日本の百貨店
また、近年では地方でモータリゼーション(自家用車の普及)が進み、GMSによる郊外型ショッピングセンターとの競合に対抗するため、宇都宮の福田屋百貨店の福田屋ショッピングプラザ宇都宮店やFKDショッピングモール宇都宮インターパーク店、松本の井上百貨店のアイシティ21、大分のトキハのトキハわさだタウンのように、地方の百貨店が自ら郊外型ショッピングセンターを開設して進出する例も見られる。
百貨店は各の社風や体制などによって外商などを主として法人、富裕層をメインに顧客を開拓していったり、また「庶民派」として中堅層を相手に店売りを主として行ったり、地域密着を強調したりするなど、個性の違いが反映される。代表的な例では、法人および一般向け外商が過半数を占めると言われ、長年の格式を重んじる日本橋三越本店と、もともと庶民派として親しまれていた伊勢丹新宿本店の対比がある。他に、京阪百貨店は創業当初「奥様百貨店」というコンセプトを打ち出していたことがあり、従来の百貨店につきまとっていた入りにくさを取り払うことで、まんべんなく顧客を開拓し、成功を収めている。地域密着の例では、たとえば東北地盤の百貨店「中合」は、同業他社と何度も統合しているが、店舗ブランドは中合に統合せず統合前からある店舗ブランドを引き続き使用し長年親しんでいる地元に配慮することで、地元住民の歓心を買っていた。
また、年齢層による客層の絞り込みも重要な点であり、どの世代を主体としていくかで大きく店舗の性格が変わっていく。そして、この判断を見誤った店舗が不採算に陥り閉店に追い込まれたりするほど経営戦略の中できわめて大きな要素となっている。その基準となるのは買い廻りが多い女性客であり、マチュア、マダム、ミセス層に重視すると一人あたりの購入金額は多くなり採算性は上昇する一方で、話題性、集客力は下がり、逆にティーン、ヤング、ミドル層といった若年層を重視すると話題性、集客力は上がるが購入金額が低くなり採算性は下がるため、そのバランスを取るのは難しい。なお、男性客は現在でもさほど重視されていない(伊勢丹メンズ館の成功などはあるが、依然として百貨店売上に対するウェートは断然低く、戦略を左右するほどの事象ではない)。一方で、百貨店に関心を持たないファミリー層の男性客を囲い込もうと、百貨店の近隣に大型家電量販店などが進出するケースがある。
デパートのフロア構成・レイアウトは地域や店舗によって異なるが、昭和期のデパート文化普及の過程の中で、一定程度平均化されたレイアウト手法が確立した。下記に標準的な構成を挙げる。
1階(2階であることもある)は店の顔に正面玄関部分であり、天然石張りを用いるなど他のフロアと異なる内装により豪華さをアピールしていることも多い。主に有名ブランドの靴、鞄、帽子、装身具などの婦人向け服飾品、化粧品、香水などの売り場がある。化粧品、香水を1階に配置するのは、強制換気設備の普及していなかった昭和期において、臭気がこもるのを防ぐため出入口近くに匂いのある商品を置いた事情もあるが、平成期の換気設備の整った建物では他階に配置することもあった。
服飾品売場の上層(2階〜4階あたり)には、婦人服の売場がある。複数階にまたがることが多く、階層によってヤング、アダルト、ミセス、マダムなど顧客の年齢層を区別していることもある。
婦人服売場の上層(4階〜5階あたり)には紳士服の売り場がある。背広などのビジネスマン用の服飾品が中心であるが、昭和期に紳士の高級スポーツとして大いに普及したゴルフのウェアを販売していることもある。婦人服売り場に比して売場面積は小さく1フロアが通例だが、大規模な百貨店では2フロア以上であったり、複数館のうち、1館すべて紳士服売場で構成されている場合もある。婦人服・紳士服に共通して、買い物の合間で休息や交流ができるよう階層の一角に喫茶室があるデパートも多い。
紳士服売場の上層(5階〜6階あたり)は、生活用品売場がある。呉服、和装小物、時計、子供服、スポーツ用品、おもちゃ、文房具、書籍、日用雑貨、家具、電化製品、レコード・CDなど百貨店により多様な商品が販売されている。宝飾品、書画印章の売場や美術画廊があることもある。下記の外商部門の窓口があることも多く、外商部員を従えて店内を買い物する客もいる。
最上層のかその下層(6階〜7階あたり)には催事場がある。ここでは、駅弁大会や全国各地の物産展、美術展などのスポット的な催し物が行われる。昭和期には、夏休み・冬休みの子供向けの展示イベントが行われることもあった。物産展の際には即席の飲食スペースが設けられることがあるほか、平成末期には「コラボカフェ」と称されるイベントの趣旨と合致した飲食物を提供する即席店舗が設けられることもあった。お中元やお歳暮のギフトシーズンには、注文窓口になるギフトセンターが開設されるのが通例であるが、贈答文化の衰退が顕在化した平成後期には、売れ残ったギフトセットを安売りする「ギフト解体セール」が人気を博したこともあった。
最上層(大規模な百貨店では複数階のことも)は、レストランがある。複数のレストランを集約させ「レストラン街」などと称することもある。また、飲酒を含む会食の利用も見込み、このフロアのみ閉店時間を他のフロアより遅らせることもある。上層からの眺望を楽しむことを主眼としていることから、他階に比べて窓が大きく作られていることも多い。昭和期には「大食堂」と呼ばれる大規模なレストランが設置されたことも多く、両親・子供という核家族が連れ立ってデパートを訪れ、買い物後に大食堂で洋食を食べるというライフスタイルが大いに普及した。顧客が最上階から降りる際、各階に立ち寄ることを「シャワー効果」という。
屋上は、上流階級のための社交場として庭園が設けられた(いわゆる「空中庭園」)。最初に始めたのは三越日本橋店(1907年(明治40年))。1931年(昭和6年)には浅草松屋が屋上遊園地「スポーツランド」をオープン。この屋上遊園地は、戦後全国の百貨店に広まることとなる。しかし、昭和40年代に百貨店火災が相次いだことにより消防法が改正され、屋上の半分を避難区域として確保することを義務づけられるようになったことに加え、さらには平成以降の少子化に伴って子供人口自体が減少したため、屋上遊園地は姿を消した。その他にも屋上には仮設ステージが設けられ、水着ショー、各種ミスコン、新人歌手のキャンペーン、人気歌手のサイン会などが催されていたが、バブル崩壊後はそれらの催しの開催件数自体が激減したため、屋上ステージも姿を消した。その後はペットコーナーやゲーム機、ゴーカートなどがある小規模な遊戯施設や休憩所などが設置されており、現在は夏場のみビアガーデンとして利用される店舗もある。最近ではヒートアイランド現象対策として屋上庭園とするケースも見られる。
なお、最近は遊戯施設を子供服・おもちゃ売り場近くに設置するところもある。また地方中枢、中核都市以外の地方の場合、採算性の低さ・防犯上の問題から閉鎖されていることがほとんどである。
地下は食料品を扱う場合が多い。揚げ物や寿司などの惣菜を扱う店舗や、ケーキや地元の銘菓などを扱う店舗などが並ぶ。近年は、「デパ地下」と呼ばれるようになり、百貨店の中でもっとも買い物客が多く、活気があふれる。
特に夕方や週末などは多くの買い物客が押し寄せる。
2フロアある場合は、地下1階が菓子類、地下2階が惣菜・生鮮品などと分けていることがある。最近では輸入品や高級食材などを扱い、スーパーのような形式をとっている店舗もある。
また、軽食コーナーを設け、飲食できることもあるが、小規模なカウンターが多く、ショッピングセンターのようなフードコートの形式のものは少ない(阪神百貨店の地下フードコートは有名な例外である)。また、店内でパンを焼くベーカリーがあることがほとんどである。
地下鉄連絡口を設けている場合が多い。また郊外店においても着手しやすい食品売り場に注力し、顧客の店舗内での回遊を図る。これを「噴水効果」という。人気テナントや客が集まりやすいコーナー(書店やCDショップなど)を、意図的に入り口やエスカレーターより一番奥に配置するのも噴水効果の一つであり、家電量販店などでも積極的に用いられている手法である。ただし、該当するテナントにとっては、少しでも集客が見込める場所に店舗を構えたいという要望は強い。入居先の百貨店に対する発言力が強い人気テナントなどが希望配置箇所を強く要求し、それが百貨店全体の噴水効果に悪影響を及ぼすケースも存在する。このことは、売り場にテナントを設けずすべて直営にこだわる百貨店が存在していた理由の一つともいわれる。
地下3階以下に駐車場を持っている百貨店もある(地下4階の銀座三越など)。
陳列商品や店内装飾が長期間、陽に照らされて色落ちしないよう、通常は食堂街階以外の階のすべての窓を内側から壁で完全に封鎖することが多かったが、近年は郊外型大型書店などで、回転率が高く売れ残りも出版元へ返本が利く雑誌(週刊・月刊)コーナーを色落ちを考慮する必要のない商品として、店舗に大きな窓を設け傍に配置するケースも増えている(店内照明の電気代経費を幾分か節約できるだけでなく、店内の雰囲気も柔らかく明るくなる)。
外商顧客や購入金額が大きい上得意の顧客向けに専用のサロンやラウンジを設けている店舗も多い(例:三越伊勢丹、そごう・西武)。
玉川高島屋S.C.の「コミュニティクラブたまがわ」や西武池袋本店の「池袋コミュニティ・カレッジ」などのようにカルチャーセンターを併設している店舗もある。
日本では食品関連の売場がデパートの地下に設けられることが多いことから、百貨店の食品売り場のことをデパートの地下を略してこう呼ばれるようになった。
野菜や肉・魚介類・加工食品など通常のスーパーなどでも扱われものもあるが、有名な料亭やレストランがその料理を惣菜や弁当などの形で販売したり、有名な菓子店のケーキや和菓子、地元の銘菓などが各々の店ごとに多数並ぶほか、輸入食品も扱うなど食品全般に渡って幅広い品揃えをしているのが特徴である。
また、地方の繁華街にある百貨店など、観光客が来店することの多い百貨店では、地元の食品などの銘菓や銘酒などを土産物コーナーとして名所にする例がある。地元の地産地消、地元名物をそろえることで拠点としての存在として重要である。
1936年(昭和11年)に松坂屋が名古屋店に名店街を作り、商品のみを卸売りしたがらない有名菓子店などを出店させることに成功したことで、こうした売場構成が可能になり、現在ではデパートの代表的な売場のひとつとなっている。
百貨店の外商(がいしょう)とは、法人や多額の購買が見込める有力な個人客を対象に店舗外で直接顧客宅を訪問して商品を販売する事業部門で、当然「陳列式」ではなく、「正札」価格より値引きを行い、現金ではなくツケ払いであるなど百貨店の定義と矛盾する点が多くあるが、「現金掛値なしの呉服店」のほとんどが「固定客に対しての掛売り」を当然のように行っていた伝統があり、それが番頭制度(またはお帳場制度)とともに引き継がれたもので、呉服店系の百貨店では初期から当然のように存在していたサービスであり、部門である。
売上拡大に直接役立つだけでなく、大切な固定客を大事にするサービスとしての意義が大きいとされるほか、百貨店法の成立以降、店舗の出店や拡張に制約が生じた百貨店にとって店外で売上高を伸ばせることはむしろ大きなメリットであり、スーパーマーケットとの棲み分けから進められた高級化路線のターゲットとしてぴったりな高額の購入が期待出来る外商顧客の性格も相まって、外商部門は強化されるようになったケースが多い。
クレジットカードが普及したため、近年は外商の顧客には、その百貨店でだけ優待価格で決済できる、外商カードと呼ばれるクレジットカードが付与されることが多い。
百貨店外商の顧客であることを「外商である」(例:うちは○○百貨店の外商でして)と表現することがある。
多くの百貨店で行われており、店舗販売とともに重要なもので、遠方の顧客のために店舗とは別の場所に(住宅地など郊外に所在することもある)「ギフトショップ」のような名称で外商の拠点(ほとんどは小型の事務所のような感じ)を持っていることも多い。
外商部門の販売品目としては、一般法人に対してはギフト品、販売促進用の物品(ノベルティ)、制服・制帽、店舗やホテルの食器などの備品や客室などの内装デザインが多く、個人に対してはギフト品・高級ブランド品・高級食材などである。
また、一般顧客向けに百貨店のブランドイメージを生かした通信販売を行っていることも多い。特にギフトシーズンになると、コンビニエンスストアにギフトカタログが置かれ、商品の注文を受ける場合もある(ファミリーマートでの三越ギフト、デイリーヤマザキでの松坂屋のギフトの取り扱いなど)。
外商と同じく顧客を優遇し、固定客としていくものとして導入されている制度で、一般的に毎月一定額を1年間積立、満期になるとそれを商品券などとして顧客に戻し、自店で購入してもらう仕組みである。
1925年(大正14年)に鹿児島市の山形屋がお得意様の要望ではじめた「山形屋七草会」がその最初のもので、1951年(昭和26年)に佐世保玉屋、鹿児島丸屋、1953年(昭和28年)に岩田屋や井筒屋でも導入されるなど九州地方で早くから普及が進み、1953年(昭和28年)の阪急百貨店、1964年(昭和39年)の京王百貨店などと全国的に広まることになった。
1972年(昭和47年)に割賦販売法が改正され、友の会の運営は、前払式特定取引業として規制対象となり、資金の別管理が要求されたため、友の会を別会社として設立して営業を継承し、現在に至っている。
そごう・西武のように、友の会を廃止している百貨店もある。
百貨店が誕生した当時は欧米などと同じく、現金販売による資金回収の速さと大量販売・大量仕入による低価格戦略を採っていたため、「買い取り仕入れ」と呼ばれる完全に買い取り、売れ残っても返品しない仕入形態を採るのが普通であった。
下表のとおり1958年(昭和33年)にはまだ70nbsp%近くを買い取り仕入れで行っており、在庫リスクを自社で背負いながらも高い粗利益率を確保する欧米と同様の営業形態が残っていたが、1987年(昭和62年)には逆に一時的に買い取りはするが、商品が売れ残ると返品できる「委託仕入れ」が約3分の2を占め比率が完全に逆転し、「買い取り仕入れ」は約20nbsp%にまで減少している。そして現在では推計が正しければ売れた時点で仕入れとみなす売り上げ仕入れ(消化仕入)と、一段と百貨店側のリスクも関与も少ない仕入形態の比率を高めており、幅広くきめ細かな品揃えを可能にしてきたが、アメリカの百貨店の最終粗利益率は40nbsp%に対して、日本の百貨店は26nbsp%程度ときわめて低収益で、売り方や価格設定などの自主性もほとんどなくしてしまったとの厳しい評価がされることも多い。
しかし、こうした批判に対して大丸や松坂屋を傘下に持つJ.フロント リテイリングのCEO奥田務はむしろ日本特有のユニークな制度として強みとしてとらえ、「買い取り仕入れ」による「自主運営売場」と「売り上げ仕入れ」による「ショップ運営売場」を混同して各々に合わせた管理・運営を行ってこなかったために高コストになり、その結果として「粗利益率は低いが顧客が求める新鮮な商品やショップを導入できなかった」ことにより「顧客の求める商品やブランドが百貨店に少なくなり、お客様が離れる」という悪循環に陥ったことこそが問題だとしている。
全売上の80nbsp%を占める売り上げ仕入れ中心の「ショップ運営売場」を最終粗利益率は低いものの、低経費で高収益な売場であるとして、運営方法の見直しによる低コスト化を推進することで「粗利益率や既存の取引先にこだわりすぎずに新たなショップやブランド導入」を進めて魅力的な売り場作りを行うことが重要だと反論しており、専門家と実際の経営を行う経営者との間で見解の相異があることが浮き彫りになっている。
なお、2021年4月1日以降に開始する事業年度から強制適用される企業会計基準第29号「収益認識に関する会計基準」では、消化仕入は「本人取引」ではなく「代理人取引」とみなされるため、売上から仕入を差し引いた純額のみを売上高とする必要があり、利益は変わらないものの売上高は大きく下がる可能性がある。
「百貨店返品制度の研究」江尻弘著 中央経済社 2003年より
多くの店舗を持つ百貨店は、改装工事も多いのでデザイン事務所や工事業者を系列に持つこともある。
系列ゴルフ場を持っていたがその経営不振のため多額の損失を出したといわれる企業もある。
モータリゼーションとともに1960年代 - 1980年代にかけて、自動車ディーラー(特に輸入車)を子会社に持っていた百貨店も存在する。代表的な例として三越(三越ワールドモーターズ、ユーノス系列)や西武百貨店(西武自動車販売)、高島屋(トヨタカローラ高島屋)など。
以下 現在。(SC)印=ショッピングセンター協会にも加盟。
株式会社三越伊勢丹ホールディングス - 2008年4月1日発足。
株式会社三越伊勢丹 - 2011年4月1日、旧株式会社三越が旧株式会社伊勢丹を合併して、関東地区の店舗を運営する会社として発足。関東地区以外の各店は、地域ごとに持株会社傘下の各社の運営となっている。
三越 日本橋本店 ・銀座店
伊勢丹 新宿店・立川店・浦和店
札幌丸井三越 - 丸井今井 札幌本店 ・札幌三越
函館丸井今井
仙台三越
新潟三越伊勢丹 - 新潟伊勢丹
静岡伊勢丹
名古屋三越 - 栄店・星ケ丘店
広島三越
高松三越 - 三越徳島
松山三越
岩田屋三越 -  福岡三越・岩田屋 本店(福岡)・久留米
持分法適用会社 ジェイアール西日本伊勢丹 - ジェイアール京都伊勢丹
持分法適用会社 浜屋百貨店(長崎)
J.フロント リテイリング株式会社 - 2007年9月1日発足。
株式会社大丸松坂屋百貨店 - 2010年3月1日、旧株式会社松坂屋が旧株式会社大丸を合併し発足。
大丸 心斎橋店・梅田店・京都店・神戸店・須磨店・芦屋店・東京店(八重洲)・札幌店・下関店
松坂屋 名古屋店・上野店・静岡店・高槻店
博多大丸福岡天神店
高知大丸
株式会社セブン&アイ・ホールディングス - 2006年2月1日にミレニアムリテイリングを傘下に収めた。
株式会社そごう・西武 - 2009年8月1日にそごう、西武百貨店、ミレニアムリテイリングが合併して発足。同年9月にもともとセブン&アイが運営していたロビンソン百貨店を吸収している。
そごう 横浜店 ・千葉店 ・大宮店 ・広島店
西武 池袋本店 ・渋谷店 ・所沢ショッピングセンター(SC) ・東戸塚ショッピングセンター(SC) ・秋田店 ・福井店
株式会社髙島屋
高崎高島屋
岐阜高島屋
岡山高島屋
JU米子高島屋(商標貸与)
ジェイアール東海高島屋
伊予鉄髙島屋
エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社 - 2007年10月1日発足。
株式会社阪急阪神百貨店 - 2008年10月1日、旧阪急百貨店が旧阪神百貨店を合併し発足。
阪急百貨店 うめだ本店・千里阪急(豊中)・高槻阪急・神戸阪急・川西阪急・宝塚阪急・西宮阪急・博多阪急・阪急メンズ東京(有楽町)・都築阪急
阪神百貨店 梅田本店・阪神御影・あまがさき阪神・阪神にしのみや
株式会社東急百貨店
食品専門 二子玉川東急フードショー
専門店ビル 日吉東急アベニュー(SC)
関連会社 ながの東急百貨店(長野)
株式会社近鉄百貨店
あべのハルカス近鉄本店・上本町店・東大阪店・奈良店・橿原店 ・生駒店 ・和歌山店 ・草津店 ・四日市店・名古屋店(近鉄パッセ)
地区区分は日本百貨店協会公式サイト「地区区分」に準じる。
丸ヨ池内(札幌)(ファッションビル業態)※(SC)重複加盟
藤丸(帯広)(2023年1月閉店、12月営業再開予定)
さくら野百貨店 青森本店・弘前店・八戸店・北上店
川徳 (盛岡) パルクアベニュー
藤崎 (仙台)
タカヤナギイーストモール(大仙)(スーパー業態)
うすい百貨店(郡山)
京成百貨店(水戸)
スズラン 前橋店 ・高崎店
八木橋(熊谷)
丸広百貨店 川越店 ・飯能店 ・東松山店・上尾店・入間店
松屋 ・松屋銀座 ・松屋浅草
マロニエゲート(銀座)
東武百貨店 池袋店(本店) ・船橋店
東武宇都宮百貨店 本店(宇都宮) ・大田原店(東武百貨店の兄弟会社)
食品専門・栃木市役所店
小田急百貨店 新宿店・町田店・藤沢店(ODAKYU 湘南 GATE)
京王百貨店 新宿店 ・聖蹟桜ヶ丘店
ジェイアール東日本商業開発 グランデュオ立川 ・グランデュオ蒲田※(SC)重複加盟
さいか屋 ・横須賀店(さいか屋横須賀ショッピングプラザ) ・藤沢店・川崎店(サテライト型店舗)・町田ジョルナ(ファッションビル業態)(SC)
京急百貨店(横浜上大岡)
岡島(甲府)
井上百貨店 ・本店(松本) ・アイシティ21店(山形村)(SC)
遠鉄百貨店(浜松)
名鉄百貨店 本店(名古屋)・一宮店
津松菱 (三重県)
大和 香林坊店(金沢)・富山店
金沢丸越百貨店
藤井大丸(京都)(ファッションビル業態)
京阪百貨店 守口店・くずはモール店・ひらかた店・モール京橋店・すみのどう店
山陽百貨店(姫路)
加古川ヤマトヤシキ
丸由百貨店(鳥取)
一畑百貨店(松江)
天満屋 岡山本店・倉敷店・津山店・福山店・福山ポートプラザ店
米子しんまち天満屋
福屋 八丁堀本店・広島駅前店・五日市福屋・尾道福屋
山口井筒屋
井筒屋 本店(小倉)
佐賀玉屋
佐世保玉屋
長崎玉屋
浜屋百貨店(長崎)
鶴屋百貨店 (熊本)※(SC)重複加盟
トキハ  本店(大分)・わさだ店・別府店
山形屋 (鹿児島)
川内山形屋
国分山形屋
宮崎山形屋 (宮崎)
日南山形屋
デパートリウボウ (那覇)
中三(弘前)- 1896年(明治29年)6月に創業した呉服店が、1964年(昭和39年)に五所川原本店で百貨店としての営業に乗り出した。大丸・松坂屋CBS加盟。1994年(平成6年)5月にジャスコ(現・イオングループ)と資本・業務提携して出資を受けたが、2009年(平成21年)同年2月20日付で提携関係を解消し、同年4月30日で資本提携も解消した。2011年(平成23年)3月30日、民事再生法の適用を青森地方裁判所に申請し受理された。投資会社フェニックス・キャピタルの完全子会社化で再生。クレジットカードで日専連提携。日本ショッピングセンター協会加盟。
むつ松木屋(むつ)- 地域密着型2フロアの小型店。2000年に松木屋(青森)から独立し、松木屋本体破綻の際の連鎖倒産を免れた。小規模店で協会加盟要件を満たしていない。2016年頃よりスーパー佐藤長の事実上傘下に入る。
木内(秋田)- 1889年(明治22年)3月に創業した木内商店が百貨店化。全盛期の昭和40年代から昭和50年代には従業員約400人で年商130億円を上げ秋田県随一の百貨店となり、「秋田の三越」と呼ばれていた。1990年(平成2年)協会脱退。1991年(平成3年)に売場縮小。衣料品のみ取り扱いの専門店化。2020年3月以降、休業中。
矢尾百貨店(秩父)- 1970年には百貨店法の適用を受けていた。
ビブレ - 旧マイカルグループが若者向けの百貨店業態店として発足。ファッションビル的な性格が強いが、試行錯誤の結果、店舗毎のコンセプトはバラバラとなった。一時、カネ長武田百貨店(青森ほか)、丸光(仙台ほか)、山田百貨店(福島)の「百貨店連合」も合流。マイカル破綻後、百貨店連合店は「さくら野百貨店」として独立し、百貨店協会に復帰している。
ボンベルタ百貨店 ‐ イオングループが展開する百貨店業態のショッピングセンター。
リヴィン - かつては西武百貨店と同じ「西武」の名称を用いて、日本全国に百貨店業態の大型店を出店していた。
井野屋 - 現存する数少ない月賦百貨店。
テーオーデパート本店(函館)- 1950年(昭和25年)に燃料店「小笠原商店」として創業したテーオーホールディングスが、1962年(昭和37年)10月13日に開業したデパート。現在は傘下の株式会社テーオーデパートが運営する。株式会社テーオーデパートは他に「ワールドインポートブティックEX」や「家具の菱乃実」など専門店を展開するほか、グループの株式会社テーオーリテイリングが「イエローグローブ」でDIYとスーパーマーケットを運営する。2023年8月閉店予定。
福田屋百貨店(宇都宮ほか)- 1948年(昭和23年)10月に衣料品店として開業し、1962年(昭和37年)2月に百貨店法に基づく百貨店を開業した。栃木県内の大手百貨店として同県内に多店舗展開を図った。日本チェーンストア協会および日本ショッピングセンター協会に加盟し、日本百貨店協会には非加盟である。
経営母体が仕入を行って売場を運営せず、各店舗に完全に売場運営を委ね、売上が法律上も入居している各店舗で計上し、各々が個別に直接小売事業を行う業態を「寄合百貨店」や「ファッションビル」と呼ぶ。
かつては中小の小売業者が集まって1つのビルに入居し、各々が独自に店舗を運営しながら全体としては「百貨店」のような多品種を扱う形態が多かったため、「寄合百貨店」と呼ばれることが多く、現在でも経済産業省や市町村などの行政機関では個別に経営する店舗が集まって形成されるこうした大型店を「寄合百貨店」として統計などを採っていることが多い。
パルコやルミネ、ラフォーレ原宿、メルサに代表されるような大手企業が全体を統括し、全体の店舗構成やイメージコントロールを行いながら運営するケースが多くなり、ファッション関連のテナントが多かったことから、「ファッションビル」という呼び方がされる。
ファッション関連以外の専門店中心のビルの場合などには「専門店ビル」と称する場合もある。
近年は百貨店もインショップと呼ばれるアパレル業者(卸売業者)が自社のブランドで運営し、売上が上がった段階で仕入を起こす売上仕入のスタイルを採る売り場も多く、この部分が専門店に見えるため、専門店ビルと百貨店ビルの違いが素人目には分かりにくくなってきている。
全体を単独の企業が運営して特定分野の商品だけを扱う店舗は大規模であっても専門店とされる。
東急ハンズ・ロフト・京王アートマン・和光(東京銀座)・ユザワヤなど
三越伊勢丹、大丸松坂屋百貨店、そごう・西武、髙島屋、阪急阪神百貨店、東急百貨店、近鉄百貨店およびその名前を社名に含む系列店については、各社の記事を参照。
カネ長武田百貨店(青森県)- 1961年開業。伊勢丹A・D・O加盟。ニチイ(マイカル)の支援を受けて1978年(昭和53年)3月に「株式会社百貨店連合」を設立した。「ダックシティカネ長武田」「青森ビブレ」に商号変更。マイカル]破綻後、2002年に「さくら野百貨店」として独立。高島屋ハイランドグループ加盟。
本金 - 1959年開業。西武JMA加盟。1983年、西友合弁で新会社「本金西武」を設立。2005年、西武百貨店本体に吸収合併され、現在は「そごう・西武」西武秋田店として営業。
丸光(仙台市ほか)- 1946年(昭和21年)6月1日に創業した雑貨店が1953年(昭和28年)10月に百貨店を開業した。1970年(昭和45年)に高島屋と提携し、高島屋ハイランドグループ加盟。ニチイ(マイカル)の支援を受けて1978年(昭和53年)3月に「株式会社百貨店連合」を設立した。「ダックシティ丸光」「仙台ビブレ」に商号変更。マイカル破綻後、2002年に「さくら野百貨店仙台店」として独立。ハイランドグループに復帰。会社分割により、2010年から社名は「エマルシェ」に変更されたが、店名は引き続き「さくら野百貨店」を使用。
志満津百貨店(水戸市)- 1949年開業。1971年、京成電鉄と資本参加。高島屋ハイランドグループ加盟。「京成志満津」を経て、「水戸京成百貨店」に社名変更。京成百貨店グループ各社の他店が全店閉店したため、現在「京成百貨店」といえば、同店のことになっている。
ほてい屋(東京新宿)- 1935年、伊勢丹に吸収合併。
丸善銀座屋(長野市)- 1958年(昭和33年)11月10日に地場資本の百貨店として創業。1966年(昭和41年)に東横百貨店の資本参加。1970年(昭和45年)9月 に「ながの東急百貨店」に商号変更。