アブドゥル・ハリス・ナスティオン
それからの2週間、ナスティオンは MPRS 総会の切り盛りで多忙を極めた。議長として彼が議事進行を進めるなかで、MPRS はマルクス・レーニン主義の禁止、スカルノの終身大統領指名の取り消し、1968年7月までに国会議員選挙を執り行うことが決定された。 MPRS 総会はまた、スハルトに新内閣を組閣するよう正式に命じ、スハルトの権力を強化した。また、大統領が職務を委譲することができない場合には、副大統領ではなく、スーパースマル保持者に職務権限を委譲する、という憲法修正案が可決された。
1966年は時が過ぎるにつれてスカルノの権勢が目に見えて衰え、人気にも翳りが目立った。政治的勝利が近づいていることを知ったスハルトは、上品なジャワ人らしい役割を演じ、スカルノを元気づける声をかけ、スカルノを非難する声から庇うことすらしてみせた。ナスティオンをはじめとする他の将軍たちはそれほど慈悲深くなく、年の暮れが近づくにつれて、ナスティオンはスカルノがインドネシアに招いた大惨事について責任を負うべきであると主張した。ナスティオンはさらに、スカルノを法廷に引きずり出すべきだと要求した。
1967年1月10日、再び MPRS が招集され、スカルノは報告書を提出した(スカルノは自分でそれを演説したのではなかった)。それは9月30日事件について最後の弁明の機会として期待されるものだった。「9原則補遺」と題されたその報告でスカルノは、9月30日運動 (G30S) を10月1日運動 (Gestok) と呼ぶべきだと語り、事件については、PKI が10月1日早朝に大きな誤りを犯したが、それだけが原因ではなく、狡猾な新植民地主義者たちによって招かれたものである、と主張していた。ナスティオンに向けても巧みな一撃が放たれており、スカルノは自分が9月30日運動のことで責めを受けるならば、その時の国防治安大臣も9月30日運動を見過ごし、発生前に阻止できなかったことに責めを負うべきである、と付け加えていた。その報告はまたしても MPRS に拒絶された。
1967年2月には、国会は MPRS の特別審議を3月に開催し、スカルノに代えてスハルトを大統領に任命するよう求めた。スカルノは自らの信念に従って身を引こうとしていたらしく、1967年2月22日、政府の日常業務を公的にスハルトに託し、必要なときだけ自分に報告することをスハルトに求めた。そしてついに、1967年3月12日、MPRS は公式に、スカルノの失職を認めた。ナスティオンはスハルトに大統領代行就任を宣誓させた。
1年後の1968年3月27日、ナスティオンはスハルトの大統領選出のための議会を主宰し、スハルトは正式にインドネシア共和国第二代大統領に就任した。
ナスティオンの力添えによって大統領の地位にまで上り詰めたにもかかわらず、スハルトはナスティオンを政治的ライバルと見なし、彼を追い落とそうと画策しはじめた。1969年、ナスティオンは SESKOAD と陸軍学校での演説を禁じられた。1971年、ナスティオンは55歳の定年まであと2年を残した53歳で、突然軍籍を剥奪された。1972年には MPRS の議長職も失った。1971年の国会選挙で選出された新議員が MPRS の構成議員となり、その新議長にイダム・ハリド(ナフダトゥル・ウラマー総裁)が指名されたからである。
このような劇的な転落のため、ナスティオンは「政治のルンペン」(Gelandangan Politik) というあだ名をつけられた。
権力の座から滑り落ちると、ナスティオンは新体制に対する政治的反対者としての立場を強めていった。
1970年代末にはスハルト政権は民衆寄りの姿勢を改め、権威主義的になった。そして腐敗した。この時期になると多くの者が大っぴらに新体制を批判する声を上げるようになった。1977年に総選挙が実施された後には、スハルトを支持するゴルカル党による不正選挙があったとの声が上がった。ナスティオンは新体制内のリーダーシップは危機的であると語った。
1978年7月には元副大統領モハマッド・ハッタとともに、憲法意識研究協会 (YLKB) を立ち上げた。スハルト政権はすぐに対処し、1979年1月に予定されていた YLKB の第1回会合の開催を許さなかった。ナスティオンと YLKB は諦めなかった。1979年8月には国会議員も含めて何とか会合を開くことにこぎ着けた。おそらく、この会合に国軍メンバーも参加していたことは明らかである。この会合でナスティオンは、新体制がパンチャシラと1945年憲法を十分に履行していないと批判した。
スハルトはそうした批判を受け付けなかった。1980年3月27日の国軍会議で演説を行なったスハルトは、国軍選出議員は国会内の議席を死守し、パンチャシラと1945年憲法を支持するゴルカルのような勢力と連携すべしと語った。1980年4月16日、陸軍特殊部隊 (Kopassus) 設立記念日に際しての演説でも、これと同じようなことを語っている。その中でスハルトは、汚職の指摘に対しては否定し、必要があれば、最高国民協議会 (MPR) で憲法改正に必要な3分の2の多数派議席を確保することが妨げられるというのならば、MPR 議員を誘拐することも厭わない、と語った。
ナスティオンは、体制に異議を申し立てる人々は大きな声明を発するべきであると決意した。スハルト体制に不満を抱く国軍関係者(元ジャカルタ市長アリ・サディキン、元警察長官フゲン・イマム・サントソ、元国軍参謀副長ヤシン)を呼び寄せ、元首相モハマッド・ナシールとブルハヌディン・ハラハップ、非常事態内閣時の首相シャフルディン・プラウィラヌガラもこれに参加した。政府に異議を唱える多くの著名人とともに、彼らは一枚の請願書に署名した。これはのちに、署名者が50人に上ったことから「50人請願」 (Petisi 50)として有名になるものである。
請願書は1980年5月5日に署名され、5月13日に国会に送付された。スハルト政権に対しては、スハルト個人の目的追求のためにパンチャシラを曲解するのを止めるようにと要求し、そして国軍に対しては、ゴルカル支持をやめ、政治に中立的になるよう求めていた。国会では、とくに開発統一党 (PPP) とインドネシア民主党 (PDI) の議員たちがこの請願書を深刻に受け止め、その論点に答えるようにスハルトに迫った。スハルトは1980年3月27日、4月16日の演説でこれに答えているから十分だと返答した。付け加えてスハルトは、もし何らかの問題があるのなら、国会は国政調査権を持ち出せばよいと答えた。すると野党議員たちは沈黙した。国会で国政調査権を持ち出しても、多数派のゴルカルによって拒否されてしまうことを知っていたからである。
ナスティオンたち署名者に対して、スハルトは移動制限、商取引の禁止措置を執り、これによって署名者たちは生活するのも苦しくなった。
1990年代の初め、スハルトは政治的開放政策に舵を切り、50人請願の署名者に対する禁圧処置も緩められた。1993年6月、ナスティオンが病気で入院したとき、陸軍将校たちが見舞いに訪れた。それからナスティオンは科学技術大臣ユスフ・ハビビの訪問を受けた。ハビビはナスティオンや他の署名者たちを、自身が管轄する造船所や航空機工場に招いた。そしてまた政府は、50人署名者たちの移動制限はあるが、これはナスティオンには適用されないと言い始めた。その他の署名者たちはともかく、ナスティオンは政府批判をやめ、「意見の違い」という言い方を好むようになった。
そしてついに、1993年7月、スハルトは大統領宮殿にナスティオンを招き、会談を行なった。二人の会談は、独立記念日後の1993年8月18日にも開かれた。政治的な話題には何も触れなかったが、両者が違いを越えて和解したがっていることは明らかだった。1995年のインタビューで、ナスティオンはインドネシアが和解の過程を歩むよう促していることから、彼がスハルトのリーダーシップに従うことを受け入れたのだとも言える。
1997年10月5日、 国軍記念日に際して、ナスティオンは「大将軍」に進級した。これはインドネシア陸軍の階級格付け制度では最高の位で、他の国でいう元帥に相当する。ナスティオンはスディルマン、スハルトに続き3人目の、そして今のところ最後の大将軍である。
ナスティオンは2000年9月5日、死去した。発作に襲われ、昏睡状態に陥った後のことだった。
妻はヨハンナ・スナルティ (Johanna Sunarti)、子供は娘が二人。
ウマール・ウィラハディクスマは1946年から1947年にかけてナスティオンの副官を務めた。