大阪電灯
大阪電灯株式会社(大阪電燈株式會社、おおさかでんとうかぶしきかいしゃ)は、明治から大正にかけて存在した日本の電力会社(電灯会社)である。関西電力管内にかつて存在した事業者の一つ。
1889年(明治22年)に国内3番目の電力会社として開業。大阪市を本拠に供給区域を広げ、関西地方を代表する電力会社に発展したが、1923年(大正12年)に事業を大阪市および大同電力に譲渡し解散した。
大阪電灯は、日本において電気事業が勃興してから間もない時期に設立された、関西地方では2番目に古い電力会社(電灯会社)である。その設立は1888年(明治21年)2月であり、日本初の電力会社東京電灯の設立(1883年)の5年後で、名古屋電灯・神戸電灯の設立に続くものである。供給事業の開始は翌1889年(明治22年)5月からで、東京電灯・神戸電灯に次いで日本で3番目、関西地方に限定すると2番目の事例となった。大阪電灯の直後に設立された京都電灯と大阪電灯・神戸電灯の3社は明治期の関西における三大電灯会社で、その後相次いで設立された電力会社よりも著しく大規模であった。
設立当初の資本金は40万円、開業時点での電灯供給は150灯、という規模でスタートした大阪電灯は、明治から大正にかけて電気事業の市場が拡大する中で発展し、開業から35年目の1923年(大正12年)には資本金4320万円、電灯供給約188万灯、電力供給約3万馬力という規模まで拡大した。この間電気の供給区域も拡張され、初め配電は大阪市内のみに限られていたがやがて大阪市外にも広がり、堺市なども含む大阪府中部一帯に及んだ。また1902年(明治35年)に九州の門司市(現・北九州市)にて供給事業を開始したのを皮切りに、一時期大阪府外でも事業を展開した。供給事業以外にも電気機器の製造・販売事業を手がけており、設立初期から販売を行い後に自社工場を設置して機器の製造にも乗り出していたが、これは1921年(大正10年)に廃業している。
第一次世界大戦後から大正末期にかけて日本の電力業界では5つの会社が巨大化し、「五大電力」と呼ばれるに至った。関東からは東京電灯、中京と九州北部からは名古屋電灯の後身である東邦電力が加わり、関西からは宇治川電気と卸売り主体の大同電力・日本電力という新興の3社が名を列ねた。一方で大阪電灯を含む関西の既存会社はこれら5社に比して発展せず、関西地方における電気事業の中心は大正になってから開業した新興の3社へと移っていった。既存会社の発展が停滞した要因の一つが公営電気事業の発達で、大阪市でも1906年(明治39年)に市と大阪電灯の間で報償契約が締結されて事業が規制された上、後に市営の電気供給事業が開始された。
大阪市と大阪電灯の間で交わされた報償契約には、1922年(大正11年)以降に市が事業の買収を希望する場合には大阪電灯はそれに応ずる、という条項が盛り込まれていた。これに基づき1922年より大阪市は大阪電灯からの事業買収に向けて動き始める。長期にわたる協議の結果翌1923年に妥結に至り、同年10月、大阪電灯の事業・財産のうち大阪市内および東成郡・西成郡のものが大阪市に買収され、市営の電気供給事業に編入された。それと同時に残余の事業・財産は大同電力に買収され、大阪市および大同電力に事業・財産を譲渡した大阪電灯は解散し消滅した。
1887年(明治20年)頃、大阪市の有力者の間である事案が話し合われた。大阪市のような商業が盛んで人口の多い土地においては石油を用いて灯火をともすのは不衛生かつ火災の危険が伴う、ということで照明を近代化しようというものである。新たな照明としてガス灯が着目され、まずはガス事業が企画された。日本においてガス事業は1872年(明治5年)まず横浜市で開業し、1874年(明治7年)からは東京市でも経営されていた。
このガス事業の企画に対し、ガス灯よりも電灯を供給するのが有利であるという意見も出現する。電灯供給事業は1887年11月、東京市にて東京電灯の手で日本初の一般供給用発電所が竣工し、供給が始まったばかりであったが、先発のガス事業を圧倒して優位に立つ状勢であった。電灯はこの時期大阪にも登場しており、自家発電ではあったが1886年(明治19年)に三軒家の大阪紡績工場に採用され、また市内の劇場「中座」にも設置されていた。ガス派・電灯派に分かれて紛糾したものの、最終的に土居通夫の斡旋によって電灯事業の経営にて一同意見の一致をみた。
1887年11月28日、大阪府知事あてに事業設立願書が提出された。その発起人は大阪の有力実業家20名で、鴻池財閥の鴻池善右衛門、住友財閥の住友吉左衛門のほか、山口吉郎兵衛・阿部彦太郎・下郷伝平・松本重太郎・田中市兵衛・藤田伝三郎・土居通夫らが名を連ねた。同年12月1日に認可を受けて準備を進め、翌1888年(明治21年)2月5日、発起人により創立総会が開催されここに大阪電灯が発足するに至った。社名は発足当初「有限責任大阪電灯会社」と称したが、1893年(明治26年)7月に「大阪電灯株式会社」に改称している。資本金は40万円である。
会社の設立とともに20名の発起人の中から土居通夫・豊田文三郎・玉手弘通・野田吉兵衛・徳田亀太郎の5名が取締役に選出され、そのうち土居が初代社長に就任した。土居は宇和島藩出身の士族で維新後は明治政府に出仕していたが、1884年(明治17年)に官を辞して実業界に入り鴻池家の顧問となり、次いで大阪電灯の設立に参加、後年には大阪商業会議所会頭にも推された。設立以後30年にわたり、土居は大阪電灯を社長として率いることになる。
会社設立翌年の1889年(明治22年)5月、大阪市南部の西道頓堀に建設していた出力30キロワット (kW) の火力発電所が完成。難波新地・千日前・日本橋・心斎橋などの地域にまず150個の電灯を取り付け、同年5月20日より供給を開始して開業した。2年後の1891年(明治24年)6月には、中之島に2番目の発電所を設置し、市内北部でも供給を開始している。
大阪電灯に先行して設立されていた東京電灯は、東京での供給事業以外にも開業以来日本各地において発電機の据え付け工事を請け負っていた。紡績工場や後発の電灯会社への設置が主体で、名古屋電灯(愛知県)などで発電機設置工事を担当した。東京電灯の影響力は関西地方の電灯会社にも及び、大阪電灯に先立って開業した神戸電灯、大阪電灯に続いて開業した京都電灯の2社でも、発電機の設置を東京電灯が行っている。しかし大阪電灯は、名古屋や神戸・京都の場合と異なり、東京電灯への対抗意識を持ち、設立・開業にあたり同社の関与を排除した。例えば東京電灯の技師長は藤岡市助であったが、大阪電灯では藤岡より1年後に工部大学校を卒業し当時アメリカ合衆国へ留学中であった岩垂邦彦を招聘している。
発電・送電方式についても大阪電灯は東京電灯とは異なる方式を採用した。先発の東京電灯ではエジソン社よりエジソン式直流発電機を購入し、220ボルト (V) の電圧による低圧直流送電を採用していた。関西地方でも、東京電灯が技術面で協力していた神戸電灯・京都電灯では東京と同じ直流発電機・低圧直流送電方式が採用された。これに対し、大阪電灯では岩垂の提言に基づきアメリカ合衆国のトムソン・ヒューストン・エレクトリックから交流発電機を輸入し、1889年に完成した西道頓堀発電所からは1,150Vによる高圧交流送電を実施した。交流方式では高圧送電が可能であるものの、当時は欧米で直流送電・交流送電のどちらが有利かを巡って論争(「電流戦争」)が起きている最中であり、日本でも高圧の電気の使用は危険であるとして東京電灯をはじめ低圧送電を推奨する側が高圧送電方式を攻撃した。
大阪電灯での高圧交流送電方式の成功により、1890年(明治23年)から翌年にかけて東京で開業した深川電灯・品川電灯の2社も高圧交流送電を採用。直流送電により開業した東京電灯もまた、直流送電方針を転換して1891年(明治24年)に交流送電を一部で採用するに至った。またアメリカではトムソン・ヒューストン社が直流送電を主張していたエジソン社と合併し、ゼネラル・エレクトリック (GE) へと発展する。トムソン・ヒューストン時代からの関係を踏まえ大阪電灯は以降このGEとの関係を深めることになる。一方東京電灯はエジソン社およびGEから離れていき、ドイツのAEGとの提携に切り替えた。やがて1890年代の後半になり発電所の新増設のため交流発電機を輸入すると、輸入元が大阪電灯はGE、東京電灯はAEGとなった。このときの発電機の周波数が大阪は60ヘルツ (Hz)、東京は50Hzであったことが、今日まで続く東日本と西日本の商用電源周波数の相違の起源となっている。
1889年5月に電灯150灯の供給でスタートした大阪電灯の供給事業は、電灯需要の伸長や供給区域の拡張によって開業以来その規模を拡大し、開業15年目の1903年(明治36年)には5万6千灯の電灯を供給するまでになった。この間、大阪府下において競合会社として許可を受けた浪花電灯会社を未開業のうちに1895年(明治28年)1月に買収。1890年(明治33年)には大阪を離れて九州にも進出し、福岡県門司市(現・北九州市)にて供給権を獲得した。
需要の増大に対応して火力発電所の新増設も相次ぎ、1891年の中之島発電所設置以降も1896年(明治29年)9月に幸町発電所、1903年2月に本田発電所をそれぞれ新設、門司市内にも1902年(明治35年)5月に門司発電所を設置した。このうち幸町発電所にて1897年(明治30年)3月に運転を開始した発電機は、大阪電灯が初めて採用した動力用の電力も発電できる60Hz発電機である。これにより従来の電灯供給に加えて動力用電力の供給も同年に開始されたが、日露戦争以前の当時は需要は少なかった。1903年末時点で発電所の総出力は3,555kW(うち門司発電所は70kW)に達している。
供給事業以外でも特記すべき事業が電気機器の製造販売である。電気事業が開業するのに先立つ1888年7月、大阪電灯はトムソン・ヒューストン・エレクトリック製電気機器の日本における独占販売権を取得し、電気機器の輸入販売を始めた。GEの発足後もGE製電気機器の独占販売を続ける一方で、1895年10月に子会社として加島電機工場を設立し、電気機器の製造・修繕事業にも進出。独占販売契約を結んだままでは自社での機器製造が不可能であったため、1897年8月にGEとの販売契約を破棄した上で電機工場を直営化し、電気機器の製造販売事業を本格化させていった。
事業の拡張に要する費用は、主に増資と株金の払い込み徴収によって調達しており、数度にわたる増資の結果資本金は1903年時点で240万円となった。この時期の大阪電灯は好業績に支えられて配当率が20%に達しており、円滑な増資・払い込み徴収が可能であった。
1904年(明治37年)1月、大阪電灯は大阪府堺市の堺電灯から事業を買収した。同社は1894年6月に設立された電灯会社で堺市とその周辺へ供給していたが、大阪電灯に比べて成績は悪く、経営難に陥ったため大阪電灯に統合されるに至った。一方大阪府外での供給事業も拡大し、翌1905年(明治38年)7月長崎県佐世保市での供給権を獲得し、1906年(明治39年)8月より佐世保発電所を設置して供給を開始。また1904年7月京都府内での供給事業の認可を受けて舞鶴発電所を新設、1908年(明治41年)5月より舞鶴地区への供給を開始した。
事業拡大に並行して、大阪電灯は淀川上流部(宇治川)での水力開発計画に参画した。長距離送電技術が確立されていなかった明治末期にあって、宇治川は大阪や京都への水力電源として最適の地域であった。このことから1894年(明治27年)にはじめて淀川上流部にて水利権が申請された際、京都電灯社長の大澤善助らとともに大阪電灯社長の土居通夫も参加した。その後競合する計画が立案されたため宇治川開発は長く停滞したが、1901年になって各派の妥協がなり計画が統一され、1906年4月にようやく水利権が許可された。
水利権の許可を受けて1906年10月25日、資本金1250万円で宇治川電気株式会社が設立された。大阪電灯からは土居通夫が創立委員長となったものの、会社が発足すると取締役に就くに留まり、初代社長に就任した大阪商船社長の中橋徳五郎が経営の主導権を握り、首脳部は中橋以下大阪商船系の人物で固められた。宇治川電気における経営権の掌握に失敗した大阪電灯側では同社に対抗すべく競合会社の設立を目論み、京都電灯とともに淀川電力の設立準備に着手する。水利権の獲得にも成功したものの、この淀川電力の権利は1910年(明治43年)4月宇治川電気に買収され、同社の起業は実現せずに終わった。
宇治川電気は大阪・京都・兵庫の3府県にて電力供給権を取得し、特に大阪市での電力供給を重要視していた。同社の経営への介入に失敗した大阪電灯は、結局この有力な競合会社と共存する道を選ぶこととなった。1911年(明治44年)10月、大阪電灯は宇治川電気との間に、同社から20,000kWを受電するという電力供給契約を締結。あわせて協定を結び、電源開発は大阪電灯が火力、宇治川電気が水力をそれぞれ担当する、宇治川電気は電力供給専業で電灯供給を行わない一方大阪電灯は電力供給を小口需要を中心に限定的なものとする、という事業分野の棲み分けを取り決めた。
宇治川電気との関係が問題となっている中、大阪電灯は大阪市当局との間にも問題を抱えた。報償契約問題の発生である。
1903年、大阪市は大阪電灯に対し、会社が収入の一部を報償金として支払い市の監督を受けるかわりに市は会社に対して事業の独占を保証する、という報償契約の締結を持ちかけた。まず11月、市の参事会が大阪電灯と報償契約を締結すべきという旨を決議。これを受けて大阪市長鶴原定吉は大阪電灯社長土居通夫を市役所に招いて報償契約の締結を提案した。大阪電灯側は市の要求にある程度応じる方針を固め、市側の最初の提案にいくつかの修正を加えた修正案を翌1904年6月に市へ提出した。だがこの修正案は市の認めるところとならず、8月会社側へさらなる修正案を提出。市の修正案もまた会社側の賛成を得られず、10月に会社側の2度目の修正案が市へと提出された。
このように報償契約交渉は停滞したが、鶴原市長の辞意表明につき高崎親章大阪府知事から早期締結の要望が出、知事の斡旋もあり1905年7月に仮契約の締結へと漕ぎ着けた。この仮契約は大阪電灯の株主総会では原案通り可決されたものの、一方の大阪市会では修正案の可決となり、修正案を会社側が拒否したため交渉はついに中断された。その後1906年1月、大阪市会において市営電車(大阪市電)との兼営にて電気供給事業を開始すべきという議決がなされたのを受けて市による調査が行われ、電灯供給6万灯、電力供給3,000馬力という電気供給事業を起業するという具体案が取り纏められる。そして1906年5月市会にて事業開始が議決され、議決に基づき市当局は市営電気供給事業の経営許可を出願することとなった。
上記のように市営電気供給事業が現実味を帯びるにつれ、大阪電灯側の態度は妥協的なものになっていった。数度の折衝ののち鶴原の後任市長山下重威と社長の土居らの間で契約案が作成され、1906年7月に市会により修正案が可決、大阪電灯の株主総会も修正案を承認した。これにより7月28日、大阪市と大阪電灯との間で報償契約が締結されるに至った。
報償契約の主な内容は以下の通り。
大阪電灯は市関連施設の電灯料金を20%減額する。
大阪電灯は報償金を市へ納付する。金額は、5年間の大阪市内電灯料金収入の平均額に対して下記の比率に相当する金額より電柱・埋設線管の敷地に関する大阪府への納付金(最高3,000円)を控除した残額。
年額100万円までの場合、6%。
年額100万円以上200万円未満の場合、100万円を超過する額に対しては4%。
年額200万円以上の場合、200万円を超過する額に対しては2%。
大阪電灯は電灯事業に関する年次報告書を市へ提出する。
大阪電灯は市の立ち入り検査を受け入れる。
大阪電灯は電灯料金を引き上げる場合、事前に市の承認を得る。また水力発電による電力を使用する場合は電灯料金引き下げについて市と事前に協議する。
大阪電灯は市の要求に応じて電灯線路を延長する。
大阪市は大阪電灯の電灯事業に対して特別税や道路使用料などを徴収しない。
大阪市は大阪電灯による電柱や埋設線管などの設置を目的とする道路などの使用を承認する。
大阪市は市営の電灯事業を経営しない。大阪電灯以外の電灯事業者による道路などの使用を認めない。
大阪電灯は1922年1月1日以降に市が事業の買収を希望する場合はそれに応ずる。
このように大阪市は大阪電灯の事業を規制し負担を求める代わりに、大阪市内における電灯供給事業を大阪電灯が独占することを承認することとなった。ただし独占の保証は電灯供給事業のみに関するもので、電力供給事業については報償契約の範囲外に置かれ、大阪電灯による事業の独占に保証を与えていない。なお電気供給事業の経営許可を出願済みであった大阪市は、この報償契約に基づいて電灯供給事業についてはその経営を取り止め、電力供給事業のみに限定して経営する方針に転換。同年11月5日に許可を取得し、1911年(明治44年)1月20日より市営の電力供給事業を開始した。
1913年(大正2年)8月、工事が遅れていた宇治川電気の宇治発電所(水力発電所、最大出力27,630kW)が運転を開始した。これに伴い同社との電力供給契約に従って大阪電灯は同年10月より宇治川電気からの受電を開始している。こうして水力発電による電力を使用することとなったため、大阪市との報償契約にある電灯料金値下げに関する事項も適用され、市との協議に基づき同年11月と翌年4月の2度にわたって大阪電灯は電灯料金を減額した。この際、市との協議は1912年5月から始まっていたが、値下げ幅などをめぐって難航、1913年9月になってようやく妥協が成立し、大阪電灯は新たに市との間に覚書きを交わして以下の事項を市に確約した。
一定規模以上の増資や社債発行については市と事前に協議を行う。
他社と合併する場合も市と事前協議を行う。
前記2項目についての協議が不調な場合は、市と会社が選定する調査委員の裁定に任せること。
宇治川電気からの受電を行う一方で、自社の電源として大規模火力発電所の建設を推進した。まず建設されたのが安治川西発電所で、1909年(明治42年)に着工、翌1910年(明治43年)8月に容量3,000kWの発電機2台にて運転を開始、翌年6月までに5台の発電機がすべて揃い完成した。続いて安治川東発電所の建設に取り掛かり、容量5,000kWの発電機2台を据え付けて1914年4月に竣工させた。これらの大容量火力発電所の建設および発電の集約は、宇治川電気からの受電開始と相まって電源コストの低減をもたらし、電灯料金や電力料金の値下げを可能にしたのである。業績についても1910年以降は安定的に推移し12%の配当率を維持しており、好業績を背景に資金調達のための増資を繰り返して1914年(大正3年)以降資本金は2160万円となった。なお、門司支店を1909年に、佐世保支店を1911年にそれぞれ売却して九州の事業から撤退し、会社財力の中央集中を図っている。
1916年(大正5年)4月、宇治川電気との間に電力供給契約を新たに締結し、大阪電灯が火力発電所を増設しそこから宇治川電気へ10,000kWの電力供給を行うこととなった。さらに電気供給事業を兼営する有力な電鉄会社に対しても競争の阻止を目論み電力供給契約を締結、1916年5月阪神電気鉄道、翌1917年(大正6年)4月南海鉄道、同年6月京阪電気鉄道との契約がそれぞれ成立した。宇治川電気や電鉄会社との契約を踏まえ、1916年6月許認可を受けて安治川東発電所の増設工事(12,500kW発電機1台増設)に着手。翌1917年(大正6年)9月には12,500kW発電機3台を設置する計画で春日出第一発電所の新設工事にも着手した。
ところが1916年以降の火力開発は停滞した。原因は1914年に勃発した第一次世界大戦の影響により、これまでの発電所建設を支えていた欧米諸国の発電機器が輸入できなくなったためである。発注した機械が到着しないものの、契約済みの供給契約の履行期日が迫る中で工事を遅らせ続けることはできないため、大阪電灯は資金の二重投下となる上に技術的な懸念があるにもかかわらず国産機器にて代替することとした。その後発電所の新増設工事は1918年(大正7年)には完成したものの、懸念通り国産機器は性能不足であり満足に稼動するに至らず、追加の改良工事を強いられる結果に終わった。
発電所建設工事の遅滞は宇治川電気でも見られた現象であるが、これら電力会社各社の発電力増強の遅れは大戦景気に沸く関西地方に深刻な電力不足をもたらした。供給力の伸びが抑えられる中にあっても、大戦景気の影響で大阪を中心に工業化が進展したことにより産業向けの電力需要が急増し、電灯需要についても人口の集中と所得の上昇により拡大したのである。電力不足は供給の不安定化を招き、大阪電灯では1918年12月以降たびたび送電停止措置をとり、宇治川電気も同様のことを始めたが、それでも両社ともに多くの未供給需要を抱えた。需給の不均衡ゆえ大阪では電力の使用権がプレミアム付きで転売される状況となった。
供給増により大阪電灯は増収を続け、1920年(大正9年)上期には1916年上期に比して3倍増となる1020万円余りの収入を計上した。しかしながら収入を上回るペースで支出が増大したため増収減益となり、1920年上期の決算でついに支出が収入を上回って36万円余りの損失を計上する状況となった。支出の増大は石炭価格の高騰や石炭使用量の増加による発電費の膨張が主因である。大阪における石炭価格は1916年より上昇し始め、1919年には高騰前の4倍の水準に達していた。石炭価格の高騰は、自家火力発電から受電への切り替えや蒸気機関から電動機への転換を促し産業向けの電力需要を伸長させる要因となったが、大阪電灯のように火力発電を主体とする電力会社にもダメージを与えたのであった。
発電費膨張の対策として、1918年7月に大阪電灯は電力料金の引き上げに踏み切った。その半面、電灯料金は大阪市との報償契約という制約により、1916年10月の値下げ以来料金が据え置かれた。電力料金収入よりも電灯料金収入が多い大阪電灯にとって、電力料金の値上げの効果は電灯料金据え置きの影響に打ち消され、業績の好転には繋がらなかった。この間、会社設立以来社長の座にあった土居通夫が1917年9月に死去し、元浪速銀行頭取の永田仁助が後任社長となるが1年で辞任。次いで元文部次官で貴族院議員の田所美治が3代目社長に就くがこれも1年しか在職せず辞任した。この経営トップが頻繁に交代する事態は、1919年(大正8年)12月に宮崎敬介が4代目社長となってようやく落ち着いた。宮崎は大阪の実業家で、大阪を代表する相場師島徳蔵の乾児(こぶん)と呼ばれた人物である。
支出増大により1919年下期の決算では、舞鶴支店の売却利益(1919年8月舞鶴電気へ譲渡)に前期からの繰越金を加えてようやく38万円余の利益金を集めたが、ここでついに無配に陥った。翌1920年上期は5%の配当を再開したものの、積立金を取り崩して行った蛸配当であった。経営改善策として1920年2月、再度の電力料金値上げを実施するとともに、今度は電灯料金についても大阪市に対して値上げの申請を行った。申請は値上げ幅を圧縮されたものの認可され、1920年5月から1年限りの措置として電灯料金が値上げされた。電灯・電力料金の値上げ実現に加えて物価が低落し始めたことから1920年下期には業績が回復に転じ10%の配当を再開、1921年(大正10年)上期以降は元の12%配当に回復した。
1920年の電灯料金値上げ申請に際し、大阪市との間で報償契約問題が再燃した。契機は、市から値上げ幅の圧縮を求められた大阪電灯が、それでは経営が困難であるとして事業の市営化を求めたことにある。会社側の提案を受けて市は調査を実施し、6%の利子つき公債3600万円と現金1720万円の合計5320万円にて事業を買収する案を大阪電灯に提示した。しかし買収価格が低いことを理由に大阪電灯が買収案を拒否したため、市営化は実現せずに終わった。買収案が流れた後の1920年10月、大阪電灯は料金値上げに続いて拡張工事に要する資金を調達するため資本金を2160万円から倍額の4320万円とするべく大阪市に申請した。同年12月になって市は増資承認などの条件を掲示し、大阪電灯と市の間に新たな契約(以下「新契約」)と関連する覚書きが交わされて増資が承認された。このとき交わされた新契約および覚書きの主な内容は、
大阪市は大阪電灯の倍額増資を承認する。
1922年1月以降、大阪市が大阪電灯より事業の買収を希望する場合、大阪市・東成郡・西成郡の地域における電灯・電力供給事業およびこれに属する財産、事業に必要な発電設備のみを分割して買収できる。発電設備を買収範囲から外すことも可能。
買収価格の算定方法を変更する。
というものである。1906年の報償契約(以下「旧契約」)に続いてこの新契約においても、大阪市は1922年1月以降事業を買収する権利を認められた。
増資問題の解決後、発電力増強のため春日出第二発電所の新設に着手。20,000kW発電機2台を設置し、1922年(大正11年)11月に竣工した。この間の1921年10月、「製作所」が閉鎖され1895年以来行ってきた電気機器の製造販売事業が廃業となった。同事業は1909年に新工場へと移転してから全盛期を迎え、一時は米国のウェスティングハウス・エレクトリックおよび同社代理店高田商会との提携も企画されたが、1916年5月火災に巻き込まれ工場はほぼ全焼した。その後は場所を変えて工場を復興したものの1919年1月今度は失火で全焼。以降は戦後恐慌や会社の経営危機の影響により事業の回復は困難となり、廃業に至った。
石炭価格高騰と電力不足に悩まされていた頃、大阪電灯ではその打開策として同様に電力不足に苦しむ京都電灯と提携し、京都電灯が水利権を持つ九頭竜川水系(福井県)にて水力開発を実施して京阪地方へと送電する計画を立ち上げた。これに山本条太郎率いる北陸電化も加わり、この3社の関係者らが中心となって1919年(大正8年)10月、日本水力株式会社が資本金4400万円にて設立された。社長には山本条太郎が就任し、大阪電灯からは宮崎敬介が副社長に就いている。
日本水力は主として北陸地方にて水力開発を行い長距離送電線にて京阪地方へと送電する計画の下に設立されており、設立直後の1919年11月、大阪電灯は日本水力と電力受給契約を締結した。この契約により、大阪電灯は将来的に電力をすべて日本水力から購入することなどが取り決められた。しかし日本水力の事業は1920年春の戦後恐慌で行き詰まり、同社と同時期に関西地方への送電を目的に設立されていた大阪送電とその親会社木曽電気興業と合併して1921年2月に大同電力株式会社となった。木曽電気興業は木曽川開発などを目的に設立された電力会社、大阪送電は同社と京阪電気鉄道の提携にて関西への送電を目指して1919年に設立された送電会社であり、社長はともに福澤桃介である。大同電力の社長には福澤、副社長には宮崎敬介がそれぞれ就任している。
大同電力は発足後、日本水力が発注していた資材を転用して木曽川から大阪へと至る大阪送電線の建設を進め、大阪市郊外の門真町(現・門真市)に大阪変電所を設置して1922年(大正11年)7月より大阪への送電を開始した。大同電力は日本水力から大阪電灯との供給契約を継承しており、この時大阪電灯へ7,000kWの供給を始めた。供給に先立ち1921年10月に供給に関する覚書きが交わされたものの本契約の締結は遅れていたが、1922年10月にようやく成立。大同電力は大阪電灯に対し1924年春までに最大60,000kWを供給することなどが定められた。
1922年は大阪市と締結していた報償契約により、大阪市が大阪電灯の事業を買収できるという権利が発生する年であった。同年1月、早速大阪市は大阪電灯に事業買収に関する協議の開始を通告し、買収協議が開始された。