櫻井通晴
櫻井 通晴(さくらい みちはる、1937年3月4日 - )は、日本の会計学者。専門は、管理会計・原価計算。学位は、商学博士(早稲田大学・論文博士・1971年)。専修大学教授を38年間努めた。ソフトウェア原価計算の開発・導入、原価企画の欧米企業・大学への普及、ABCとバランスト・スコアカードの日本への移植、コーポレート・レピュテーションの研究など、原価計算・管理会計の研究に貢献。静岡県出身。
1956年 静岡県立静岡高等学校定時制卒業。
※以下、出典は『櫻井・加藤 両教授退職記念論集。
1962年 早稲田大学第一商学部卒業。
1969年 専修大学経営学部助手、助教授、教授就任(-2007年)。
1971年 早稲田大学大学院商学研究科博士課程修了、商学博士の学位を早稲田大学より取得。
1989年 ハーバード大学ビジネススクール フルブライト上級研究員(1989-1990)。
1990年 放送大学客員教授(1990-1994)。
1992年 公認会計士第二次試験(1992-1995)、同第三次試験委員(1998-2000)。
1999年 電気事業審議会委員(1999)、産業構造審議会委員(2005-2006)。
2001年 日本原価計算研究学会会長(2000-2003)。
2002年 専修大学大学院経営学研究科科長(2002-2005)。
2002年 早稲田大学アジア太平洋研究科客員教授(2002-2007)。
2003年 NTTドコモ監査役(2003-2006)。
2004年 SRA監査役(後にSRA HD監査役兼任)(2004-2014)。
2004年 独立行政法人情報処理推進機構監事(2004-2013)。
2006年 学校法人東京医科大学監事他(2006-2009)。
2007年 城西国際大学客員教授(2007-2016)。
2015年 防衛省「予定価格訓令改正作業部会委員」(2015~2016)。
2015年 インテリジェント ウェイブ社外監査役(2015~)。
中心的な研究テーマは、時代の変遷とともに、原価計算、管理会計、インタンジブルズの測定へと移行している。著書45冊のうち,主要なものは以下のものである。
『A.A.A.原価・管理会計基準』(訳著), 中央経済社,1975, [増補版]1981.
『アメリカ管理会計基準研究』白桃書房, 1981.
『経営原価計算論』中央経済社, 1979, [増補版]1981.
Japanese Management Accounting, A World Class Approach to Profit Management, edited by Yasuhiro Monden and Michiharu Sakurai, Productivity, 1989.
『ソフトウェア原価計算』(他著),白桃書房, 1987, (増補版)1992.
『企業環境の変化と管理会計』同文舘出版, 1991.
Integrated Cost Management, A Companywide Prescription for Higher Profits and Lower Costs, Productivity Press, Portland Oregon, 1996.
『間接費の管理』中央経済社, 1995, (新版)1998.
『キャッシュフロー経営と会計』(佐藤倫正と共編著)中央経済社, 1999年.
『コーポレート・レピュテーション』中央経済社, 2005.
『ソフトウェア管理会計』白桃書房, (第2版)2006.
『企業価値創造の管理会計』(編著), 同文舘出版, 2007.
『バランスト・スコアカード』同文舘出版, 2003, [改訂版]2008.
『レピュテーション・マネジメント』中央経済社, 2008.
『コーポレート・レピュテーションの測定と管理』同文舘出版, 2011.
『インタンジブルズの管理会計』(編著),中央経済社, 2012.
『原価計算』同文舘出版, 2014.
『ケース 管理会計』中央経済社, 2017.
『契約価格,原価,利益―管理会計の視点による防衛装備品の効率的・効果的な開発と生産―』同文舘出版, 2017.
『管理会計』同文舘出版, 1994.(第7版)2019年2月.
論文は、歴史的アプローチを用いた原価計算と管理会計の分析を扱った研究が多い。VPI(通称、バージニア工科大学)への留学以降の1980年代の中葉を挟んで、実務への貢献を意図した論文が多くみられる。実証研究の論文は、2010年以降。約250本の論文のうち、主要なものは、以下のものである。
「原価計算対象の変遷」『會計』第113巻 3, 1978, pp.44-65.
「変革期における管理会計研究の方法」『會計』第122巻 5, 1986, pp.1-20.
「ソフトウェア原価計算の機構」『産業経理』Vol.46, 1,1986, pp.113-125.
「ハイテク環境下における原価企画の有効性」『企業会計』Vol.40 No.5, 1988, pp.625-631.
Target Costing and How to Use it, The Journal of Cost Management, Vol.3 2, 1989, pp.39-50.
“The Influence of Factory Automation on Management Accounting Practices; A Study of Japanese Companies, in Measures for Manufacturing Excellence, Edited by Robert S. Kaplan, 1990, pp.15-38.
「原価企画の管理会計上の意義 (1)(2) 」『税経通信』1994年, Vol.49, No.3, pp.14-23, 以上,(1), Vol. 49, No.5, pp.2-17, 以上,(2).
「活動基準原価計算の計算原理とその特徴」『産業経理』Vol.50 2, 1990, pp.41-50.
「インタンジブルズとレピュテーション・マネジメント」『管理会計学』第18巻 2, 2010, pp.41-51.
「コーポレート・レピュテーションによる財務業績への影響」『会計プログレス』(共著)No.15, 2014, pp.1-13.
「経済モデル,会計基準,原価計算理論から見た『原価計算基準』の問題点」『原価計算研究』Vol.38 No.1, 2014, pp.1-10.
「人工知能(AI)が会計と会計士監査、内部監査に及ぼす影響」『日刊監査研究』No.543, 2018, pp.1-12.
「AIの会計,監査,管理会計への適用」『企業会計』Vol.71, No.2, 2019, pp.20-28).
※出典は「専修大学での教育,研究,行政,社会活動の38年間」
日本会計研究学会学術賞(1978年)
日本公認会計士協会賞(1982年)
経営科学文献賞(1992年)
日本内部監査協会・青木賞(1997年)
日本会計研究学会・太田黒澤賞(1999年)
日本原価計算研究学会賞(2009年)
日本管理会計学会文献賞(2011年)
公認会計士協会学術賞(2019年)
専修大学には38年在職したが、その間、数多くの大学教授、公認会計士、税理士等を輩出した。学部、大学院のゼミナール生のうち大学教授・准教授は23名、公認会計士、税理士は約50名。大学院経営研究科 科長、経営学研究所 所長、専修大学主催の日本会計研究学会・日本原価計算研究学会の準備委員長等を歴任した。
弟子に、伊藤和憲、青木章通、谷守正行、岩田弘尚(以上専修大学)、新江孝、藤野雅史(以上日本大学)、山田義照、小酒井正和(以上、玉川大学)、田坂公(福岡大学)、松島桂樹(元武蔵大学)、関谷浩行(北海学園大学)、伊藤武志(大阪大学)、飯塚弦二郎(永谷園社長)、職業会計人等がいる。