北欧史
1654年、スウェーデンの王位に就いたカール10世はポーランドとの因縁の解消を目的として北方戦争を開始した。これを目にしたデンマークのフレデリク3世は失地奪還の絶好の機会とみなし、1657年スウェーデンに対して宣戦しブランデンブルク選帝侯フリードリヒとともにカール・グスタフ戦争を開始した。しかし、カール10世はポーランドから転進してユトランドへ攻め入り、翌年にはシェラン島に上陸、ロスキレの和議を締結したことにより、スウェーデンはスコーネ、トロンハイム、ブレーキンゲなどの地域を獲得した。しかしオランダやブランデンブルクがデンマークに助勢したため戦局は滞り、1660年の持久戦の最中にカール10世は病没した。カール10世の死を受け、フランスやイングランドなどが仲介に入ったことでスウェーデンはオリヴァ条約とカディス条約で各国と講和、カール・グスタフ戦争を含む北方戦争は終結をみた。相次ぐ戦争によりスウェーデンの財政は逼迫し、膨れ上がる戦費を賄うためにスウェーデンは貴族に国土の売却を行っていた。こうした問題を解決するため、1672年に親政を始めたカール11世は、先の戦争における貴族たちの失政を厳しく追及し、土地貴族の勢力の減殺に動いた。1680年、1682年、1686年と度々土地改革法を制定し、多大な所領の回復に成功すると王権はますます強大になった。北方戦争後のスウェーデンは国力が低下し、スコーネ戦争などで苦戦を強いられたが、フランスの助勢と外交面での改善もあって戦後、財政と軍事の復興に成功し、国力の回復とともにバルト海の権益も元に服すこととなった。
一方、デンマークはクリスティアン4世の即位以来弱体化の一途を辿り、国威は大いに失墜した。しかし内政面から見ると貴族に圧迫を加え、産業の振興に尽力したクリスティアン4世の人気は高く、同様の政策を執ったフレデリック3世も市民の支持を得た。これを背景として国会で市民出身議員および聖職者出身議員と提携して王権強化を画策し、1660年には国王の絶対主権を呈上するに至った。これにより選挙王制は撤廃され、デンマークの絶対王政が確立した。フレデリク3世は国内体制の刷新をはかり、国力の充実に尽力し、続くクリスチャン5世もこの方針を引き継いた。クリスチャン5世はスウェーデンへの報復を行い、スコーネ戦争で優位に立ちながら勝利することが出来ず、その後のデンマークは平和を維持した。次に即位したフレデリック4世はスウェーデンからの覇権奪還を目指し、1699年、ロシアのピョートル1世、ポーランドのアウグスト2世とともに反スウェーデン同盟を結ぶに至った。
1700年、フレデリック4世はスウェーデンのカール12世に対して宣戦し、ピョートル1世率いるロシア軍はイングリアに攻め入り、アウグスト2世率いるザクセン軍はリヴォニアに攻め入り、大北方戦争が開戦した。カール12世は1700年にデンマークを降し、1706年にポーランドとアルトランシュテット条約を締結し、ポーランドを従属国にするなど奮戦したが1709年のロシア遠征(ポルタヴァの戦い)で敗戦を喫すると戦況は徐々に傾いていき、1714年にはロシアによってバルト海の制海権を奪取されるに至った。これに乗じるようにプロイセン王国、ハノーヴァー朝、ポーランド王国などが相次いでスウェーデンに宣戦し、デンマークも戦線復帰するなどスウェーデンは四面楚歌に陥ってしまう。スウェーデンはデンマークを撃退し、ノルウェーに侵攻して都市を占領するなどして奮闘を見せたが1718年、カール12世が戦死すると国内には反戦勢力の声色が強まり、次代女王エレオノーラは各国との戦争終結に向けて行動を起こした。1719年から1720年にかけてのストックホルム条約及び1721年のロシアとの間にニスタット条約が締結されたことをもって大北方戦争は終結を見た。スウェーデンが保持していたバルト海東岸の権益はそのほとんどが消滅、またその貿易もグレートブリテン王国やロシア帝国の手に移ったことで一時代を築き上げたバルト帝国は完全に崩壊した。デンマークも覇権奪回を目指したが、欧州の列強となったロシアによって北欧の覇権を打ち立てられることとなった。しかし勢力均衡が重視された結果、「デンマーク=ノルウェー」、「スウェーデン=フィンランド」は維持された。デンマークはロシアなど列強国との関係を深め、スウェーデンを牽制し、平穏な18世紀を迎えている。一方スウェーデンはフランスなど西欧との関係を深め、「自由の時代」が開始された。大北方戦争後の北欧は新たな時代へと移ったが、ヨーロッパの勢力図は再編された。この結果、北欧は欧州列強の影響下に置かれることとなった。
スウェーデンとデンマーク両国は、17世紀から20世紀にかけてスカンディナヴィア半島以外に多くの植民地を持っていた。デンマークは北大西洋にグリーンランドとアイスランドを持っていた(両地域はヴァイキング時代の名残であり、アイスランドはノルマン人によって植民され(アイスランド人)、グリーンランドの植民地化は18世紀に開始されているが、それ以前はノース人による植民地化が試みられていた)。デンマークは西インド諸島のセント・トーマス島を1671年、セント・ジョン島を1718年手に入れ、さらにセント・クロイ島をフランスから1733年に購入した。デンマーク(デンマーク東インド会社)はさらにインドのトランケバールも植民地とした。スウェーデンもまたスウェーデン東インド会社を設立した。デンマーク、スウェーデンそれぞれの東インド会社は、イギリス東インド会社より多くの茶を輸入した。そしてそれらの90%がイギリスへ密輸され大きな冨を得た。両東インド会社はナポレオン戦争の際に解散した。スウェーデンはアフリカや北アメリカ大陸にも短い間の植民地を得て、(スウェーデン西インド会社)によって、1784年-1878年の間、サン・バルテルミ島をそしてカリブ海のグアドループ島を植民地としていた(フィンランドも古くからのスウェーデンの植民地であり、スウェーデン系フィンランド人を形成していた)。
同時にヨーロッパでは啓蒙思想や自由主義が叫ばれる時代へと突入していき、北欧でも絶対王政に対する批判と君主制と民主制を調和させた新しい政体が求められるようになっていった。スウェーデンでは1719年に新憲法が制定されると国会が国家の最高機関と位置付けられるようになり、王権は著しく制限された。国会が実権を持つようになると代表者たちは党派を形成するようになり、親英露政策を取るナット・メッサ党と親仏政策を取るハット党が誕生した。しかし、アドルフ・フレドリク王の末年に入ると2党の政争は益々激化し、国民からは政権争奪を中心に添えた政治の在り方に疑義が持たれるようになった。こうした世論を受けてグスタフ3世は即位した翌年の1772年に元老院と国会に武威を示して新憲法を承認させ、再び絶対王政を布き政党の活動と国会を抑圧した。1788年、グスタフ3世はロシアが対トルコ戦に忙殺されている間隙を縫っての遠征を企てる。これを見たデンマークが再びスウェーデンに宣戦してスコーネに進軍を始めたがグスタフ3世は1789年にこれを撃退、その勢いのままフィンランド湾の海戦にてロシア艦隊を撃破し、スウェーデンの勢威を示すと共にさらなる王権の強化に成功することとなった。
しかし1792年、グスタフ3世の施政に異論を持つ貴族に暗殺されグスタフ4世が王位に就くと国際情勢は一変し、1809年の第二次ロシア・スウェーデン戦争においてロシアによってフィンランド全地域を占領されるに至った。同年、スウェーデンの無力に絶望したフィンランドはロシア皇帝をフィンランド大公に戴くことを国会で決議し、ロシアへの服属を誓った。グスタフ4世はこの敗戦の責任を問われて廃位されるとカール13世がその王位に就いた。カール13世はフィンランドにおけるロシアの軍事力排除は困難と判断し、ロシアとフレデリクスハムンの和約を締結してフィンランドおよびオーランド諸島をロシアへ割譲した。啓蒙思想が広がる中で絶対王権の国家体制を取り戻そうとしたスウェーデンのこの時代をグスタフ時代と呼称する。
一方でデンマークは1720年にスウェーデンと講和条約を締結するとフレデリック5世は歌舞やスポーツを奨励して文化的発展を促しただけでなく、通商に留意して輸入制限を設けることで国内産業の振興に務めるなど、再び平和政策に転じるようになった。クリスチャン7世が王位に就くと、1770年、后のキャロライン・マティルダによって見出されたドイツ人のヨハン・フリードリヒ・ストルーエンセが宰相に任じられ、ルソーの啓蒙思想に倣った多くの改革が断行された。しかし、デンマーク語を解さないドイツ人宰相によって猪突的に実施された諸改革は周囲に猛烈な反抗を引き起こし、1772年には神学者グルベアを中心とした反改革派によるクーデターが勃発した。グルベアは同年に宰相に就任するとストルーエンセの諸改革を抹殺し、保守的な政策を十余年継続した。1784年、フレデリック6世が王位に就くと啓蒙主義的な貴族の支援のもとに農奴制の廃止などの一大改革が断行され、デンマークは近代国家への道を歩み始めた。
また、1661年以降、同君連合国という名の下に実質的なデンマークの隷属国としてその歴史を歩んできたノルウェーでは、ストルーエンセによって啓蒙思想が持ち込まれたことをきっかけに独立の機運が高まった。1784年にフレデリック6世により改革新政が布かれると市民勢力を中核とする独立運動が益々増大し、ブルンの独立歌が街中のいたるところで歌われるような状況になった。しかしながら武装中立同盟によってイギリスとの対立が深刻化し始めていたデンマークのあおりを受けてノルウェーの商船が度々拿捕され、貿易停止と海岸の封鎖によって食糧難に陥ってしまう。1814年、スウェーデンとデンマークの間でキール条約が締結されるとノルウェーの主権はスウェーデンへと移った。ノルウェーはこの併合を承認せず、クリスチャン・フレデリクを王に立てて独立を標榜した。これを受けてスウェーデンのカール・ヨハンはノルウェーへ侵攻し、1814年に武威を示してノルウェー国会にスウェーデンとの同君連合を承認せしめ、ノルウェーの独立運動は空しい結果に終わることとなった。
スカンディナヴィアはナポレオン戦争中に分割された。スウェーデンはナポレオン・ボナパルトに対抗するために1805年第三次対仏大同盟に参加したが、この同盟からはロシアが離れてロシアはスウェーデンからフィンランドを奪った(フィンランド戦争)。この時に子がなかったカール13世は、フランスのベルナドット元帥(後のカール14世)を次の王位継承者とすることを同時に決めた。ベルナドットはナポレオンの初期からの将軍の1人だったが1813年から1814年にかけてフランスと戦うことを決断した。このとき、スウェーデンのメルネル男爵はこの若い将軍を王太子とすることを提案した。
デンマークの港がイギリス海軍に封鎖されるとデンマーク=ノルウェーは紛争に巻き込まれた。イギリス海軍はコペンハーゲンの海戦でデンマーク艦隊に攻撃を仕掛け、さらに1807年には市街地に艦砲射撃を加えた。1801年、デンマーク艦隊は大きな損害を受けたが再建され1807年には再度捕獲または撃沈された。生き残ったデンマーク艦隊とイギリス海軍の間には続く数年間にBattle of Zealand Point、Battle of Lyngør、Battle of Anholtが起き、イギリス海軍の封鎖突破を試みてGunboat Warが起きた。戦後、デンマークはヘルゴランド島をイギリスに、ノルウェーをスウェーデンに割譲した。
1808年2月から1809年9月までスウェーデンとロシア帝国がフィンランドを舞台に戦争した。この戦争の結果、スウェーデン領の東部地域を形成していたフィンランドはロシア帝国内の同君連合として自治権を持つフィンランド大公国になった。フィンランドは1917年までロシア帝国の一部であり、その後独立した。またスウェーデン議会が新憲法と新王室の議案を採択しベルナドッテ朝が誕生した。
1814年1月14日、キール条約でノルウェーはデンマークからスウェーデンに割譲された。ノルウェー人は、自ら運命を決定しようと、エイッツヴォルにおいて憲法制定議会を開催し、5月17日にノルウェー憲法を制定した。この議会において、ノルウェー副王であったデンマークの王子クリスチャン・フレデリクが国王に選出された。
スウェーデン王及び列強はノルウェー独立の正当性を否定し、7月27日に軍事行動を開始して、ヴァーラー諸島とフレデリクスタードを攻撃した。スウェーデン軍は兵力・装備・訓練のいずれにおいても勝り、またナポレオン麾下の将軍で、新たにスウェーデン王太子に選出されていたジャン・バティスト・ベルナドット(カール14世ヨハン)に率いられていた。短い戦闘の後、スウェーデン軍が決定的な勝利を収め、8月14日にモス条約が締結され決着した。
和平条約においてクリスチャン・フレデリクは、スウェーデンがノルウェーの民主的憲法と緩やかな同君連合を受け入れるならば、自らはノルウェー王位の主張を放棄し、デンマークへ帰国することに同意した。ノルウェー憲法は有効とされ、軍事と外交が両国の共同で行われることとなった。これはノルウェー側にとっては好条件であったが、ヨーロッパはまだナポレオン戦争が決しておらず、スウェーデン側にとって情勢はまだ不安定であったことも原因であり決着を最優先としていたためであった。
1814年から翌1815年のナポレオン戦争の講和会議であるウィーン会議では、北欧での結果がそのまま反映されその後のウィーン体制として帰結した。フィンランド大公国はロシアと、ノルウェーはスウェーデンとの同君連合として承認されたが、スウェーデン領ポメラニアはプロイセンに割譲された。デンマークは代償としてザクセン=ラウエンブルクが与えられた他、アイスランド、グリーンランドなどの植民地はデンマーク領として残された。
デンマークの啓蒙思想的改革を遂行したフレデリック6世はナポレオン戦争の後、著しく減衰した国力の回復に注力したが再興は容易ではなかった。通商政策に阻まれて主力であった穀物を中心とした輸出産業がままならなくなり、商工業の疲弊と不振を招いた。しかし、1830年代に入り西欧諸国の産業革命が進行するに従って穀物価格の高騰が発生し、デンマークの経済も回復の兆しを見せるようになった。生活が豊かになるにつれて勢力を伸張させていった国民たちは団結意識に目覚めるようになり、1842年には国民自由党を、1846年には農民党を結成するに至った。国民主義、自由主義の機運が高まっていく時代の流れを明察したクリスチャン8世は自由憲法の制定の必要性を感じ取っていたが、同時に湧き上がったシュレースヴィヒ=ホルシュタイン問題の解決に力を割かれたため、彼の在位中に実現には至らなかった。1848年にフレデリク7世が即位するとシュレースヴィヒがデンマーク領であることが宣言された。ホルシュタイン公国はこの宣言に対して反乱を起こし、キールに臨時政府を設けて独立を宣言した。デンマークが反乱の鎮圧に動くと臨時政府はドイツ連邦に援けを求めたため、これを契機にデンマークとプロイセン王国との間でデンマーク戦争が勃発した。戦況はプロイセン優位で進んでいたがロシアやイギリスの介入により膠着状態に陥り、1852年にロンドン議定書が取り交わされ、一応の決着を見た。しかし、クリスチャン9世が即位すると特別憲法を制定してシュレースヴィヒ、ホルシュタイン両国の併合を画策したため、再び反乱が勃発し、これを支援するプロイセン、オーストリアとの間で第二次デンマーク戦争に発展した。プロイセンのオットー・フォン・ビスマルクの外交政策によりデンマークは孤立化し、1864年、両国に関する一切の権利を破棄するウィーン条約が締結され、一連の問題の終結を見た。
シュレースヴィヒ、ホルシュタインを失ったデンマークは、「外に失いしものを内にて取り戻さん」の言葉に象徴されるように、未開のユトランド半島北部の開拓に乗り出した。軍人のエンリコ・ダルガスは1866年デンマーク・ヒース教会(da)を設立し、ヒースに覆われたユトランド半島北部に植林を行い、沃野にし、経済復興を促した。また、教育制度の進展、農民のための貯蓄銀行の設立などはデンマークの経済発展を促した。1870年代にはアメリカ合衆国の安価な穀物に負け危機になったものの、イギリスの酪農製品の需要の高まりに応じ、穀物から酪農への産業構造の転換を行い、国民所得は増加し、1890年代の第二次産業革命につながるのであった。
スウェーデンでは1809年のカール13世の即位と共に立憲君主制を規定した新憲法が制定され、民主化が大きく前進したが、戦争の爪痕は深く、厳しい状況にあった。1818年に即位したカール14世はこうした国内経済の建て直しと緊張していた国際関係の円滑化に尽力し、1830年代に入るころには景気が徐々に好況を示すようになった。オスカル1世もカール14世の方針を引き継いだ治世を行い、ギルドの廃止、自由貿易の認可、民間銀行法の設立など、前近代的で産業の発達を抑制するくびきとなっていた障害の排除に乗り出し、民主化を一層推し進めた。
19世紀ベルナドッテ朝時代は、国内では武装中立を表明し欧州の情勢に対しては中立化が試みられたが、オスカル1世や次代カール15世の治世下ではデンマークにおけるシュレースヴィヒ=ホルシュタイン問題やクリミア戦争など北欧の平和は危機を迎えていた。スウェーデンは、デンマークとの結びつきを深め、汎スカンディナヴィア主義の牽引者となって欧州列強に対抗した。汎スカンディナヴィア主義は、ドイツ統一運動と衝突し、スウェーデンを中心とした北欧統一運動が盛んとなり、中世カルマル同盟の再興を目指したが、汎スカンディナヴィア主義の挫折と共に終焉した(汎スカンディナヴィア主義は、スウェーデン人やデンマーク人だけでなくノルウェー人も参加していた。この運動の理念の消滅は、北欧の自立化を促進し、ノルウェー独立の一因になったともいえる)。
キール条約によってスウェーデンとの同君連合を結成したノルウェーではマグヌス・ファルセンによってエイズヴォル憲法が制定され、国会に政治の中心を置き、立憲君主制が規定され、国民の基本的人権の確認がなされた。これによってノルウェーではスウェーデン王を統治者に戴きながらも国会と内閣による自治が可能となり、民主化が大きく進んだ。フランスで起こった7月革命の影響によって国民が強い政治意識を持つようになると、1869年には農民や市民を代表する革新派と呼ばれる議員たちによって自由党が結成された。この結果、保守派の勢力は衰勢に向かい、1884年、自由党を立ち上げたヨハン・スヴェールップがはじめて首相に任じられ、政党政治が発足した。政治の発展に伴い産業経済も急速に進展し、特にイギリスを手本として開始された紡績、マッチ、醸造といった諸産業は大きく伸張した。同時に漁業や海運業も1870年代に入る頃には商船保有量がイギリスに次ぐ規模となるほどの著しい発展を見せた。ここにきてスウェーデンの主導権を廃する動きが再燃し、独立運動へとつながっていくこととなった。
19世紀後半に入ると北欧諸国で政党の発達が見られるようになった。1866年に国会を改組したスウェーデンでは下院の大半を制する小農出身の議員たちによって農民党が結成され、自らの階級利害のための活動をはじめたのを皮切りに20世紀に入ってからは自由党や社会民主党などが相次いで結成された。こうした背景にはオスカル2世のとった産業保護政策があった。鉄鉱業が大いに発展し、活発な産業・貿易を背景に豊かで平和な国家として繁栄を築いていった。
1870年に入るとデンマークの農民等は都市部の小市民層を吸収して自由党となり、国民自由党に対してみずからをヴェンスタ(左翼)と呼称するようになった。また、1876年に入ると労働組合を支持母体とした社会民主党が結成され、急速に党勢を拡張した。こうした革新勢力に好意を寄せていたクリスチャン9世は1901年、総選挙によって下院の左派勢力が大きく伸張したのを機会に左派勢力による連合内閣の組閣を命じ、義務教育改革や軍事費の削減などに注力した。また、産業面ではアメリカやロシアの低廉な穀物がヨーロッパ市場に氾濫したことにより、穀物の輸出によって外貨を獲得していたデンマークは大打撃を蒙り、非常な不況に見舞われた。穀物農業従事者たちは相次いで酪農業へと転向し、バター、ベーコン、チーズ、練乳などの生産に従事するようになった。この転向は農業教育の普及、協同組合の発達、イギリスを主とした海外市場の存在などを背景に急速に成長し、デンマークを世界一の農業国へと押し上げた。同時にイギリス、ドイツなどから石炭や鉄を輸入して工業の育成に努め、著しい発展を見せた。
一方、独自の政府を持ちつつも軍事と外交をスウェーデンに押さえられていたノルウェーでは、海運業の発達とともに利益を代表する領事を置く必要性が叫ばれるようになった。1885年、1901年とノルウェー政府はスウェーデンに対して独立領事館の設置を要請したがこれが拒否されたため、1905年に首相となったクリスティアン・ミケルセンによって6月7日、内外に対して同君連合からの離脱と新しい国王を戴くことが宣言された。スウェーデンのオスカル2世は主戦論に湧く世論を慰撫してこれを認め、カールスタッドの分離協定に両国が調印することでノルウェーの正式な独立が実現した。新しいノルウェーの国王としてデンマークの王子カールが選ばれ、同年11月27日、ホーコン7世として即位した。こうして宿願であった独立を成し遂げたノルウェーは清新な意気を持って自国の改革と発展に注力し始めた。
スカンディナヴィア通貨同盟は1873年5月5日にデンマークとスウェーデンによって結成された通貨同盟であり、通貨を金本位制に対して固定し、互いに額面を等価とした。スウェーデンとの連合下にあった ノルウェーは 2年後の1875年に通貨同盟に参加し、金に対してデンマークとスウェーデンと同じ水準で通貨を固定した。この通貨同盟は19世紀の政治的汎スカンディナヴィア主義運動の数少ない実体的な結果の一つであった。通貨同盟は固定為替相場であり、金融面で安定性をもたらしたが、加盟国はそれぞれ個別の通貨の発行は続けた。予見されていたことであるかどうかは別として、その安全性が認識されると、形式上異なったそれぞれの通貨が、実際には法定通貨と同様にこの地域全体で通用するという状況につながった。1914年第一次世界大戦の勃発は通貨同盟を終結させた。スウェーデンは金本位制を 1914年8月2日に放棄し、固定相場は廃止されて、通貨の自由な流通は終わった。
19世紀後半、多くのスカンディナヴィア人がカナダ、アメリカ合衆国、オーストラリア、アフリカ、ニュージーランドへ移住した。スカンディナヴィアから他の国への移民のピークは1860年代から1880年代にかけてとされるが、1930年代まで相当数の人口が流出し続けた。移民の大多数は地方出身者で、より良い農場経営を行える環境と経済的な成功を求めて祖国を後にした。フィンランドやアイスランドからの移民も含めると、1850年以降の80年間で3分の1近い人口が流出した。 こうした大移動の一因に死亡率の低下による人口増とそれに伴う国内の失業率の上昇があり、スカンディナヴィアからの移民の総数に占める割合が最も多かったのはノルウェー、一番少ないのはデンマークだった。1820年から1920年にかけて200万人以上のスカンディナビア人がアメリカ合衆国へ渡った。スウェーデンから100万人、デンマークから30万人、ノルウェーから73万人が渡航し、ノルウェーの人口は1800年の80%近くまで減少した。北アメリカの主な移住先はアメリカ合衆国のミネソタ州、アイオワ州、ノースダコタ州、サウスダコタ州、ウィスコンシン州、ミシガン州、カナダのサスカチュワン州の プレーリー地帯 とオンタリオ州であった。
1914年7月28日、第一次世界大戦が勃発した。北欧諸国は直ちに中立を表明し、相互の安全のために強調しようとする機運が高まり、汎スカンディナヴィア主義が再び台頭した。スウェーデンのグスタフ5世はこうした世論をいち早く察知し、同年12月、デンマーク、ノルウェーに働きかけてマルメにおいて三国国王会議を実施した。とくに大戦による貿易の不振は各国の経済状況を著しく脅かしたため、これを解消すべく積極的な相互援助を行うことで合意した。こうした三国間の共同歩調の成果もあって前半期は比較的安定した状況が続いていたが、後半期になると連合国の海上封鎖強化などが影響し、食糧事情の悪化が深刻になった。穀物取引の政府経営や主要食料品の配給制といった対策が取られたが、行き詰まりは隠せず、国内情勢は不安定となった。デンマークはヴァージン諸島をアメリカに割譲するなどして財政の窮状を凌いでいたが、これに乗じてアイスランドの独立問題が勃発し、左派勢力を抑えきることが出来ないまま1918年、アイスランドの独立が承認されるに至っている。また同年、ロシアの混乱に乗じてフィンランドが独立宣言を行うなど、北欧諸国は大きな転換期を迎えることとなった。
第一次世界大戦により北欧諸国は大きな打撃を蒙ったが、直接的な戦災は免れたため、その復興も迅速であった。スウェーデンでは短期間に政権が交代する不安定な情勢を迎えたが、1932年に社会民主党が政権についたことで安定を来した。ペール・アルビン・ハンソンは「国民の家」をスローガンに福祉国家の建設を進め、国民全員を恩恵の対象とした普遍主義的社会保障制度の確立を目指した。デンマークでは1915年に制定した改正憲法が1918年になって発効し、男女の普通選挙が実施されるようになった。左派と右派が短期間に入れ替わる混沌とした状態がしばらく続いたが1929年にトルワード・スタウニングが政権につくとようやく情勢が安定し、デンマークに繁栄をもたらした。しかし、ノルウェーではグンナー・クヌットセン内閣が戦争の終結と同時に復興に乗り出したが労働運動の激化により思うような成果が挙げられずにいた。また、1919年に国民投票で決定した禁酒法の施行に対し、ノルウェーにぶどう酒やシェリー酒を輸出していたスペインやポルトガルが報復的にノルウェーからの輸入を差し止める事態が引き起こされ、ノルウェーの経済に大きな打撃を与えた。時の首相はそれぞれの手法で禁酒法の緩和を試みたがその悉くを野党に潰され、景気の回復はままならない状況に陥っていた。
一方ロシア革命に乗じて独立を勝ち取ったフィンランドでは、新興国特有の政争は絶えなかったものの、さほど深刻な状況には至らず、順調な経済成長を続けた。政府は輸出の増大と食料の自給化を目指した政権運営を実施し、土地改良と農法改革を積極的に推進して、1930年までに自営農民の数を独立当初と比較して倍加させることに成功した。1920年代末に入り、世界的な不況と不安定な政権から左右両勢力が伸張しはじめ、1929年に共産青年同盟 (フィンランド)が結成されるとこの気勢に拍車がかかった。国内は大きな混乱に見舞われたがペール・スヴィンヒューが1931年に大統領に就任して以降、国民が一致団結して国防の強化と産業の振興に注力できるような舵取りを行い、フィンランドの国力は著しく躍進した。1935年にスウェーデン、デンマーク、ノルウェーと協定して北欧中立ブロックを形成すると周辺国への配慮からファシズムは鳴りを潜め、ようやく政情は安定化した。
また、バルト三国を構成するエストニア、ラトビア、リトアニアもフィンランドと同じくロシア革命を契機に独立を果たした。第一次世界大戦と独立戦争により疲弊した国土の上に立った独立ではあったが、農地改革を緊急的に実施していくことで短期間で驚くべき国力の回復を見せた。しかしながら政情不安は解消されることのないまま、第二次世界大戦へと巻き込まれていくことになる。