東北大学
第一食堂に次ぐ規模であり、こちらも昼の混雑が激しい。また、2007年よりイスラム教徒向けのハラール・フードの試験販売が行われている。ブックカフェである Boook(ブーク)ではパンや紅茶などの軽食を提供している。2011年に新設された工学部中央棟内に旧中央食堂が移転、あおば食堂となって、サンドイッチや弁当などの専門店と共にリニューアルした。
工学部店(けやきダイニング)
理薬店(カフェテリア/麺コーナー/レストラン「AOSIS」)
レストランは不定期提供されるバイキングが特徴。
星陵店(カフェテリア/麺コーナー)
青葉記念会館3F。有限会社自然食彩が経営。通常のレストランの価格帯で、学食とは一線を画するメニューを提供している。ランチは700円。
Espace Commun (Café & deli) (エスパース・コマン)
工学部総合研究棟1F。有限会社自然食彩が経営。菓子類も扱う。
機械・知能系道路より。有限会社自然食彩が経営。名称は公募によるものである
エスパース・ウヴェール
理学合同C棟1F。有限会社自然食彩が経営。
セブン・イレブン
理学合同C棟1F。北青葉山キャンパス最初のコンビニエンスストア。営業時間は8時から22時である。
デイリーヤマザキ東北大工学部東店(閉店)
株式会社デイリーヤマザキ経営。東北大構内初のコンビニエンスストアで、24時間営業。東北大学植物園より青葉山ゲート側での入場券販売を委託されていた。2022年10月31日をもって閉店。
三条地区・青葉山地区などに東北大学が委託した民間企業により運営されるユニバーシティハウスがあり、三条地区・八木山地区に東北大学の支援のもと寮生により運営される学寮がある。また、東北大学YMCAが運営するYMCA渓水寮もある。東北大学の学生寄宿舎
仙台市内にある東北大学グローバルオペレーションセンターが、産学官連携の総合的な対外関係(研究・投資)を統括している。海外にある東北大学の出先機関としては以下のものがある。
東北大学中国代表事務所(北京市海淀区)
ニューサウスウェールズ大学(国際交流センター)内
国立応用科学院リヨン校(金属材料物理研究所)内
モスクワ国立大学(物理学部)内
シラキュース大学(計算機科学・工学部)内
韓国科学技術院(機械工学部)内
スウェーデン王立工科大学(機械学科)内
ニューサウスウェールズ大学(国際交流センター)内
モスクワ国立大学(物理学部)内
国立応用科学院リヨン校(金属材料物理研究所)内
ソウル大学校(工科大学)内
スウェーデン王立工科大学(機械学科)内
国立応用科学院リヨン校(金属材料物理研究所)内
大連理工大学(材料科学工程学院)
高度教養教育・学生支援機構グローバルラーニングセンター
仙台市との人事交流協定(仙台市の要請により、東北大学の教員が派遣される)
仙台市地域連携フェロー:「御用聞き」型の企業訪問
寺子屋せんだい:産学連携セミナー
「仙台宣言2007」
仙台市、東北大学、リバーサイド市(アメリカ合衆国カリフォルニア州リバーサイド郡)、カリフォルニア大学の4者による産学官連携の協定。
みやぎ産学官連携懇談会(産学官連携ラウンドテーブル)
東北経済連合会会長、東北大学総長、宮城県知事、仙台市長の産学官トップ4者が集まる円卓会議。
東北大学未来科学技術共同研究センターが連携協定を締結。
医学系大学産学連携ネットワーク協議会 (medU-net)
参加校は、札幌医科大学、東北大学、慶應義塾大学、東京医科歯科大学(幹事)、京都大学、三重大学、金沢医科大学
Top Industrial Managers for Europe (T.I.M.E.)
大学間協定:世界129機関・校(2008年6月30日現在)
部局間協定:世界290機関・校(2008年9月30日現在)
協定締結大学群:国立中央理工科学校5校(仏)、カリフォルニア大学10校(米)、グルノーブルコンソーシアムおよびストラスブールコンソーシアム7校(仏)
東北大学 (中国):同名ということから大学間交流協定を締結している。
大学発技術の民間移転などを担う100%出資会社「東北大学ナレッジキャスト」を設立している。
2020年度には「共創戦略センター」を開設し、海外との連携の仲介役として日本貿易振興機構(ジェトロ)を誘致した。
河北新報(仙台市)
七十七銀行(仙台市)
DOWAホールディングス(東京都)
日立製作所(東京都)
三井住友銀行(東京都)
セイコーエプソン(長野県諏訪市)
産業技術総合研究所(茨城県つくば市)
放射線医学総合研究所(千葉市)
宇宙航空研究開発機構(JAXA, 東京都)
実験動物中央研究所(神奈川県川崎市)
東北大学発ベンチャー企業を支援するベンチャーキャピタルとして「東北大学ベンチャーパートナーズ」を設立している。さらに研究成果をスピーディーに事業化するため、学外の金融機関や投資ファンドと協定を結んでいる。
TICC大学連携投資事業有限責任組合 (TUF)
東北イノベーションキャピタル (TICC) が運営するベンチャーキャピタルで、投資対象が東北大学の先端技術を活用する企業に限定される。類例に、北海道大の「北大アンビシャスファンド」、東京大の「UTEC1号」、大阪大の「阪大イノベーションファンド」がある。
産学連携の協力推進に関する覚書を締結。東北大は、国民公庫仙台支店が取り次いだ中小企業の新製品開発への助言を行う。一方、国民公庫は、東北大学発ベンチャーを中小企業と見なして融資を行うこともある(既に融資した東北大学発ベンチャーあり)。
ベンチャーのようなハイリスク融資を直接するかどうかはっきりした発表が見られない。しかし、TICC には投資しており、TUF への出資も見込まれる。
中小企業基盤整備機構を中心に、東北大学のほか宮城県、仙台市、経済産業省、東北経済連合会等の協力で「東北大学連携ビジネスインキュベータ」 (T-Biz) というベンチャー育成機関が2007年夏に開設される。
東北マグネット インスティテュート(合金)
スピンセンシングファクトリー(磁気センサ)
ファイトケム・プロダクツ(通常より抗酸化作用が強いビタミンEの活用)
2030年度までにスタートアップ企業100社の設立を目指す中長期ビジョンを掲げている。その実現に向けて、文部科学省の次世代アントレプレナー育成事業(EDGE-NEXT)の活用、出資、起業支援拠点「東北大学スタートアップガレージ」(TUSG)整備などに取り組んでいるほか、KDDIと連携協定を2020年に締結した。
東北大学文学部は東北大学創立100周年を機に、東北帝国大学法文学部長だった思想家の阿部次郎を記念して「青春のエッセイ 阿部次郎記念賞」という文学賞を創設した。公募形式で、高校生が対象。公募形式の文学賞を創設している国立大学は、日本国内では東北大学以外にない。なお、主催には「阿部次郎記念館」という団体も入っている。これは東北大学文学部が開設している施設であり、実質的に東北大学が全てを主催する文学賞である。
研究者が、最先端の話題についての講演と、市民(特に若い世代)との議論をするシンポジウム。月1回せんだいメディアテークで開かれ、その模様は宮城県内の4つのケーブルテレビで放送されているほか河北新報でも記事となり、ウェブ上で閲覧することもできる。なお、その文系版として2010年度以降、リベラルアーツサロンが開かれている。
学外での公開講座として「高校生のための公開講座」「みやぎ県民大学」などがある。また、学内講座の開放(開放講座)もある。
文部科学省の女性研究者支援モデル事業に採択されている。この事業プログラムの一つ「次世代支援プログラム」では、東北大学の自然科学系大学院に所属する女学生によって組織される「サイエンスエンジェル」が理系進学に興味を持つ女子高生や市民の自然科学研究に対する理解促進などを目的に学校やイベントで出張セミナーや講演を行っている。
Mother's Open College (MOC TOWN) という子育て支援サイトを運営する機関。最先端の研究成果に基づいた育児情報や障害児支援情報を一般に提供するとともに、育児の些細な疑問・質問にも対応してきた。厚生科学研究費補助金(子ども家庭総合研究事業)の援助を受けて制作・運営されていた。
同大学の原子力工学の三村均教授の研究室が、経済産業省が核兵器開発への関与の疑いがあるとして規制リストに掲載したイランの研究所「ジャッベル・イブン・ハヤーン研究所」から留学生を受け入れた上、使用済核燃料の再処理についての研究の指導を行っていたことが、2009年7月に発覚した。経済産業省は、同大学に対し、規制リストに掲載されていることを2006年7月に説明したものの、三村教授は説明会には出席しておらず、リストの存在をも知らなかったといい、規制についての説明後も、指導を行っていたという。核開発への国際社会の風当たりが強い中、大学の対応が批判を受けている。
同大学文学部・文学研究科では、2012年度よりさしあたり3年間の予定で実践宗教学寄附講座を設置し臨床宗教師研修を推進してきたが、「宗教への中立性を求められる国公立大では異例の試み」、さらには国立大学が宗教活動を実践ないし援助しているなど、「心のケア」のありかたを問題視する見方もある。また、以前から社会活動やさまざまな「苦」に寄り添って地道に活動してきた宗教者たちからすると、メディアで臨床宗教師だけが脚光を浴びることに違和感を感じるとの声もある。なお、当該講座は全日本仏教会の「推薦団体」、日本宗教連盟の「後援団体」として認定を受けており、さらなる寄付の申し込みを募るとともに、当初3年間だった設置期間を延長すべく努力した結果、2015年度から2年間の講座延長が決定された。
2007年7月に薬学部の助手の男性が同大学病院の研究室から投身自殺する事件が発生。男性は、東北大学大学院薬学研究科博士課程に在籍していたが、指導教授から助手として請われ、排気も十分にできない環境で生殖機能異常などの副作用がある抗がん剤の実験に従事しており、「もう子どもはできない」と友人に漏らしていたという。本来ならば学位取得のための研究を優先すべきだが、実験機材の修理や実習指導に追われ、自殺前にはうつ病を発症していたと見られている。遺族側は2012年12月11日に自殺した原因は過労であるとして、1億円の損害賠償を求める訴訟を仙台地方裁判所に起こした。その後、東日本大震災による研究所全壊を理由に、2年以内の研究室閉鎖を大学から一方的に告げられ、心のバランスを崩した准教授が2012年1月に自殺。同年10月「過重労働の恣意(しい)的強制があった」として労災認定を受けた。これらの結果を受け、2013年ブラック企業大賞ではノミネートされた企業8社のうち11%もの得票率を得てワタミグループに次ぐ2位となり、特別賞に「入賞」した。
2021年日本経済新聞社と日経HRが実施した、「企業の人事担当者からみたイメージ調査」(全上場企業と一部有力未上場企業4,850社の人事担当者を対象に、2019年4月から2021年3月までの間に採用した学生から見た大学のイメージなどを聞いた調査)において、東北大学は、「全国総合」で788大学中、第3位にランキングされた。
ダイヤモンド社の2006年年9月23日発行のビジネス誌『週刊ダイヤモンド』94巻36号(通巻4147号)「出世できる大学」と題された特集の出世力ランキング(日本の全上場企業3,800社余の代表取締役を全調査)で、東北大学は、2006年時点で存在する744大学中、第16位にランキングされた。
『週刊エコノミスト』(2010年8月31日号)に掲載された、「卒業生数の割に役員・管理職の人数が多い度合い」で、東北大学は、2010年時点で存在する全国の778大学中、第40位にランキングされた。
1976年(昭和51年)3月25日、卒業式会場にヘルメットをかぶった過激派学生が乱入、壇上を占拠し卒業式粉砕を訴えたが、式の開催を望む卒業生との間で乱闘騒ぎとなった。結果的に学長が避難したため告辞は取りやめとなり、代理の学部長が各学部総代に卒業証書を授与しただけで卒業式が終了することとなった。
同大では、ハラスメント事案が続いた時期があり、2014年(平成26年)4月2日、大学院医学系研究科に所属する男性准教授が、図書館職員にクレームをつけて土下座を強要したりサービスカウンターをたたきながら暴言を吐いたりといった行為を何度も繰り返したとして、4月1日付で停職1か月の処分を発表した。その2日前には、大学院経済学研究科の男性講師が、研究会で知り合った他大学の女子大学院生を飲食に誘い、気分が悪くなったという女子学生をホテルに連れて行ってわいせつな行為を働いたため、懲戒解雇になっている。
また、東北大学大学院工学研究科・工学部では、2014年2月28日に男性客員教授が職場の懇親会の席上で女性職員にセクハラ行為をはたらき、2月27日付で停職6か月に、2015年3月には男子学生が女児の下半身を触った強制わいせつの疑いで逮捕、7月には男子学生が強姦容疑で逮捕、8月には職員が窃盗の疑いで逮捕と不祥事が続出したことを受けて、工学部長の滝沢博胤は「社会規範に反する行為、倫理観の欠如による行為は、慚愧の念に堪えない」として「非常事態宣言」を発出した。
2015年(平成27年)10月20日、総合技術部勤務の技術職員の万引き行為などが確認されたとして、懲戒処分(諭旨解雇)を行ったと公表した。
2015年(平成27年)10月28日、工学部・工学研究科の事務員が上司と部下という優越的な立場を背景に、複数の職員に対してハラスメント行為をはたらいたとして、懲戒処分(停職1月)を行ったと公表した。