性的対象化
2016年:原文『Prospective Investigation of Video Game Use in Children and Subsequent Conduct Disorder and Depression Using Data from the Avon Longitudinal Study of Parents and Children』
イギリスに拠点を置く研究者のグループが行った長期調査研究。『Avon Longitudinal Study of Parents and Children(邦題:親と子どもに関するエイヴォン長期研究)』の研究対象となった、1991年~1992年にかけて生まれた1800人の子供に対し、8歳のころに暴力的なゲームで遊ぶとその後の攻撃的行動やうつ的な傾向につながる可能性はあるかが分析された。
社会経済的な状況、家族構造、いじめ被害、メンタルヘルスの家族履歴、IQなどの要素を考慮に入れた分析の結果、8~9歳頃に暴力的なゲーム(この調査ではシューティングゲーム)をプレイしていた子どもたちが、その後行為障害的な状態を見せる可能性はわずかだけ上昇したが、統計上有意の境界線上であった。
「暴力的な内容が含まれる可能性の高いビデオゲームを子どものときにプレイすることと、青年期後半に行為障害を示すリスクが増えることの相関は弱いことを示している」と結論づけた。
2017年:ゲーム中毒はアルコール依存症や薬物依存症と類似しているかの研究
イギリスカーディフ大学のネッタ・ワインスタイン博士らの論文。科学誌『PeerJ』に掲載された。
「ゲームは心理的依存症の新しい形ではない。従って、ヒトが自らの人生に満足していなければ、ゲームは魅力的になるし、逆もまた然り」と述べ、ゲーム中毒対策に必要なのはリハビリ施設に送り混むことではなく、その人物を幸せにすることだと結論づけた。
2017年:朝日小学生新聞「子どもとゲーム」実態調査リポート
『朝日小学生新聞』を発行する朝日学生新聞社は、読者を対象に家庭で遊ぶゲームについてのアンケート調査を行い、小学1年生〜6年生の男女457人から有効回答を得て、その親にも子どものゲームに関する調査を行った。
家庭でゲームを楽しむ子どもはゲームを禁止されている子どもに比べて、勉強の集中力が高く、宿題も計画的かつ自主的に取り組む傾向が高いことがわかった。
東京都小金井市立松原小学校の松田孝校長は「自然と触れさせることで、ゲームに対してどう付き合っていくか、自分で判断する主体性を育むことが大切だ」と述べた。
2018年:『No evidence to support link between violent video games and behaviour』
ヨーク大学コンピューターサイエンス学科講師のデイビッド・ゼンドルらの論文。学術誌『Computers in Human Behavior』に掲載された。
ゲームの中でのいざこざが悪質なイタズラ行為に発展することもあるが、当人の持つ資質であり、「ゲームをプレイすることと暴力的であることの間につながりはない」とした。
過去の研究から暴力的なゲームは人の共感に長期的な影響を与えないことや、認知能力を向上させることも明らかになっている。
中里見博は、「ポルノグラフィによって女性への性暴力が喚起・誘発される」という研究が確立されているとは言えないが、させないという研究も確立されておらず、ポルノグラフィがジェンダーをめぐる政治闘争である以上、論争は当たり前であるとした。「現実に年間数十万の強制わいせつ罪やドメスティックバイオレンスが発生している社会で、そうした犯罪を男性の娯楽として提供する商品を使って、マスターベーションする男性が数千万人もいるなか、犯罪の発生に因果関係がないといえるのか」と述べた。
この発言当時(2007年)の法務省「犯罪白書」によると、強制わいせつの認知件数は8326件、検挙件数は3779件だった。2017年の刑法改正前なので、対象は女性のみである。強姦罪の検挙件数は、1965年(昭和40年)頃は6000件を超えていたが、その後20年間ほどの長期にかけて次第に減少していき、1985年(昭和60年)の検挙件数は2000件程度となり、その後も、強姦罪の検挙件数は徐々に減る傾向にあり、近年のデータでは、強姦罪の検挙件数は1000件前後になっている。金城大学社会福祉学部助教授・准教授の高島智世は、日本の犯罪行為の実態は戦後を通じて改善してきており、専門家は「少なくとも今のところは日本は先進国の中でも飛びぬけて犯罪の少ない国である」という主張を採用しているとしている。
しかし性犯罪は親告罪で、暗数が非常に多い特殊な犯罪である。被害にあうことは恥ずかしいと考えられており、PTSDとの関わりも強い。数字は実際の犯罪のごく一部であると知った上で見る必要がある。
琉球大学大学院法務研究科教授の矢野恵美は、内閣府男女共同参画局が定期的に行う「男女間の暴力に関する調査」や、「犯罪被害実態(暗数)調査(原題:International Crime Victims Survey/ICVS/国際犯罪被害者調査)」における「性的な被害」等、警察に届けたかに関わらず、被害者に状況を聞くタイプの調査の結果にも目配りする必要があるとしている。これらの調査では、2012年の日本の場合、被害を届け出る女性は18.5%である。これに当てはめると、強姦は5346件、強制わいせつは33449件で合計38795件となり、1日あたり、強姦は15件、強制わいせつは92件起きていることになる。また、「日本の暗数が海外に比べてことさら高いとはいえず、同程度である」とされている。また国際犯罪被害調査(ICVS)からは、2000年を境にみると、日本の「性的暴行」の被害率は横ばいであること、一方で警察への届出率は上がっているという調査結果が得られている。
一方で高島智世は、1970年代からフェミニズム運動の異議申し立てに呼応して、保護法益の切り替え、レイプシールド法の設立、男女ともへの性侵害罪の適用など刑法における「性侵害犯罪の再定義」が行われたとし、日本でも性侵害罪の根本的な定義の見直しが求められるとした。この定義の見直しは2017年の刑法改正で行われたが、まだ十分ではないと指摘されている。
ペドフィリア留意すべき社会背景の一つに、児童虐待の実態があまり知られていないことが挙げられる。
子どもに対し性的な夢想を抱く人間を小児性愛者(ペドフィリア)といい、子どもに対して性的な虐待を行う犯罪者を小児性犯罪者(チャイルド・マレスター)という。子どもに性的虐待を行う者はペドファイルの傾向があると思われがちだが、実際はそのような性向のない者が性的虐待を行うことも多くあり、専門家は深刻な差別や偏見の問題を指摘している。
特にアメリカでは、ペドフィリアは単なる性的な異常者として見られているだけではない。実際に子供への性犯罪を犯したかどうかを問わず、その性的嗜好を持っているだけで「絶対的な悪」として見られ、極めて強い嫌悪感を向けられている。戦時中の日系アメリカ人・赤狩り時代の共産主義支持者・現代のテロリスト支持者を連想させるように、実際の行動を問わず、ただ存在するだけで敵であり、それを庇うような発言をする者も敵として見なされている。
たとえば、1998年に3人の心理学者がアメリカ心理学協会(APA)の学術雑誌『Psychological Bulletin』に、「大人との未成年者の性行為は必ずしも害にはならない。強要・ 強制される行為とそうでないものとを分けて考える必要がある」という内容の論文を発表したことに対し、連邦議会の両院がその論文を強く非難する決議案を可決した事実がある。この決議案では「子供は神からの授かり物」で 「その保護は親と社会の神聖なる義務である」 と述べられ、独立した調査により論文に学術的な問題はないと判断されたにもかかわらず、その内容は連邦議会によって否定・批判された。下院での票数は賛成355票反対0票、上院では100対0であった。ミシガン大学教授のブライアン・キムバトラー(Bryan Kim-Butler)は、これがアメリカの歴史上で連邦議会が科学を否定する初めての異例の事態であり、アメリカでの子供と性についての議論が、社会的にも政治的にも合理性を失い、単なる感情論と化していることの表れであると指摘している。ペドファイルはそもそも社会の一員として見られていないため、憲法上の権利も当然有さないかのごとくである。
刑法 (日本)性犯罪の定義は各国で異なっている。
フランスでは、基本的に、性犯罪に関する構成要件、法定刑等については刑法が規定している。刑法に規定されている主な性犯罪の類型の一つに「性的攻撃」がある。性的攻撃は、「暴力、強制、脅迫又は不意打ちをもって実行するすべての性的侵害」と定義され、強姦、その他性的攻撃及び性的ハラスメントの三つの罪種に区分される。また、15歳未満の児童に対する強姦等については、刑の加重規定が設けられている。
ドイツでは、刑法典に性犯罪を処罰する規定を置いており、一連の性犯罪規定の保護法益は、「性的自己決定権」であるとされている。性的強要を基本的な罪とし、その加重類型の構成要件を細分化して規定していること、強姦を性的強要の加重類型の一つとして位置付けていることなどが特徴である。 また、刑法は、14歳未満の者との性的行為をその者の同意の有無にかかわらず全面的に禁止しており、児童に対する性的虐待の罪という独立した規定を置いている。
イギリスには、従来の性犯罪に関連する法令を整備・統合したものとして、2003年性犯罪法があり、性犯罪の構成要件、法定刑等が規定されている。同法は、性犯罪の概念を整理し、 104構成要件の明確化を図った。また、性的行為への同意に関する重要な変更として、被告人が性的行為の際に同意があったことの立証責任を負うこととされた。また、弱者保護の観 点から、児童及び精神障害を持つ被害者に関して特別の規定が設けられた。
アメリカでは、性犯罪は原則として、各州の刑事実体法、刑事手続法、性犯罪者登録及 び公表に関する法等により規制される。連邦法は、州境を超える性犯罪等の連邦的色彩のあるものを規制する。 すべての州において、被害児童が性的行為に合意している場合でも、一定年齢未満の児童との性的関係を禁止する法律がある。
エコノミスト・インテリジェンス・ユニット(Economic Intelligence Unit/EIC)が発表している「世界平和指数(Global Peace Index) 2018年版」での順位は、163ヶ国中、日本が9位、アメリカが121位だった。
順位が低いほうがより安全となる「世界テロ指数(Global Terrorism Index) 2018年版」では、163ヶ国中、日本が67位、アメリカが20位、イギリスが28位、フランスが30位だった。
「都市別安全度ランキング(Safe Cities Index) 2017年版」では、60都市中、東京が1位、大阪が3位だが、アメリカの都市はサンフランシスコ17位、ニューヨークとロサンゼルスが21位、シカゴ27位、ワシントンDC28位、ダラス34位となっていた。
経済協力開発機構(OECD)の犯罪統計「犯罪被害者数の対人口比」では、日本は他の先進国と比較しても珍しく、2017年までの15年間「犯罪率の低い国」という立ち位置を維持している。また、イギリス警察が2009~2010年に10万人当たりの凶悪犯罪発生率を国別に分析した資料では、34ヶ国中、日本は殺人33位、強姦は34位と安全なほうだった。
警察庁「犯罪統計 2018年度版」では、殺人の認知件数が915件(そのうち少年は33件)で、刑法犯の認知件数の合計は817,338件だった。刑法犯の認知件数がピークだった2002年以来、件数は3分の1に減っており、「犯罪白書 2018年度版」では「治安情勢および体感治安には一定の改善がみられる」とした。一方、ストーカーやドメスティックバイオレンス、児童虐待などの「人身安全関連事案」、振り込め詐欺やサイバー犯罪など「非対面型犯罪」が増加傾向にあるとした。
諸外国の犯罪動向は、国連薬物犯罪事務所 (UNODC/United Nations Office on Drugs and Crime)が実施した犯罪情勢等に関する調査(UN-CTS/United Nations Survey of Crime Trends and Operations of Criminal Justice Systems)を使用した分析が「犯罪白書 2018年度版」に載っており、殺人、強盗、窃盗、強制性交等について、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツの4ヶ国の犯罪動向と、日本の犯罪指標の推移(2015年までの最近5年間)が掲載されている。
性犯罪と違い、暗数や定義の違いによる国家間の差が少ない殺人において、2011年、2015年の比較は以下となる。なお、発生率は10万人あたりのもの。
統計データ分析家の本川裕は2017年、先進国の各国比較では、銃社会が特徴のアメリカで他殺率が特段に高く、日本は他殺率が非常に低いレベルであると分析した。しかし、日本は犯罪率の低さと、実際に感じている治安に対する安心感(体感治安)が一致していない。これは1990年代末~2000年代初頭にかけて、警察が告訴や被害届を積極的に受理するなど対応を変更し、犯罪認知件数が急増した際、マスコミに犯罪増加のデータが頻繁に登場したことで、体感治安が急激に悪化したとしている。法学者で龍谷大学教授の浜井浩一は、凶悪犯罪の過剰報道によって作られたモラル・パニックを「治安悪化神話」と名付けた。
本川裕は「安全と安心は別と言われるが、社会が安全であるのに、統計データの誤用や誤解によって無用な社会不安が生まれる事態だけは避けたい」とした。
1999年、福岡県春日市で「6歳の娘がショッピングセンターのトイレで3人の中学生に暴行され、子宮が破裂した」という噂が広がり、西日本新聞が取材したところ、1999年6月13日号に「デマだと判明」という記事が掲載された。しかし、「本当にデマなのか」「事実だと信じて疑わなかったのに」など問い合わせが殺到した。
2005年には、「イオンのトイレで女児が暴行された」という話が独り歩きし、小さな子どもを持つ保護者らの間を席巻したが、高知署やイオンは「あり得ない」と真っ向から否定し、高知新聞の調べでも事実は全くの無根であると判明した。似たような話が数年前から全国各所で発生しては消えており、ネットなどで「都市伝説」と形容されるうわさ話の一つとみられている。事件が公表されないのは「被害者の強い要望」などと語られるが、高知署の北村明彦副署長は「そんなこと(隠すこと)、できるわけないでしょう」としている。元をたどっても「うわさで聞いた」としか確認できず、通報の事実もないため、故意に虚偽情報を流した場合、名誉棄損も考えられるとしている。
2007年には、「大型ショッピングモールで目を離したすきに、子供がトイレで性的暴行にあい、男子はお尻にボールペンを入れられ、女子は3歳で子宮を全摘出しなくてはならなくなった」というチェーンメールが流行し、神奈川県警、大阪府警、各種ニュースでなどで注意喚起が行われた。転送が繰り返されるうちにメールも変化し、「事実、友達が日曜に〇〇店1階で、どこかのママが泣きながら、(被害に遭った)男の子を抱きかかえて裏口に入っていくのを見た」などと情報はエスカレートした。ワンクリック詐欺の可能性も指摘され、「うそのメールとはいえ、実際にあってもおかしくない程度の信憑性がある。不審者情報に敏感な母親なら事実と信じ込んで一気に広がってしまう」「不安に思っても事実確認をし、転送しないように」と呼びかけられた。
男性による女性の性的対象化は女性を第一に性欲の対象として取り扱い、全人的な存在を等閑視する。具体的にいかなる状況が性的対象化であるかについては意見が分かれているものの、フェミニストは女性の性的魅力を強調するメディアや広告、そして女性を従属的な弱者として扱う放送、芸術、広告、ポルノグラフィ、あるいは売春やストリップ、さらに男性が公的な場で女性の魅力や美しさについて論評する場面、たとえば美人コンテストや豊胸・ラビアプラスティの美容整形が必要とされる状況において性的対象化は実践されていると考えている。メディアにおける性的対象化は様々な手段によって行われる。例えば女性主人公の不足や、極端な場合には非常に性的なセリフが使われたり、挑発的なドレスをまとった女性が登場することもある。
フェミニストと心理学者は性的対象化は女性に拒食や鬱、そして性的不能をもたらすのみならず、彼女らの知性や能力が現に社会によって無視され、これからも無視され続けるだろうという期待を抱かせることによって自信を失わせることがあると主張している。フェミニスト運動は家父長制・パターナリズム的な婚姻に引導を渡し、自由恋愛を推奨した(例えば女性が性的快楽のために婚外交渉を楽しむようになった)ことによって性的対象化の問題に貢献したと評価されることもある。
一方で自由恋愛は男性が生涯のうちに体験する女性の数を増加させ、次いで一部の(上位の)男性にとってのセックスの価値が下がり、さらには彼らにとっての女性そのものの価値まで切り下げることになった。ある研究によると、女性が性的対象化されるメディアに触れている男性は、そうでないメディアに触れている男性と比べてこうした行動パターンをとりやすいということがわかっている。性的対象化が女性と社会に与える影響は学会でも議論の種になっているが、ある者は女の子たちが性的対象化を通して美貌の重要性を理解し、女性への成長を通じて恐怖、恥じらい、あるいは嫌悪感を学習すると主張している。一方で、若い女性はとくに性的対象化されやすいため、それらに触れることで女性特有の魅力が影響力、尊敬、さらには富へと交換できることを学習すると主張する者もある。
ロバート・ジェンセン(Robert Jensen)やサット・ジェリー(Sut Jhally)をはじめとするフェミニスト派の文化評論家はマスメディアと広告こそがマーケティングのために女性の性的対象化を促進していると批判している。
女性の性的対象化への反対は現代に端を発するものではない。フランス啓蒙主義においては、女性の乳房は性的な誘惑物なのか、あるいは単なる器官にすぎないのかについての論争があった。1771年、フランスの作家アレクサンドル・ギヨーム・ド・モワシー(Alexandre Guillaume Mouslier de Moissy)による戯曲『The True Mother (La Vraie Mère)』において、主人公の女性は夫が彼女を性的な鑑賞物として扱っていることを叱責する。
「なんで胸ばっかり見ているの?自然からの素晴らしい贈り物を、ただの飾り物だと思って!」
ジャーナリストで同性愛者のアリエル・レヴィ(Ariel Levy)によれば、1990年代の西洋の女性は、自らの性的な要素や魅力を自らの利益のために利用しているという。彼女たちは、たとえば露出の多い服を着たり、わいせつな言動をしたりすることで、自発的に、自分を性的対象化する。一部の女性はこうした行動をエンパワメント(女性であることへの力強い応援)であると考えている。レヴィは、このような意識的な性的差別化を「低俗文化(raunch culture)」と名付けて肯定的に捉えている。
レヴィはこの問題を2005年出版の著書『男性優越主義のメスブタ(原題:Female Chauvinist Pigs: Women and the Rise of Raunch Culture)』で扱っており、世界的なベストセラーとなった。ソフトコア・ポルノを中心としたビデオ『ガールズ・ゴーン・ワイルド(原題:Girls Gone Wild)』のカメラ班を追跡取材した上での結論として、1990年代アメリカの性風俗は女性を性的対象化するのみならず、女性自身が女性の性的対象化を推し進めると主張している。レヴィによれば、現代において女性が濡れTシャツコンテストに参加したり、より過激なポルノグラフィを不快に思わないことは、フェミニストの強さの象徴に他ならないという。
児童性的虐待臨床心理士で原宿カウンセリングセンター所長の信田さよ子は、性的モノ化に性虐待を挙げている。母から娘への性的な玩弄はしばしば起きており、抵抗しない、まっさらな幼い娘の体を愛玩する姿は、父のように荒々しく侵入しないため、多くの記憶が時間と共に忘れられてしまう。また逆に、娘の女性性を否定する母親もいる。アダルトチルドレンのグループカウンセリングでは、「思春期になってもブラジャーを買ってもらえない」「母が娘の初潮を「女になった」などと嫌がり、対応に困る」が定番である。さらに門限を破った娘を全裸にして責め立てる、短いスカートを「まるで売春婦だ」「ふしだらだ」となじることすらある。これらは「娘を厳しく囲いこんだのに裏切られた」という怒り、「自分だって性的に奔放にふるまいたかった」という無意識の羨望と嫉妬で、母親たちの屈折した性的欲望が感じられる。
アメリカの作家で哲学者・倫理学者のクリスティーナ・ホフ・ソマーズ(Christina Hoff Sommers)と、リベラル・フェミニストのナオミ・ウルフ(Naomi Wolf)は、女性解放運動が女性を男女の役割逆転(role reversal)状態に置き、それゆえ男性を性的対象として扱うようになったと指摘しているが、それは彼女たちが批判している「男性が女性に対して行っているもの」と変わるところがなかった。作家・教育者・心理学者のハロルド・リヨン(Harold Lyon)は、さらなる女性解放のためには男性の解放が必要であると主張している。この傾向は1990年~2000年代前半のガールパワー(girl power)時代において顕著であった。男性はしばしば他の男性によって対象化された。研究によれば、性的対象化されたことによる男性への影響は女性へのそれと類似している。否定的な身体イメージがすり込まれ、内面化されてしまう。
女性によって男性が性的対象化される例は、広告、ミュージックビデオ、映画、テレビ、男性ヌード・男性肉体美写真(beefcake)のカレンダー、婦人雑誌、男性ストリップ、クローズド・フィーメイル・ネイキッド・メイル(CFNM)イベントにおいて見ることができる。女性もまたポルノグラフィを購入し、消費する。
メディアにおいて、男性は強く、引き締まった理想的な体型を備えたものとして描かれる。理想化された女性は細身である(Aubrey, pg. 7)。男性の性的対象化は、以前よりもますます進展している。いわゆる「シックスパック」を誇示する広告は、男性を性的対象化しているといってよいだろう。男性の性的対象化は、男性の身体を描いた広告の37%で見つけることができる。広告における男性の性的対象化の問題は女性のそれと共通しており、身体不安、摂食障害、完璧主義への執着をもたらす。メディアのために、男性は画一的な「美しい身体」を手に入れるため、ステロイド剤を使用することへの圧力を受けがちになる。絶えず表明される「理想的な」体型は、社会の男性全員にそれへの適応を要求する。
映画やテレビで活躍する俳優は、多くの場合素晴らしい「理想的な」身体を持っている。彼らはしばしば男性の性的対象化を促進する役割を果たす。社会は理想的でない身体を持った男性に出会ったとき、彼らを滑稽であるとして嘲笑する。様々な場において、理想的な身体を持たない男性が主役や指導者になっていることは珍しい。「そこには世俗的、文化的そして地理的な「規範」がジェンダーを始めとする様々なアイデンティティにおいて存在するが、それらは生来的、あるいは自然的なものと誤解されがちだ」。
社会では女性の性的対象化に注目が偏りがちであるため、男性の性的対象化はあまり知られていない。男性の性的対象化が進展しているにもかかわらず、男性はつねに権力的な性であると考えられているため、女性の性的対象化が問題とされ続けている。
身体査定(body evaluation)の概念は女性に関する問題においてより大きな重要性を持っている。個人間における性的対象化の範囲(ISOS:The Interpersonal Sexual Objectification Scale)理論によれば、男性に対しても非言語的な方法で規範を強制しているが、女性に対してはより直接的かつ不愉快な方法で身体査定が行われることがある。男性は男性同士で身体を査定されるが、女性の場合はいずれの性からも査定の対象とされる。性的に対象化されている間、人は絶えず体型と容姿について注意を払わなければならない。そのため、やはり摂食障害や身体不安といった弊害をもたらす。ISOS理論は、性差別と性的対象化の問題を論じるにあたって重要な概念である。自発的性対象化は女性に多く見られるが、これは女性同士の評価に深く関係している。男性はメディアを通してこれを目撃するにすぎないため、この部分に由来する負担は女性より軽いというべきであろう。
法務省『犯罪白書』では強姦や強制わいせつの件数が確認できる。2018年時点で、日本でも男性の性被害が年間200件ほど記録されている。2016年の法務省法務総合研究所『性犯罪に関する総合的研究』では、2015年〜2014年の強制わいせつの被害発生率(10万人あたりの認知件数)は、女性が10.0〜13.0、男性は0.2〜0.3である。2014年の内閣府『男女間における暴力に関する調査』でも、配偶者からの「身体的暴行」や「精神的な嫌がらせや恐怖を感じるような脅迫」「生活費を渡さない経済的圧迫」「性的な行為の強要」について「何度もあった」は女性が9.7 %、男性が3.5 %。「1、2度あった」は女性が14.0 %、男性は13.1 %と、男性も被害者になることがあると示している。
しかし、2017年の刑法改正で、被害者を女性に限っていた「強姦罪」を廃止し、男性も対象に含める「強制性交等罪」が新設されるまで、強姦の男性被害者は「法的に」存在しなかった。
少年への性的虐待子どもの権利条約において「児童」は「18歳未満のすべての者」を指すが、児童の性的虐待は女児だけでなく、男児にも多い。様々な統計があるが、世界的には少年は6人に1人、少女は4人に1人が被害にあっていると言われる。2004年3月のアジア女性基金『高校生の性暴力被害実態調査』では、性被害経験のある高校生男子が5~10人に1人いるとした。信田さよ子は、加害者は父・兄・祖父・従兄弟のような男性の場合と、母や姉といった女性の場合とがあるとし、日本では「男性=加害、女性=被害」という固定化されたジェンダー観から、男性の性被害者そのものがタブー化され、不可視にされていると指摘する。
また、性被害に対する受け取り方にも違いがみられる。たとえば痴漢にあった場合、女性は怒りや怯えなど「被害」と捉える傾向にあるが、男性は「武勇伝」と捉えることがある。「触らせてやった」「哀れみとともに観察してやった」「困ったやつら」と男同士で笑いとともに語り合い、面白おかしく観察しバカにする能動的ポジションに立ち、まるで痴漢に遭うことがステータスの上位を示すように捉える。信田さよ子は、これは「加害者」という定義を無効化しようとする意思であるとしている。
しかしこのような「武勇伝」的立場は性虐待には通用しない。父親から息子への性虐待の多くは、入浴中に性器を洗われながら弄ばれる、父親の性器を触らせられるなど風呂場で行われる。息子が被害を訴えることは稀で、父親は訴えられないと確信している。これは父親から娘への性虐待と全く同じ強者と弱者の図式である。能動的性の主体であるはずの自分が受動的で性的客体だったことは、自らが「女性化」されるということに他ならない。この自覚は性的アイデンティティーの形成に揺さぶりをかける。