日本のダムの歴史
こうした移転住民に対する事業者の態度は、戦前の私権が十分に確立していない時期には住民不利になることが多かった。富山県の小牧ダム(庄川)では庄川流木事件に見られる事業者と流域住民の対立が長期に及んだ。東京都の小河内ダム(多摩川)では旧小河内村全村945世帯が移転、移転した住民の苦難は石川達三の『日蔭の村』に描かれるほど困窮し一部は清里の開拓に未来を託し、昭和天皇も移転者のその後を気に掛けていた。岩手県の田瀬ダム(猿ヶ石川)では移転後に変わり果てた我が家を見た住民が涙に暮れ、神奈川県の相模ダム(相模川)に至っては陸海軍の圧力に屈して不本意な補償内容を呑まざるを得なかった(「軍部の介入」節を参照)。戦後も岩手県の石淵ダム(胆沢川)で移転住民は満足な補償金を受け取れず困窮し、香川県の内場ダム(内場川)では建設に反対して墳墓の土地を動かない一部住民に対して事業者の香川県が住民を追い出すため試験湛水を強行。宇摩地域住民の悲願であった銅山川疏水を実現させた愛媛県の柳瀬ダム(銅山川)では補償交渉の席上愛媛県土木部長が将来観光地になって寂しい山奥が賑やかになると失言し、移転住民から「故郷を失う我々の前でボートとは何だ、観光客とは何だ」と悲痛な反論を受けている。私権の保護が重視されなかった戦前や、日本国憲法が施行されても生存権の尊重といった概念が確立していなかった戦後初期にあって「官尊民卑」の風潮が色濃く残っていた時代の問題であり、こうした事業者、特に建設省の態度は1963年(昭和38年)に科学技術庁資源局が発行した『石淵貯水池の水没補償に関する実態調査報告』の言葉を借りるならば「国益を強調した権威主義と強制収用をちらつかせる強圧的態度」であり、「移転住民の気持ちを考え、移転後の生活を思い遣る態度は全く見られない」姿勢に終始していた。
心情を理解されない移転住民の悲しみは、やがて事業者に対する強い怒りとなって表れ日本各地で激しいダム反対運動が巻き起こる。福島県の田子倉ダム(只見川)で1954年(昭和29年)に発生した田子倉ダム補償事件は戦後のダム反対運動の先駆けであった。ダム建設に反対する住民はレッド・パージで地下活動を行っていた日本共産党の思想的扇動を受けて反対運動を激化させ、円滑な補償を行うため事業者の電源開発と仲介した大竹作摩福島県知事が提示した高額な補償金額に対して建設省が反対姿勢を明確にして混乱。解決に2年を費やした。159戸が移転した群馬県の藤原ダム(利根川)では何の前触れも無く建設省が突然ダム建設に取り掛かって住民が激怒し利根郡水上町(みなかみ町)挙げての反対運動が勃発。京都府の大野ダム(由良川)では建設省の強硬姿勢に反発する住民に対し、蜷川虎三京都府知事が住民本位の補償を建設省に求めて奔走し補償交渉妥結に導いた。
こうした移転住民の不満は遂に九州・阿蘇山麓において激しい火の手を挙げた。1957年(昭和32年)に勃発した松原ダム(筑後川)・下筌ダム(津江川)に対する日本最大のダム反対運動・蜂の巣城紛争である。昭和28年西日本水害による筑後川の激甚災害を機に計画された両ダムであるが、建設省担当者の移転住民の生活を思い遣らない態度に反発した室原知幸ら熊本県阿蘇郡小国町住民は下筌ダム右岸に「蜂の巣城」という砦を築いて抵抗。1960年(昭和35年)の九州地方建設局代執行水中乱闘事件に見られる流血闘争や事業認定無効の法廷闘争、さらには日本労働組合総評議会や自由法曹団などの活動家も介入し都合13年にわたる激烈な反対闘争となった。蜂の巣城紛争は1970年(昭和45年)に室原が死去し遺族と建設省の和解が成立して終結する。しかし単身で国家に抵抗した室原が唱えた「公共事業は法に叶い、理に叶い、情に叶うものでなければならない」という精神は、公共事業と日本国憲法が認める生存権との兼ね合いに大きな問題を投げかけた。このほか群馬県の八ッ場ダム(吾妻川)や奈良県の大滝ダム(紀の川)、岡山県の苫田ダム(吉井川)では自治体・住民一体の激しい反対運動にまで拡大し、遂には勇払郡占冠村全村が反対した北海道の赤岩ダム計画(鵡川)や、移転戸数2,200世帯という途轍もない補償案件のため神田坤六群馬県知事・群馬県議会・沼田市が反対した沼田ダム計画(利根川)のようにダム計画が中止に追い込まれる例も現れた。
移転住民への対応に関して建設省と正反対の態度を示したのが、電源開発であった。日本のダム事業史に残る大ダムを数多く建設した電源開発であるが、296戸が水没した佐久間ダム(天竜川)では木目細かい補償費用の算出を元にした交渉を行い、補償額が高いという批判に対して「生きている人間を相手に、一片のペーパープラン通りには行かない」と突っぱねた。250戸が水没し「御母衣ダム絶対反対期成同盟死守会」による強烈な反対運動が繰り広げられた御母衣ダム(庄川)では初代総裁であった高碕達之助が住民と涙を流しながら交渉に当たり、藤井崇治副総裁が『幸福の覚書』を取り交わして妥結に持ち込み、さらに水没する樹齢400年のエドヒガンを笹部新太郎らの協力で高台に移植するという世界でも例のない離れ業をやってのけ、「荘川桜」として移転住民の故郷への思い出を残した。建設省との共同事業で建設され、電源開発が施工を担当した九頭竜ダム(九頭竜川)では、移転529戸という大規模な補償案件であったが補償交渉が妥結するまで建設工事は行わないという「九頭竜補償方式」を確立。住民の信頼を得てわずか2年で補償交渉を妥結させた。
こうした補償問題に対して政府は1951年(昭和26年)の土地収用法改正で補償の対象となる権利を明確化させて、補償交渉の円滑化を進めた。また1953年(昭和28年)には電源開発に伴う水没その他による損失補償要綱、翌1954年に公共事業の施行に伴う損失補償要綱を策定。その後も続発する補償問題に対応すべく法整備を実施したが、移転戸数が多いダム事業の増加に伴いそれだけでは根本的な解決が難しくなった。1969年(昭和44年)には全国知事会が水源地域開発のための立法化を要請、1972年(昭和47年)には再度立法化のための知事会試案を政府に提出するなど補償問題で矢面に立つ地方自治体側から補償に関する法整備が強く要望された。これを受け政府は1974年(昭和49年)に水源地域対策特別措置法(水特法)を施行した。水没戸数20戸以上または水没農地面積20ヘクタール以上(北海道は60ヘクタール以上)のダムについて生活再建、生活環境や産業基盤の整備などで住民の福祉増進を図ることを目的としており、1994年(平成6年)には貯水池の水質汚濁防止が目的に追加された。施行後1974年7月20日に手取川ダム(手取川)などが指定されたのを皮切りに2015年(平成27年)時点で96ダムと霞ヶ浦が指定されている。また同年には電源三法(電源開発促進税法・発電用施設周辺地域整備法・電源開発促進対策特別会計法)が施行された。主に原子力発電所の立地促進が目的であるが、発電用施設周辺地域整備法に関しては福島県の大川ダム(阿賀野川)など水力発電目的を有するダム事業においても補助が行われている。
こうして補償問題に関する一連の法整備は整えられた。ここまでの間に多くの住民が住み慣れた故郷に永遠の別れを告げており、中には徳山ダム(揖斐川)の旧徳山村など自治体ごと消滅した地域もある。しかし住民たちは最終的にはダム建設の重要性を認識し、苦渋の決断を行った。こうした水源地域住民に対して1976年(昭和51年)に利根川・荒川水源地域対策基金が設けられたのを皮切りに多くの地域において水源地域支援のための財政援助や上下流の地域住民交流が下流受益地の自治体で実施され、水源地域に対する報恩の意思を示している。
大正時代から高度経済成長期に掛けて日本では数多くのダムが建設されたが、それに伴い次第にダムを建設する適地が減少していった。また計画しても費用対効果の点や沼田ダム計画のように水没物件などの問題で絶好の適地でありながら計画を放棄した地点も多く、限られた中でより有効なダム事業を進める必要が生じた。ダム事業者はこの点を踏まえた新たな事業展開を進めている。
戦後早期に見られた広範囲の地域に被害を及ぼす水害はダムや河川改修の整備によって次第に少なくなったが、局地的な集中豪雨などによる水害は多いままであった。局地的豪雨による災害を防ぐための地域限定的な治水対策事業の一つとして1967年(昭和42年)に補助治水ダム事業が導入された。治水ダムとは洪水調節単独、または洪水調節と河川の正常な機能を維持するための流量調節(河川維持放流)を目的とした治水特化型のダムである。1956年(昭和31年)に県営ダム事業として香川県に五名ダム(湊川)が建設されたのを皮切りに、河川改修事業や農地防災事業として各自治体が建設を進めていた。補助治水ダム事業はこうした治水ダム事業に対して補助多目的ダムと同様に国庫の補助を行う制度で、秋田県の旭川治水ダム(旭川)などが指定第一号として着手され、北海道の有明ダム(茂築別川)が1971年(昭和46年)同事業初の完成例となった。一方多目的ダムでも、山間部や離島など限られた一定の地域に対する治水・利水を目的とした小規模な補助多目的ダム事業として1988年(昭和63年)小規模生活貯水池事業が創設され、こちらも多くのダムが建設されている。
既存のダム機能を増強させる目的で施工されるダム再開発事業も次第に増加していった。主に貯水池の掘削や有効貯水容量の配分変更、放流施設機能強化による治水・利水機能の強化と、ダム自体のかさ上げまたは既存ダム直下流に新たなダムを建設して貯水容量自体を増やし治水・利水機能を強化する二つの方法が採られている。前者としては昭和47年7月豪雨による被害や岡山市の水道需要増大を受けて1983年(昭和58年)に再開発された岡山県の旭川ダム(旭川) や、283日にも及んだ1978年(昭和53年)の福岡市大渇水を機に貯水池掘削による容量増加を1985年(昭和60年)に実施した福岡県の南畑ダム(那珂川)、施工中のダムとしてバイパストンネルによる放流機能増強を図る京都府の天ヶ瀬ダム(淀川)や愛媛県の鹿野川ダム(肱川)などがある。後者としてはダムかさ上げ例として水道専用ダムを21.9メートルかさ上げして1984年(昭和59年)に多目的ダム化した北海道の新中野ダム(亀田川) や既設ダムを1979年(昭和54年)に16.5メートルかさ上げした川上ダム(富田川) があり、施工中のものとして北海道の桂沢ダム(幾春別川)を11.9メートルかさ上げする新桂沢ダム、岐阜県の丸山ダム(木曽川)を20.2メートルかさ上げして治水機能を強化する新丸山ダムがある。また既設ダム直下流に新たなダムを建設する再開発事業として北海道の夕張シューパロダム(夕張川)、青森県の浅瀬石川ダム(浅瀬石川)と津軽ダム(岩木川)、岩手県の胆沢ダム(胆沢川)、山形県の長井ダム(置賜野川)、島根県の八戸ダム(八戸川) などがある。なお事業の完成により日本初の多目的ダム施工例だった沖浦ダムは浅瀬石川ダムに、日本初のロックフィルダム施工例だった石淵ダムは胆沢ダムに、大夕張ダムは夕張シューパロダムに、管野ダムは長井ダムに、目屋ダム(岩木川)は津軽ダムの湖底にそれぞれ水没。桂沢・丸山ダムも再開発の完成により水没する運命である。
ダム技術については工事の機械化・省力化による事業費圧縮を目的として様々な研究が進められ、その結果RCD工法と台形CSGダムという世界初のダム技術が日本で誕生した。RCD工法のRCDとは Roller Compacted Dam-Concrete の略であり、セメントの量を極力少なくした貧配合の超硬練りコンクリートをブルドーザーで撒き出して振動ロードローラーで締め固める工法であり、ロックフィルダムの工法をコンクリートダムに援用したものである。1973年にアメリカ陸軍工兵司令部が試験的な施工を行っていたが、日本では建設省が大川ダムの上流仮締切ダムにおける試験的な施工を経て1978年に山口県の島地川ダム(島地川)において本体工事に世界で初めて採用した。以後大規模コンクリートダムの標準的な施工法となり、佐賀県の嘉瀬川ダム(嘉瀬川)や栃木県の湯西川ダム(湯西川)などではより高速のコンクリート打設が可能となった巡航RCD工法が導入されている。一方台形CSGダムは日本で開発された新しい型式で、CSGとは Cemented Sand and Gravel の略である。ロックフィルダムで実証されている台形ダムの安定性を応用した設計の合理化と、コンクリート原材料の品質を厳選せず利用できる材料の合理化、およびRCD工法と同様の手法で施工ができる施工の合理化を兼備したダム型式であり、事業費の圧縮や材料取得のための原石山掘削といった環境への負荷を軽減できる利点がある。沖縄県の金武ダム(億首川)が施工第一号として2002年(平成14年)より開始され、2012年(平成24年)北海道の当別ダム(当別川)が世界で初めて同型式として完成した。日本では当別・金武ダムのほか幾つかのダムで本型式が導入予定である。
また、ダムの放流に欠かせない洪水吐きのゲート設置にも変化がみられた。大正時代に建設された発電用ダムを中心に戦前完成したダムの多くは多数のゲートが横一列に並ぶタイプが多かったが、戦後アメリカ合衆国海外技術顧問団の勧告や水門技術の発達などにより比較的少数の大型ゲートによる調節が主流となった。しかし1973年(昭和48年)鳥取県が施工・完成させた補助治水ダム・百谷ダム(天神川)は洪水吐きにゲートを備えない日本初のゲートレスダム(坊主ダム)方式を導入した。ゲートレスダムは豪雨時にダムまで洪水が到達する時間が短く人為的な洪水調節操作が難しい流域面積の狭い河川で主に採用されるが、日本のダム建設においては百谷ダム以降規模の大小を問わずゲートレスダムの建設が主流となっている。さらに治水ダムの中には平常時には全く貯水を行わず洪水時にのみ貯水する洪水調節目的特化型の流水型ダム(穴あきダム)が建設されるようになった。1956年3月に茨城県で完成した藤井川ダム(藤井川)が県営事業としては最初の例 になるが、2005年(平成17年)に完成した島根県の益田川ダム(益田川)以降、流水型ダム方式の治水ダムが日本各地で新たに計画されている。
日本のダム建設を牽引してきた水力発電事業も、変容を遂げていた。大正時代から戦後早期に掛けては水力発電が日本の電気事業における中心的な存在であり、火力発電は水力発電の発電量減衰を補う「水主火従」の時代であった。だが高度経済成長期以降、大出力の火力発電所が次々に運転を開始。さらに原子力発電も実用化されるに至って相対的に水力発電の比重は減少、1963年を境に「火主水従」の時代に変化していった。電力会社の新規電力開発もこうした大容量火力発電所・原子力発電所の建設に重点が置かれ、大規模なダムを伴う貯水池式水力発電所は建設に適した地点が減少、さらに新鋭石油火力発電との経済性で比較され縮小傾向にあった。しかし火力発電所や原子力発電所は高稼働率の運転を継続しなければならず、こまめに出力を調整することができない。このため電力需要のピーク時には即時に対応し辛いという欠点があった。こうした欠点を補うため、柔軟な出力運転が可能な水力発電、特に河川流量に左右されにくく余剰電力を有効に活用でき、かつ需要ピーク時に即応できる揚水発電が注目された。
日本では1931年(昭和6年)に祐延ダム(小口川)を利用した小口川第三発電所、1934年(昭和9年)に野尻湖を利用した池尻川発電所、1952年(昭和27年)に沼沢湖と只見川を利用した沼沢沼発電所 などが運転を開始していたが、何れも小規模な揚水発電所であった。認可出力が10万キロワット以上の揚水発電所が建設されるのは1960年代以降のことである。1962年中部電力が大井川に畑薙第一発電所(13万7000キロワット)、1964年には電源開発が池原発電所(35万キロワット)の運転を相次いで開始した。1965年には東京電力が矢木沢発電所(24万キロワット)および神奈川県企業庁が城山発電所(25万キロワット)の運転を開始しているが、両発電所は河川総合開発事業の一環でもあった。1969年(昭和44年)には高さ155.0メートルの巨大アーチ式コンクリートダム・奈川渡ダム(犀川)を利用した安曇発電所(62万3000キロワット)が運転を開始する など揚水発電所の建設が盛んになっていった。1970年代に入ると夏季の電力需要が益々増大し、急激な電力使用量の上昇に対応するため認可出力100万キロワットを越える大規模揚水発電所の建設が開始された。
1972年電源開発によって新豊根ダム(大入川)を上部調整池、佐久間ダムを下部調整池とする新豊根発電所(112万5000キロワット)の運転が開始され、1974年には関西電力が黒川ダム(市川)を上部調整池、多々良木ダム(多々良木川)を下部調整池として市川水系・円山川水系の2水系を利用した奥多々良木発電所(121万2000キロワット)の運転を開始、その後出力を増強させ193万2000キロワットという日本最大の水力発電所になった。1979年には東京電力が新高瀬川発電所(128万キロワット)の運転を開始した。新高瀬川発電所は信濃川水系犀川の二次支流である高瀬川に上部調整池である高瀬ダムと、下部調整池である七倉ダムを建設して揚水発電を行うが、上部調整池である高瀬ダムは高さ176.0メートルで黒部ダム(黒部川)に次ぐ日本第二位の高さを有するダムである。
その後も日本各地で100万キロワット級の揚水発電所が建設され、2005年に1号機47万キロワットの一部運転を開始した東京電力の神流川発電所は、全面稼働すれば日本最大の認可出力282万キロワットの予定となる。しかし電力需要の低迷などもあって新規の揚水発電計画は修正を余儀なくされ、関西電力が滋賀県に建設を予定していた金居原発電所計画(228万キロワット) などの揚水発電計画は中止され、高さ148.5メートルの金居原上部ダム(八草川) や高さ137.0メートルの木曽中央下部ダム(阿寺川) といった大規模ダム計画も同時に中止されている。
なお、揚水発電所の建設に伴って盛んに建設されたダムの型式として、アスファルト表面遮水壁型ロックフィルダムがある。ロックフィルダムの上流面にアスファルトを厚く舗装して水を遮るダムで、電源開発が1968年に只見川の支流である大津岐川に完成させた大津岐ダムが日本初となる。奥只見ダムよりもさらに奥地に建設されたこのダムは劣悪な道路事情からコンクリートの輸送手段に問題がありコンクリートダムの建設は難しかった。このためロックフィルダムが採用されたが厳寒の冬季には工事を中断しなければならず、事業費抑制の観点から工期延長は避ける必要があった。だが本型式を採用することで輸送量の軽減、工期の短縮、事業費の節減につながることが判明し1965年の着工からわずか3年で完成させた。その後この型式は主に揚水発電所のダムにおいて好んで採用され、多々良木ダムのほか電源開発沼原発電所の上部調整池である沼原ダム(那珂川水系) や九州電力小丸川発電所の上部調整池である大瀬内・かなすみダム(大瀬内谷川)、東京電力塩原発電所の上部調整池である八汐ダム(鍋有沢川)などが建設された。
1989年(昭和64年/平成元年)、昭和天皇が崩御して激動の昭和時代はその幕を下ろし、平成となった。バブル景気に沸いた日本は「バブルが弾けた」後に平成不況という長期間の不況に突入。産業構造の変化は公共事業の在り方にも次第に影響を及ぼした。また高度経済成長に伴う公害などの環境破壊に対する反省から自然保護の風潮が強くなり、環境を激変させる大規模土木事業に対して日本国民の間から疑問の声が上がり始めた。両者に関わるダム事業は特にこれら問題の矢面に立たされ、今までとは一転して厳しい立場に身を置くことになる。
ダム建設は大幅な自然の改変を伴う。例えば棲息する魚類を始めとした河川生態系への影響や植生への影響、あるいは水質への影響などである。また発電用ダムでは発電用の取水量が河川への放流量よりも多くなることで流量の不均衡が生じ、いわゆる「枯れ川」の問題も発生した。さらにダムを建設することで河川が分断されて上流から流下する土砂がダムで遮断、貯水池に土砂が堆積する堆砂(たいしゃ)の問題や流砂連続性の途絶による砂丘の縮小や河床の固定化など、多種多様な問題が表面化した。このため自然保護の立場からダム事業に対する批判が強くなった。
ダムと自然保護にまつわる問題は、既に大正時代から発生している。関東水電が只見川源流の尾瀬に水力発電を目的として1919年(大正8年)より計画した尾瀬原ダムである。只見川が尾瀬ヶ原より流出する地点にダムを建設して貯水池を形成し、貯水した水を利根川へ分水して発電を行う計画で、1903年(明治36年)より構想があった。ダム計画は1938年(昭和13年)の東京電燈による計画案では高さ80.0メートル・有効貯水容量3億3000万立方メートル、1948年(昭和23年)に日本発送電が公表した計画案では高さ100.0メートル・貯水容量7億2000万立方メートル・湛水面積約1,300ヘクタールという巨大ダム計画となったが、只見特定地域総合開発計画の原案を精査したアメリカ合衆国海外技術顧問団による勧告もあり高さ85.0メートル・総貯水容量6億8000万立方メートルの規模でほぼ固まった。しかし完成に伴い尾瀬ヶ原全域が水没することから「長蔵小屋」を造った平野長蔵を始め国立公園を所管する厚生省や文部省、植物学者・登山家などが環境保護の立場から、福島県が水利権の立場から強く反対した。尾瀬原ダム計画はその後首都圏の水資源に利用する気運が高まるが、水利権を巡り最終的に関東地方対東北地方・新潟県の地域間紛争に発展して計画は行き詰まり、1996年(平成8年)3月事業者である東京電力が尾瀬ヶ原の水利権を放棄したことで77年に及ぶ尾瀬原ダム計画は中止された。この尾瀬原ダム計画反対運動を機に1949年(昭和24年)設立されたのが日本自然保護協会である。
また吉野熊野特定地域総合開発計画における主要な事業の一つであった電源開発の熊野川開発全体計画で、池原ダム(北山川)と共に計画された七色ダム・奥瀞ダム(北山川)は吉野熊野国立公園の景勝地である瀞峡の主要部を水没させることから厚生省と自然公園審議会が反対。審議会は建設を許可しない姿勢を明確にしたことで流域自治体を巻き込む問題に発展した。最終的に七色ダムの建設地点を10キロメートル下流に、奥瀞ダムは小森ダムとして11キロメートル上流にダムサイトを変更して瀞峡主要部の水没を回避し1965年(昭和40年)完成した。なお小森ダムは瀞峡の環境保全を目的に河川維持放流を毎年4月から11月に実施している。
こうした自然保護にまつわる問題はダムに限らずスーパー林道などの道路や港湾、発電所、鉄道、産業廃棄物処理場などインフラストラクチャー全体に及ぶ問題であった。環境保護と大規模公共事業の整合性を図るため1997年(平成9年)環境影響評価法(環境アセスメント法)が成立、1999年(平成11年)に施行された。同法第2条において様々な大規模事業が対象とされたが、河川事業についてはダムを含む河川管理施設と水力発電所がアセスメントの対象となった。具体的には湛水面積100ヘクタール以上のダムと認可出力3万キロワット以上の水力発電所は「第1種事業」としてアセスメントが義務化され、湛水面積75-100ヘクタールまでのダムと認可出力2万2500-3万キロワットまでの水力発電所は「第2種事業」として個別にアセスメントの可否を検討することが規定された。これにより多くの大規模ダム事業が環境アセスメントの対象となり、猛禽類保全対策などを厳密に実施するようになった。ただし津軽ダム(岩木川)のように同法成立以前から環境影響評価に基づく対策が実施されたダムも存在する。
ダム事業は環境に悪影響を与えるという認識が強いが、ダムによって自然環境が回復した例もある。群馬県を流れる利根川の支流・吾妻川は長らく「死の川」と呼ばれていた。草津温泉・万座温泉から湧き出る酸性水が流入するため河川の酸性度が高く、魚類が一切棲息していなかった。特に草津温泉付近を水源とする吾妻川の二次支流・湯川のpHは1.8と希塩酸や希硫酸並みで、鉄釘を一週間で溶かすほどの強酸性河川だった。漁業は元より灌漑にも使えず、利根川の水質まで損ねていた吾妻川の酸性度を改善するため群馬県は世界初の河川中和事業である吾妻川中和事業に1961年(昭和36年)着手。湯川に石灰を投入し下流に建設した品木ダムで攪拌・中和する対策を講じた結果吾妻川の酸性度は回復し、魚類が棲息する河川となった。同様に「玉川毒水」として流域を300年近く苦しめていた秋田県を流れる雄物川の支流・玉川についても、1989年玉川ダムの完成により恒久的な中和処理が可能となり毒水を克服している。また東京都を流れる隅田川は高度経済成長期に水質汚濁が激化、1961年の隅田川における生物化学的酸素要求量(BOD)は35-40 mg/lと「ドブ川」の態であった。当時東京都への水道供給を目的に矢木沢ダム(利根川)などを水源とする利根導水路が建設されていたが、利根導水路を利用し隅田川に利根川の清浄な水を導水することで隅田川の水質浄化を図った結果、1975年(昭和50年)以降BODは4-5 mg/lにまで改善、水質汚濁のため1961年に中断した早慶レガッタが1978年(昭和53年)に復活した。
ダム建設に伴う人造湖の誕生が新たな生態系の創出をもたらした例もあり、1996年(平成8年)に宮城県が建設した化女沼ダム(長者川)は自然湖である化女沼をダムにより拡張した治水ダムであるが、完成後オオハクチョウや猛禽類の生息地として重要な湖沼となり2008年(平成20年)ラムサール条約に登録された。このほか絶滅危惧種のトモエガモ集団越冬地として鳥獣保護法の「鳥獣保護特別区域」に指定された愛媛県の黒瀬ダム(加茂川)、ダム完成後に生息する鳥類が増加した静岡県の奥野ダム(伊東大川) など生態系保全に寄与したダムもあり、多種多様な鳥類がダムやダム湖に飛来・棲息することが確認されている。
ダム建設による環境問題として、河川環境の悪化も問題とされた。特に水力発電が盛んに行われた河川において顕著で、取水元であるダムから水力発電所まで距離があるダム水路式発電所ではダムに付属する取水口から発電所までトンネルによって河水を迂回させるため、ダムと発電所の間では河川の水量が激減し、場合によっては完全に途絶する。流水が途絶することで河川生態系はほぼ壊滅し河川環境は極度に悪化した。こうした「枯れ川」の問題が特に深刻だったのが、静岡県を流れる大井川であった。