軍服 (大日本帝国陸軍)
なお、これら瀟洒かつ自由な文化の源流自体は明治期(シャープな雨蓋の造形は明治39年制式・明治45年制式最初期に存在等)にさかのぼり、例として明治45年制式(大正初期)時代に既に朝香宮鳩彦王(右掲)が高襟・高襠かつウエストを絞り雨蓋の造形に凝った軍帽・軍衣を着用している。本格的な大流行自体は概ね昭和5年制式時代であるが、流行の兆し自体は大正11年制式当時には既に見られており、また当然のちの昭和13年制式(青年将校文化(昭13制))にも引き継がれているため、決して(青年将校文化は)昭和5年制式独自のものではない。
帝国陸軍におけるこれらの青年将校文化は服制がほぼ共通の准士官間でも流行し、また、将校間においても一般階層出身者のみならず皇族・王公族・華族といった特権階層でも広く好まれ、その大流行ゆえに帝国陸軍では事実上公式に認められた一般的な文化であった。これとは対照的に、保守的な海軍では同時期のみならず全時代を通しこのような文化は皆無であり、軍服にお洒落を見出す行為の規模は陸軍と比べはるかに小さいものであった。海軍にとっては陸軍において誇りになっていた「軍人臭」は悪癖と見なされ、服装においても軍服はあくまでも「事業服(仕事着)」と見なされていた説もある。
1938年(皇紀2598年)の昭和13年制式および九八式は、「昭和13年勅令第392号 陸軍服制改正」に基づく大規模な改正である。
立襟を廃し、将校准士官の冬衣(軍衣より改称)・夏衣は立折襟に(基本的に襟の全高は旧制式の立襟と変わらず、立襟を台襟とし折襟を付しまた2個ホックが標準)、下士官兵の冬衣・夏衣には1個ホックの平折襟に近い立折襟を採用した。また、下士官兵の冬衣・夏衣では旧制式では存在しなかった腰物入が設けられている。
旧制式の立襟は体裁は良いものの首元はどうしても窮屈になり、特に動作の際には不適当な形状であった(立襟の窮屈さを緩和するために襟を低くすると見栄えは悪くなり、第1釦をはずしての開襟着用は美観を大きく損なう)。そのため、立襟の廃止・折襟ないし開襟の採用は戦間期当時すでに世界的な流れであり、かつ折襟は襟部の体裁を保持しつつも(旧制式の立襟部分に相当する)台襟を低くでき、開襟着用も可能であるなど実用性が高い優れた形状であった。なお、帝国陸軍において、折襟は1930年制式の防暑衣(昭和5年制式)において既に採用されている形状である。また、立襟の旧制式における兵科部の定色絨からなる大型の襟章と主に緋色絨からなる肩章は、折襟の新制式と同時に共に小型化され前者は胸章、後者は襟章となり戦場での擬装効果を向上させている。
台襟の高さが極めて低く折襟と事実上一体化している下士官兵と異なり 将校准士官は容儀を重んじるため台襟は高いまま折襟を付した形状が一般的となる。将校准士官の軍服は仕立てに自由が利くため、台襟および折襟の高さは嗜好や体格によって調整可能であり、台折ともに高く長くした物(青年将校文化)のみならず、低く短く1個ホックで下士官兵の立折襟(平折襟)に近い物も存在する。
立襟から折襟への改正によって帝国陸軍の軍服の体裁が大きく様変わりしたことによって、階級にかかわらず一部の古参軍人には旧制式への愛着や生地質の良さから、旧制式を好んで着用した者も居り、これは第二次大戦敗戦時まで見受けられた。また、新制式(折襟)と旧制式(立襟)の併用は認められている。
将校准士官の冬衣・夏衣では旧制式の立襟を新制式の折襟に改造することが推奨されており、その際は新しく折襟部分の生地を前身頃の裏地から取り、立襟に付けるといった工程が踏まれた。
戦間期にはアメリカ陸軍とイギリス陸軍が戦闘服と勤務服を別に採用していたのに対し、帝国陸軍はドイツ陸軍・フランス陸軍・イタリア陸軍・ソ連赤軍ともどもこれに追随することはなかった。
この軍装が使用された主な戦争・事変は次の通りである。
日中戦争中後期(1937年-)
ノモンハン事件(1939年5月-同年9月)
太平洋戦争(大東亜戦争)(1941年(昭和16年)12月8日-)
旧制式に引き続き軍装品に個性を見いだす青年将校文化は継承された。軍帽(チェッコ式・クラッシュ型等)や軍服の仕立て、生地色など全体の体裁自体は旧制式の文化と特に変わらないが、本制式で改正された「襟」は台襟は高いままに、従来の立襟を彷彿とさせる折襟部分の開きが小さい仕立てが流行した。また、折襟を固定したり(台襟と縫い付ける、スナップ・ボタンを仕込む等)、第1釦に被る長さ・台襟より大きな折襟を持つものも好まれた。
昭和13年制式初期には襟章は制式の規格よりやや細長い物が、また、通常礼装用の肩章には正肩章と同等の高級品(体裁の良い丸打金線)が好まれた。
さらに、青年将校が追い求める格好の良さに、(各部および憲兵を除く)「兵科区分」の廃止(胸章)と戦時という国情が重なり、徒歩本分者(将官・佐官を除く歩兵等の尉官准士官。常勤(略装)時は短靴と長袴を、演習・野戦(軍装)時は編上靴と短袴に巻脚絆ないし革脚絆を、儀式の軍装時は短靴に巻脚絆を主用する)の間でも儀式の軍装時を除き、大々的に長靴を常時履く者が増加する事となった。
階級章は肩章から襟章となる。明治45年制式の肩章をベースに形状のみの変更で、将校准士官は平行四辺形、下士官兵は長方形(俗称「座布団」。のちには織出品も生産)。大きさは共通の縦18mm、横40mmとされた。白絨の法務官・法務部将兵を除き、地質は緋絨。将校准士官襟章の星章の造型は昭和5年制式までの肩章で使われていた立体型から、平型に変更された。1940年には兵長の階級が新設(伍長勤務上等兵は廃止)されたのに伴い襟章も制定されている。
旧制式では兵科部区分を襟章で表していたが、昭和13年制式では胸章で表すことになった。山形(M字型)の定色絨で右胸に着用した。将校准士官胸章は定色線の幅5mm、全幅39mmとされた。下士官兵胸章の場合は、将校准士官と同等のそれに幅3mmの絨製台地が付された。定色は以下の通り。
歩兵科 – 緋色
騎兵科 – 萌黄色
砲兵科 – 黄色
工兵科 – 鳶色
輜重兵 – 藍色
憲兵科 – 黒色
航空兵科 – 淡紺青色
経理部 – 銀茶色
衛生部 – 深緑色
獣医部 – 紫色
軍楽部 – 紺青色
技術部 – 黄色(技術部の新設は1940年のため昭和15年制式となる)
従来は技術将校として各兵科の技術部門に属していたものを、各部とし明文化したもの。定色は技術将校が多く属していた旧砲兵科の黄色を継承。技術部には兵技(一般)・航技(航空)の区分があり、航技兵は襟章横に翼の片翼を模った航技特別章を佩用した(なお1944年(昭和19年)8月10日、階級呼称において兵技・航技区分は廃止され、一律に「技術」として航技特別章は廃止)
法務部 – 白色(法務部の新設は1942年(昭和17年)のため昭和17年制式となる)
従来は軍属に相当する陸軍法務官等として帝国陸軍の法務部門に属していたものを、各部の軍人とし明文化したもの。定色は従来の旧陸軍法務官等が軍帽・襟章・肩章等の地質色に使用していた白色を継承
なお、1940年には昭和15年8月1日陸達第33号および昭和15年勅令第585号による改正が行われ、兵科の胸章が廃止された。陸達の時点では憲兵を除く各兵科の胸章が廃止されることとなっていたが、勅令では憲兵を含む兵科区分の胸章が廃止された(そのため憲兵科には六光旭日形の襟部に付す憲兵徽章が別個制定された)。なおこれはあくまで兵科のみであり、各部の胸章・定色は廃止されておらず、昭和18年制式における襟章との合体化を経て帝国陸軍の解体まで使用されている。
勅令中には、将校准士官冬衣の脇裂(サイドベンツ)についての定めがある。左脇裂は裂け目の裏面の下端に釦を付して開閉できるようにした。これは、将校准士官は常勤・野戦用の略刀帯を上衣の下に帯びていたため、軍刀を左腰から出す必要があったことによる。長さは腕骨上端より下ること210mmが基準とされた。なお、右脇裂はダミーとして裂け目は付すもの実際には裂かない。
通常礼装用に制定され、軍装・略装には着用されない。正装・礼装(正衣)に用いる肩章(正肩章)に類似し、丸打金線又は丸打黄絹線で、星章は銀色金属、桜花釦は金色金属で桜花模様が付く。肩章の装着方法は正肩章とは異なり、上衣の肩に設けられた切込孔に裏金具を挿し込む。なお「通常礼装肩章(通礼肩章)」の呼称は俗称であり、制式名称は「肩章」である。
下士官兵には旧制式の肩章とは異なる横長で着脱式の肩章が制定された。冬衣の地質に同じで、星章及び釦は金色金属。長辺が120mm、短辺を50mmとし、襟側15mmの位置に釦を付すと共に狭まり、最短辺は270mmである。
下士官は肩端に平織黄絹線又は金線の線章を付す。曹長・上等兵は星章3個、軍曹・一等兵は星章2個、伍長・二等兵は星章1個(肩端から50mmの位置に星章1個を付す)を付す。なお「陸軍服装令」上では下士官兵に通常礼装と称する服制は存在しないため「通常礼装肩章(通礼肩章)」の俗称は誤りであり、あくまで制式名称は「肩章」である。
釦は赤銅から金色金属へ変わる。
下士官兵の軍服には新たに腰部物入が付く。
下士官兵の冬衣は前身頃は総裏地に戻り、両脇下に襠を付した。下士官兵の夏衣では襠の代わりに通気孔を設けた。
従来、絨製であった下士官兵冬衣の代用品として綿製冬衣が制定された。同じ綿製である薄手の夏衣と異なり厚手で防寒性を高めた被服であり、絨製の冬衣と異なり安価なため広く普及した。
明治45年制式の「雨覆」を体裁はほぼそのままに、名称を「マント」に改名。また、旧制式では将官・佐官・尉官准士官の階級を大まかに区別するための星章を襟章に用いていたがこれを廃止し(頭巾の首元に付す副章は存続)、上衣用の同制式の襟章を付す。
丈は膝下約30mmを標準とするが、乗馬本分者は同約150mmと為すことも可能。
従来試験されており、事実上制式に近い存在として部隊に支給され広く用いられていた戦帽が略帽として制式制定された。なお、軍帽は儀式・外出・常勤・演習などで従来通り使用される。
鉄帽の下に被っても邪魔にならないよう、目庇は45mmと短いものとなった。一般の将校准士官下士官兵は横幅26mmの星章(台地について規定はない)、「近衛の称呼を冠する近衛師団の軍隊に属する者」は星章の周囲を桜葉が囲む形状で横幅50mm、縦38mmの帽章を付した。星章自体の地質は将校准士官も下士官兵と同じく黄羅紗製とされたが、金線や黄絹製の星章も広く用いられた。
昭和13年6月1日陸達第31号により、略帽に付す垂布(略帽垂布・帽垂布)が制定された。
将校准士官には冬長袴・冬短袴・夏長袴・夏短袴が規定されていた。下士官兵にあっては、袴についてはそれまで徒歩本分者と乗馬本分者で長袴と短袴を振り分けて支給していたがこれを短袴に統一した。
昭和13年6月1日陸達第31号により、防暑衣袴が改正された。同年制式の夏衣との違いとして、胸部物入は切込型でなく貼付型であり、開襟着用を主眼に脇下には釦で開閉する通気孔を有する。形状が類似する昭和5年制式の防暑衣では腰部物入に雨蓋がなかったが、本制式では雨蓋を有する。昭和5年制式時代から引き続き、酷暑地域の将校准士官間ではもとより大きく開襟とした背広型の防暑衣が非制式品ではあるものの普及する。
昭和17年4月1日陸達第18号により、防暑衣袴を改正。防暑衣の胸部物入は切込型となり、第一釦を外す開襟着用が前提となる。防暑袴は半袴(ハーフパンツ)となるが、夏短袴・夏袴とも組み合わせられる。並行して将校准士官間では開襟背広型の防暑衣が普及する。
将校准士官の刀について、正装まで佩環1個の佩用となり、第二佩鐶は廃止され記述も単に「佩鐶」のみとなる。
外套に帯革留鉤が無くなり通常の剣留になる。
1943年の昭和18年制式および三式は、「昭和18年勅令第774号 陸軍服制中改正」による比較的小規模な改正に基づくものである。改正点は戦況逼迫による軍服の簡略化と、士気の高揚と秩序を維持するための階級や職種の明示化である。
将校准士官においては甲種幹部候補生や特別操縦見習士官など速成将校のみならず既製服(吊るし服)が普及し、生地の質は低下し釦は鉄製金塗装でのっぺりしたものとなる。肩章孔・鏑袖・右脇裂(ダミー)の処理の省略(廃止ではない)、短袴裾開釦は3つに減らすといった簡略が多く見受けられる。下士官兵用は生産・整備を容易にするため、従来は「一号・二号・三号・四号・五号・六号」となっていたサイズ区分が「大号・中号・小号」の3サイズとなった。
一連の流れによる質の低下は続いていたが、昭和18年制式/三式として軍服自体は昭和13年制式/九八式と外見に差異は無く、あくまで襟章と袖章(後述)の改正のみである。
なお将校准士官においては、昭和18年制式の袖章と昭和13年制式の襟章の併用(ないしその逆も)といったイレギュラーは珍しくない。
この軍装が使用された戦争は次の通りである。
太平洋戦争中後期(1941年12月8日 – 1945年)
昭和13年制式では襟章について階級による大きさに差異はなかったが(縦18mm、横40mm)、昭和18年制式の改正により区別化された。将校准士官は横が45mmで統一ながら、縦は将官30mm、佐官25mm、尉官准士官20mmとされた。同時に星章も襟章の大型化に合わせて拡大された。下士官は横40mm、縦20mm。兵は横40mm、縦18mmと昭和13年制式の襟章と同じである。
星章の並びについて、昭和13年制式以前は体裁を重んじて均等に並べることになっており、進級の度に階級章を買い替えねばならなかった。そのため昭和18年制式では進級時にそのまま横に星章を付け足す事ができるよう、端から順番に星章を埋めることに改正された。
また、昭和13年制式および15年制式において胸章で示されていた各部区分は勅令中から除かれ、代わりに識別章(識別線)が設けられた。定色を配した識別章(定色絨)は襟章下部に平行に付す。旧制式の胸章自体は敗戦時まで併用されている。
下記の兵科将校准士官襟章の大きさは将佐尉官に限らず全て均一描写
准士官以上の冬衣・夏衣・防暑衣には袖章が制定された。袖章は昭和13年制式で外套・外被に付された線章と、昭和18年制式で新たに制定された星章からなっていた。線章は濃茶褐織紐で、将佐尉官は幅10mm、准士官は幅4mmで袖の全周に付された。星章は金線繍および黄絹繍ないし黄絨で、茶褐絨の台地が付された。将佐尉官は線章の数で、大中少は星章の数で表した(例:線章2本の星章1個は少佐、准尉は星章無しの袖章1本)。
昭和18年10月12日勅令第774号により制定。
制定当初は、陸軍航空部隊に関係する見習士官等の兵科将校候補者が佩用区分となっていたが、翌1944年の昭和19年5月9日勅令第331号により、陸軍航空に関係する軍隊・官衙・学校等全ての兵科部将兵および陸軍生徒(実戦部隊の空中勤務者・地上勤務者のみならず、上は航空総軍司令官、航空軍司令官・航空総監・航空士官学校校長などから、陸軍航空に間接的に携わる程度な飛行部隊附の経理部将兵や衛生部将兵(軍医・衛生兵)、階級を指定されない陸軍生徒たる少年飛行兵生徒まで広範囲にわたる)まで拡大・改正された。
意匠は淡紺青絨の台地の中央に星章と桜葉(近衛師団の帽章に近い様式)、航空機の主翼とプロペラを組み合わせた。材質は金銀モール製、金銀線刺繍製、絹製、織出製等があるが階級による区分はない。冬衣・夏衣・防暑衣の右胸部物入上部に付した。
空中勤務者胸章航空用特別胸章(胸部徽章における特別胸章中の航空用)
昭和19年5月10日陸達第34号により制定。通称・俗称は「空中勤務者胸章(空中勤務者章)」。
佩用区分は操縦者を中心とする航空機に搭乗する空中勤務者(「空中勤務者」は操縦者・偵察者・爆撃手・無線手・射手など、空中勤務を行ういわゆる搭乗員全般を指す用語。地上勤務を行う整備兵・通信兵などは「地上勤務者」と称する)のみ。
操縦者中、下士官は1913年(大正2年)制定の陸軍飛行機操縦術修得徽章を右下腹部に佩用するため(将校用のみ1940年に廃止)、操縦徽章・航空用特別胸章・航空胸章を合わせて佩用可能。
意匠は淡紺青絨の台地にデフォルメされた鷲。材質は航空胸章と同じ。冬衣・夏衣・防暑衣に付し、佩用位置は航空胸章の上。
昭和19年5月9日勅令第331号により制定。航空胸章の改正と同時制定。
佩用区分は陸軍船舶部隊に関係する職種に属する将兵が佩用。意匠は紺絨の台地の中央に錨と星章、鎖を組み合わせた。佩用位置、材質は航空胸章に同じ。
船舶用特別胸章(胸部徽章における特別胸章中の船舶用)
昭和19年5月10日陸達第34号により制定。
佩用区分は特殊船艇に勤務する将兵。意匠は紺青色の台字の中央に操舵輪、周囲に桜蕾と桜葉。佩用位置、材質は航空用特別胸章に類似。
なお、1944年8月頃から11月頃まで陸軍船舶部隊に属する揚陸艦たる特種船「あきつ丸」において、対潜哨戒機として船上運用されていた三式指揮連絡機に搭乗する独立飛行第1中隊の空中勤務者は、航空胸章・航空用特別胸章・船舶胸章の三種を佩用する帝国陸軍で唯一の存在であった。
アルマイト製の「隊長章(部隊長章)」(将官・佐官・尉官による区別有)が制定された。
夏衣の両脇下に通気孔を設けることが認められた。
1944年12月1日に「大東亜戦争陸軍下士官兵服制特例」(昭和19年勅令第652号)が制定される(「戦時服」)。夏衣袴・冬衣袴・外套・外被・略帽・雑嚢・水筒が省略化された。
1945年の「大東亜戦争陸軍下士官兵服制特例中改正」(昭和20年勅令第384号)により同特例が「大東亜戦争陸軍軍人服制特例」に改められ、軍服の代用として国民服を使用する事も可能となった。また、近衛師団は禁闕守衛勤務に服する場合を除き、桜葉で囲まれた(「近衛」の称呼を冠する近衛師団に属する部隊に属する者の)星章に代えて一般の星章を用いることができるようになった。
明治19年制式(1886年7月6日)
軍楽部徽章が制定される。
明治45年制式(四五式)
軍楽部軍衣:濃紺絨、襟は緋絨、紺青絨定色襟章、紺青絨の袖章の下に緋絨のフラップが付く。軍袴は緋絨に紺青絨の側章が付く。
JACAR(アジア歴史資料センター)Ref.A07090083400、単行書・陸軍士官学校幼年学校教導団生徒正帽衣袴図(国立公文書館)
明治45年2月24日改正の陸軍服装規則([798090/1 近代デジタルライブラリー])