アダルトビデオの歴史
2000年代から2010年までは作品の主流は前戯、本番、3Pなどをコーナー別に分けた企画色の強いドキュメント式の構成が主流であったのだが、2010年代半ばからは漫画やゲームで火が付いた「寝取られ(NTR)」が人気となり、10年代終盤には威勢の上司や部下が同室に泊まることになる「相部屋もの」や、彼女や異性の友人、彼女の友達などと3日間を共にする「3日間もの」といったシチュエーション作品が青次いで制作され売り上げを伸ばした。AV監督の朝霧浄はこの流れを、「事前に内容を決めておかなければならないとすると、必然的にしっかり演出されたドラマもののほうが有利になる」からではないかと証言している。
2017年にはDMMが傘下AVメーカーのCAを売却するなど業界再編成もおこる。規制の波が業界全体に起こる中、2020年には企業単位ではない同人AVがにわかに勢力を伸ばしつつある。
2010年代後半には動画配信各サービスにおいて定額見放題のサブスクリプションサービスが開始。アダルト業界も追随する。従来のDMM R-18改めFANZA、TUTAYA TV動画見放題、ゲオTVに続き2019年よりU‐NEXTがアダルトサービス・H-NEXTを開始。従来サイトは定額サービスにおいて新作の扱いはなく準新作、旧作のみの扱いであったが、U‐NEXTでは独自に新設されたFALENOレーベルのみ新作独占配信となる。2021年8月、作品売り上げが出演女優に還元されるアダルト配信サイト・HerHersのβ版がオープン。10月に見放題サービスを開始するが、翌年3月末日に閉鎖された。
2019年4月よりドグマがFANZAにて4K作品のリリースを開始。2021年1月1日にはアイデアポケット、PREMIUM、4K-ダスッ!の3メーカーから初のUltra HD Blu-ray規格のソフトが発売された。
2020年春から新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から大手メーカーでは緊急事態宣言期間の撮影が中止され、また再開後も大人数での撮影が自粛された。AV女優の宮村ななこは知名度の低い企画単体女優は仕事量減少の影響があったと、自身の体験も踏まえ分析している。他の性産業も大きく打撃を受けたことにより、新人女優のデビューが相次いだ。FANZAアダルトアワードは2020年度以降開催自体を中止。スカパー!アダルト放送大賞も授賞式の延期等の影響を受けた。一方で外出自粛の動きが広まったことにより、アダルト系動画配信サービスは大幅に売り上げを伸ばした。
2022年1月8日、AV女優プロダクション・プライムエージェンシーの代表者を含む4人が職業安定法違反(有害業務の紹介)容疑で逮捕。事件後公式サイトが削除された。
2022年4月6日から7日にかけて、AV女優およびプロダクションのTwitterアカウントが大規模かつ無差別の凍結状態となる。Twitter側の表明はなく、原因は不明。
2022年4月20日にはソフト・オン・デマンドが違法アップロードや作品データ流出による著作権侵害被害額が推定13億5000万円にのぼることを発表。
2022年5月、『アサヒ芸能』(徳間書店)が「2022現役AV女優SEXY総選挙」の結果を発表。トップ女優こそ変わらぬものの、デビュー数年目の女優の飛躍や、キカタン女優のブレイクなどがみられ、ネット視聴及びサブスクサービスの普及でユーザーの嗜好別にそれぞれのキラー女優が集票された結果と分析。頭打ちを感じた女優でも、はまり役や得意ジャンルを見つけた瞬間に躍進の可能性がある時代に入ったと論じた。
上川陽子を座長とする与党AV被害防止のプロジェクトチームが2022年4月13日に発足。同月28日に男女ともに書面での出演契約成立から20日間経過しないと撮影不可、撮影後1年間は無条件で契約の取り消しができる(出演者は損害賠償責任は負わない)、作品公表は撮影後3か月経過後に限るなど骨子がまとめられた。AV人権倫理機構理事の河合幹雄はこの骨子では守っているほうがアングラ化してしまいコントロールできなくなる恐れを指摘した。ライターの荒井禎雄はAV業界のロビイング不足を指摘。また自民党案にはAV業界の内面を聞き取りしておらず、大義名分を見誤った見当違いなものと指摘した。同年5月には前述理事の河合が、2018年2月から2022年3月までの出演取り消し依頼のデータを突き合わせ、出演強要があるという運動団体の主張は事実ではないことを示した。2022年5月9日、与野党の実務者会議でAV新法にまつわるヒアリングを開催。5月13日、自民・立憲民主など与野党6党によって同新法の素案がまとめられた。法律によりアダルトビデオを定義する必要性から同法では「性交若しくは性交類似行為または他人が人の露出された性器等を触る行為もしくは人が自己もしくは他人の露出された性器等を触る行為」を性行為と定義し、「性行為に係る人の姿態を撮影した映像並びにこれに関連する映像並びに音声によって構成され(略)その全体として専ら性欲を興奮させまたは刺激するもの」と記述された。
25日、超党派議員による「アダルトビデオ出演被害防止・救済法案」の審議において、立憲民主党の堤かなめが「政党として性行為AV禁止の法律を別途検討していくことは可能か」と聞き、同じく立民の森山浩行が「性行為AVの禁止を決めることはこの法律を妨げない。本法(被害防止・救済法案)成立後の議論、検討は可能だ。」と答弁した。また、堤は「テレビや映画の殺人シーンで実際に人は殺さない」「性行為の撮影や動画の売買を認めることは個人の尊厳を傷付け、性的搾取を許すことだ、」と表明した。このやりとりにより「AV禁止」がトレンドワード1位に上昇。立民幹事長・西村智奈美はAV禁止の法制定の検討は事実ではないと党公式サイトで否定した。その一方、日本共産党は2022年参議院議員選挙の公約において、「実際の性交を伴うAVを正面から規制する法整備」を進めることを明記した。
2022年6月15日、参議院での賛成多数による可決を経て、「性をめぐる個人の尊厳が重んぜられる社会の形成に資するために性行為映像制作物への出演に係る被害の防止を図り及び出演者の救済に資するための出演契約等に関する特則等に関する法律」(略称:AV出演被害防止・救済法)が成立した。その骨子は「作品発表後1年間(施行後2年は2年間)は、出演者が無条件で契約解除できる」「業者に出演への説明や契約を義務付け、契約から撮影まで1か月、撮影から発表まで4か月を空ける」などである。同法は6月23日からの施行であるが、その直前に出演者から「撮影が中止・延期になった」「契約に伴う作業が増えて仕事が入りづらくなった」との訴えが相次いだ。出演者の反対意見等については、「月島さくら#活動」も参照のこと。ライターの篁五郎は業態の慣習を変える法律であるにも関わらずヒアリングが全くされていないことを指摘した。医療行政アナリストの中田智之も同じく拙速すぎる一本化調整を批判した。
新法の影響でメーカー側が慎重になり、AV女優からは仕事が減った報告がなされており、その影響のひとつとして2022年10月17日には、AV女優の愛沢のあが香港の業者の誘いに乗り、香港警察に売春容疑で逮捕されたことが報道された。
2022年下半期はAV新法の影響を受け、新人デビュー数は半減、全体のリリース数も大きく目減りした。ライターの黒光徹男はこの年のセールスランキング100位内に前年の新人がほとんどいないことを受け、若手女優の競争の熾烈化があると分析している。
日本が混乱を見せる中、コロナ禍の2020年ごろから「麻豆傳媒」を代表とする中華系AVと呼ばれるグループが躍進した。日本のAVに影響を受け一部日本人も出演しているが、台湾で制作されており、媒体も海外のポルノサイトで無料配信されているのが特徴。