ソビエト連邦の外交関係
1930年代にはいると、ソ連はドイツを警戒してフランスに不可侵条約締結を打診するようになった。当初は帝政時代の債務問題を理由に拒絶していたフランス側だったが、アリスティード・ブリアンによる対独融和が失敗したこともあり、1931年から交渉が開始された。1932年11月29日に仏ソ不可侵条約(Franco-Soviet Treaty of Mutual Assistance)が締結された。しかし反共の勢力が根強いフランスの国論は二分され、議会で批准されたのは、ドイツでアドルフ・ヒトラー政権が成立した後の1933年5月16日になってからだった。フランスはドイツ抑止のため、ソ連を含む東方の「ロカルノ体制」を構築する構想があった。しかしソ連が周辺諸国と結んだ「侵略の定義に関する条約」への加入には難色を示した。一方ソ連側も小協商諸国によるソ連承認と、ルーマニアのベッサラビア問題解決のため、フランスの協力を必要としていた。チェコスロバキアとルーマニアはソ連承認に動いたが、ユーゴスラビア国王アレクサンダル1世はソ連承認を頑として認めなかったため、小協商諸国の団結は崩壊した。1936年にフランスでは人民戦線政権が成立、フランス共産党も参加した連立政権ではフランス社会党(SFIO)のレオン・ブルムが首相となった。スペイン内戦に関しては表向き不介入であったが、ソ連からスペインに送られる軍需物資通過を黙認し、時に援助した。
第二次世界大戦が始まっても、フランスではしばらくまやかし戦争と呼ばれる停滞が続いた。この間、ソ連がフィンランドに冬戦争を開始すると、フランス国内では反ソ感情が一挙に巻き起こった。首相エドゥアール・ダラディエはフィンランド救援のため、対ソ断交やカフカース地域を通っての攻撃を提案したが、イギリスに拒否された。冬戦争がフィンランドの敗北に終わると、ダラディエは救援失敗の責任を追及されて首相を退くことになった。
1940年5月のナチス・ドイツのフランス侵攻によりフランスが敗北し、崩壊した第三共和政に変わってフィリップ・ペタンを主席とするフランス国(ヴィシー政権)が成立したが、これはドイツの傀儡に過ぎず、対ソ外交で独自色を出すことは出来なかった。いっぽうヴィシー政権に対抗するレジスタンス運動と、ソ連やフランス共産党は距離を取っていた。しかし1941年6月22日の独ソ戦開始がその様相を一変させた。自由フランスのシャルル・ド・ゴールは翌日に軍事提携の意向を声明し、8月22日には独自の提携関係を求めた。ソ連も自由フランスの「フランス国民委員会」(Comité national français)を承認し、連携を強めた。独ソ戦では自由フランスからの義勇兵パイロットも派遣され、100名に及ぶパイロットが独ソ戦で戦った。自由フランスと英米の関係は必ずしも良好ではなく、ド・ゴールは戦後のためにソ連との協調を模索していた。フランス国内ではフランス共産党が激しいレジスタンス運動でヴィシー政権、および1942年以降にフランス全土を占領したドイツ軍を攻撃し、即決処刑を含む厳しい弾圧にも関わらず抵抗を続けた。一方でヴィシー政権のジョゼフ・ダルナンはドイツ側に義勇兵を出し、独ソ戦で戦わせた。このフランス人義勇兵部隊は最終的に第33SS武装擲弾兵師団「シャルルマーニュ」となり、1945年3月にソ連軍の攻撃で壊滅した後も一部が戦争最終盤のベルリンの戦いまでソ連軍との戦闘を継続した。
独ソ戦でドイツ軍の陸上戦力の大半と戦っていたソ連側から「第二戦線」開設の強い要請を受けた米英を中心とする連合国が1944年6月にノルマンディー上陸作戦を成功させて西部戦線の戦いが本格的に再開されると、同月からバグラチオン作戦を開始したソ連軍の大攻勢と合わせ、欧州での戦いは大きく連合国側優位に傾いた。8月25日にフランスの首都パリの解放が実現し、8月31日にフランス共和国臨時政府が正式に帰還すると、ソ連は10月23日に米英両国と同時に臨時政府を承認した。ド・ゴールは1944年11月からソ連を訪問し、12月10日に20年間を期限とする仏ソ同盟条約(Traité d'alliance entre la France et l'URSS)を締結した。戦時中の対独降伏や戦勝への貢献度の低さによってアメリカやイギリスからはその地位を低く見られがちだったフランスは自らを第二次世界大戦の主要戦勝国、そして国際連合の五大国の一つとして影響力を保持するための独自外交路線を指向し、それにはソ連との関係が重要だった。しかし、1946年に第四共和政政府が成立するとド・ゴールは引退し、フランス政界は戦前の不安定さが再現された。共産党はこの時期の国政選挙で25%を超える得票率を続け、1945年10月の制憲議会選挙と1946年11月の国民議会選挙では第1党となって社会党中心の挙国一致政権に参加したが、閣内での影響力は発揮できず、1947年5月にゼネスト問題を機に政権を離脱した。
共産党が去った後、社会党のポール・ラマディエ首相はマーシャル・プランの受け入れなどでアメリカに接近した。また、第二次大戦での日本占領が終わったベトナムで共産主義者のホー・チ・ミンが建国を宣言したベトナム民主共和国に対し、当初のフランス連合内での独立承認を撤回し、1946年からは(第一次)インドシナ戦争に突入した。フランスの政権が保守系に移ってもこの方針は変わらず、1949年にはかつて阮朝の皇帝だったバオ・ダイを擁立したベトナム国を作ったが、ソ連は1950年にベトナム民主共和国を承認し、中華人民共和国とともに軍事支援を行ってフランス軍と戦わせた。また、同年からの朝鮮戦争でも朝鮮民主主義人民共和国にはソ連空軍が、大韓民国にはフランス軍が国連軍の一部として派遣された。東西冷戦の激化と「熱戦」化はフランスの対独報復政策を断念させ、フランス占領地域を含めた1949年5月のドイツ連邦共和国(当時の西ドイツ)成立、同年の北大西洋条約機構(NATO)創設につながった。しかし、ベトナムの再支配を狙ったフランスのインドシナ駐留軍は1954年5月にディエンビエンフーの戦いでベトナム軍に降伏し、新たに登場したピエール・マンデス=フランス首相は同年7月にジュネーブ協定に調印してインドシナ半島からの撤退を決め、これ以後の右派政権支援はアメリカが肩代わりすることになった。
1954年11月、アルジェリア民族解放戦線(FLN)の一斉蜂起によってアルジェリア戦争が始まり、今度はアフリカで仏ソ両国の激突が始まった。フランス領アルジェリアの分離独立はフランス政府や現地のヨーロッパ系住民(ピエ・ノワール)にとって全く受け入れられない要求だったが、現地人口の過半を占めるアラブ系住民による民族自決への支援はソ連の伝統的な外交方針とも一致していた。アルジェリア国内での激烈な弾圧とテロの応酬はやがてフランス植民地帝国全体の危機につながり、1958年には遂に第四共和政そのものが崩壊して、政界に復帰したド・ゴールによる第五共和政の成立につながった。当初の予想に反してド・ゴールはアルジェリア独立を認め、1962年にはエビアン協定を結んで正式にアルジェリアから撤退した上で、国内の激しい抵抗を抑え込んだ。また、「アフリカの年」と呼ばれた1960年をピークに西アフリカ等のフランス植民地が次々と独立すると、新たな独立国はフランス共同体の枠組みで経済権益の確保を目指すフランスと、伝統的な共生型部族社会の構造を色濃く引き継ぐ「アフリカ型社会主義」モデルを通じて影響力の浸透を目指すソ連との間で体制の維持を模索した。
ただし、アルジェリア戦争終結後の仏ソ関係は比較的安定した。大統領として独裁権を握ったド・ゴールは右派政権の大統領だったが、彼の警戒心はソ連以上にアメリカへ向けられ、1960年には原子爆弾、1968年には水素爆弾の実験に成功し、一方で1966年にはNATOの軍事部門から脱退して「独自防衛」路線を明確にした。また、1967年には欧州共同体(EC、現在の欧州連合(EU)の前身)を創設したが、これは欧州最大の経済力を持った西ドイツとの連携で「多極化」世界での主導権を確保する狙いがあり、冷戦でソ連と厳しく対立するアメリカとは異なる外交方針を持った。ド・ゴールがイギリスの欧州経済共同体(EEC、1967年からEC)加盟を拒否したことは、イギリスと緊密な関係を持つアメリカの影響力が西欧諸国に強まるのを防ぎ、ソ連にとってもメリットがあった。ド・ゴールは1969年に大統領職を辞任したが、その後もフランスはソ連の外交政策に対してアメリカとは距離を置き、1979年からのソ連のアフガニスタン侵攻では非難声明を出しながら1980年のモスクワ五輪には国旗・国歌を使わない形で選手団を派遣した。
1981年、大統領選挙でフランス社会党(PS)のフランソワ・ミッテランが当選し、ピエール・モーロワを首相に指名した左派政権が発足した。ソ連のアフガン侵攻を支持していたフランス共産党も参加した社共共闘が勝利し、特にフランス共産党にとっては34年ぶりの与党復帰となったが、銀行国有化などの社会主義的経済政策について国内世論は紛糾し、遂に1984年にはモーロワ内閣が総辞職し、続くローラン・ファビウス政権では共産党が離脱した。さらに1986年の総選挙でも社会党は敗れ、右派の共和国連合のジャック・シラクが首相となるコアビタシオン(保革共存)状態となったが、半大統領制のフランスでは大統領に外交面での強い権限がある事から、ミッテランによる対ソ政策はアメリカのレーガン政権の強硬策とは大きく異なった。1985年10月には3月にソ連共産党書記長になったばかりのゴルバチョフがパリを訪れ、その際の演説で西ヨーロッパを攻撃目標とした中距離核ミサイルの全廃に言及したことは、11月のジュネーブ米ソ首脳会談への地ならしとなった。ECのリーダーとしてのフランスがソ連との対話や友好を重視し、さらにミッテランが1988年の大統領選で再選されたことは、一連の東欧民主化や冷戦終結にもプラスに作用した。
1917年11月7日のロシア革命でボリシェヴィキが掲げた重要なスローガンには、4年目に入りロシア軍の苦戦が続く第一次世界大戦の即時講和があった。しかし「非併合・非賠償」のソビエト側提案をドイツは拒否し、1918年2月にソビエト外務人民委員(外相)のレフ・トロツキーが交渉を打ち切るとドイツ軍は攻撃を再開してロシアの首都ペトログラードに迫った。これでドイツ国内での革命発生のためにも即時講和を志向したウラジーミル・レーニンは譲歩を決断し、1918年3月3日にブレスト=リトフスク条約を締結した。ロシアはウクライナ・フィンランド・バルト海沿岸を含む広大な領土を放棄し、将来の帰属は住民に委ねるという名目付きで事実上ドイツやオーストリア・ハンガリー帝国への割譲がなされ、さらに追加条約で多額の賠償金支払いに応じた。このレーニンの譲歩はロシア国内で激しい反発を起こし、ソビエト政権からの左翼エスエル(社会革命党左派)の離脱や反革命派の拡大を招いて、ロシア内戦の激化とボリシェヴィキ一党独裁体制の成立につながった。
ところが、1918年11月にドイツ革命が開始され、ドイツ帝国が崩壊して、ドイツ社会民主党と保守派が協力する共和制の新政府(ヴァイマル共和政)が協商国側に降伏すると状況は大きく変化した。ソビエト側はブレスト=リトフスク条約を破棄し、ドイツ国内で新政府に反対し社会主義武力革命の実現を主張するスパルタクス団(同年12月にドイツ共産党を結成)に期待した。しかし、1919年1月の武装蜂起は失敗し、指導者のカール・リープクネヒトとローザ・ルクセンブルクが殺害され、レーニンが望んだ西欧諸国での連続革命は実現しなかった。一方でこの実力者の喪失は、ドイツ共産党に対するコミンテルンの支配が強まる原因ともなった。また、ドイツ降伏直後に建国したポーランド共和国がロシア内戦に続くポーランド・ソビエト戦争でソビエト政権と戦い、フランスの支援を受けながらソビエト政権やドイツに対する緩衝国として存続した事で、独ソ関係の対立は収束されていった。結局、1919年6月調印のヴェルサイユ条約でドイツはブレスト=リトフスク条約で得た領土や賠償金を放棄した。1921年にはコミンテルンから派遣されたクン・ベーラの指導により、中部ドイツで共産党が蜂起する事件があったが、間もなく鎮圧された(de)。
1922年4月のラパッロ条約で、ドイツは他の欧米強国に先駆けてソビエト政権を承認し、賠償請求権を相互に放棄した。これは依然として外交的孤立が続くドイツのヴァイマル共和国とソビエトの弱者連合ではあったが、潜在能力の高い両国の協力関係が成立した事は国際政治に影響を与え、1920年代に資本主義諸国がソ連を承認するきっかけとなった。またこの条約に伴う秘密条項により、ソ連はドイツの各種援助や技術供与を得て経済や軍の建設を進めた。一方でドイツ側も軍事訓練の場を提供され、後の再軍備の礎となった(1941年までの独ソ関係(Soviet–German relations before 1941))。1923年のルール占領に伴うインフレーションの時期には共産党閣僚がザクセン州やテューリンゲン州の州政府に入閣し、革命を全ドイツに広げようとする動きがあったが鎮圧された。その後の好景気もあって共産党は衰退したが、1929年の世界恐慌後の大不況を機に再び勢力を伸ばした。共産党はコミンテルンの指示もあり社会ファシズム論を主張し、議会主義を維持し政権維持のため資本家と妥協する社会民主党を激しく攻撃した。一方で同様に勢力を拡大した国家社会主義ドイツ労働者党(ナチ党)については、「ナチスは社会民主党の組織を破壊するがゆえにプロレタリア独裁の先駆である」「ナチスの政権掌握は必至であり、その時共産党は静観するであろう」と、コミンテルンもドイツ共産党も楽観論で統一されていた。
1933年1月、ドイツでアドルフ・ヒトラー政権が成立すると一変した。2月に発生したドイツ国会議事堂放火事件後の大統領令で共産党を事実上非合法化し、3月には全権委任法を成立させ、ナチ党による強力な一党独裁体制を短期間で整えた(ナチ党の権力掌握)。イデオロギー的に全く相容れず、更に「ゲルマン民族の東方生存圏」として自らの領土への侵略を主張されたソ連はこの状況に激しく反発した。1935年にはドイツでの失敗を理由にして社会ファシズム論の誤りを認め、世界各地の共産党に社会民主主義政党や自由主義政党との協力による人民戦線結成の指令を出した。
しかし、英仏に不信感を持つスターリンはドイツとの外交関係断絶は選択せず、英仏の支援を受けた「反共十字軍」のドイツからの攻撃を回避しようと考えた。1938年のミュンヘン会談はスターリンの疑念を更に高め、ソ連のヴャチェスラフ・モロトフ外相は1939年8月23日にドイツのリッベントロップ外相と独ソ不可侵条約を締結し、秘密協定でポーランド分割とバルト三国・ベッサラビア・フィンランドに対するソ連の勢力を承認することで合意した。これでドイツはポーランド侵攻の確実な成功を狙い、ソ連は西方への勢力圏拡大と国境の安定化を図った。9月1日、ドイツがポーランドに侵攻して第二次世界大戦が開始されるとソ連軍もポーランドに攻め込み、ポーランド東部はソ連に併合された。この不可侵条約に世界中が驚愕したが、両国間の平和は結局一時的なもので、ルーマニア国境の変更問題を協議する第二次ウィーン裁定にソ連は招致されず、不信感が募った。ヒトラーは対仏勝利後からソ連侵攻計画を開始し、スターリンがドイツによる侵攻の兆候を見落とした結果、1941年6月22日に開始されたバルバロッサ作戦でソ連は大損害を受け、1945年まで続く独ソ戦(大祖国戦争)へと引きずり込まれた。独ソ戦開始後の1941年8月には、18世紀のエカチェリーナ2世時代からヴォルガ川中流域に在住していたヴォルガ・ドイツ人の民族集団追放が実施され、約60万人(1939年人口調査)と言われたその自治共和国は消滅した。
独ソ戦の前半においてドイツ軍は大勝利を収め、ウクライナ・モルダビア・白ロシア・バルト三国、それにロシアのヨーロッパ部分を合わせた広大なソ連領を占領した。ウクライナなどの民族主義者にはソ連からの祖国解放を歓迎してドイツへの協力を行う者もいたが、「ゲルマン民族の東方生存圏の確立」を重視したドイツの占領政策は過酷だったため、占領地の人民はソ連側のパルチザン活動に協力し、ドイツは占領地や捕虜に対して残虐な報復を繰り返していった(ソビエト連邦戦争捕虜に対するナチスの犯罪行為も参照)。ドイツは1941年12月のモスクワ攻略戦失敗の後、1942年夏にブラウ作戦を発動したが、この戦争での再遠到達点の一つであるカフカース山脈のエルブルズ山登頂を果たすにとどまり、カフカース地方の油田地帯の制圧とヴォルガ川の水運遮断は1943年1月にスターリングラードで包囲されたドイツ第6軍が降伏して完全に失敗した。このスターリングラード攻防戦と、続くクルスクの戦いは戦争全体の転換点となり、1944年にはレニングラード包囲戦にも敗れたドイツ軍の退却と、それを追撃するバグラチオン作戦の成功によるソ連軍のドイツ領内侵攻が起こった。リッベントロップ外相はソ連との和平を求める工作を継続していたが、ヒトラーの拒否にあい失敗している。1945年にはベルリンの戦いが開始され、ヒトラー自殺後の5月2日にベルリンはソ連軍に占領された。5月8日にドイツは連合国に無条件降伏をした。ドイツ軍による占領地での残虐行為への報復感情から、ベルリンでは赤軍による暴行や略奪が頻発した。これはドイツ人の反ソ感情を新たにかき立てた。
戦争の勝利でソ連は首都ベルリンの西部(西ベルリン)を除くドイツ東部地区を占領した。旧ドイツ領北東端の東プロイセンの北部はロシア社会主義共和国カリーニングラード州として併合し、それ以外のプロイセンやシュレジェンなど(旧ドイツ東部領土、ポーランドにおける回復領)は後に社会主義化したポーランドへ編入させた。支配民族として優遇されていた現地のドイツ人の状況は一変し、ある者はソ連軍の侵入を恐れて戦時中に、別の者は戦後にソ連軍からの追放命令を受け、それぞれ財産を奪われてドイツへ追放された。移動中に命を落とす者も多く、帰還者はその後の西ドイツで対ソ強硬論を唱える保守派の支持基盤となった。
ベルリン市をふくむドイツ本国地域は米英仏ソの4国に分割占領されたが(連合軍軍政期 (ドイツ))、ソ連占領地域とそれ以外の西側3ヶ国の占領地域では1948年の通貨改革や同年のベルリン封鎖で分裂が明確になっていった。ソ連は自国が管理するドイツの東部地域で共産党が社会民主党を併合して成立したドイツ社会主義統一党(SED)の独裁統治体制を確立させ、ドイツ民主共和国(東ドイツ)を1949年10月に成立させた。一方、アメリカ・イギリス・フランスの西側3カ国の占領地域では同年5月にドイツ連邦共和国(西ドイツ)が成立していた。ソ連は当初、ドイツを非武装・中立の統一国家として再建する方策を考えていたが、冷戦の激化で東西両ドイツの分断が確定化していき、ソ連は冷戦の最前線をドイツで抱え、なおかつ「赤い海に浮かぶ灯台」としての西ベルリンを突きつけられた。この状況に対し、ソ連はベルリン封鎖で西ベルリンの放棄を西側に迫ったが失敗し、アメリカの支持を受けたドイツキリスト教民主同盟(CDU)のコンラート・アデナウアーが初代首相となった西ドイツの反共主義は一層固まった。また、野党となった社会民主党(SPD)もソ連共産党とは断絶し、1959年にはバート・ゴーデスベルク綱領でマルクス主義そのものからも離脱して中道色を強めた。共産党は1949年の第1回選挙でドイツ連邦議会に進出したが、1952年に国家基本法違反として解散命令が出され、影響力を失った。
分断後の東ドイツはヴァルター・ウルブリヒト社会主義統一党書記長の指導下、一貫して社会主義陣営の優等生として振る舞い、常にソ連との緊密な関係を維持した。1953年のスターリン死去直後に起こった東ベルリンでの反ソ暴動も鎮圧され、ソ連は大軍を東ドイツ国内に展開した。1961年8月にはベルリンの壁が築かれ、東ドイツ市民の西側逃亡が実力阻止されて、労働力を確保した東ドイツの経済発展基盤が確立した。東ドイツはワルシャワ条約機構の参加国として1968年のチェコスロヴァキア軍事介入にも参加し、1971年にウルブリヒトの後を受けたエーリッヒ・ホーネッカーも常にソ連の外交・軍事政策を強く支持した。東ドイツはソ連軍をナチ支配からの解放軍で、西側からの侵攻を阻止する防衛軍ととらえた。ソ連としても東ドイツは東ヨーロッパの衛星国で最も重要な、かつ最も危険な国ととらえ、対西側陣営を含めた活発な工作を行った。後にロシア連邦の大統領となったウラジーミル・プーチンもソ連国家保安委員会(KGB)の情報員として東ドイツに駐在していた。また、経済面でもソ連をモデルにした農業集団化や大規模な国営企業の創設が行われ、経済相互援助会議(COMECON)加盟国中の工業先進国としてソ連や東ヨーロッパ各国の市場を確保しながら一定の経済的繁栄を遂げた。ただし、それでも世界有数の工業国となった西ドイツとの経済格差は大きく開き、西側の豊かな生活の情報は西ベルリンのテレビ塔などから日常的に流れ込むため、社会主義体制やソ連に対する国民の不満は強かった。
一方、西ドイツとの間では1955年にアデナウアーがモスクワを訪問して国交が成立し、東側への送還を拒んだドイツ軍捕虜の西ドイツ帰還が実現したものの、ソ連はハルシュタイン原則を堅持する西ドイツ政府に東ドイツの存在を認めさせる事はできなかった。しかし、1969年に戦後初の社会民主党出身首相となったヴィリー・ブラントは東方外交を開始し、1972年の両ドイツ基本条約で東西ドイツの相互承認が行われた事で、ソ連の対西ドイツ政策はようやく安定し、西ドイツ政府による東部国境線(オーデル・ナイセ線)の承認によってカリーニングラードの領有も確定した。これにより1973年には両ドイツの国際連合同時加盟が実現した。次のヘルムート・シュミット政権もソ連との関係改善を進めた。以後、東西冷戦の最前線としてソ連と西ドイツは対立しながら、政治面・経済面での対話や協力を進めた。しかし、保守・中道連立政権を奪回したヘルムート・コールは再び対ソ強硬論に戻り、ソ連軍のSS20に対抗する米軍のパーシング・ミサイル導入を決め、国内の反核運動を抑えた。
ゴルバチョフ政権になると、ソ連と東西両ドイツの関係に変化が生じた。ゴルバチョフは英仏と共に積極的なペレストロイカ支援を表明した西ドイツのコール政権に応える一方、東ドイツの国家評議会議長になっていたホーネッカーに対してはその保守性と経済停滞を厳しく批判し、国内改革の遅れがもたらす危険性を警告した。ホーネッカーはこれを無視したが、1989年夏の大量亡命から始まった民主化要求に対応できず辞任、社会主義統一党は民主化に向けた大幅な譲歩を強いられた。同年11月9日にベルリンの壁崩壊が起こると、東西両ドイツで急速に統一への気運が高まった。ゴルバチョフは当初ドイツ再統一への期間を長期と考え(これはアメリカとも一致していた)、東ドイツの枠組みを残し、NATOの展開を阻止する事を考えていたが、1990年3月の東ドイツ総選挙では西ドイツの同名党から全面支援を受け、東ドイツの民主化より急速な統一の実現を訴えたキリスト教民主同盟が勝利し、社会主義統一党政権は崩壊して、東ドイツの急速な国家崩壊が始まった。この状況を得て、コールはゴルバチョフに対し、巨額の経済援助や東ドイツからのソ連軍撤退支援も行った上で、統一ドイツはNATOに加盟するものの、これはソ連の軍事的脅威にならない事を主張した。最終的にソ連もその条件を認め、1990年10月3日に東ドイツ(ドイツ民主共和国)地域の西ドイツ(ドイツ連邦共和国)編入が行われた。同時に1945年から続いた連合軍によるベルリンでの4カ国(ソ連と米英仏)共同管理も終了し、ドイツは統一国家として完全な主権回復を実現した(ドイツ最終規定条約)。
また、戦後もカザフやシベリアからの帰還が認められなかったヴォルガ・ドイツ人の故郷帰還や民族共和国復活も両国間で検討されたが、サラトフ州(当時の首都・エンゲリスを含む)とヴォルゴグラード州(消滅当時はスターリングラード州)のロシア人住民が反発し、再建は実現しなかった。その結果、多くのドイツ人が統一ドイツへ移住する事になった。
イタリア王国とロシア帝国は、第一次世界大戦を協商国側で戦い、その後の政治的混乱で社会主義勢力が台頭するという共通点があった。しかし、ロシアでは大戦終結に先立って1917年に革命が起こり、ボリシェヴィキが政権を奪取したが、イタリアでは戦後の政権を握った社会党や、そこから1921年にアントニオ・グラムシらが離党して成立した共産党が指導する労働運動の活性化に地主層が拒否反応を示した。彼らは反共主義・愛国主義を唱え左派的な労働運動を攻撃するファシズムを提唱したファシスト党への支持に傾き、1922年にはその指導者であるベニート・ムッソリーニが首相に就任した。これで、イタリアとソ連(ロシア)は政治体制が両極に分かれた。
ムッソリーニ政権は労働組合を法令で禁じた後、1926年にはファシスト党以外の全政党を解散させて一党独裁体制を完成させ、イタリア共産党は非合法活動を強いられた。イタリアは国際的な反共運動の構築を主眼とした外交政策を採った。当初は英仏と接近したが、1935年からの第二次エチオピア戦争でイギリスとの関係が悪化すると、1933年の登場当時は冷淡な対応を取っていたアドルフ・ヒトラー政権のドイツに接近し、1937年11月に日独防共協定へ参加して三国防共協定へと変化させた。また、1936年に始まったスペイン内戦ではドイツと共にフランシスコ・フランコ将軍の反乱軍を援助し、ソ連が支持した人民戦線のスペイン共和国政権を打倒した。
さらに1939年5月には独伊軍事同盟を結び、1940年6月には第二次大戦にも枢軸国側で参戦した。同年9月には防共協定を強化した日独伊三国軍事同盟を結び、10月には併合していたアルバニアからギリシャへ侵攻した。しかしイギリス軍に撃退され、逆にアルバニアに攻め込まれる失態を演じたため、1941年3月にドイツ軍がバルカン戦線 (第二次世界大戦)に投入された。これは結果的にソ連を滅ぼすための貴重な時間をドイツから奪った(これには異論あり)。1941年6月にドイツがソ連を攻撃して独ソ戦が始まるとイタリアも東部戦線へ参加が、イタリア軍はここでも弱体で、ソ連軍(赤軍)の攻撃に遭うと大損害を出した。1943年7月には米英軍によるイタリア上陸作戦が開始され、イタリア国会の代替になっていたファシスト大評議会はムッソリーニを投獄して、9月8日にはイタリア政府が連合国に無条件降伏した。しかし、ムッソリーニは直後にドイツ軍に救出され、傀儡政権のイタリア社会共和国を立てた。結局、イタリア国内は内戦状態になり、東部戦線のイタリア軍は1945年5月のドイツ無条件降伏までソ連軍と戦った。一方、イタリア国内では共産党が復活し、連合国軍に協力するパルティザンとなった。1945年4月にムッソリーニを逮捕し処刑したのもこのパルティザンだった。
戦後のイタリアでは1945年6月にはアルチデ・デ・ガスペリの挙国一致内閣が誕生し、共産党が初めて入閣した。1946年6月には王政が廃止され、同年10月にはパリ講和会議で伊ソ間の外交関係が樹立された。しかし、1947年5月にはデ・ガスペリが内閣改造で共産党を閣外に追放した。以後、イタリアは1949年設立の北大西洋条約機構(NATO)や1958年発足のヨーロッパ共同体(EEC)の原加盟国となり、西側陣営の一員としてアメリカ軍の駐留を認めながら、ソ連との外交関係を維持し、冷戦の状況に応じて変化させた。