イオングループの商業ブランド
イオングループの商業ブランド(イオングループのしょうぎょうブランド)では、イオン株式会社の関連会社(イオングループ)のうち、連結子会社が設置する総合スーパー・ショッピングセンターを始めとする商業施設の各ブランドの概要について述べる。
イオン株式会社の事実上の創業者・岡田卓也が、前身の岡田屋、オカダヤチェーンの経営をしていた時代に米国のショッピングモールを視察。これを機に、日本でのショッピングセンターの設置に動き始めた。1969年、フタギ・シロと共に共同仕入れ会社の「ジャスコ株式会社」(1970年に岡田屋に合併)を設立した際に、三菱商事と共同で「株式会社ダイヤモンドシティ」を設立した。当時は、ショッピングセンターについては三菱商事と提携しながら株式会社ダイヤモンドシティを通じて開発を進め、当社は、前身会社時代に続き、直営売場に加えて地元の商店を入居させた店舗とし、これを「ジャスコ」とした。
日本国内においてスーパーマーケットの売場面積が年々拡大化する動きにあわせ、「ジャスコ」の売場面積も、直営売場・地元の商店(専門店)の入居するエリア共々拡大していった。当社がいつからショッピングセンター事業をスタートさせたかの定義は難しいが、1973年9月20日に「ワンストップショッピング機能を強化したアンカーストア」を位置付けたジャスコ川西店(兵庫県)を開店(2008年2月20日閉鎖)しており、これは現在のイオン株式会社が新規に出店しているショッピングセンターとは規模や立地は異なるものの、当時設置された平均的なショッピングセンターそのものである。
1990年代に入ると、当社は既に数多くの企業を傘下に持つ企業集団となり「イオングループ」を形成していた。そこで、イオングループ各社の店舗を集合したショッピングセンター設計が模索される様になり、そのグループ各社と調整をする専門業者として「イオン興産株式会社」(現:イオンモール株式会社)が、ショッピングセンター事業に参入する様になった。また、当社も、ジャスコ店舗の直営売場・専門店ともが拡大する流れの中で、専門店をジャスコ店舗から独立・拡大させ、直営売場のみとなったジャスコを核店舗に加えたショッピングセンター「ジャスコシティ」に発展させた。その後ジャスコの他に、マックスバリュ、イオンスーパーセンター、サティなどを核店舗としたショッピングセンターも開業する様になっている。
このように今日では、イオングループ各社が互いに類似した形態のショッピングセンターを設置する様になっているが、各社の歴史はそれぞれ異なり、また、ショッピングセンターを開発する業者がイオングループ内に複数ある由縁でもある。
イオングループは、総合スーパー事業の再編の一環として「ジャスコ」・「サティ」・「ポスフール」を「イオン」へ転換し統一させた。更にダイエーを完全子会社化し、「ダイエー」の店舗の多くを「イオン」に転換。その上で「イオン」・「ダイエー」を既存の「総合スーパー」とは異なる新業態へ転換させている。これによりグループ内の事業図が大きく変化した。
運営会社:イオン北海道・イオン東北・イオンリテール・イオン九州・イオン琉球
総合スーパー業態の「イオン」名義の店舗は、2010年3月に当時のイオンマルシェが展開していた「カルフール」から屋号変更した店舗が始まりとなる。2011年2月以前はリニューアルオープンの伴う一部の店舗に限られていたが2011年3月にジャスコやサティ、ポスフールのほとんどの店舗が屋号変更したためそれ以降はイオングループの代表的な店舗ブランドとなった。
ダイエーの店舗網再編に際し、2015年9月に一部店舗を除く北海道と九州地区の「ダイエー」及び「カテプリ新さっぽろ」を地域ごとにイオン北海道とイオンストア九州へそれぞれ継承し、店舗ブランドを「イオン」に改めた(なお、九州地区の旧「ダイエー」店舗についてはこの経緯により、2020年8月まではイオンストア九州からの事業委託によりイオン九州が運営していた。同年9月にイオン九州がイオンストア九州を合併し直営化する)。愛知県の「ダイエー」についても同時にイオンリテールに継承され、同年10月1日に「イオン」へ改めた。2016年3月に本州の一部の「ダイエー」をイオンリテールへ継承。北本店(埼玉県北本市)を皮切りに、同年3月30日の金剛店(大阪府大阪狭山市)、古川橋駅前店(大阪府門真市)、富雄店(奈良県奈良市・2019年10月31日閉店)、三田店(兵庫県三田市)の4店舗を以って、順次「イオン」へ屋号変更した。
2020年3月1日にイオンリテールが運営していた東北地区の店舗の運営をイオン東北へ移管された。
イオンスタイル(イオンスタイルストア)
運営会社:イオン北海道・イオン東北・イオンリテール・イオン九州・イオン琉球
2014年より開始したファミリー向けに特化した店舗業態で、店舗によっては衣料品を取り扱わない等、特定の品目に特化している。当初は「イオンスタイルストア」で、店舗名は「イオン」のままだったが、イオンリテールが運営する店舗の一部は2015年4月にリニューアルオープンした「イオンスタイルレイクタウン」・「イオンスタイル鎌取」を皮切りに、店舗名を「イオンスタイル○○」に変更している。
「イオン」同様、2020年3月1日にイオンリテールが運営していた東北地区の店舗の運営がイオン東北へ移管された。
なお、イオン北海道にはイオン旭川駅前店、イオン東北には江刺・仙台卸町・名取・御所野・天童・いわき小名浜、イオン九州には熊本・笹丘・直方・宮崎(笹丘以外の店舗の正式名称は「イオン」のまま)、イオン琉球にはライカム・豊崎と、イオンリテール以外の運営会社にも数店舗ずつある。
運営会社:ダイエー
詳細は後述。
現在、ダイエーブランドで展開しているGMSは殆どがイオンなどに名称を変更するか、SSM業態に転換しているが、一部の店舗は引き続きダイエーのブランドを使用してGMSを展開している。
イオンフードスタイル / AEON FOOD STYLE by daiei(フードスタイルストア)
運営会社:ダイエー
詳細は後述。
イオンフードスタイルと名称を変更してもなおGMS業態で展開する店舗が存在する(画像の神戸三宮店など)。
運営会社:イオンタウン・マックスバリュ運営会社(後述)
「マックスバリュ」・「カスミ」等の食品スーパーやディスカウントストア「ザ・ビッグ」を核店舗とするショッピングモール。核店舗については、「イオン」を核店舗とする場合や、近隣にイオンショッピングセンターやイオンモールがあるショッピングセンターについては、補完的機能を兼ねる目的でイオングループ以外の店舗を核店舗とする場合がある。写真のイオンタウン木更津朝日のように市役所の建替えに伴う仮庁舎として役所の機能を持たせるなど、店舗スタイルも多様化している。また、以前よりイオンリテールやマックスバリュ運営会社がマックスバリュなどを核店舗に展開するNSCの名称(イオンタウン○○ショッピングセンター)で用いていたが、2011年9月にロック開発がイオンタウン株式会社へ商号変更したことに伴い、ロック開発運営のNSCの名称を「イオンタウン」に改められた。さらに、2011年11月21日付でイオンリテールやイオンビッグが運営する近隣型ショッピングセンター39ヶ所を「イオンタウン」に名称変更し、ブランド名を統一。同時にイオンリテールおよびイオンビッグが運営していたNSC62ヶ所が吸収分割によりイオンタウン株式会社へ移管された。
なお、マックスバリュ運営会社のうち、イオン琉球については当初からイオンタウン株式会社と同じく「イオンタウン○○」の名称を用いている。
運営会社:イオンモール・イオン北海道・イオン九州
「イオン」を核店舗し、大型専門店等を融合させた複合型ショッピングモール。かつては「イオン○○ショッピングセンター」、「ダイヤモンドシティ・○○」だった(一部例外あり)。特徴として2000年以降、イオンモール岡崎など、GMS+百貨店といった複数の核店舗を持つ「2核1モール型」店舗が志向されたが、百貨店の衰退によって百貨店型核店舗の獲得が難しくなり、2007年以降、店舗形態の見直しが進んでいる。
2011年11月21日付でイオン北海道・イオンリテール・イオン九州が運営するRSC58ヶ所を「イオンモール」に名称変更し、ブランド名を統一。2013年11月1日にはイオンリテールが運営していた「イオンモール」54ヶ所の運営をイオンモール株式会社に移管した。
2015年4月には、「マイカル○○」から名称変更したイオン桑名ショッピングセンターとイオン茨木ショッピングセンターが改装のタイミングで順次、イオンモール桑名・イオンモール茨木に再度名称変更した。
運営会社:イオン北海道・イオン東北・イオンリテール・イオンモール・イオン九州・イオン琉球他
コミュニティ型ショッピングセンター(CSC)から、大きいものはモール型のリージョナル型ショッピングセンター(RSC)に属するものもあったが、RSCは現在では「イオンモール」に、近隣型ショッピングセンター(NSC)は「イオンタウン」に改称された。イオンを核店舗にしているものが多い。
2011年3月に店舗ブランドを「イオン」に統合した際、旧ジャスコ及び旧サティの一部店舗及び、マイカル本牧(現・イオン本牧)を除く「マイカル○○」からの名称変更により「イオン○○ショッピングセンター」となったSCが増加した。
また、イオンリテールが運営していたSCのうち、大型規模のSC15ヶ所は2013年11月1日付でイオンモールへ、東北地区のSCは2020年3月1日付でイオン東北へ順次移管されている。
運営会社:ダイエー
「ダイエー」を核店舗とし、大型専門店等を融合させた複合型ショッピングモール。元はダイエーの商業ブランドであり、日本全国のダイエーのショッピングセンターに同名が使用されていた。
2016年3月1日にダイエーが運営していたショッパーズプラザ新浦安とショッパーズプラザ横須賀の営業権をイオンリテールが継承したことにより、同社が運営する「ショッパーズプラザ」が誕生することとなった。なお、核店舗については、新浦安・横須賀共に同年3月17日に「イオン」へ屋号変更している。その後、ショッパーズプラザ新浦安は2017年5月19日の改装で核店舗名だったイオン新浦安店へ名称を統一し、ショッパーズプラザ横須賀は2019年3月に閉店したため、現在はダイエーが運営するショッパーズプラザ海老名のみとなっている。
カテプリ(QUALITE PRIX)
運営会社:イオンモール
専門店集積型の店舗で、名称の由来はフランス語のqualite(品質)とprix(価値)の造語。元はダイエーグループの百貨店ブランドの「プランタン」であったが、仏プランタンと締結していた「プランタン」の名称使用の許諾契約が満了したことに伴って、2000年3月に北海道の新さっぽろと大阪府のなんばの2店舗が「カテプリ」に改称した。
同年12月末でカテプリなんばが閉店してからは、カテプリ新さっぽろのみの展開であったが、2015年9月にダイエーからイオン北海道へ運営移管してイオンカテプリ新さっぽろ店へ名称変更し、一旦「イオン」へブランド移行。2016年4月に一時閉店し、約8ヶ月間の改装を経て、同年12月に「カテプリ」として再開業し、同時にイオン北海道からの建物転借によりイオンモールの運営となった。
THE OUTLETS(ジ・アウトレット)
運営会社:イオンモール
イオンモールが運営するアウトレットモール。「地域創生型商業施設」を謳い、アウトレットストアだけでなく地域の文化や魅力を発信できる施設を併設する。
2018年4月、広島市に1号店となる「THE OUTLETS HIROSHIMA」が開店。2022年4月には福岡県北九州市に2号店の「THE OUTLETS KITAKYUSHU」が開店した(イオンモール八幡東とブリッジで連結して一体運営を行うため、核店舗を設けないモールとなる)。
運営会社:イオンリテール
イオンリテールが展開する都市型ショッピングセンター。2020年3月28日に「イオンスタイル海老江」を開業した際に実施した、一般公募により選定。1号店として、イオンスタイル海老江が入居するショッピングセンターを「イオンそよら海老江」と命名した。今後、三大都市圏と政令指定都市の中心部までアクセスしやすい立地を中心に展開していく方針。
2021年6月16日に2店舗目としてイオン新金岡店跡地にオープンした「そよら新金岡」の発表と同時に、SC名称を"イオン"を冠さない「そよら」に改められた。
運営会社:イオン北海道・イオンスーパーセンター
イオングループのスーパーセンター(SuC)業態。かつては「ジャスコスーパーセンター」・「マックスバリュスーパーセンター」・「スーパーセンターホームワイド」と複数の店舗ブランドが存在していたが、「イオンスーパーセンター」に統合された。東北地方ではイオンスーパーセンター株式会社が運営している。なお、かつてはイオンリテールから運営を引き継いだイオンビッグやイオン九州も運営していたが、イオンビッグは運営していた全店舗を「ザ・ビッグエクストラ」へ、イオン九州は運営していた全店舗を「イオン」へそれぞれ業態転換された為、運営を終了している。
運営会社:サンデー
東北地方に展開するホームセンター。北東北が基盤だが、2018年5月に「ジョイ」をブランド統合したことで山形県にも展開するようになった。
ホームワイド / ホームワイドプラス / ホームワイドプロ
運営会社:イオン九州
九州地方(鹿児島県・沖縄県を除く)と山口県に展開するホームセンター。大分県が発祥で1995年12月、ジャスコの資本参加によりイオングループ入り、2003年、九州ジャスコと合併してイオン九州となる。幾つかの派生店舗があり、資材館を併設した「ホームワイドプラス」、建設業関連に携わる職人向けに専門性の高い商品を品揃えし、在庫量を増やしたプロショップ業態「ホームワイドプロ」が存在する(「ホームワイド」以外の業態は大分県が中心で、「ホームワイドプラス」は宮崎県、「ホームワイドプロ」は福岡県にもそれぞれ展開している)。
運営会社:イオン東北・イオンリテール
スーパーマーケットとしての「イオン」は食料品や日用品を取り扱った地域密着型の店舗。鳥取県・島根県に各1店舗、路面店が出店されている。2011年3月にはイオンリテールでは唯一のマックスバリュ店舗だった中条店がイオンにブランド変更された。
その後、2015年12月に宮城県、2016年3月に福島県、同年7月に山梨県、2017年9月に埼玉県にスーパーマーケット業態の「イオン」が順次オープン。これら4店舗は商業施設内の出店である。2016年3月1日にマックスバリュ東北が営業していた新潟県の「マックスバリュ」をイオンリテールが継承し、村上肴町店(新潟県村上市)を皮切りに順次「イオン」へブランド変更してオープンし、同年3月30日の亀田店(新潟県新潟市江南区)のオープンにより「マックスバリュ」から「イオン」へのブランド変更を完了した。
一方で、2017年8月に2店舗を閉店してダイエーへ移管され、フードスタイル業態(後述)の「ダイエー」としてオープンしている。
2020年3月に東北地区の店舗の運営がイオン東北へ移管された。
運営会社:イオン北海道・イオン東北・マックスバリュ関東・マックスバリュ北陸・マックスバリュ東海・光洋・マックスバリュ西日本・イオン九州・イオン琉球
単一の店舗ブランドでは日本最大の店舗数を持つスーパーマーケット。新規の店舗や「ウエルマート」からの転換店舗はもちろん、子会社化や合併により引き継いだ旧店舗ブランドからの転換、倒産した同業他社から譲り受けた店舗など経歴は様々。現在、地域により9つの運営会社があるが、運営エリアが重複し同じ都道府県内に運営会社が異なる「マックスバリュ」が出店している地域がある。2015年9月にはダイエーの店舗網再編に際し、北海道と九州地区の「ダイエー」の一部店舗及び「グルメシティ」を地域ごとにマックスバリュ北海道及びマックスバリュ九州に継承し、一部の店舗を除いて「マックスバリュ」に屋号変更した。
なお、マックスバリュ長野は2014年10月に、マックスバリュ南東北は2015年7月にそれぞれ全店舗の「ザ・ビッグ」への統一を完了、山陽マルナカは2017年4月に全店舗を「山陽マルナカ」へ屋号変更したことにより、「マックスバリュ」での店舗運営を終了している。
2020年3月に北海道の店舗が合併に伴ってイオン北海道の運営に、東北地区の店舗が商号変更に伴ってイオン東北の運営となり、同年9月に沖縄県を除く九州地区の店舗が合併に伴ってイオン九州の運営となった。
2021年7月にマックスバリュ北陸が「ホームセンターみつわ」内のインショップ形態での新規オープンにより福井県への進出を果たした。
運営会社:マックスバリュ東海
通常の「マックスバリュ」に比べて品揃えを充実させた店舗である。2019年9月の合併に伴ってマックスバリュ東海の店舗ブランドとなった。
運営会社:イオン北海道・イオン東北・マックスバリュ関東・マックスバリュ北陸・マックスバリュ東海・光洋・マックスバリュ西日本・イオン九州
2009年3月24日に1号店をオープンした、"シンプル&フレッシュ よいものを、手軽に"をコンセプトに展開するコンパクトサイズの「マックスバリュ」である。
元々はイオンリテールが関東地区にて展開していたが、のちに他のマックスバリュ運営会社でも展開するようになり、2022年9月現在ではマックスバリュ運営会社のうちイオン琉球を除く全社で展開されている。
九州地区の店舗は2020年9月の合併に伴い、イオン九州の運営となった。
マックスバリュくらし館 / マックスバリュハロー
運営会社:イオン九州
旧:壽屋(現:カリーノファシリティーズ)からの営業譲渡や旧ハローから引き継いだ中・小型のスーパーマーケット。
継承後、改装のタイミングで「マックスバリュ」や「マックスバリュエクスプレス」への屋号変更が進んでおり、店舗数は減少傾向で、マックスバリュハローは佐賀県の1店舗のみである。2020年9月の合併に伴い、イオン九州の店舗ブランドとなった。なお、譲受当初は「アーガス」も引き継いでいたが、改装に伴う「マックスバリュ」への屋号変更や閉店により店舗数が減少し、最後まで営業していた糒店が2015年10月15日をもって閉店したため、屋号が消滅した。
運営会社:イオン北海道
前身の(株)札幌フードセンター時代から運営されている店舗で札幌市に展開。改装時に「マックスバリュ」「ザ・ビッグ」などへ屋号変更されている為店舗数は縮小傾向にある。2015年10月にイオングループのメンバーブランドとなった「清水フードセンター(後述)」とは関連性はない。なお、札幌市外では「フードセンター」の屋号で展開されていたが、最後まで営業していた小樽店が2019年1月末で閉店したため、「札幌フードセンター」の屋号を残すのみである。2020年3月の合併に伴い、イオン北海道の店舗ブランドとなった。
KOHYO(コーヨー) / KOHYO鮮度館
運営会社:光洋
京阪神地区に展開するスーパーマーケット。2007年にイオンが光洋の株式の大多数を取得、イオングループ入りした。(その後、光洋は2020年にイオングループ内での再編によりダイエーの完全子会社となった。)
運営会社:マックスバリュ西日本
2011年11月にイオンによる完全子会社化。グループ入りした。中国・四国地方及び兵庫県で展開。
2019年3月1日に奈良県と大阪府の全店舗及び兵庫県の一部店舗(14店舗)が山陽マルナカからダイエーに移管されたものの、これらの店舗は2021年12月1日付で「ダイエー」へ屋号変更された。
マルナカ・山陽マルナカ運営の店舗は2021年3月1日の合併に伴い、マックスバリュ西日本の運営となった。
運営会社:イオンマーケット・光洋
関東地方と近畿地方で展開するスーパーマーケット。2007年に大丸と松坂屋による経営統合でJ.フロント リテイリングが発足した際に、旧大丸系の大丸ピーコックが旧松坂屋系の類型各社を吸収合併しピーコックストアに商号を変更。2013年にJフロントがイオンに株式を譲渡しイオングループ入りした際に社名を「イオンマーケット」に改称した。
2014年4月1日に愛知県内の現存店舗がマックスバリュ中部へ譲渡され、「マックスバリュ」に屋号変更された。
2016年3月1日に近畿地方の店舗(一部の店舗を除く)が光洋へ移管された。ほとんどの店舗は「ピーコックストア」などの屋号も引き継いで展開しているが、同年4月以降、一部の店舗で改装に伴って「KOHYO」や「マックスバリュ」へ屋号変更されている。
グループ入りの時点では「エクセピーコック」や「Pマート」の屋号の店舗も展開していたが、「エクセピーコック」は閉店、「Pマート」は光洋へ移管後「マックスバリュ」への屋号変更や閉店により屋号が消滅した。
運営会社:ダイエー
1957年に神戸市にて「大栄薬品工業」を設立。同9月、大阪市の千林商店街で今日のドラッグストアに相当する「主婦の店・大栄(ダイエー)薬局店」として第1号店開店。1959年に法人名を「主婦の店」に変更(愛称の「主婦の店・ダイエー」は変えず)した頃から食品を軸としたスーパーマーケットに業態をシフトするとともに、総合スーパーやショッピングセンターを日本で初めて導入したことでも知られる。当初は関西を中心基盤としており、プライベートブランドをわが国で初めて開発。その後全国展開を図ると共に、ディスカウントストアやコンビニエンスストアなどの異業種に進出するも、経営体質が悪化し、2005年に産業再生機構の支援を受ける。その後は丸紅が中心となって経営再建を進め、イオンも業務提携という形で資本参加をし、PB「トップバリュ」の共同買付・開発などを行う。
2011年より総合スーパー業態から順次撤退することとなり、藤沢店の建て替え再オープンを皮切りに総合スーパーからSSM業態への転換を開始し、翌年には赤羽店の建て替え再オープン時に従来の総合スーパー業態を引き継ぐSSM+MD業態(大型店を併設したSSM業態)への転換を開始している。2013年に丸紅の保有株を株式公開買い付けによりイオンが購入し、筆頭株主となったことで子会社化され、イオングループの正式なメンバーブランドに入った。2015年に株式交換によりイオンの完全子会社となった。
同年6月より一部の店舗が「フードスタイルストア」業態へリニューアルしている(詳細は後述)。
同年9月には店舗網の再編を行い、北海道、愛知県、九州地区の店舗を地域や業態ごとにイオングループ内の他企業へ移管し、「イオン」や「マックスバリュ」に屋号変更(愛知県内の店舗は同年10月に屋号変更)。これにより、ダイエー直営の展開地域は宮城県・南関東・山梨県及び近畿地方の一部の10都府県となった。2016年3月には本州の店舗の一部の運営もイオンリテールに継承され、南関東と京阪神での展開に集約された。
2021年12月1日にダイエーが運営する「マルナカ」全店舗が「ダイエー」へ屋号変更された(これにより、奈良県での展開が再開された)。
運営会社:ダイエー
1998年から新規開業や「ダイエー」の小型店舗の転換により開始した小型スーパーマーケット。食料品と日用品に特化しているが、店舗により衣料品やOTC医薬品を扱っていることがある。2006年に店舗名統一を機に、ダイエー以外の「グルメシティ」運営会社をグルメシティ北海道(旧北海道スーパーマーケットダイエー)・グルメシティ関東(旧セイフー)・グルメシティ近畿(旧サカエ)、グルメシティ九州(旧九州スーパーマーケットダイエー)に改め、5社体制で運営していたが、グルメシティ北海道とグルメシティ九州は2009年9月に、グルメシティ関東とグルメシティ近畿も2015年3月にそれぞれダイエーへ吸収合併し、運営会社を統一した。また、2013年にダイエーがイオンの連結子会社化したことを受け、「ダイエー」と共にイオングループの正式なメンバーブランドとなった。
なお近畿地方には、「ダイエーグルメシティ」の屋号で展開する店舗があるほか、かつては「グルメシティヒカリ屋」の屋号も存在していた。
2015年9月には店舗網の再編を行い、北海道と九州地区の店舗を地域ごとにマックスバリュ北海道(現・イオン北海道)やマックスバリュ九州(現・イオン九州)へ移管し、「マックスバリュ」や「ザ・ビッグ」に屋号変更。これにより、展開地域が南関東と近畿地方の2地方に集約された。
運営会社:ダイエー
2005年に旧セイフー三軒茶屋店からの業態転換による試験店舗を経て、2008年の多摩センターの開業により本格展開を開始した都市型の食品スーパーマーケット業態。食品スーパーとコンビニエンスストアの機能を兼ね備え、惣菜や揚げ物などの中食の品ぞろえを強化している。元々はグルメシティ関東が運営を開始し、その後、ダイエーやグルメシティ近畿でも運営を開始したが、「グルメシティ」同様、2015年3月にグルメシティ関東とグルメシティ近畿を吸収合併したことに伴い、運営会社をダイエーに一本化した。
2016年11月に試験店舗の時から営業していたfoodium三軒茶屋が改装に伴ってフードスタイル業態のダイエー三軒茶屋店へ転換したことにより、東京都・神奈川県・大阪府に6店舗の展開となった。このうちの1店舗は業態転換によるものである。
イオンフードスタイル / AEON FOOD STYLE by daiei(フードスタイルストア)
運営会社:ダイエー
2015年6月20日にリニューアルオープンしたダイエー赤羽店より使用されている店舗形態。店舗ブランドは「ダイエー」を使用しているものの、店舗入口に「AEON FOOD STYLE」のロゴが掲げられている。今までの食品、洋服、日用品などを総合的に扱う総合スーパーから、食品、食器、飲食店、健康食品など、「食」をコンセプトにした食品関連商品に特化をした店舗になる。
2016年11月19日にオープンしたダイエー三軒茶屋店とダイエー東三国店からはフードスタイルストア店舗の看板が一新され、「AEON FOOD STYLE by daiei」ロゴの店舗看板が掲げられた。
2018年4月21日にオープンした東向日店から、店舗ブランドが「イオンフードスタイル」となり、「ダイエー」や「グルメシティ」の一部店舗も改装に伴いブランド変更されている。
運営会社:イオン北海道・まいばすけっと
2005年12月に展開を開始した生鮮食料品も扱う小型店。2021年10月現在、関東地方の東京23区(すべての区)・武蔵野市・横浜市・川崎市・川口市・市川市と、北海道の札幌市で展開。北海道の店舗はイオン北海道が運営する。
運営会社:イオン東北・イオンリテール
都市型小型スーパーマーケット。売り場面積が約200平方メートルから250平方メートル程度とコンビニと同程度か一回り大きいサイズの店舗である。主に総菜や弁当などを扱う。
2020年3月の運営移管に伴い、宮城県の店舗はイオン東北の運営となった。
こデリ(CoDeli)
運営会社:ダイエー
2020年11月20日に展開を開始した生鮮食料品も扱う都市型小型スーパーマーケット。2021年現在、大阪市内で店舗を展開。
運営会社:イオン九州
福岡県に本社を置き、九州北部に店舗を展開するスーパーマーケット(レッドキャベツでは「ディスカウントスーパーマーケット」と称する)。2014年9月にイオンが第三者割当増資を引き受け、87%の株式を取得して連結子会社とした。かつては創業の地である山口県にも展開されていたが2019年2月27日までに全店舗が閉店し、同県から撤退した。
2019年9月1日に長崎県のみらい長崎ココウォーク店が、2020年3月21日に13店舗が順次マックスバリュ九州へ継承され、同社の店舗ブランドとして存続しているが、同年6月に一部を除く福岡県の店舗が「マックスバリュエクスプレス」へ、同年7月に長崎県の対馬いづはら店が「マックスバリュ」へ順次ブランド変更され、店舗数は減少している。
同年9月の合併に伴い、イオン九州の店舗ブランドとなった。イオン九州の運営となった残りの店舗も今後、改装等のタイミングで店舗ブランドが変更される予定で、翌月には佐賀県内の2店舗が順次「ザ・ビッグ」へ業態転換された。
運営会社:イオンリテール