設置。19名の委員と20人のスタッフが、200万ドルの費用をかけて2年間調査し、報告をまとめた。法学者・裁判官が6名、宗教関係者4名、社会学者が4名、精神科医が2名。憲法学者でミネソタ大学法学部長のウィリアム・ロックハートが議長に選出された。
「わいせつ文書及びポルノグラフィーの流通の実態はもはや放置しえない段階に至っており、連邦政府はそうした文書や書物が国民、特に青少年にとって有害な影響を及ぼしているのかどうか、またそれらをより効果的に取り締まる方法があるのかということについて、早急に検討を始めるべきである」との決議案が連邦議会で採択され、これに基づき諮問委員会の設置を大統領に求める法案も可決されたため。
報告書は700ページに及び、「成人についてはポルノをほぼ全面的に解禁すべきである」とのべた。規制の証拠作りを望んでいたニクソン大統領が、激怒して捨てたという逸話が有名。
最も強調されたことは、大規模な性教育の実施であり、ポルノグラフィーの法的規制は、「ポルノであろうが何であろうが、成人が読みたいものを読み、見たいものを見るという個人の自由は何人も干渉することができない」「そうした自由を制限する法律は、国法であろうと州法であろうと直ちに廃止されなければならない」と提言した。
これまでの研究成果をみるかぎり、ポルノを見たり読んだりすることが犯罪や非行、性的逸脱、情動障害といった社会問題及び個人レベルでの不適応の主たる原因とはみなされない。
成人の間では、ポルノは娯楽や情報源として利用されている実態がある。
ポルノの法的規制が実効をあげていない。
世論調査の結果、国民の多数はポルノの法的規制に賛成でなかった。
1970年代:通称『カチンスキーレポート』/原文『PORNOGRAPHY, SEX CRIME,AND PUBLIC POLICY』
アメリカ政府の依頼で、ノルウェーコペンハーゲン大学犯罪科学者のカチンスキーが行った大規模調査の報告書。
オランダなどヨーロッパ各国のデータを元に実施。 規制をなくすほど性犯罪は低下し、「ポルノグラフィティは犯罪を誘発しない」と結論した。
1970年代:『ゲームと犯罪と子どもたち ――ハーバード大学医学部の大規模調査より』(ISBN 4844327089)/原本『Grand Theft Childhood: The Surprising Truth About Violent Video Games and What Parents Can Do』(ISBN 1451631707)
アメリカ政府から150万ドル(約15億円)の予算を受けて、ハーバード大学医学部の研究者たちが1257名の子ども、500名の保護者、数百名の業界関係者を科学的な手法で徹底調査した。
暴力的なビデオゲームのような、わかりやすくマイナーなターゲットに焦点を当てることは、社会的、行動学的、経済的、生物学、精神的健康要因の分野で明らかになっている、若者の暴力の強力で重大な原因を無視することとなる。
「創作物の影響を受けて犯罪を行った」のではなく「罪を逃れようとして他に責任をなすりつけようとしている」とした。
冒頭では「保守派の議員たちに、ゲームの影響であると書けと圧力を受けたが事実の通り書いた」とある。
2012年:デンマーク国法務省の調査
社会問題相のカレン・ハカラップが「性的犯罪を犯す傾向がある人はマンガやアニメの世界にのめりこみやすい傾向もある。そしていつの日かかならず実際にやりたくなる」と問題提起。
コペンハーゲン大学病院のセックスクリニックが調査研究を行い、報告書を提出。
臨床心理学者・外部准教授のイエールン・ベック・イエッセン、教授・医師のトルキル・セーレンセン、警視・臨床准教授(訪問治療ネットワークのコーディネーター)のエリス・クリステンセンらが、デンマーク法務省に声明『架空児童ポルノに関する陳述の申出について』を提出。
同業の機関や海外の専門家にコンタクトを取り、広範囲にわたる文献検索も行った結果、「漫画やアニメなどの架空児童ポルノと、児童性犯罪の間に因果関係が無い」と発表した。
2014年:原文『Does Media Violence Predict Societal Violence? It Depends on What You Look at and When』
アメリカの暴力的なメディアに関する長期調査。心理学者でテキサスA&Mインターナショナル大学の心理学・刑事司法の准教授であるクリストファー・ファーガソン(Christopher Ferguson)が主導し、オックスフォード大学出版局の学術雑誌『Journal of Communication』に掲載された。
1回目の調査では、1920年~2005年までの間に最も売れ行きの良い映画の暴力的な行為の頻度を分析し、暴力的な映画と社会的暴力の相関関係を調べた。
2回目の調査では、Entertainment Software Ratings Board(ESRB)のデータを使用し、1996年~2011年までの人気ゲームの暴力的なコンテンツを推定し、低下する若者の暴力と暴力的なゲームの人気の間の相関関係を調べた。
問題をより深く考察した結果、暴力的なゲームと行動には関係がないことがわかったとした。暴力とビデオゲームを巡ってメディアで繰り広げられている議論は、貧困や教育など、さらに重要な問題から「社会の注意をそらせるもの」だと結論付けた。
2015年:オックスフォード大学の調査
イギリスの研究。この調査はイギリスの小学生を対象に行われた。
暴力的なビデオゲームがほかの種類のゲームよりも幼い子どもたちの行動に悪影響を与えるとは考えにくいとされた。影響を与える可能性があると考えられるのは、ゲームの種類ではなくプレイする長さだとした。