ベトナム
クチ県 (Củ Chi): クチ(糾支)
ダナン(Thành phố Đà Nẵng、城庯沱㶞)
ハイフォン(Thành phố Hải Phòng、城庯海防)
カントー(Thành phố Cần Thơ、城庯芹苴)
ヴィン(Thành phố Vinh、城庯永)
フエ(Thành phố Huế、城庯化)
ホイアン(Thành phố Hội An、城庯會安)
ニャチャン(Thành phố Nha Trang、城庯芽莊)
ファンティエット(Thành phố Phan Thiết、城庯潘切)
ミトー(Thành phố Mỹ Tho、城庯美湫)
タイニン(Thành phố Tây Ninh、城庯西寧)
ヴィンロン(Thành phố Vĩnh Long、城庯永隆)
ダラット(Thành phố Đà Lạt、城庯多樂)
欧米の多くと同様に、細かい分類から順に表記し、またストリートによって住所を表す。番地は、偶数が左車線側、奇数が右車線側のように分かれ、ストリート名のない細かい路地に入る場合は、7/40(40番地にある路地内の7番目)のように表記する。例として、ホーチミン市1区人民委員会の住所を下記に記す。
Ủy ban nhân dân Quận 1 - 47, Đường Lê Duẩn, Phường Bến Nghé, Quận 1, Tp Hồ Chí Minh, Việt Nam
(1区人民委員会 - 47番地、レ・ズアン通り、ベンゲー坊、1区、ホーチミン市、ベトナム)
世界銀行の統計によると、2018年のGDP(国内総生産)は2,372億ドル。一人当たりのGDPは2,387ドルである
1986年12月のベトナム共産党第6回大会で、社会主義に市場経済システムを取り入れるというドイモイ政策を採択、中国の改革開放と同様に市場経済路線へと転換した。1996年のベトナム共産党第8回大会では、2020年までに工業国入りを目指す「工業化と近代化」を二大戦略とする政治報告を採択した。ドイモイ政策の導入以降、貧困率は大幅に改善され、1993年の58.1%から2015年には5%以下となった
政府開発援助と外国投資が経済を牽引している。2007年には政府にとって重要な目標となっていた世界貿易機関(WTO)に加盟した。世界金融危機で一時失速した国内総生産 (GDP) の成長率も、2010年代は平均して5~6%の安定成長が続いている。一方インフレ率は、2011年に18.7%と高い数値を記録したが、2017年には3.5%となった。中国では人件費が上昇基調にあることから、新たな投資先として注目が集まっている。欧州連合(EU)は新興国で初のFTAを結ぶ相手にベトナムを選び、2020年8月1日に発効した。
伝統的な友好国である旧ソ連圏であるユーラシア経済連合も初のFTAを締結。また、環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)では、米国政府によれば最も利益を受ける国とされ、日本政府によれば交渉でも主導的な役割を果たしており、世界銀行によればTPPで最も恩恵を受ける国である。
NEXT11やVISTAの一角にも数えられており、今後一層経済の発展が予想されている。1日1ドル以下で生活する貧困層の割合は中国、インド、フィリピンを下回る。
労働人口の66%が第一次産業に従事しているが、近年は第二次産業、第三次産業が急成長。観光業の伸びが特に著しく、重要な外貨獲得源となっている。
主な輸出品目は原油、衣料品、農水産物。特にコメについては、インド、タイに次ぐ世界第3位の輸出国である。カシューナッツと黒胡椒の生産は世界の1/3を占め1位。コメのほかコーヒー、茶、ゴム、魚製品の輸出も多い。しかし、農業のGDPに占める割合は他の産業が成長したため20%(2006年)に低下した。原油生産は東南アジアで第3位である。
安い人件費、ODAを活用したインフラ整備を背景に外国資本の受け入れでASEANで高い経済成長を続けている。
社会主義国として経済の根幹をなしてきた国有企業とは別に、民間企業が台頭している。不動産会社として2001年に起業した後に小売業、製薬、学校・病院経営、農業・飼料からベトナム初の自動車生産にまで進出したビン・グループ、ベトジェットを傘下に持つソビコ・ホールディングス、不動産業のFLC、BRGなどが財閥を形成しつつある。これらを含めた大手企業の経営者は10大富豪と呼ばれる。旧ソ連への留学組が創業・経営し、政治家や政府高官との人脈を利用して事業を成長させてきた例が多いと指摘されている。
2010年8月4日、ベトナム公安省は、乱脈経営で国営ベトナム造船グループ(ビナシン)を経営危機に陥れたとして、同グループの前会長を背任に当たるとして逮捕した。前会長は親族を重要ポストに登用するなど私利を図っていた疑いがもたれている。
2011年11月8日、2011-2015年の社会経済発展計画を政府が提案し、国会で承認された。国内総生産年平均6.5-7%の成長率を目指し、公共投資や国営企業の改善を通じた経済構造の再編を図るものである。
コーヒーは、現在ではブラジルに次いで世界第二位の生産量(99万トン、2003年)に達している。大部分がインスタントコーヒー、缶やペットボトル入りの清涼飲料、製菓用途で使われる安価なロブスタ種(カネフォラ種)であるが、レギュラーコーヒーに使われる高級品のアラビカ種の栽培も始まっている。また、現地では基本的に植民地支配を受けたフランスの手法を取り入れた飲み方にてベトナムコーヒーが飲まれる。
水田水稲作地帯は北部の紅河デルタと南部のメコンデルタであり、生産性も高く、国家の重要な穀倉地帯を形成している。メコンデルタで栽培できる野菜類は、ナス、キュウリ、トマトなどのほかに、ミント類がある。
石炭や南シナ海で採掘される石油を中心とした有機鉱物資源、スズを中心とした金属鉱物資源に恵まれている。北部ハロン(ホンゲイ)から産出する石炭は上質の無煙炭であり、19世紀末からホンゲイ炭として採掘が始まっている。石炭技術で釧路コールマインとの繋がりが太く、北海道釧路市に名誉領事館を設置している。2003年時点の採掘量は1,670万トン。原油は1,660万トンのを産出する産油国でもあり、天然ガスの採取量は126千兆ジュールとなっている。
金属鉱物資源は、北部デルタ周囲の丘陵地帯に主に産する。最も重要なのが世界第4位のスズ(4000トン、世界シェア1.5%、2005年)。亜鉛、金、クロム、鉄、鉛のほか、リン鉱石を産出する。
ベトナムの電力の大部分は、石炭、石油、ガスなどの火力発電または化石燃料発電によって生産されており、その他にはディーゼル、小さな水力発電所での水力発電、再生可能エネルギーを用いた発電が挙げられる。これらが現在も国の電気を供給している。
ベトナムの科学技術に対する国家支出は、2010年時点でGDPの約0.45%に達している。
ベトナム社会主義共和国憲法第5条に「ベトナム社会主義共和国はベトナムの地に共に生活する各民族の統一国家である」と、多民族国家であることを規定している。ベトナム政府が公認しているだけでも54の民族がいる。ベトナム国民は、身分証明書を一定年齢以上に達すると発給され、身分証明証には民族籍を記入する欄が設けられている。
ベトナムの総人口は、2022年現在で9,832万人となっている。1988年以降「2人っ子政策」をとってきたが、2017年を以って廃止された。
公式に認められている民族が54あり、そのうちキン族(ベトナム族)が最も多く、全人口の85%から90%を占める。キン族の言語であるベトナム語はムオン族・セダン族などと同じオーストロアジア語族(モン・クメール語派)語族に属する。ムオン族はホアンビン省、タインホア省の山間部に住み、ベトナム語のゲアン方言などとの近似性が指摘されている。
その他に少数民族としてホア族(華人)、タイ系のタイー族・ターイ族・ヌン族、クメール族、ムオン族、モン族(ミャオ族)、ザオ族などがある。少数民族のうち、ホア族とクメール族以外の大半は山地に住む。
言語はベトナム語(越南語)が公用語である。その他にも華語(主に広東語、閩南語、北京語)、クメール語なども使われており、フランス領インドシナ時代の影響から、少数のエリート層や高齢者の間ではフランス語が理解できる人もいる。また、ソビエト連邦など共産主義国とのつながりがあったため、ロシア語を理解できる人もいる。ただし、最近の若年者の教育は英語教育が一般的になり、町の看板などを見渡してもベトナム語以外では、欧米人観光客向け(観光客相手に生活していく上でも、英語ができないと生活が成り立たないため)に英語が目立つのが、現在の状況である。
詳細については、各項目を参照のこと。
チュ・クオック・グー(B國語)
声調をもつベトナム語を表記するために発明された声調入りアルファベット(ラテン文字)であり、現在唯一の公用文字。17世紀にフランス人のイエズス会宣教師、アレクサンドル・ドゥ・ロードが、カトリック教会布教の為に発明した文字。19世紀末以降のフランス植民地時代に普及し、1945年の独立時に正式に公用文字となった。現在、ベトナム語はもっぱら、この文字により表記される。
チュハン(B漢)
ベトナムにおける漢字。上記のチュ・クオック・グーが公用文字となるまで、ベトナム語を表記する公用文字はなく、書き言葉としてはもっぱら漢文(古中国語)が用いられた。チュ・クオック・グーの普及により使用頻度が減少したが、ベトナム語の中には漢字語の影響が強く残っている。北ベトナムでは1950年の暫定教育改革により漢文教育を廃止し、1954年には漢字の公的な使用を全廃、南ベトナムでは1975年の崩壊まで中等教育での漢文科が存続していた。2014年現在では、僧侶か日本語や中国語の学習者しか読めなくなっている。
チュノム(B喃)
ベトナム語を表記するために13世紀に発明された合成漢字。固有語の表記に用いられ、漢字と混ぜ書きされた。
など、複数の造字法があり複雑で、一時期を除いて公用文字に採用されることはなかったが、民族意識の高まりを背景に民間では有識者層を中心に普及し、18世紀から19世紀には多くのチュノム文学が生まれた。20世紀になると、漢字の画数が複雑過ぎる事で、初等教育に支障を来す事や、チュ・クオック・グーの普及により、急速に衰退の道を辿った。
主要民族であるキン族を中心に、人名の多くは、漢字文化圏に属しており、人名も漢字一字(まれに二字)の漢姓と、一字か二字(まれに三字)の名からなる構造は中国と共通している。婚姻の際には基本的に夫婦別姓となる。しかし各字の機能は漢名とは異なっており、名のうち一字目は「間の名」(tên đệm、ミドルネーム)と呼ばれ、末字の名と一体化しておらず、また中国の輩行字、朝鮮の行列字のような世代の区別に使われることもない。目上や目下に対しても、呼びかけに使われるのは末字の名のみであり、間の名は含まれず、また姓を呼びかけに使うことはほとんどない。
名付けに使われる語は必ずしも漢字由来のものに限らず、庶民の間では固有語による名付けがかなり存在している。また少数民族の名前には、上記の説明にあてはまらない固有のシステムを持つものがある。
宗教は仏教(大乗仏教)が大半を占めている。その他にも道教、カトリック教会がある。中部(旧チャンパ王国の領域)ではイスラム教やヒンドゥー教、南部にはホアハオ教や、混淆宗教としてのカオダイ教が教勢を保っている。公的に認められた宗教は、仏教、カトリック、プロテスタント、イスラム教、カオダイ教、ホアハオ教の六つである。このうち後ろの二つは、ベトナム独自の宗教である。
カトリック教会は、バチカン市国と国交を樹立しておらず、プロテスタントに関しては、アメリカ合衆国の宣教団体からの布教が強かった経緯もあり、旧南ベトナム地域および、ベトナム戦争中に南側についたバフナル族、ジャライ族、エデ族、コホ族などの山岳民族の間での信仰が中心である。
それぞれの公認教団の信徒数は、2008年の資料で仏教1,000万人、カトリック550万人、カオダイ教240万人、ホアハオ教160万人、プロテスタント100万人、イスラム教6万5千人となっている。公認教団の一例としてはベトナム仏教僧伽がある。
憲法では、信教の自由を人民に保障しているが、同時に信仰に制限があることも法律に明記している。過去には2001年、2004年に、ベトナム政府に土地を奪われた山岳民族による暴動が元で、プロテスタントの弾圧が起きた。また、政府非公認教団である「統一ベトナム仏教教会」が弾圧に抗議して1992年に騒擾事件を起こす事件も発生している。2014年現在でも、非公認プロテスタント教団の活動は第三級行政区レベル(坊、社、市鎮)に留められており、より上位の行政区では活動ができないなどの各種制限が存在する。
また、ベトナム共産党員はホー・チ・ミン元国家主席のみを信仰する傾向がある。無論ホー・チ・ミン信仰は「宗教ではない」が、それに匹敵する影響力を有する(ホー・チ・ミン自身は、自らが個人崇拝の対象になることを、徹底的に嫌っていた程であった)。
成人識字率は、95%(2018年、米CIAによる)。学校で勉強する必修の第一外国語は英語が一般的である。英語以外にはロシア語、フランス語、中国語、日本語、韓国語、ドイツ語がある。
6歳から始まり、小学校5年間、義務教育、学費は原則無料。
基礎中学校(前期中等教育、日本での中学校に相当)4年間、普通中学校(後期中等教育、日本での高等学校に相当)3年間。
5-4-3制で、この期間を普通教育と呼ぶ。
ベトナムの大学には国家大学(首相直轄校)、国立大学(地方総合大学、専門大学:ベトナム教育訓練省、厚生省、文科情報省、人民委員会等の所轄)、民立大学がある。
3年制の短期大学と4-6年制の大学がある。
教育行政は、中央に教育訓練省、地方の省レベルに教育訓練局、県レベルに教育課がある。学校段階別の管轄関係は基本的には次のようになっている。高等教育は教育訓練省、普通中学は教育訓練局、基礎中学・小学校・幼稚園・保育園は教育課。これら教育行政機関の職員は「教育管理幹部」と呼ばれ、教育経験者。教員の資格要件は、幼児教育と初等教育で中等師範学校卒、前期中等は師範短期大学卒、後期中等教育は大学卒となっている。
ベトナムは近年の経済発展による貧富の格差拡大や地方貧困層の都市部への流入等に伴い、治安状況が悪化して行く傾向が見受けられる。現在、殺人や強盗等の凶悪犯罪の発生は少ないものの、外国人住居への忍び込み、繁華街周辺でのひったくり、スリや置き引き等の窃盗事件が発生しており、特に日本人旅行者は空港や市場、路上、ホテル、レストラン等で旅券や現金などの貴重品の盗難被害に遭うケースが頻繁に報告されている実状がある為、身の安全の確保の為にも不要な散策などは安易に行わない姿勢が求められる。
また同国治安当局は、これまで国内にテロ組織や反政府組織は存在しないとしていたが、国外においては2016年に在外反政府組織「ベトタン」をテロ組織として扱うとの報道がなされており、当局がベトナム人海外移住者(越僑)を主体とする反政府活動家の活動に対して警戒を強めている現状がある。
なお、政府の土地収用をめぐって国内の至る所で争議が頻発しており、2020年1月にはハノイ市近郊において警察官3名が死亡する大規模な騒擾事件が発生するなど、政府に対する抗議活動が行われている。
ベトナム人民公安局が治安維持を担っている。この機関はベトナム公安省の指揮下にある。
ヒューマン・ライツ・ウォッチによると言論、精神、出版、団結、宗教といった基本的人権が制限されている。人権活動家やブロガーは、嫌がらせ、脅迫、暴力、投獄に直面している。
アムネスティ・インターナショナルは、Facebook、Googleがサービスを提供しているが、政府の検閲に協力しているとしている。
主に南部では、タイやカンボジアと同様に、トランスジェンダー文化の伝統があるが、主に儒教の影響から同性結婚は長らく認められず、2002年に国営メディアでは同性愛を売春や賭博、違法薬物などと並ぶ「社会悪」であるとの認識を表明し、同性愛の規制や同性愛カップルの逮捕を行える法整備を確約した。しかし世論の高まりとともに、2009年に初の女性への性別変更と改名が認められる判例が生まれた。2013年には同性愛の禁止と罰金制度が法律から削除され、また同性カップルの同居に対して、正式な結婚には劣るが、ある程度の権利が認められた。しかし後にこの権利条項は削除されている。2014年10月時点、同性愛は禁止こそされてはいないが、法律婚など法的な権利が認められているわけでもない。
全国で発行されている新聞、雑誌は600種を超えているとされる。これらの新聞・雑誌は、ベトナム共産党とその下部組織や、省庁、機関の発行物である。日刊紙では13万部の『サイゴン・ザイフォン』(「サイゴン解放」の意。ホーチミン市党委機関紙)、18万部の『ニャンザン』(「人民」の意。ベトナム共産党中央委員会発行)、40万部の『タインニエン』(「青年」の意。ベトナム青年連協会発行)、45万部の『トゥオイチェー』(「若者」の意。ホー・チ・ミン共産青年団発行) などがある。
前述の通りこれらは全て政権党関係の機関紙であるが、『トゥオイチェー』紙は比較的革新的な編集方針を採っており、タブー視されているホー・チ・ミンの過去の経歴を掘り下げる報道や、近頃の若者はホー・チ・ミンよりビル・ゲイツに憧れているなどの報道を行い、当局と度々衝突を起こしている。
1975年までのベトナム共和国(南ベトナム)ではゴ・ディン・ジエム政権やグエン・バン・チュー政権などの独裁政治を批判する知識人グループ「第三勢力」の活動が続いた。しかし、1976年に南北統一によってベトナム社会主義共和国が成立した後、レ・ズアン指導部は硬直化した官僚政治を推し進め、メディアの活動を抑制する路線をとった。1980年代後半に、グエン・ヴァン・リン書記長がドイモイ路線を推し進め、新聞や雑誌にも活況を与えた。1986年3月1日にホーチミン市で新聞『タインニエン』が創刊された。
1989年に、中華人民共和国で六四天安門事件が発生し、東ドイツで「ベルリンの壁」が崩壊すると、メディアを抑制する路線に切り替えた。同年12月、「マス・メディア法」が制定され、刑法258条にて報道禁止条項が明記された。
2018年現在、6850万人がインターネットを使用している。また、政治的発言をするブロガーが逮捕されるなどの事件を受け、『ウォール・ストリート・ジャーナル』は「スマートフォンやタブレット端末が急速に普及しているものの、世界で最もインターネットを利用するのが危険な国の1つでもある」と、指摘している。
概して米食文化であり、麺類も米粉製が多い。庶民の常食は米飯、麺、粥、フランスパン等である。中華料理とフランス料理の影響を受けている。また、世界第二位のコーヒー生産国であることもあり、独自のコーヒー文化が存在する。
飲酒量が多く、世界保健機関(WHO)が2018年に発表した調査結果によると、ベトナム人が1年間に摂取するアルコール量は8.3リットルと、世界平均(6.4リットル)を上回る。特にビールが好まれ、企業別生産量シェアは、タイ企業傘下のサイゴンビール・アルコール飲料総公社(サベコ)43%、ハイネケン25%、ハノイビール・アルコール飲料総公社(ハベコ)15%、カールスバーグ8%の順である。日本のサッポロビールホールディングスが2011年に進出して高級ブランドとして定着しているほか、日本円換算で1杯数十円程度の樽詰め生ビール「ビア・ホイ」が各所の大衆食堂で売られている。ベトナム政府は、国民の健康維持や飲酒運転防止のため広告などの酒類規制を進めており、2019年6月にはベトナム国会常任委員会がアルコール被害防止法案を採択した。
18世紀末から19世紀初め頃に文官グエン・ズーが、明末清初頃に成立した白話小説『金雲翹伝』を韻文に翻訳し、チュノムで『金雲翹』を書いた。以来、『金雲翹』は国民的な古典文学作品と看做されている。
ニャー・ニャック - ベトナムの雅楽。無形文化遺産。
ベトナム中央高原におけるゴングの文化的空間 - 無形文化遺産。
バイチョイ - ユネスコ無形文化遺産。
ハット・チェオ(Chèo) - ベトナム北部で人気の演劇。
ハット・ボイ(トゥオン、Tuồng) - ベトナム中部、南部の演劇。
カイ・ルオン - Cải lương - 改良劇の意。国外の物語も含む新しい演劇。
伝統衣装にはアオザイが知られている。
ベトナムの建築は古代中国の文化から影響を受けている面が多く、呉朝以前から仏教建築の影響の濃さが窺える。
近代における建築はフランス植民地時代に西洋文化の影響を強く受けている為、その点から建材にセメントが広く使われるようになり、ハノイ歌劇場を始めとしたコンクリート建築の建物が戦後から設けられている。
国内にはユネスコの世界遺産リストに登録された文化遺産が5件、自然遺産が2件存在する。
1945年の独立後、ホーチミン主席令が出され、東洋博古学院が古跡保護の責任を持つようになった。現在は歴史文化遺跡指定制度を文化・情報省が行っており、現在の総指定件数約2800件のうち、約2000件は寺、ディン(亭、村の守護神が祀られている)、廟、デン(神社)が占めている。歴史文化遺産を代表するものにはヤックラム・パゴダなどがある。
1957年、遺跡保護に関する議定を制定し、1962年に初めて「歴史文化遺跡」が指定された。対象は不動産中心で、革命や抗仏戦史に関する史跡、考古学的遺跡、建築、景勝地などが指定された。
ベトナム生まれの総合武術であるボビナムが国技となっている。さらにプロリーグのあるサッカーも国技と言えるほど圧倒的に1番人気のスポーツであり、伝統的スポーツのダーカウも深く浸透している。他にも、ベトナム相撲と呼ばれるヴァットが存在する。
ベトナムはオリンピックには1952年ヘルシンキ大会から参加しており、これまでに射撃やテコンドー、重量挙げでメダルを獲得している。2016年リオデジャネイロ大会では、射撃でホアン・スアン・ビンが同国初となる金メダルを獲得した。
ベトナム国内でサッカーは、老若男女問わず人気がある国民的なスポーツとなっている。サッカーリーグのVリーグは1980年にセミプロとして創設され、2000年にプロ化した。ベトナムサッカー連盟(VFF)によって構成されるサッカーベトナム代表は、これまでFIFAワールドカップには未出場である。AFCアジアカップには2度出場しており、2007年大会と2019年大会ではベスト8の成績を収めた。
さらに東南アジアサッカー選手権では2度の優勝を誇り、代表チームが試合で勝利を収めると街にはベトナム国旗を持った人々が溢れ、国中が大変な盛り上がりをみせる。国内で人気の選手には「ベトナムの英雄」と呼ばれるレ・コン・ビンが存在する。同国代表の最多出場・最多得点者であり、2009年にはベトナム人として初めてポルトガル1部に移籍している。また、2013年にはコンサドーレ札幌にも所属していた。