東京電力 (1925-1928)
大井川(田代川)の取水口は静岡県安倍郡井川村大字田代(現・静岡市葵区)に位置する。周囲は川がU字型に蛇行する部分(通称「二軒小屋」)であり、この地形を活かしてU字型部分の両端に堰堤(田代ダム)を設けてその間を有効貯水量18万9000立方メートルの調整池として使用している。調整池に入らない余水は蛇行を短絡する形で開削された約21メートルの落差を持つ洪水路により放出される。取水口は下流側堰堤の左岸に開いており、ここから県境の分水嶺を貫く約5キロメートルの導水路が伸びる。導水路の途中には早川支流の渓流(保利沢)から取水できる地点がある。また発電所放水路はそのまま下流・田代川第一発電所の取水路に繋がっている。
1928年時点における田代川第二発電所の設備等は以下の通り。
取水河川:大井川水系田代川
使用水量:191立方尺毎秒(約5.31立方メートル毎秒)
有効落差:1,625尺(約492.42メートル)
水車:ボービング製ペルトン水車1台
発電機:ゼネラル・エレクトリック製三相交流発電機1台(容量26,000キロボルトアンペア)
東京電力では、需要地側にあたる神奈川県川崎市に2か所の火力発電所を運転した。1か所目の田島火力発電所は旧群馬電力が計画したもので、1924年に着工、東京電力発足後の1925年12月に竣工した。運転開始は翌1926年1月初旬である。所在地は川崎市田島町、発電所出力は10,000 kW。
水力発電事業においては、大正時代中頃より使用水量を河川の渇水量ではなく平水量(6か月流量)にあわせて設計するのが一般化した。その結果、単位当たり建設費が安くなる一方で季節により発電量に変動が生じる。この差分を特殊電力といい、供給先は第一次世界大戦期においては通年操業を必要としない電気化学工業が定番であったが、戦後は同方面の需要が減退したため、一般需要に振り向けるべく渇水期には火力発電所を運転し発電量を一定化するという操作(火力併用)が一般化していく。田島火力発電所も同種の意図をもって旧群馬電力が計画したものである。
1928年時点における設備等は以下の通り。
ボイラ:エッシャーウイス製ボイラ6台(うち1台予備)
原動機:エッシャーウイス製蒸気タービン2台(うち1台予備)
発電機:ブラウン・ボベリ製三相交流発電機2台(容量5,000 kW、うち1台予備)
田島火力発電所の廃止時期は不詳。逓信省の資料には、1939年時点での東京電灯発電所一覧に出力8,000 kWの予備発電所として記載がある。
位置:
川崎市内にあったもう一つの火力発電所が東京火力発電所である。これも渇水期における水力発電量減少を補給するための発電所であり、旧早川電力によって計画された。従って早川・田代川での水力開発に対応する関係にある。京浜運河に面する埋立地(川崎市大川町)に位置する。
工事は1925年2月設計開始、7月末基礎工事開始という手順で着手される。工事中は工期短縮のため昼夜兼行、建築工事と機械の据付を同時並行で施工された。1年半後の1926年12月中旬に発電機2台のうち1台がまず完成、月内に検査を終え、翌1927年1月より営業運転を開始した。残る1台の工事も同年5月末には完成、6月上旬に検査が完了している。当初の認可出力は35,000 kW。これに対し機械容量は70,000 kWであり、最大140,000 kWまでの拡張に対応する。
主要機器は東邦電力が名古屋市に建設した名古屋火力発電所と同種のものを備える。1928年時点における設備等は以下の通り。
ボイラ:バブコック・アンド・ウィルコックス製ボイラ4台(うち1台予備)
原動機:ゼネラル・エレクトリック製蒸気タービン2台(うち1台予備)
発電機:ゼネラル・エレクトリック製三相交流発電機2台(容量35,000 kW、うち1台予備)
変圧器:芝浦製作所製
東京電灯合併後は「鶴見火力発電所」と称する。東京電灯時代の1934年(昭和9年)から1936年(昭和11年)にかけて大規模な増設工事が行われ発電機計4台を擁する最大出力178,500 kWの火力発電所となっている。1939年(昭和14年)4月の日本発送電設立と同時に同社へと出資され、戦後は東京電力に継承されたが、1965年(昭和40年)に1・2号発電機が廃止となり、1984年(昭和59年)には残る設備も廃止された。
東京電力では発電所建設とともに送電線・変電所の建設も順次進めた。主要な送電線には「群馬本線」・「早川本線」・「田代本線」があった。その概要は以下の通り。
群馬県下の金井・渋川両発電所に接続する送電線は「群馬本線」であった。金井発電所と川崎第一変電所(神奈川県川崎市小川町)を結ぶもので、送電電圧は110 kV、亘長は132キロメートル。1922年12月に使用開始された。
金井発電所には上毛電力伏田発電所とを結ぶ110 kV送電線「伏田線」が接続する。また途中の片山開閉所で分岐して東京市外を迂回し小松川変電所(東京府南葛飾郡松江町)へと至る110 kV送電線「南葛線」も存在した。同線は1927年1月の使用開始である。
早川第一発電所に関する送電線は「早川本線」である。早川第一発電所を起点に境川開閉所・三島開閉所を経て川崎第二変電所(神奈川県橘樹郡鶴見町)へと至る。送電電圧は66 kV、亘長は163キロメートル。最初に使用開始された区間は境川開閉所までで、その先は島田変電所(静岡県志太郡島田町)へと至る「島田線」に接続。1923年7月に早川第一発電所が運転を開始するとその電力はまず島田変電所へと送電された。翌1924年4月、境川開閉所から三島開閉所までの区間が使用開始となり、沼津変電所(静岡県駿東郡大岡村)への送電が始まる。そして同年9月残る川崎第二変電所までの区間も使用開始された。
田代川第一・第二両発電所おおび早川第三発電所に接続する送電線は「田代本線」である。早川第三発電所と川崎第一変電所を結ぶ亘長160キロメートルの送電線であり、社内で唯一154 kVの送電電圧を採用する。早川第三発電所の運転開始後、1927年9月に全線使用開始となった。
なお早川第三発電所と早川第一発電所の連絡線として66 kV送電線「新倉線」があった。同線は1927年1月の早川第三発電所送電開始とともに使用開始となっている。
また東京電力の自社設備ではないが、親会社の東邦電力により1925年7月名古屋火力発電所(名古屋市)と浜松変電所(浜松市原島)を繋ぐ送電電圧77 kVの浜松送電線が完成した。1927年5月時点では浜松変電所における東邦電力から東京電力への供給高は9,000 kW(他地点で別に750 kWも供給)で、これは東京電力社内では上毛電力からの受電に次ぐ規模の購入電力であった。
これまで記述してきた9か所の自社建設発電所以外にも、東京電力は合併により引き継いだ発電所を群馬・山梨・静岡・愛知の4県に構えた。当該発電所の一覧は以下の通り。
以下、沿革のうち供給の推移について詳述する。
東京電力では、東京府と神奈川・群馬・山梨・静岡・愛知の5県に供給区域を有した。その中で事業規模が大きかったのは東京・神奈川方面における供給である。同方面の供給区域には、電灯用電力の供給が認められる電灯電力供給区域と、それが認められない電力供給区域の2種があった。
まず電灯電力供給区域については、旧群馬電力が1923年(大正12年)5月に京浜電気鉄道(現・京浜急行電鉄)より譲り受けた地域にあたる。京浜電気鉄道より譲り受けた供給区域は以下の通り。
荏原郡(現・品川区域)
荏原郡(現・大田区域)
上記範囲のうち荏原郡の全域と橘樹郡鶴見町・潮田町は東京電灯の電灯電力供給区域と重複している。荏原郡馬込町・池上町に限っては東京市営電気供給事業の電灯電力供給区域とも重なる。なお橘樹郡のうち川崎・御幸・大師・田島・鶴見・潮田の6町村は京浜電気鉄道の事業を譲り受ける前から旧群馬電力の電力供給区域に含まれた。
京浜電気鉄道の兼営電気供給事業は、大森・川崎間の電車を開通させたばかりの同社が1901年(明治34年)8月より大井町・入新井町・大森町を供給区域として開業したものである。路線網の整備が一段落すると供給事業の拡大に乗り出して1909年(明治42年)10月より蒲田町・川崎町などでも開業し、順次供給を拡大していった。旧群馬電力への移管後、1923年9月1日に関東大震災で被災。営業所や変電所の故障を生じたが、停電は短期間で電灯は6日、動力供給は8日には再開した。
一方電力供給区域については、旧早川電力から継承した地域、旧群馬電力から継承した地域、東京電力発足後に許可を得た地域の3つがあった。
第一の地域は旧早川電力が1921年7月に日英水力電気(未開業)より譲り受けた東京府内の区域である。これには1構内につき50馬力以上の電力供給に限るという条件がつく。該当区域は以下の通り。
内藤新宿町(1920年東京市に編入、現・新宿区)
淀橋町(現・新宿区)
中野町(現・中野区)
品川町(現・品川区)
目黒村(現・目黒区)
第二の旧群馬電力から引き継いだ地域は、神奈川県横浜市内の一部が該当する。ここでは1構内につき100馬力以上の電力供給に限るという条件がつく。前身の京浜電気鉄道でも横浜市内において浅野造船所船渠部に供給していた(1921年6月時点・当時は供給区域外)。
上記2地域を電力供給区域として発足した東京電力では、東京府・神奈川県の全域ならびに埼玉県の大部分を電力供給区域に追加する許可を申請した結果、1926年5月24日、東京府内の下記地域に限り1構内50馬力以上の電力供給区域とする許可を得た。これが第三の地域である。
南葛飾郡全域(現・葛飾区・江戸川区ほか)
南足立郡全域(現・足立区)
北豊島郡南千住町(現・荒川区)
以上の電力供給区域についても全域が東京電灯の電灯電力供給区域と重複する。加えて東京府内では東京市営電気や玉川電気鉄道・王子電気軌道の供給区域と重なる部分がある。
東京府下の地域では東京電力発足後に順次配電線工事が進められた。南部においては、1926年5月に目黒変電所(荏原郡大崎町)が完成し、順次品川町内や東京市内芝区(現・港区)の芝浦埋立地へ伸びる配電線が施工される。東部においては市内本所区(現・墨田区)・深川区(現・江東区)ならびに南葛飾郡大島町(同左)に配電すべく、南葛送電線小松川変電所に連絡する本所(南葛飾郡亀戸町)・深川・大島の3変電所が建設され、1927年1月1日より変電所工事中の京橋区(現・中央区)月島とあわせた4地域で配電が始まった。
さらに1927年3月には南葛飾郡寺島町(現・墨田区)にも変電所が追加され、同地での配電も開始まる。同年4月には寺島変電所から南葛飾郡亀青村(現・葛飾区)の亀有方面への配電も開始されている。
東京電力では他の電気事業者(電気供給事業者および電気鉄道事業者)に対しても積極的に電力供給を行った。
先に東京方面への進出を果たした旧群馬電力では、当初京浜電気鉄道に対し供給用・電鉄用として6,000 kWを供給する契約を結んでいた。鉄道専業となった後の1927年5月時点でも同社に対しては電源のすべて(計2,500 kW)を供給する。旧群馬電力ではさらに市内電車と供給事業を経営する東京市に対しても1924年2月から2,000 kWの送電を開始した。市への供給は徐々に拡大し東京電力時代には最大9,000 kWに達するが、市営事業の主電源である鬼怒川水力電気からの供給 (37,000 kW) に比べると小さい。
1924年7月に東京方面への送電線を完成させた旧早川電力では、まず同年9月19日より東京湾埋立に対し3,000 kWの送電を開始し、次いで川崎変電所の完成に伴い10月16日より旧群馬電力に対し3,000 kWの送電を始めた。このうち東京湾埋立は橘樹郡田島町・潮田町両地先にて埋立事業を展開しており、自社埋立地に進出した浅野セメント川崎工場・浅野造船所・日本鋼管などの工場に対し酒匂川水系の落合発電所(出力7,000 kW)を電源として供給していた。1927年5月時点でも東京湾埋立の電気事業を引き継いだ東京湾電気に対し引き続き3,000 kWを供給している。
上で取り上げた事業者以外にも、1927年5月時点では富士電力(4,000 kW供給)、小田原急行鉄道(現・小田急電鉄、2,300 kW供給)、目黒蒲田電鉄(現・東急電鉄、1,100 kW供給)といった大口需要家があった。
東京府・神奈川県以外の供給区域は群馬県の一部、山梨県南部、静岡県中部・西部、愛知県の一部にあった。以下、順に供給区域一覧と前身事業者の概要について述べる。
東京電力の供給区域は会社合併によって継承した地域がほとんどである。ここでは、旧早川電力・群馬電力時代も含めて東京電力が吸収した群馬・静岡方面の電力会社について改めて記述する。
旧群馬電力が1924年10月27日に合併。合併前の供給区域は群馬県吾妻郡中之条町・名久田村・沢田村・原町・小野上村(1921年6月時点)。
吾妻軌道は「吾妻温泉馬車軌道」の社名で1910年(明治43年)10月17日に設立。馬車鉄道事業と電気事業を目的とする会社であり、馬車鉄道に先駆けて1912年(明治45年)5月より中之条町への供給を開始した。翌1913年(大正2年)7月に社名を吾妻軌道へと改めている。自社電源として名久田村と沢田村の2か所に水力発電所(出力計92 kW)を持った。
旧早川電力が1920年3月15日に合併。合併前の供給区域は静岡県のうち浜松市・浜名郡・引佐郡と磐田郡・小笠郡・榛原郡・志太郡の各一部(1919年末時点)。
日英水電は1911年(明治44年)2月20日東京に設立。浜松の浜松電灯を吸収して開業したのち、志太郡島田町の島田電灯や引佐郡気賀町の気賀電気を統合しつつ供給区域を拡大した。電源面では1912年6月に大井川本流に出力1,400 kWの小山発電所を建設、そこから島田・金谷(榛原郡)・川崎(同)・浜松の4変電所へと送電する体制を築いた。その後は西に離れた愛知県の矢作川に水力地点を求めて2か所の水力発電所(出力計2,619 kW)を完成させたが、大戦景気下では恒常的な供給力不足に悩まされた。
旧早川電力が1922年4月12日に合併。供給区域は静岡県磐田郡のうち二俣町ほか26町村と周智郡一宮村(1921年6月時点)。
天竜電力は1907年(明治40年)1月15日二俣町に設立。翌1908年(明治41年)9月に二俣町を供給区域として開業した。1911年には磐田郡中泉町に営業所を開設し、供給区域を拡大している。二俣付近に3か所の水力発電所を建設したが、小規模で出力は計320 kWに過ぎない。
旧早川電力が1922年4月12日に合併。供給区域は静岡県磐田郡福島村(後の福田町)・豊浜村のみ(1921年6月時点)。
福田電力は1912年7月13日福島村福田に資本金3万5000円で設立。1916年(大正5年)5月に開業した。自社発電所は持たず、天竜電力からの受電を電源とした。
旧早川電力が1922年4月12日に合併。供給区域は静岡県榛原郡のうち相良・川崎・勝間田・坂部・初倉・吉田の6町村。
東遠電気は1910年12月10日川崎町静波に資本金8万円で設立。1912年6月に川崎町ほか2村を供給区域として開業した。同社も自社発電所は持たず、早川電力からの受電を電源とした。
東京電力が1926年10月20日に合併。供給区域は静岡県磐田・小笠・榛原・志太・安倍・庵原・富士の7郡と山梨県南巨摩郡・西八代郡にまたがる(1925年末時点)。
静岡電力は1920年(大正9年)10月23日に設立。製紙会社四日市製紙が兼営した電気供給事業を、同社を合併した富士製紙が分離することで成立した。その後1922年にかけて遠江電気・御前崎軌道・身延電灯の3社を合併・吸収し事業を拡大している。電源は富士川水系芝川の水力発電所(4か所・総出力6,564 kW)を中心とした。
また四日市製紙時代の1911年から大口需要家に静岡市営電気供給事業が存在した。市に対する供給契約は静岡電力時代に3,000 kWとなっており、東京電力でも引き続き3,000 kWを供給している(1927年5月時点)。
東京電力を吸収した東京電灯は、合併から14年経った1942年(昭和17年)4月、配電統制令に基づく国策配電会社関東配電へと吸収された。次いで同年10月に配電会社間の供給区域交換が行われた際、配電統制の過程で錯綜していた関東配電区域と西隣の中部配電区域の境界は静岡県内では富士川と定められ、元東京電灯区域であった静岡県内富士川以西の地域および愛知県東加茂郡松平村は中部配電へ移管された。
その後太平洋戦争後の1951年(昭和26年)に電気事業再編成が実施されると、関東配電区域を引き継ぎ(新)東京電力が、中部配電区域を引き継ぎ中部電力がそれぞれ発足した。従ってかつての東京電力の供給区域は、戦後は富士川を境に東が(新)東京電力、西が中部電力に分割されている。
早川電力・群馬電力および東京電力の供給成績は下表の通り。決算期は3社とも毎年5月・11月であり上期は前年12月から5月までの6か月間、下期は6月から11月までの6か月間となる。
数字は各社の「報告書」「営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)に基づく。
1馬力は0.746キロワット (kW) で計算されている。
東京電力では、群馬県内において電気軌道(軌道法に基づく軌道)を兼業として経営していた。区間は群馬郡渋川町(現・渋川市)から吾妻郡中之条町までの間で、キロ程は21.30キロメートル(1927年度時点)。旧群馬電力が1924年(大正13年)10月27日付で吾妻軌道株式会社を合併したことで兼営事業となったものである。
前身は1912年(明治45年)7月に開通した馬車鉄道である。吾妻軌道株式会社(旧称「吾妻温泉馬車軌道」)が建設したもので、当初は群馬郡長尾村大字吹屋字鯉沢(現・渋川市吹屋)の利根軌道分岐点を起点として中之条町大字伊勢町の林昌寺前に至る18.04キロメートルの軌道であった。渋川・鯉沢間は利根軌道と共同使用とすることで渋川・中之条間の運行とされた。電化開業は8年後の1920年(大正9年)11月である。
旧群馬電力が吾妻軌道を合併し軌道事業を直営化した目的は、金井・渋川両発電所の上流側を開発するにあたりその資材輸送に充てるためである。合併後の1925年(大正14年)3月6日付で利根軌道(当時は東京電灯が経営)が廃線となったことから、共同使用であった渋川・鯉沢間を自社路線としている。次いで1927年(昭和2年)には上越線渋川駅前までの延伸工事が進められ、10月1日付で開業をみた。
軌道の軌間は馬車鉄道時代のまま762ミリメートル軌間を採用。軌道用の直流(550ボルト)を出力する変電所として群馬郡小野上村(現・渋川市)に村上変電所を構えた。車両は24人乗りの木造電車(四輪単車)4両と16人乗りの木造付随車(同)6両、電気機関車3両、それに貨車を保有していた。1927年下期(6月から11月まで)の乗客数は4万9215人(1日平均269人)。同期の事業収入は1万9441円を挙げたが、これは総収入の0.25パーセントに過ぎず、収入利子・有価証券収益の金額よりも少ない。
渋川・中之条間の軌道は東京電力を合併した東京電灯も引き続き経営したものの、6年後の1934年(昭和9年)9月30日付で廃線となっており、現存しない。