千波湖
千波湖の2009年8月から2012年7月間の月平均水温は以下の表のとおりである。出典としたデータは科学研究費助成事業(課題番号21710003「衛星熱赤外画像データを用いた全国に点在する小水域の水温データベースの構築」研究期間:2009年度から2012年度)の助の下、茨城大学工学部情報工学科・外岡研究室(指導教員:外岡秀行)によって提供されたものである。このデータは、千波湖の中央付近に設置したボタン型温度ロガー(データロガー)で水面直下の水温を10分間隔で自動計測した値の1日平均値として2009年8月19日から2012年7月5日間のデータを外岡研究室がweb上で公開していたものであり、表化にあたって月平均にデータを加工した。年平均水温は2010年が17.37度、2011年が17.11度、2009年8月19日から2012年7月5日間に計測された1日平均最高水温は2010年7月24日の32.7度、1日平均最低水温は2012年2月9日の2.9度である。
下表期間後の千波湖の水温データは外岡達が構築した「衛星湖沼水温データベース日本編(Satellite-based Lake and Reservoir Temperature Database in Japan; SatLARTD-J)」で得ることが出来る。このデータベースではNASAの地球観測衛星Tera搭載に搭載された光学センサASTERの時系列熱赤外画像から推計した"ASTER推定水温"と、この"ASTER推定水温"とAMeDASから得た地上気温との回帰に基づく"回帰推定水温"が提供されている。"ASTER推定水温"のデータは1年間に平均で3回ほど提供され、その精度(accuracy)は約摂氏1度で、"回帰推定水温"は5日間隔で提供され、その精度は約摂氏2度である。千波湖以外の湖沼のデータも提供されている。
低地帯である水戸市の那珂川沿岸および下市地区と呼ばれる市東部は度々水害に襲われている。現在の姿よりもっと下市側に大きく拡がっていた時の千波湖においては、下流側からは増水で桜川当時の千波湖から流れ出た後の桜川は現在の城東地区内を流れ現在の寿橋付近で那珂川に合流していた。水戸城の外堀の役目もしており別名"石垣川"とも呼ぶ。を逆流してきた那珂川の水や、上流側からは桜川と逆川からの流入水の増加により度々溢水し、水戸市下市地区を浸水させる等の被害をもたらしている。水戸藩初代藩主徳川頼房の時に造られた備前堀は千波湖の水を涸沼川等へ流し、治水と周辺農地への灌漑を行う目的を持っていたが、治水効果はあまり発揮できなかったとされる。"千波湖"の名が認められる歴史的な水害には以下のものがある。
1723年(享保8年)8月、那珂川が氾濫し「卯年の洪水」とも伝えられる大洪水が起きる。千波湖は増水し下市地区は1尺5寸(約0.45メートル)の浸水被害となった。
1757年(宝暦7年)6月、8月に千波湖溢れる。
1762年(宝暦12年)4月、千波湖、那珂川溢れる。
1786年(天明6年)7月12日からの豪雨により7月16日、那珂川、千波湖が氾濫し大水害が発生、水戸城下は甚大な被害を被る。下市地区で1丈1、2尺(約3.6メートル)の浸水があった。下市地区の中でも七軒町(現在の本町1丁目、紺屋町、本町1丁目では椽の上2尺(約0.6メートル)の浸水があったとされる(「椽」は「てん」又は「たるき」で屋根を支える目的で軒から軒にわたされた長い木材のこと。)。この浸水は増水した千波湖の水が備前堀から溢れ出たのが原因で、筆者不明の『安永、天明、寛政、享保異聞』では次のように状況を記録している。
其後も尚も雨強く、篠束をつかねてつく様なると肝を消し居候處、其の夜九ッ時分より、中川、千波沼の水落来て洪水となる
肴町の方、同中にて粟屋藤四郎兄弟向二三軒通り板椽へ上らざる由、其の外は皆椽を越し候て即ち千波の水なり
肴町は現在の本町2丁目にあたる。
1786年(天明6年)の大水害以後は1788年(天明8年)に那珂川の増水があったと伝えられているが、詳しくは伝えられておらず、大きな被害は無かったものと思われる。それ以後は江戸時代での水戸藩領で千波湖はもとより那珂川で洪水が発生したとの明確な記録は伝わっておらず、那珂川、千波湖では若干の浸水被害はあったであろうが、記録に留めるほどの水害は起きなかったと推測される。
1890年(明治23年)8月5日、那珂川の水位が2丈余(約6メートル)上がる。千波湖も増水し、下市地区に大きな被害があった、と伝えられている。
1890年(明治29年)9月11日から12日にかけて那珂川が増水し、那珂湊(現:ひたちなか市)の海門橋が流出するなどの大水害が発生した。水戸市では青柳で7.42メートルの水位を記録。千波湖も氾濫し下市地区、水戸駅付近まで浸水させた。
1898年(明治31年)9月8日、千波湖、那珂川氾濫する。
1899年(明治32年)7月25日、千波湖、那珂川氾濫する。
1910年(明治43年)8月7日から8月11日にかけて茨城県下に大雨が降り、県内各河川が氾濫し各地に大きな被害が発生した。那珂川、千波湖も氾濫し水戸市に床上浸水416戸、床下浸水272戸の被害を与えた。
1911年(明治44年)7月26日、千波湖、那珂川氾濫する。
大正時代は1913年(大正2年)8月27日、1914年(大正3年)9月14日、1914年(大正6年)10月1日に那珂川、千波湖の氾濫があるが被害は軽微で、概ね水戸市では水害が少ない時代であった。
1938年(昭和13年) 本州に接近した台風により6月28日から30日にかけて茨城県内は大雨となり「"前代未聞"」の出水が各地で発生し歴史的大水害を引き起こした。水戸市内でも那珂川、桜川、逆川が氾濫、千波湖が溢水し、市内に大きな被害を与えた。1918年(昭和7年)に完工した埋め立て事業により東側が埋め立てられ、面積を大幅に縮小した千波湖であったが、この時の大雨で著しい溢水を起こし轟町(現在の柵町2丁目,柳町1〜2丁目)で床上5尺5寸(約1.65メートル)、本1丁目で床上1尺8寸(約0.68メートル)、竹隅町(現在の柳町2丁目,本町2〜3丁目,東台1丁目)で床上1尺5寸(約0.56メートル)の浸水被害をもたらした。また紺屋町でも千波湖溢水により3.74尺(約1.14メートル)浸水があった。このように常磐線南側の浸水被害が大きくなったのは、千波湖の溢水と支川を逆流してきた那珂川の水が合わさった為である。この水害時の千波湖は桜川と完全に一体化し、偕楽園下から埋め立てて陸地になった地域までを再び水面下と化した。1938年は9月1日から2日にも水害が発生している。但し、この時は那珂川上流部での大雨による那珂川の増水と氾濫に起因したもので、千波湖の溢水は6月の時と比較し少なかった。
1941年(昭和16年)、台風接近に伴う7月20日から23日の大雨で那珂川の氾濫、千波湖の溢水発生。柵町、曲尺手町(かぎのてちょう 現在の本町3丁目,東台2丁目)で床下浸水があった。
1948年(昭和23年)9月16日に水戸を襲ったアイオン台風により、那珂川の氾濫と千波湖の溢水発生。
1986年(昭和61年)8月の台風10号による東日本の水害(所謂8.5水害では、千波湖の全周が浸水した。
「水戸市ハザードマップ(平成29年改訂版)」では千波湖のほぼ全周が3から5メートルの浸水想定区域として注意を喚起している。
2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)では水戸市は震度6弱を記録し、死者7人、負傷者84人、全壊住宅164棟等の被害が発生した。そして千波湖周辺で以下のような被害が発生している。
偕楽橋の南詰で段差の発生。
周回歩道の北側(桜川沿い)で路面陥没。
西岸周辺で路面損壊、盛土の変形、地盤亀裂、河川法面 の崩壊。
南岸の周回歩道とその南の千波公園で、地盤の液状化現象が発生。
また、駅南地区においては液状化現象が多く認められ、また地割れ等が発生している。これら千波湖周辺と駅南地区で液状化現象が顕著に認められたのに対し、市内の台地区では液状化現象の跡は認められていない。これは千波湖周辺等の水戸市の低地区の地質が沖積層で構成されていること、また駅南地区の成り立ちが大正後期から昭和前期にかけての千波湖埋め立て事業によって陸地化した地区であること等から、千波湖周辺等が軟弱な地盤であることに要因を求めることが出来、この地域は地形・地質面で地震に対し脆弱性を内包していると指摘出来る。
千波湖の慣行水利権は「千波湖土地改良区」が有している。千波湖土地改良区の起源は水戸藩初代藩主徳川頼房治世下の1610年(慶長15年)の千波湖の放水と周辺の水田への引水を目的とした備前堀の開墾に遡る。その時から水戸藩の統制下のもと千波湖、備前堀の整備・管理の一端を担い、利益を得ていた村衆・町方衆が、この土地改良区の母体である。明治になり、藩制が無くなると、区町村会法(1880年制定)のもと法的に裏付けられた用水管理団体である「水利土工会」が関係者であった村々により設立された。「千波湖水利土巧会」がそれであるが、その発足は難産であり、1884年9月に第1回の議員選挙を行ったが、結果に不満が出された挙句この選挙結果が取り消され、議員数を見直した上で行われた再選挙で決定した議員で1885年3月に開かれた第1会会議により正式に発足している。その後、「千波湖普通水利組合」(1890年)と組織変遷をし、1949年の土地改良法の成立を受け、1951年8月に「千波湖土地改良区」と改組し現在に至る。1980年1月刊の『千波湖浄化対策調査報告書』(水戸市)は千波湖土地改良区の水利権として毎秒0.19立方メートルの取水権がある、ことを記している。
他に、工業用水として東部ガス水戸支社(水戸市宮町)が冷却水として1日100立方メートルを使用していることが、1989年3月刊の『水戸市千波湖浄化対策調査報告書』(水戸市)で記されている。
現在の千波湖で行われている商業活動は偕楽園と連動した観光業、湖岸の公園を活かしたイベント開催等である。かっては農業、水産業も営まれていたが現在は行われなくなっている。
千波湖は、水戸の重要な観光資源である偕楽園の借景として、水戸の観光業にとっては欠かせないものとなっている。大正からの千波湖埋立事業が始まる前の議論において埋立に強い反対があったこと、偕楽園下の湖西側は埋めてられず残ったことは、千波湖があってこそ偕楽園が引き立つとの認識があったからである。しかし、近年の観光客の減少を受けて、千波湖及び千波公園に新たな観光施設の整備などによる、観光価値の向上が模索されている。
水戸市の観光業は春の「梅まつり」に依存してきた所が大きかった。千波湖も1993年の「第10回全国都市緑化フェア - グリーンフェア'93いばらき」開催や、1998年のNHK大河ドラマ『徳川慶喜』の「徳川慶喜」展示館設置いった一時的なイベントがあった年以外は梅まつりの時期に観光客が集中する傾向であった。その「梅まつり」においては駐車場がある湖西側エリアが偕楽園へのプロムナードのひとつとして機能している。しかし、2011年の東日本大震災による風評被害で水戸市の観光客が大きく落ち込んで以降、震災前の水準に回復をしていないことを背景に、宿泊型・通年型観光地への発展、外国人観光客の取り込みの必要性があげられ、その達成の為に偕楽園(千波公園)エリアで観光客をもてなすハード、ソフトの整備が課題となった。
2019年4月26日、茨城県は偕楽園及び茨城県立歴史館周辺の観光地としての魅力を向上させる計画の策定をさせる「平成31年度偕楽園・歴史館エリア観光魅力向上計画策定業務委託」の公募型プロポーザルを公告した。このプロポーザルは7社が応募し、結果、国内でリゾートホテルなどを運営している星野リゾートが業務委託先に選定された。同社代表の星野佳路は選定後の6月15日に水戸市内で開かれた偕楽園と千波湖の将来を展望する『千波湖フォーラム(水戸商工会議所主催)』の場で、水戸市の観光課題として、"観光資源の点在"、"体験型サービス(所謂「コト消費」)の不足"、"象徴となる食の欠如"などを上げた上で、今回の計画策定においては国内大都市圏や海外からの誘客に徹した経済効果を産み出す計画であることの必要性を強く語った。
同年11月、星野リゾートがまとめた「偕楽園・歴史館エリア観光魅力向上構想」が公表される。この構想で最も目を引いたのが千波湖西側の湖上に架けられた1周1.5キロメートルにおよぶ巨大な円形の橋を構築することであった。「MitoLink(ミトリンク)」と名付けられたこの橋により土地の高低差や道路・線路で分断された"千波湖畔エリア"、"偕楽園拡張部エリア"、"偕楽園本園と歴史館エリア"の3つをつなぎ合わせ、エリア間の回遊性を高めた。そして3つのエリアにそれぞれ魅力促進の仕掛けが提案された。"千波湖畔エリア"では都市の近くにありながらリゾート気分を味わえるエリアへの変貌が志向され、水戸観光の拠点となる「MitoMix」と呼ぶカフェ、レストラン、ギャラリー、ショップが入った施設や、ランニングステーション、サイクリングステーション、ホテル等の設置の他、湖を利用した体験型サービスの提供などが提案された。星野リゾートが出したこの構想はインパクトの強いもので、特に「MitoLink」はその圧倒的ビジュアルと、その橋を散策することの非日常的体験がメディア、SNSでの情報拡散、露出が期待できるものであった。
星野リゾートの提案を大井川和彦茨城県知事は、「観光のプロとしての視点から、水戸の強み、あるいは弱み、課題を的確に捉えたプロポーザルになっている」と評価しつつ、「全ての提案がそのまますぐ実行できるかどうかというのは、それは今後の検討会等での議論を待たなければいけない」と述べた。そして、その偕楽園エリアの魅力向上策を検討会である「偕楽園魅力向上アクションプラン検討会」では、将来の財政負担が大きくなる「MitoLink」のような構造物の建設を積極的に推す委員はいなかった。
2020年5月7日、茨城県は星野リゾートの構想を叩き台に、偕楽園魅力向上アクションプラン検討会での議論を経て、今後の偕楽園及び千波湖畔、歴史館等のエリアの魅力向上策の指針となる「偕楽園魅力向上アクションプラン」を公表した。このプランでは、偕楽園等エリアを日本を代表する通年型観光地とすることを目標に掲げた上で、いくつかの方策を提示している。その中で千波湖及び千波公園は課題である「滞在型の(屋内)施設が少ない」、「地元の食やお土産等を楽しめる場がない」、「ジョギングロードが老朽化している」、「水質が悪い(特に夏場のアオコ)」等を「都市の中にある湖、豊かな生活を過ごせるゾーン」をコンセプトに、「飲食・物販施設の整備」、「ジョギングロードの整備」、「水質の改善」等の方策により解決し、魅力向上を図ることがプラン内で提示されている。なお「MitoLink」はアクションプランには盛り込まれず、県担当課は引き続き検討してゆくと話すに留めた。
江戸時代、千波湖の湖北側の奈良屋町と湖南側の七軒町(しちけんちょう 現在の本町1丁目)には舟宿があり遊覧船などを仕立てていた。江戸時代の千波湖は水戸城の外濠としての役割もあり、城防衛上の観点から夜間の舟の往来は禁止されていたが、奈良屋町と七軒町の者らは1800年(寛政12年)に夜舟の運航許可願いを出すと、それが認められ5月から7月の間は両町の舟宿から出る夜舟が認められた。許可後は、吉田神社の祭礼の日に舟中で酒宴を行いながら対岸の吉田神社まで渡る、屋形船的な営業もなされるようになった。
水戸藩の統制が無くなった明治以後は、湖上のレジャー業が拡大する。貸しボート屋が乱立し、ついに1930年に茨城県が規制に乗り出したが、効果無く増え続けた。同年8月には50艘の貸しボートが所属する貸しボート組合が設立された。
昭和の高度成長期は「偕楽園レイクランド」、「水戸レイクサイドボウル」といった大型レジャー施設が湖畔にオープンし、千波湖でのレジャー業はピークを迎える。だが1982年の偕楽園レイクランド閉園後は千波湖畔は都市公園として市民が思い思いのスタイルでレジャーを楽しむ場へと整備が進んだ。有料のレジャー施設としては貸しボート屋が1店湖西岸に残るのみである。
現在の千波湖での目立つ商業活動は様々なイベントの会場として利用されていることである。1993年の千波湖周辺で開催された「第10回全国都市緑化フェア - グリーンフェア'93いばらき」以後、グルメフェスティバルや音楽フェスティバル等の野外イベントの会場として多用されるようになり、イベント内模擬店では飲食物販売、企業・団体の広報活動が行われている。このようなイベント開催は湖畔の広い公園エリアと大規模な駐車スペースが可能にしている。千波湖でのイベント
備前堀と直結していた頃の千波湖は用水源として備前堀下流の水田に水を供給する役目を持っていた。大正後期から昭和前期の千波湖改修事業で備前堀は桜川から水を引くようになり、千波湖の農業利用としての価値は減じた。一方改修事業により干拓された湖東部分は水田化され68町5反歩(約0.68キロ立方メートル)の面積の作付け地が誕生した。湖沼として残った湖西部分も太平洋戦争後には全面を干上がらせた上で水田として農業利用していたこともあったが、これは極一時期なものであった。水産業利用としては江戸時代から明治時代まで千波湖は禁猟地であり、おおっぴらには漁業は行われず湖中のジュンサイの収穫だけが行われていた。漁業は1901年以降に解禁されたと思われ、コイ、エビ、ドジョウなどの漁獲をあげている。一時期はコイの養殖も行われた。千波湖がまだ大きかった時期では湖中を南北に横断する渡し船の運航が営まれていた。
水戸藩時代、灌漑用水源としての千波湖は備前堀を通して周辺の20の村(浜田・酒門・谷田・西大野・東大野・圷大野・中大野・六反田・栗崎・東前・下大野・大串・塩崎・平戸・島田・川又・小泉・渋井・細谷・吉沼)の約980町歩(約9.72キロ平方メートル)に水を供給した"注釈"。だが、千波湖は干害時には干上がるなどしており、その水量は用水池としては十分ではなかった。
千波湖自体を埋め立てて農地にしようとする試みは、宝永の頃に水戸藩の財政再建を託された松波勘十郎の計画を最初に、歴史上度々浮上しては反対に合い潰れていた。が遂に、1921年から始まった千波湖改修事業によって、湖全体の約3分の2にあたる湖東部分が埋め立てられた。埋め立て地には碁盤目状の水田が造られ、その面積は68町5反歩(約0.68キロ立方メートル)となった。この開田地からの米の収穫量は1927・28年度では1反当り平均2石4斗(約493リットル)であった。しかし、この開田地及び備前堀への供水は改修事業によって千波湖から切り離され新たな河道を整備された桜川から行われるようになり、農業用水源としての千波湖は、用水施設の障害時や干害時の予備としての地位に下がった。
上述の千波湖改修事業前は湖南岸と湖西岸は護岸化されておらず、湖沼の水位が下がると岸辺の湖底が露出した。ここを水田として稲作を行うことが改修事業前の江戸時代の頃から、沿岸の農民により行われていた。千波湖の水位が下がるのは備前堀下流域水田への田植えの為の供水が終わった後で、それからこの自然水田への田植えは行われる。元々は湖沼であった土地のため、貢租や地租が課せられること無いというメリットがあった。が、少しの増水で稲が冠水し収穫出来ないというデメリットがあった。そのため、湖南岸・西岸の農民(緑岡村の農民など)は千波湖の水位を常時下げておくことを望み、しばしば紛争を起こしている。千波湖改修事業によって千波湖は全周を護岸化され、この自然水田が生まれる事は無くなった。
太平洋戦争後の食糧事情の悪化に対し、食糧増産に僅かながらでも資する目的で、千波湖をほぼ全部干上がらせ水田化して稲作を行っていた事が1947年から1950年の間に行われていた。
1946年に緑岡村千波の者らがメンバーの「千波湖埋立実行委員会」なる組織が食糧増産の為として千波湖の水田化を茨城県に申請した。その概要は田植えの時期に、備前堀下流域の水田の田植えが終わり、千波湖の農業用水としての必要性が完全に無くなった後、千波湖を水の放水により一時的に空にして、そこに田植えをし、秋に収穫、収穫後は水を湖沼に戻す、というものであった。これに対し下大野、上大野、稲荷の普通水利組合から反対の声があがり、この年は水田化は認められなかった。翌1947年、前年案から水田化する面積を縮小するなどした計画が県に承認された。が、それに対し水戸市側が、観光都市を目指す当市にとって千波湖の水田化は構想を骨抜きにするもの、として反対を表明した。水戸市側はまた、水田化する期間を5年としてしていることにも反発した。結局、食糧増産の必要性とのせめぎ合いの結果、1年だけ耕作を認めることで水戸市がおれ、同年6月24日から田植えが始まった。計画では水田化した32町歩(約0.32キロ平方メートル)から11月の刈り取りで、当時の水戸市民の5から6日分の食料に相当する玄米1500俵から2000俵が収穫されるはずだった。だが、9月に襲来したキャサリン台風により稲が水没しこの年は未収穫に終わった。翌1948年は前年より174名多い409名が入植し7月1日から田植えに入った。ただ、この入植者を増やした措置は前年からの入植者の不満を招き騒動になった。また、耕作者側によって花見の時期前(4月8日以前)に湖水が抜かれてしまい水戸市側が憤慨する、という騒動も起きていた。そしてこの年も9月に襲来した台風(アイオン台風)により収穫皆無に終わった。翌1949年は水田化は観光面の問題を重く見た水戸市議会により拒否された。そして翌1950年は水田化しての耕作は本年限りとする、を条件に耕作が行われた。食糧危機の緩和もあり千波湖の水田化はこの年で終わった。
千波湖を水田化しての稲作は湖沼を空に出来る期間が短いため、栽培期間が短くなってしまうことに加え、排水の悪さによる稲の冠水の危険性、耕作を困難にする湖底の泥等悪条件下のものであった。が、耕地では無い為税金がかからない等のメリットもあるが、なにより、そこまでしてでも食糧確保をせねばならなかった時代であった。この頃の事を知る者は、千波湖水田化の許可が下りなかった時は「…住民はムシロ旗をたてて騒ぎましてね。許可なんかいらない、堤を切って水をぬけ…」との騒動を起こした、と当時の切迫した世相を語っている。
太平洋戦争後の食料難※山口良忠は闇米を拒否して餓死した裁判官。
水戸藩時代以来、千波湖では漁業は漁業は禁じられていたが、1901年以降には解禁されたと思われる。禁漁時代はおおやけにはジュンサイのみが収穫物であったが、密漁も行われていたようである。既に漁業が解禁されていた1912年には漁業者を本業とする者16名、副業とする者3名がおり、ウナギ、エビ、ドジョウ等が収穫され、当時の金額で1931円の漁獲高を得ていた。1912年の1931円は2019年の貨幣価値に計算(企業物価指数(戦前基準指数)で計算)すると約209万円に相当する。
水深の浅い千波湖では底が浅い平べったい舟で漁が行われていた。収穫物の中でもサクラエビに似た小エビは名物で、年産額2千円となっていたと1927年刊行の『東茨城郡誌』には記述されている。1927年の2千円は2019年の貨幣価値に計算(企業物価指数(戦前基準指数)で計算)すると約127万円に相当する。エビ漁は9月から1月の間に行われ、最も盛んな時期は11月であった。その漁法は竹の笹を束ねた物を水中に沈めて、その笹の間に潜り込んだエビを獲る、というエビの物陰を好む習性を利用したものである。"笹浸(ササジ、ササビタシ、ササヒデ)"又は"笹漁"と呼ばれる漁法で涸沼や北浦などでも同様の漁法でエビが獲られている。水戸市出身の彫刻家である木内克の家は千波湖のエビの卸売商を営んでいた。
千波湖の漁業権を管理する現在の漁業協同組合に相当する組織としては、「千波沼漁業組合」があった。この漁業組合は1909年6月22日に創立総会を開催し茨城県に組合設置認可を申請、同年10月28日に設置認可された。組合の設置は茨城県の千波湖でのコイの養殖計画に対応したものであった。組合の設立に当たっては、水利権を持つ千波湖普通水利組合が用水運営上支障が生じることを懸念し反対をしたため、認可は遅れた。漁業組合はまた、1912年に専用漁業権の所得も出願したが、水利組合はこれにも反対したが、結局同年5月8日付けで認可された。ただ組合は市民の遊漁行為についてはある程度自由に行わせており、これについて大槻は組合認可において遊漁行為について何らかの条件が附されたものと推測している。
1932年3月31日現在の組合員数は61であった。
1933年、組合は従来の慣行を反して、千波湖での遊漁者から入漁料を徴収するようになる。1935年4月、漁業組合は千波湖でのコイの養殖を開始する"注釈"。組合は養殖事業の権利を宇都宮市の養鯉家Aに年1000円(2019年の貨幣価値では約70万円(企業物価指数(戦前基準指数)で計算)譲渡し、養殖を行わせた。Aは千波湖を監視し、無許可遊漁者は窃盗として告発するなど、厳しく対応する行動をとった。また養殖事業は飼料から発する腐敗臭が湖沼沿岸に拡がる悪臭問題も引き起こした。これら遊漁問題、悪臭問題に市民の不満がたまり、遂にマスコミも大々的に取り上げる漁業組合の専用漁業権取消運動に発展した。『いはらき』は1937年11月11日より『怨嗟の的・専用漁業権』と題した連載記事を連日掲載し、漁業組合、養鯉家、行政を追求し、市民は県に漁業権の取消と千波湖開放を陳情した。これらの動きに行政が紛争調停に動き、漁業権取消はされなかったものの、桜川に無料釣り場の設置、及び千波湖に有料ではあるが1人につき20銭とする低廉な入漁料の有料釣場(設置は9月から12月までの期間限定)を設置する、などを記した『千波沼利用改善ニ関スル覚書』が県及び水利組合他の関係団体立合いの元、漁業組合側と水戸市会議長を代表とする入漁者側の間で、1938年3月24日に交わされた。これは、市民の遊漁権が認められた形となったものである。一方、漁業組合側には釣場設置に対し県及び市から補助金が公布されることが同覚書で明記されている。有料釣場は湖南岸に設置され1939年9月1日一般開放された。なお養殖事業の規模について『いはらき』では養鯉家が収益を明らかにしていない中、1936年度の予想漁獲高として60万尾、15万円(2019年の貨幣価値では約1億116万円(企業物価指数(戦前基準指数)で計算)を出している。
千波沼漁業組合は戦後の1946年9月4日に茨城県告示第297号で、第89条の規定により解散を命じられて、解散した。
干拓される前の千波湖では湖沼を南北に縦断する渡し船が営業していた。幕末期の千波湖では「新々道」とよばれる湖中を南北に縦断する道が、南側の始点を千波村の逆川河口のやや西側付近(=現在の千波大橋の南側たもとの交差点辺り)に、北側の終点を奈良屋町の「新道(柳堤)」たもと辺り(=現在の桜川1丁目辺り)にして設けられていた。この「新々道」は千波湖の水利の妨げになるから廃止して欲しいとの付近の農民からの申し出により1888年から1890年の間に廃止となった。この「新々道」廃止後、一個人の運営による渡し船が運航されたのだった。渡し船のルートは「新々道」とほぼ同じルートで、現在の千波大橋の少し東側であった。やがて、湖北側の台地地区が水戸の中心市街地として行政施設、学校や商店、住宅が建ち並び、対岸の緑岡村、吉田村の住民の交通需要が多くなって来ると、この渡し船は1906年に水戸市と緑岡村千波による官営に切り替わった。実際の運営は入札で落札した個人が契約金を行政に支払って行っていた。渡し船は1日に頻繁に運行されており対岸住民にとっては通勤・通学或いは農産物の行商等に使う重要な交通手段であった。1911年では1日に200人以上の客があり、その多くが鉄道会社への通勤者であった。運賃は1人平均1銭程度であった。1916年、新たな交通手段としてに渡し船の運行ルートとほぼ同じ場所に「美都里橋(又は水戸里橋。※2021年現在ある同名橋とは別物。)」が架橋されると渡し船の運航は廃止となった。渡し船の南側発着地があった近辺には現在、「舟付橋」という往時を思わせる名の橋が逆川に架かっている。