通化事件
襲撃者らは失敗すると、他の都市を目指しておちのびて行く者、もと居た住民･難民の住まいに戻ろうとする者、様々であったが、住民･難民の居住地区に戻った者がいた事があらたな事態を引き起こした。午前8時になると、日本人の住まいは改められ、16歳から60歳までの日本人男性はその場で許された若干の者を除き事件との関係を問わず、多くの者が拘束され、連行された。また、事件に関与したとみなされた女性も連行された。八路軍は連行する際、日本人を一人一人首を針金でつなぎ合わせて連行した。寝間着、素足に下駄履の者や病人までも零下二十度になる戸外を数珠繋ぎで行進させられた。通化市から15km離れた郊外の二道江では当初近辺に収容されたうえで取り調べがあったが、手洗いに立った者が窓から脱出して脱走を図ったものの逃げ損なって射殺されたばかりか、同時に手洗いに行った者が脱走を見逃したという事でやはり射殺された。その後、この二道江では、収容されていた人々は通化城区内に連行されたが、それまでの拘束で衰弱していたため、途中で力尽きて落伍するものもいて、その場で射殺された。八路軍の連行時に加来・田代・森が射殺された。加来繁(佐藤和明は賀来としている)は行進中に倒れると引きずり出されて右股、胸を撃たれて銃殺。田代の遺骸は事件後に殺害された場所で雪に埋もれた状態で発見されるが衣服は剥ぎ取られた状態であった。集団的に連行され被害を受けた者は主に、城内の市街地と二道江に住んでいた者らだが、同じく八路軍の支配下にあった石人地区でも取り調べが行われ、拷問に耐え切れず数名の自殺者、人民裁判で処刑される者もいたという。
第一中隊の襲った専員公署には死体が散乱し、第二中隊の襲ったホテルの周囲には命じられるまま突撃していった者たちの死体が路上に転がっていたという。しかし、襲撃の指揮者クラスらは襲撃部隊の後ろで指揮をとっていた者が多かったためか、専員公署の襲撃グループを除いて、襲撃の失敗後その殆どがいったんは逃走･潜伏に成功している。叛乱中心者クラスに至っては殆どが初めから隠れ家に潜んでおり、引揚者からの報告をもとに纏められた厚生省資料によれば、定められた日本人側の指揮所には、藤田大佐自身も含めて殆どが最後まで現れず、白河(変名)が一人で指揮を執っていた状態だったという。叛乱首謀者らは、東辺道開発の元社員であった栗林の長屋状の屋敷の天井裏に潜伏していたが、結局、2月5日(4日とも)家宅捜査を受ける。捜査にきた兵士らの指揮官が機関銃を天井に向けて撃つと脅したところ、女性数名を含む29名が屋根裏から降りてきたが、その中の27番目に降りてきた人物が当初偽名を名乗っていたものの藤田実彦大佐であった。柴田朝江によると、女性らはタイピストで事件の首謀者らとそれぞれ男女関係にあることを、彼らの会話の内容から知っていたと述べている。
一部に中国人を含むものの大部分が日本人である3000人余りとされる拘束者は小銃で殴りつけられるなどして、城内の元料亭であった新八路軍本部や旧通運会社の社宅などの建物の各部屋に押し込まれた。専員公署では8畳ほどの部屋に120人が強引に押し込められた。
特に専員公署に拘束された日本人は、あまりの狭さに身動きが一切とれず、大小便垂れ流しのまま5日間立ったままの状態にされた。抑留中は酸欠で「口をパクパクしている人達」や、精神に異常をきたし声を出すものなどが続出したが、そのたびに窓から銃撃され、窓際の人間が殺害された。殺害された者は立ったままの姿勢で放置されるか、他の抑留者の足元で踏み板とされた。足元が血の海になったが死体を外に出すこともできなかった。山中の倉庫に三日間に渡って収容された中西隆も同様の体験をしている。中西を始めとする90人余りの日本人は数日間に渡って立ったまますし詰め状態で監禁されたため、発狂者が出るにいたった。朝鮮人兵士達は黙らせるよう怒鳴るとともに窓際の6人を射殺し、「お前たちはそのうち銃殺だ。ぱっと散る同期の桜じゃないか。36年の恨みを晴らしてやろう」と言い放った。
拘束から5日後に部屋から引き出されると、朝鮮人民義勇軍の兵士たちに棍棒で殴りつけられ、拷問や冬の寒い中で劣悪な環境下で放置されることで凍傷や病気で死ぬ者も多く出た。死を免れた者の中にも不具や廃疾を負った者も多かった。中国共産党軍による拷問と尋問の後、容疑が固まったのか、従来の人民裁判の形でともかくも公開の形で処刑が決定されるばかりでなく、空き地や凍結した渾江(鴨緑江の支流)の上に引き出されて、即決のいわば秘密処刑のような形で処刑がなされたものも多かった(川岸に一人ずつ並べられた日本人が銃殺されて行く姿は元満洲国の皇弟妃浩によっても目撃されている。渾江の下流の桓仁では、中国共産党軍の兵器工場で働いていた中村良一が連日に渡って上流から流れてくる遺体を目撃している。また、凍った川の上にも服をはぎ取られた裸の遺体が転がっていて、春になって氷が溶けると流れていったものや、流れずに澱みに滞り、其のそばで慣れてしまった日本人の子が平気で水遊びをしていた場合もあったという。また、事件中、たまたま逃げ込んだ蜂起側の負傷者に手当を施していた女性が、近くにいた子供とともに仲間と思われて銃殺されたケースがある。これは引揚者に大田黒の姓で記憶されている家で負傷した男性を手当てした女性と12歳児が射殺され、銃傷を負った5歳児のみが一命を取りとめたというものである。藤田脱出幇助の疑いで龍泉ホテルで監禁されていた北田光男の生後一週間になる乳児は軍服姿の男に首を絞められて殺害された。林少佐には銃殺命令が3度出されたが、そのたびに政治委員黄乃一の嘆願によって助命された。作家の松原一枝によれば、李紅光支隊は男らの逮捕後、男性がいなくなった家を家宅捜索をして掠奪し、女性たちを強姦した例も多くあるという。ただし、これはそれまでの通化事件に関する著作で知られるようになった松原の元に、引揚者を名乗る者から手紙が来て、それによると家族が見ている前で引き立てられ強姦され自殺した女性もいたというものである。
死者数について
蜂起での戦闘者から蜂起計画に関与しなかった一般市民の処刑、劣悪な環境下での拘留による病死･凍死まで含めて、少ないものでは800人、多いものでは2千人~3千人が殺されたとする。新宿の平和祈念館の資料には、新八路軍の本部に拘束された鎌田昌夫の証言で、後日、二千から三千の犠牲者が出たと聞いたとする話が収録されている。
『通化幾山河』では、戦闘時の死者は200名、逮捕後の死者は、拷問で罪を認め(あるいは叛乱者と名指され)て処刑された者が200名、元満洲国時代の警察官や憲兵は処刑され、それが100名、拷問や劣悪な環境からの病気･凍死した者が200名、端数も集計しては計600名とする。この他に『通化幾山河』では、取り調べ中の拷問や凍傷で不具や廃室に疾病になった者も3百名、軽いものも入れれば500名いたとされる。戦闘中の死者には国民党関係者もいたものの、これら逮捕後の犠牲者は大部分が日本人であったと見られる。1952年12月九州の引揚者を集めての通化事件の調査のために福岡に来た厚生省引揚援護庁復員局の吉田元久 留守業務部長は外務省と協力してそれまでの4年間の調査で判った死亡者は約1190名とし、死亡公報の済んだものは72名とした。その後の同月4~5日の調査であらたに58名の氏名が判明したとして公表されているので、この時点では計130名の名前が死亡者として判明していたようである。これに対し、自身も通化にいて事件に遭遇、引揚後に厚生省引揚局に入った佐々木係長は、1000人も死ねば(日本人の)一割が死んだことになり大変だ、実際には死亡者数は謂われているより少ないと、松原一枝に語っている。
8畳に120人が拘束されて最も状態が過酷であったと見られる専員公署の監獄の場合、紙田治一によれば、120人の内3名が銃弾を受けて死に、12名が監獄で凍死、餓死、病死し、この15名の死体は踏み砕かれまるで煎餅のように平たく横たわっており、別に15名が戻って来ることはなく、90名足らずになったという。
中国側では死亡者は約1200名とされているとする情報も以前からあったが、1991年10月には中国側資料『彼らはなぜ中国で死んだか』の存在が判明、通信社を通じて幾つかの地方紙で報じられ、その資料では1200名とされている。また、国共内戦が激しくなり、通化の精鋭部隊はそちらに駆り出され、通化に当時残っていたのは、最近になって志願して八路軍に入った、まだ戦闘経験のない朝鮮人兵士が大半で、さらに彼らもかなりが旧正月前の匪賊狩りで農村地帯に出ていたため、当日いたのは400名だけであったとされる。そのため、朝鮮人兵士らの恐怖も強く、その反動が出たとする説もある。なお、日本人側首謀者グループも叛乱成功のあかつきには処刑予定の日本人を決めており、それら処刑予定者を逃がさないように見張りまでつけていたと見られる。
3月5日、11月17日に逮捕されていた元満鉄総裁の大村卓一が海竜の獄舎で獄死する。3月10日になると市内の百貨店で中国共産党軍主催の2・3事件展示会が開かれ、戦利品の中央に藤田大佐が見せしめとして3日間に渡り立ったまま晒し者にされた。中国側資料ではこのとき国民党側責任者として劉慶栄がともに晒されたとされているが、日本人側では晒されていたのは孫耕暁であったと考えて伝える証言が多い。2月5日に拘束された藤田は痩せてやつれた体に中国服をまとい、風邪をひいているのか始終鼻水を垂らしながら「許してください。自分の不始末によって申し訳ないことをしてしまいました」と謝り続けた。これは、現地の習慣で、再犯を防ぐために犯罪を犯した者に晒しものにしてそのように言わせるものだが、藤田はその前の留置中においても小声で周りの者に謝り続けていたという話もあり、本心からの謝罪であった可能性もある。一方で、判断を誤ったと謝罪していたとするものもあり、であれば、単に失敗したのがまずかったのだとしか考えていなかったかもしれない。反乱軍鎮圧展示品とされたものには林弥一郎少佐が桐越一二三に送った桐越の銘入りの軍刀も展示された。3月15日に藤田が肺炎で獄死した。藤田大佐の死因については毒殺されたものだと疑う者も日本人側にいたようだが、松原一枝の押川医師(二道江の満洲製鉄の元勤務医。終戦後、通化市街に出て他の医師と民主病院を営んでいた)への調査で、肺炎による病死であることが明らかになっている。その遺体は顔が覆われた形で兵舎前にしばらく横たわっていた。ある婦人が、お前のおかげで婿は帰ってこない、婿を返してくれと、座り込んで泣きながら迫っていたという。その後、何日かして兵舎からほど近い場所で彼の名を書いた棺桶が晒し物にされた。実際に遺体が中に入っていたかは分からない。
事件以後
この事件後、八路軍による日頃の警備が厳しくなり、皮肉なことに日常の通化の治安は急改善したという。また、この頃延安の中国共産党本部の方針の変更があり、それが伝えられて通化の中国共産党の日本人への対応も改善されたという。生存者は中国共産党軍への徴兵、シベリア抑留などさまざまな運命を辿った。この後、9月にごく短期間、国共間の一時的な停戦が行われ、一部ながら帰国作業も行われた。。これを蜂起参加者の中には、これが後の本格的な帰国作業に繋がった、蜂起の成果だと主張する者もいるが、犠牲者遺族の中からは、帰国はもともとポツダム宣言でも決まっており国共内戦で滞っていただけで、また、事件後かえって些細なことで朝鮮人兵士に射殺された日本人もいたとして反発する声も強い。後に発見された当時の中国側資料によれば、日本人側から、蜂起成功後には日中双方からなる政権(つまり、日本人の首謀者･有力者らと漢人の国民党関係者らで、現地の多数の満人を統治する政権)を立て、邦人を帰国させず、中華民国の国籍と職を与えることが要求され、国民党側にそれが認められていたという。これは、当時の情勢では、邦人を日本人であることを理由に日本に送還することはせずに、満洲での居住権を認め、中国人と同じ資格で其の財産権を保障することを意味する。しかし一方で、これは帰国を希望する邦人の帰国の途まで鎖すことになり、多数の難民を含めた"持たざる者"にとっては、これからも通化市で安い労働力として暮らしていくしかないことを意味する。このことから、蜂起自体は、財閥まで出来ているとされた当時の満洲で、資産を持つ一部の有力者が、自身らの資産と自己に都合の良い社会構造と社会階層の維持を狙い、在郷軍人らを使嗾し、藤田大佐を担いで起こそうとしたものである可能性が高い。なお、藤田大佐自身は、国民党側から軍事部長(日本の軍務大臣にあたる)の地位を認められていた。
関東軍第二航空団第四錬成飛行部隊はそのメンバーが集団で八路軍に入り、中国共産党の航空総隊となっていたが、うち、航空技術をもたない100名余りの隊員は部隊から離され炭鉱や兵器工場に送られた。航空総隊は航空学校と改められ、林弥一郎は副隊長から参議となり、教官に専念。学校は国民党軍の攻撃を避けて転々としたものの、数多くのパイロットや整備士を養成し、現在の中国空軍の母体の一つとなった。叛乱に加担することを計画していた2名の士官は、労働改造教育を受けることになったらしく、労働に就いているところを目撃されている。
篠塚良雄は龍泉ホテルで共産軍に逮捕されたが包囲された際に熱病にかかり、9月まで意識を失っており回復後は人民解放軍に入隊し、1953年に撫順戦犯管理所に送られたと述べている。帰国後は撫順の奇蹟を受け継ぐ会などで731部隊の証言を行っている。
1946年末に中華民国政府軍が通化を奪還すると事件犠牲者の慰霊祭が行われたともいう。1947年には中国共産党軍が通化を再び占領した。
事件の生存者の1人だった中山菊松は1952年頃通化遺族会を設立し、遺族に援護法対象とするための署名活動や陳情活動を始めるなど全国的な運動を展開した。1954年には川内通化県副県長の妻とともに、大野伴睦らの仲介で川崎秀二厚生大臣に対し、遺族援護法を通化事件犠牲者にも適用することを嘆願し、特例のような形で認められた。他に波及することを怖れる厚生省によって認定作業は密かに進めるよう要請され、そのため個別に申請を勧めるために行った先で、そんなうまい話があるわけはない、何らかの詐欺だろう、追い返せと罵られたこともあったという。通化遺族会は1955年以降、毎年2月3日に靖国神社で慰霊祭を行っている。
前田光繁(当時、通化で名乗っていた名前は杉野一夫)は日本に帰国後、日中友好会理事を務めるなどし、2005年には北京で開かれた「中国人民抗日戦争・世界反ファシズム戦争勝利60周年記念」に出席し、胡錦濤主席の統治を称えるとともに日中関係の友好的発展のために努めることを表明した。林弥一郎は日中平和友好会を創設し会長を務めた。
赤十字病院の柴田大尉は蜂起失敗後、逃走。通化県境にさしかかったところで捜索隊に見つかり、追われて野菜蔵に潜んだ所を発見され、逮捕された。中国側資料では赦され釈放されたようにも思えるが、邦人社会では、その後臨江で捕らえられ9月に銃殺されたとも伝えられており、実態ははっきりしない。藤田大佐とともに栗山邸で捕まった柴田朝江(柴田大尉とは単に同姓で、特段の親族関係はない)については、死刑かと思われたものの、龍泉ホテルでの看護婦としての仕事ぶりを劉司令が評価していたためか、いったん釈放され、その後、9月の引揚のチャンスを捉えて帰国した。松原一枝の事件を取り上げた著作が出ると、自ら連絡をとり、その著述の誤りを指摘している。
通化の中国共産党側の日本人工作員の元締めである山田参謀(元鉱山技師で、中国共産党軍の参謀部に籍をおいた為このように通称された。実際の参謀ではない。元いた鉱山に妻子を置いて、八路軍とともに通化に来たという。)は、共産党軍側工作員でありながら、穏便に処理するため懸命に叛乱防止に努力していたのではないかと考える向きも多い。多くの説では、邦人が叛乱を企んでいることを報告しなかったことで、共産党軍に疑われ処刑されたとされているものの、日本に無事帰ることが出来たとする者もいる。山田の部下らには、日本人側の叛乱が成功すれば、山田自身は必ず日本人らに処刑されると見て、自身らの生き残りの途を策して、両陣営に二股をかける者もいた。事件後、山田の部下らで劉司令に取り縋るようにして弁明しているを目撃された者もおり、部下らは多くが思想教育を受け直すことで助かったようだ。
日本人首謀者らについては、松原一枝の確認した厚生省の記録によると、結局、多くの者が中国共産党に釈放されて日本に無事帰還している。ただし、柴田大尉については日本人引揚者の間で消息が聞かれず、処刑されたと信じられ、そのように引揚者から厚生省に報告されたためか、戦死と記録されていたという。前田光繁は、中国共産党側は藤田大佐を殺さず生かして利用する方針だったというが、中国側資料によると、中国共産党側の方針もあり、藤田に限らず多くの首謀者格の者も取り調べ後、他の者らとともに釈放されたように見える。彼らの一部には、1946年11月以降の国民党の通化奪回後国民党に協力し、さらにその後の国共内戦の継続と最終的な共産党勝利の中で逮捕され処刑された者もいたようであるが、かなりの数の者は、それ以前の1946年9月からの国共内戦の一時休戦時に日本への帰還を果たしたのであろうか。
藤田大佐の家族については、夫人が次女、双子の息子とともに石人から先に引揚げ、長女は当地での(共産側の)民主化運動への参加で知られるようになっていたため、帰路に国民党支配地域を通ることから不測の事態を避けるため、いったん残り、別に北朝鮮を経由して帰国した。(なお、佐藤和明は、民主化運動をしていたのを次女としていることから、当時通化にいたのは藤田大佐の娘は次女と三女と考えているようである。)柴田朝江は、栗林宅にいたタイピスト佐々木きぬ江と奉天の駅で偶然会い、彼女に知らされて、ともに居た藤田夫人に藤田大佐の遺品を渡している。
国民党側首謀者らについては、事件前に逮捕されていたトップの孫耕暁については中国側資料によれば事件のさなかに処刑された。ナンバー2、3の劉亦天、姜基隆らをはじめ逃走に成功した国民党員らは奉天に逃亡、亡命本部を自称、反共産政権活動を続けた。政権メンバーについては、孫耕暁、藤田実彦を生存しているよう見せかけるため、そのままトップに据え、日本人メンバー名は偽名を使って埋めたという。やがて国民党が1946年11月通化を奪回、彼ら国民党関係者らは事件後釈放されていた日本人メンバーの一部とも結んだものの、その後の国共内戦と最終的な共産党勝利の中で多くが逮捕され、劉亦天・姜基隆は処刑され、其の他のメンバーも、一部は処刑、あるいは有期刑を受けた。
なお、姜基隆については、1946年9月通化からの12名の日本人引揚者が国民党支配地域に来た際、共産側にも二股をかけていた者がいたために捉えられ、一部は拷問にかけられ、処刑される可能性もあった際に、釈放に尽力してくれたという(ただし、12名全員が救われたのかどうかは不明確である。)。
門田隆将は1984年、未開放地区だった通化に人民服で潜入し、事件で殺害された伯父を弔うために通化の石を持ち帰ったと述べている。
船戸与一の著書『残夢の骸 満州国演義』シリーズのクライマックスは通化事件となっている。
ケント・ギルバートは、『夕刊フジ』のコラムで世界抗日戦争史実維護連合会による南京大虐殺、慰安婦強制連行などの虚偽拡散に対する戦争真実の引き合いとして通化事件を通州事件、黄河決壊事件とともに例示することでアメリカ合衆国内の虚偽の反日宣伝の問題性の指摘とその行為を取り締まれるよう法改正を主張した。