ルクセンブルクの歴史
1839年、ルクセンブルクが実質的にベルギー領と化していたことに気がついたギヨーム1世は、前回拒否した24か条条約を受け入れ、ルクセンブルク分割に同意すると宣言した。すでに9年間もの間、実質的にルクセンブルクを統治していたベルギーはこれを拒否。1830年からの9年間の生活は、ベルギーとルクセンブルク双方の国民感情の上で、既に既成事実と化すまで合体の実を遂げていたのである。しかし、列強は1831年に決定された条約を支持。結局、ベルギー議会は賛成多数で受け入れを決定、1839年4月に結ばれたロンドン条約により、ベルギーとオランダの関係が決定、ルクセンブルク大公国は国土が半減したが、ウィーン会議で決定されたオランダ王国との同君連合とドイツ連邦所属の位置は維持した。さらにオランダ王国はドイツ連邦の一部であるリンブルクを手に入れたため、ギヨーム1世はリンブルク公として、さらにルクセンブルク大公としてドイツ連邦に二重に所属することとなった。
1839年にルクセンブルク大公国は独立を果たし、現在でも身近なルクセンブルクの生まれた日として祝われている。しかし、この独立には諸問題が含まれていた。第一に政治面、第二に経済面、第三に国民意識の問題である。第一は列強が承認していたことと、好ましい君主ではなかったがギヨーム1世の存在でなんとかクリアはしていた。しかし、経済問題は小国ルクセンブルクには緊急課題であり、国民意識もルクセンブルクが国として存在し続けるためには必要なものであった。
ルクセンブルクの指導者たちは経済面の課題をクリアするため、関税同盟を締結することを急いだ。その対象はプロイセン、ベルギーに絞られていたが、ベルギーという選択は君主ギヨーム1世が認めることができないものであった。しかし、国内には親ベルギーの意識があり、首都ルクセンブルク市に軍を駐屯させているプロイセンに対しては反感を持っていた。これらのルクセンブルク指導者らの行動にいらだっていたギヨーム1世は結局、独断でプロイセンと交渉、ドイツ関税同盟への加盟条約を調印したが、その批准前の1840年に自身はオランダ王とルクセンブルク大公を退位し、1840年10月に息子ギヨーム2世が後を継ぐこととなった。ギヨーム2世はベルギーやルクセンブルクに理解を示し、ドイツ関税同盟の白紙撤回を試みたが、プロイセン国王フリードリヒ・ヴィルヘルム4世はこれを認めなかった。この脅迫を伴った回答に対し、ギヨーム2世はプロイセンとの衝突を避けるために不本意ながらも批准、ルクセンブルクはドイツ関税同盟に加盟した。
しかし、このドイツ関税同盟はルクセンブルクにとって有益な同盟であった。ルクセンブルクの皮革工業や金属工場はドイツ市場へ進出し、さらに国内で鉄鉱石が発見されたことにより、ルクセンブルクにおける重要産業となった。そのため、1864年、ドイツ関税同盟1回目の更新の際にルクセンブルクは快く更新、後に長期契約に変更された。
ギヨーム2世は即位後、オランダとルクセンブルクの間にベルギーが存在するためルクセンブルクの統治が困難と考え、1841年6月、ルクセンブルク人によるルクセンブルクの統治を宣言した。そしてルクセンブルクはヨーロッパを席巻した1848年革命に乗じて、ギヨーム2世に議会制の導入を記した憲法の導入を要求、それまでの名士議会の改革が行われ、さらにベルギー憲法を参考にした憲法が制定された。そして納税有権者による直接選挙が行われ、1831年、ルクセンブルク初の内閣がウィルマルを首班として組閣された。しかし、1856年、ギヨーム2世の後を継いだギヨーム3世は権威主義者であったため、ルクセンブルクが所属するドイツ連邦の規則を利用して、ドイツ型の憲法をルクセンブルクに押し付けることに成功した。ただし、1868年にドイツ連邦が解体したことにより、ルクセンブルクの人々は行動を起こし、再び1848年に制定された憲法を取り戻した。この憲法は3度の改定が行われた上で現行の憲法として存続している。
1843年以降、ルクセンブルク政府は地方制度法、初等教育法、中等教育法を制定するなど法律の整備を行い、政治・司法はベルギーとフランス、経済・社会制度に関してはドイツをそれぞれ模範としてさらにルクセンブルクに適した制度へ変革した。さらにインフラ整備も行い、独立時には総延長177kmであった幹線道路が、1889年には総延長700kmまで整備された。鉄道は1857年にギヨーム鉄道会社を設立した後、東西南北を走る幹線を建設し、フランスと結ばれた。そしてフランス・アンリ社が第2の鉄道網の整備を行い、建設資金が不足すると考えられる路線については政府が資金を補填した。そのため、20世紀初頭までには総延長544kmまでに達した。
1871年のドイツ帝国成立は、ルクセンブルクにおいても転機となった。特にプロイセンが普仏戦争に勝利してロレーヌ地方を獲得したことにより、ザクセン、ロレーヌ、ルクセンブルクの各地域が一大工業地帯と化し、さらにロレーヌで鉄鉱石の鉱床が発見されたこと(これはルクセンブルクまで続いていた)、ザール、ロレーヌで石炭が発見されたことにより、近代製鉄が開始された。そのため、ルクセンブルクはドイツの協力の元、工業化が促進されることとなった。
1879年、ドイツ帝国が自由通商政策を取り入れると、ルクセンブルクの製鉄のほとんどがドイツへ輸出されることとなり、製鉄を中心とした産業がルクセンブルクの基幹産業と化し、そのためにそれまでルクセンブルクの中心産業であった農業の近代化が遅れることとなった。そして1820年代から始まっていた海外移民が加速されることとなり、その兆候は第一次世界大戦の勃発まで続いた。産業革命後は人々の流出が収まったかのように見えはしたが、その実、ルクセンブルクの工場で働く移民が増加しただけのことであり、ドイツ人、イタリア人、フランス人、ベルギー人らが流入、製鉄業に従事する労働者の60%が外国人と化し、その大半がドイツ人であった。そのため、ドイツ化の懸念が発生していた。
ルクセンブルクは独立は果たしたものの、その立場は微妙であった。特に1839年に結ばれたロンドン条約はベルギーとオランダの対立を解消するためのものでしかなく、ルクセンブルクについてはあくまでも暫定措置でしかなかった。そのためルクセンブルク独立について事細かに制定されておらず、オランダやベルギーのみならず、フランス・ドイツも併合を主張することができた。特にドイツは、プロイセン軍がルクセンブルク市に駐屯しているという事情があった。1848年にドイツ統一を目的とした議会がフランクフルトで開催されると、ルクセンブルクを含めてドイツ連邦所属国は全て代表を送るよう要請され、ルクセンブルクの危機が迫ったが、結局この議会は失敗に終わり、ルクセンブルクの独立は保たれた。
1866年に普墺戦争が勃発すると、ルクセンブルクは慎重な姿勢を示し、中立を保った。戦後、北ドイツ連邦が形成されたが、プロイセンの宰相ビスマルクはルクセンブルクの不参加を承認した。しかし、ルクセンブルクには息をつく暇もなく、次の危機が迫っていた。ルクセンブルクはこの時点でもオラニエ=ナッサウ家の個人所有であったが、それを見越したフランス皇帝ナポレオン3世がオラニエ=ナッサウ家当主ギヨーム3世に買収を持ちかけ、ギヨーム3世もこれを承諾した。
またベルギーもこの状況に至り、ルクセンブルクの領土は1839年に譲ったに過ぎず「引き裂かれた兄弟」としてルクセンブルクの「返還」を主張、ルクセンブルクの独立は風前のともし火になるかと思われ、ある人物は「国の存続ができるとは思わない」と書き残している。
プロイセンはルクセンブルクに部隊を駐屯させていることやその戦略価値から猛烈に反対、プロイセンとフランスの激突は秒読み寸前にまで至っていた。しかし1867年5月、この事態を憂慮した列強各国がロンドンで会議を開いて妥協点を模索、結局、イギリス・フランス・プロイセン・オーストリア=ハンガリー・イタリア・ロシアらの保証の元、ルクセンブルクは非武装永世中立国とされることが決定、プロイセン軍は引き上げ、さらにルクセンブルク城塞も解体された。
しかし1870年、普仏戦争が勃発するとその状況が一変した。当初、プロイセン軍は中立国であるベルギー、ルクセンブルクを通過せず、ロレーヌ経由でフランスを攻撃、ルクセンブルク政府も国民に中立を呼びかけたが、国民の同情はフランスに向いていた。さらに、プロイセン軍が勝利を収めるに従い、ドイツの新聞はルクセンブルクの併合を論じ始めた。しかし、ルクセンブルクの人々はそれに対抗、ギヨーム3世の弟であるルクセンブルク総督アンリ(ヘンドリック)王子に請願書を手渡し、ルクセンブルクの独立と中立を要請した。そして、ルクセンブルクの人々は国歌をもじって“Mir wëlle jo keng Preise gin"(我々はプロイセンにはならない)と歌い、ナショナリズムの高揚が始まった。しかし1870年12月、ビスマルクはルクセンブルクへ東フランス鉄道会社(ルクセンブルクの鉄道と路線を結んでいた)が怪しい行動を行っているとして「プロイセン政府は軍事作戦においてルクセンブルクの中立を考慮しない」と威嚇的な通告を送った。これは領土についてではなく鉄道についての通告であり、ギヨーム鉄道網はドイツの管理下に置かれ、1872年には鉄道を譲渡させたが、この状態は普仏戦争終了後も続き、ルクセンブルクの経済面をドイツが支配することとなった。しかし、ルクセンブルクではナショナリズムの高揚が続いており、総人口20万のうち成人男子4万4千人らが独立を保つ請願書に参加している。
1890年、ルクセンブルク大公兼オランダ国王のギヨーム3世が男子の後継ぎの無いまま世を去った。オランダ王位は娘ウィルヘルミナが継いだが、ルクセンブルク大公位には女子が継承するという規定がないために、結局ナッサウ=ヴァイルブルク家のアドルフが継ぐこととなった。ルクセンブルク国民は、元はドイツの領邦君主ナッサウ公(普墺戦争により取り潰された)であったアドルフの即位によってドイツの影響が強まることを懸念したが、アドルフと息子ギヨーム4世、さらにその娘マリー=アデライードの間、ルクセンブルクの独立は保たれ、歴代大公は伝統を尊重してフランス語の習得まで行った。そのため、ルクセンブルクはオランダとの決別に成功し、新たな「ルクセンブルク家」はそれまでのオラニエ=ナッサウ家と違い、ルクセンブルクに定着することとなった。また、ルクセンブルクではドイツへの併合の懸念から、それまでのルクセンブルク語が「ルクセンブルクで話されるドイツ語」であるという概念を否定し、議員のミッシェル・ウェルターは「我々は外国語であるフランス語、ドイツ語らを習得することはできない、我々の母国語はルクセンブルク語である」と発言、ルクセンブルクにおけるアイデンティティが確立されていった。
第一次世界大戦が勃発すると、ドイツ軍はシュリーフェン・プランに従い、1914年8月2日にルクセンブルクへ侵入した。4日、ドイツはその非を認め、これはあくまでも作戦上のものであってルクセンブルクに敵意があるわけではないと説明した。状況に変化はなかったが、ドイツはルクセンブルクの政治には最小限でしか干渉しなかった。このドイツ軍の侵入はルクセンブルクにとっては突発的なことであり中立を侵害していると抗議したが、それも受け入れられず、結局ルクセンブルク政府はなんとか中立の維持に努めた。
ベルギーはルクセンブルク併合の野心を抱いており、亡命中であったベルギー外務省は1839年に失った領土を取り戻して「大ベルギー」を形成することを目論んでいた。しかし、ベルギー国王アルベール1世を含むベルギー政府らは検討の結果、領土要求を先送りすることを決定。フランスをはじめとした列強各国への牽制の意味を含めた上でルクセンブルク大公国の「自国領土への復帰」の表明を1915年6月に行い、さらに連合国へ主張の正当性について宣伝をした。一方でフランスはルクセンブルクが戦前と同じ地位にいることを許すべきではないと考えていたが、国内でも意見が割れたため、フランス首相アレクサンドル・リボーはベルギーに対し、ルクセンブルクはフランスの戦争手段ではないと秘密裏に通告、これは『リボー宣言』とされた。
戦争直前の1914年6月、ルクセンブルクでは国会選挙が行われていたが、その結果、左翼連合(自由党、社会民主党)とカトリック党が主導権争いをしており、ルクセンブルク政府はこの危機に対して挙国一致体制で臨むことができず、ルクセンブルクの舵取りは24歳のマリー=アデライード大公に委ねられることとなった。この当時、ルクセンブルク政界はドイツとの関係維持に肯定的であったため、マリー=アデライードもそれに倣い、1914年9月にはルクセンブルクを訪れたドイツ皇帝ヴィルヘルム2世とも会見を何度か行った。そして1915年、アデライードは国会を解散、これにより右派が勢力を増したが、これは左派の敵愾心を募らせただけにすぎなかった。
1918年11月11日、第一次世界大戦が終結すると、左派の「労働者・農民ソヴィエト」グループが共和国宣言を行ったが、これは鎮圧された。そしてマリー=アデライード大公に敵対心をもっていた左派は国会において大公の退位を求める動議を提出したが、これはなんとか僅差で否決された。さらに連合国もマリー=アデライードが親独的であったため、フランスなどはルクセンブルク外相との会見も拒否していた。1919年1月、左派はクーデターを起こして人民委員会を樹立、共和国宣言を行った。これに対し右派もマリー=アデライード大公を支えることができなくなったために退位を進言、妹のシャルロットが大公に就任した。さらにこの事態によりルクセンブルクの秩序が乱れることを恐れたフランス軍が決起軍を解散させたため、このクーデターは失敗に終わった。さらに左派はシャルロットの即位も阻止しようとしたが、この時は国会で大差で否決されたため、シャルロットは大公に即位、君主制批判も和らいだ。そして政府は君主制か共和制かを選択する国民投票をすることを宣言、これにベルギーが介入したが、ルクセンブルク国民らはデモを行い、「ルクセンブルクはルクセンブルク人のもの!」と宣言した。
経済面では1918年12月、連合軍の指導によりルクセンブルクはドイツ関税同盟から離脱させられたが、このためにフランスへの依存が拡大した。
1918年9月以降、連立政権が政権を担っており、1919年の選挙でカトリック党が勝利した後も、左派を含む連立政権で運営を行っていた。しかし1921年、左派の大臣が個人的理由で辞任すると左派との繋がりも消滅し、カトリック党単独政権となった。1925年の選挙において右派は第一党は確保はしたが絶対多数を失ったため、左派とリベラル諸派らの連合が政権を担うこととなったが、これは連立というよりも寄せ集めに過ぎず16ヶ月で崩壊したが、社会保障改革や労働者評議会の復活等、労働関係の政策が取られた。1926年、右派が政権に就くとジョゼフ・ベッシュ(en)が首相と外相に就任し、1937年まで外相の地位を保持したが、右派は最大勢力ではあったものの単独で政権を担うことはなく、リベラル派や左派との連立を行った。
世界恐慌が発生すると、1921年に結成されたがその勢力が脆弱であったルクセンブルク共産党が勢いを増したが、1937年ベッシュはこれを禁止するための法案を提出した。この法案は議会こそ通過したものの、ベッシュが国民投票で決定させようとしたが、反対票がわずかに上回り(50,7%)否決された。さらに同時に行われた議会選挙において、右派は勢力は維持したものの、連立を組んでいたリベラル派は勢力を減じることとなったために、ベッシュは退陣、右派のピエール・デュポンを首班として左派社会党と連立を組むこととなった。
ドイツ関税同盟からの離脱により、ルクセンブルクは大きな影響を受けることとなった。それまで保護されてきた農業は新たに結んだベルギーとの関税同盟により大きな影響を受けると考えられた。政府は新たな経済同盟についても保護措置の導入に成功したが、大改革の必要が発生した。しかし、農業の市場化は行われること無く、第二次世界大戦後にヨーロッパ経済共同体(EEC)創設の際に結ばれたローマ条約交渉時に問題となることとなる。
さらに醸造業も、これまでのたいして高級でもないワインをドイツに出荷していたが、それも不可能となったためにこれまでのぶどう畑は高級ワイン用のぶどう畑に転換され、協同組合による酒蔵も設立、1925年にはワイン醸造研究所が設置されその品質管理を行った。そのため、ワイン生産量の3分の1が輸出向けとしてベルギーへ出荷され、さらにベルギー政府もルクセンブルク・ワインの保護は支持した。
製鉄業はそれまで工場を所有していたドイツ資本が第一次世界大戦の敗北により全てを放出、さらにドイツという最大の市場を失うこととなった。そのためフランス・ベルギー系の資本がルクセンブルクの工場に流入することになり、アルベット社ARBED(現アルセロール社)、ラ・ハディル社が二大製鉄会社となった。
ルクセンブルク系のアルベット社はドイツ市場を失ったことにより多国籍に輸出を行ったように、製鉄業は世界規模で活動を続けたが、世界市場は流動的であった。そして、1923年、フランスのルール占領によりルクセンブルクの製鉄業は大打撃を負った。そのため、アルベット社の経営者エミール・マイリッシュはフランス、ドイツ両経済界へ働きかけ、さらに1925年のロカルノ条約、1926年のブリアン・シュトレーゼマン会談などの好影響を受けた上で「鉄鋼国際了解」(Entente internationale de l'acier)の結成にこぎ付けた。この了解は一種の国際カルテルではあったが、ドイツ、フランス、ベルギー、ルクセンブルク、ザールによる生産高の自主規制をすることになり、ルクセンブルクの製鉄業は第一次世界大戦後の状況に対応することができた。
しかし、この努力も世界恐慌により、大打撃を受けることとなる。
第一次世界大戦中、ルクセンブルクはドイツに占領されたため、労働者の生活環境は著しく低下、ルクセンブルク政府もこれには無為無策であった。そのため1916年8月、労働者たちは組合の結成を開始していた。第一次大戦後、ドイツ軍は撤退したが、ルクセンブルクの製鉄業はドイツから資源が供給されなくなった事、さらに市場であったドイツが疲弊し切っていたことから苦境に陥っており、さらに1918年2月のドイツ関税同盟からの離脱もさらにそれに拍車をかけることとなった。特に1918年11月から1919年1月の間、ルクセンブルク独立が危機に陥っていたため、政府はこれに対応する余裕がなかった。そのために1919年から1920年にかけてストライキが頻発、1921年になると全金属製品の価格下落が発生した。フランス系のハディル社では社員のまず7%、後には17%もの解雇が発生したが、労働運動が急進化していたため、解雇期限を越えても彼らは働き続けていた。
しかしこれも、1921年のハディル社を代表とする解雇問題と1917年のロシア革命の影響で、急進化していた労働運動は解雇が行われなかったルクセンブルク資本のアルベット社にまで波及した。ロックアウトで対応した会社に対し、労働評議会を形成して経営権を掌握しようとしたが、これは政府が武装警察を投入したことと、フランス軍が介入の意思を示したため、流血を見ることなく終わった。政府はこれらの諸問題を重く見て、フランス系ハディル社やベルギー系のウグレ・マリエ社、地元系アルベット社と労働者の仲介を試みた。ハディル社、ウグレ・マリエ社は妥協しようとしなかったが、アルベット社は妥協した。このため、労働者側の敗北に終わったが、これには他にも不況が経営者に有利に動いたこと、製鉄業のみがストを行っただけに過ぎなかったこと、農民や中流階級が参加しなかったことが要因として挙げられている。しかし、敗北したのは労働者だけでなく政府も傷を負っており、フランス・ベルギー政府の閣僚らがルクセンブルク首相エミール・ロイターの元を訪れて労働者評議会制度の廃止を申し入れ、これに屈していた。
1921年のストライキはルクセンブルクに大きな影響を残した。労働組合らは共産主義者に代わって、それまでに得た社会的権利や賃金の維持を図るようになった。また、政府も改良主義的方針を採用、1924年に成立した法律で職能会議を設立、その中には「労働会議」も含まれ、関連法案制定時にはその意見を聞くことが条件とされていた。そして1925年、工場労働評議会が再設立され、労働組合、労働会議、労働評議会の三機関を通じて労働者は意見を表明することが可能とされた。しかし1929年に世界恐慌が発生すると、賃金がカット(世界恐慌前の6割)されたが、政府はこれに対して「賃金委員会」を設立、経営者側も賃金是正を了承した。
しかし、諸組合は「賃金委員会」のさらなる規模拡大を狙って、1936年1月に大規模なデモを実施した。労働者側発表4万人、警察側発表2万人にまで達したこのデモは、アルム広場で大会を開催したが、政府はこれに対して「労働国家評議会」の設置を設定、経営者も組合を正式な代表と認めざるを得なくなった。そして国会では労働運動に関する諸刑罰について廃止を行い、労働者の権利が拡大した。
1918年2月、パリにおいて10カ国により会議が開かれたが、ベルギーはルクセンブルクの併合を強硬に推し進めようとしたが、これをフランスが阻止した。ルクセンブルク首相エミール・ロイターは会議でルクセンブルクの独立維持を訴え、その結果ヴェルサイユ条約では永世中立の義務は解消された。ルクセンブルクは戦前と同じ地位を確保することとなったが、ここにはフランスとベルギーの存在が関係しており、ベルギー軍がルクセンブルクを占領しようとした際にはフランスはそれを妨げていた。そしてアメリカ大統領ウッドロウ・ウィルソンの唱えた「民族自決」の精神もルクセンブルクの独立に寄与していた。
1918年9月28日、君主制か共和制かを選択する国民投票が行われたが、これは80%もの圧倒的多数で君主制の維持が選択された。さらに同時に経済同盟をベルギーもしくはフランスのどちらと選ぶかの国民投票も行われたが、これはフランスとの同盟を選んでいた。しかし、ベルギーと交渉を重ねていたフランスはこれを拒否、ベルギーを選ばざるを得なくなっていた。1921年7月、ベルギー・ルクセンブルク経済同盟協定が結ばれたが、これはルクセンブルクに不利なものであり、当初ベルギーとフランスが利益を得ることとなった。しかし、この経済同盟は以前のドイツ関税同盟とは違い、ルクセンブルクにも発言権があったため、やがてルクセンブルクの利益と化すこととなる。
しかし、この関税同盟も製鉄、アルコール、鉄道の諸問題で軋轢が発生、さらには1929年に発生した世界恐慌により破綻しつつあった。そして世界恐慌のために各国が保護主義に走り始めるとベルギー・ルクセンブルクの国境関税も復活、同盟は崩壊寸前であった。しかし、1935年、両国は交渉を開始、輸入割当と輸入税において共通政策が導入され、司令権はベルギーが握り続けたが、同盟内の自由通商の原則が再確認され、同盟は両国が対等な地位となった。
ヴェルサイユ体制の下、ルクセンブルクはそれまでのドイツ依存から抜け出し行動の自由を得ることとなった。確かにフランス・ベルギーにも依存していたが、以前のドイツほどではなく、さらに国際連盟にも1920年に参加、早期参加国となった。中立義務は廃止されたが、ルクセンブルク政府としては中立政策の維持を考えていた。1925年のロカルノ条約には参加しなかったが、その恩恵は受けることとなった。しかし1935年、イタリアのエチオピア侵攻により、その立場を変則的に適用しなければならず、イタリアへの経済制裁には参加するが、軍事制裁には参加しない立場を表明した。
1930年以降、ベルギーはフランス・ベルギー軍事協定から離れ、第一次世界大戦時の中立方針を採っていたが、1936年3月、ナチス・ドイツがラインラント駐留を開始すると状況が一変した。しかし、ベルギーが中立政策を取っている以上、ルクセンブルクも中立方針を放棄することはできず、1937年4月、ルクセンブルク首相ジョゼフ・ベッシュも中立政策は放棄しないと海外プレスの前で強調した。ベッシュは諸国から中立の保証を得るための活動を行ったが、イギリスを筆頭に各国はこれを拒否、1938年には国民の支持を得ているにもかかわらず、ルクセンブルクの中立の保証を得ることは成功しなかった。1930年代、外相を兼務していたベッシュは国際連盟の諸会合にも常に出席を続け、ルクセンブルクの中立を維持するためのありとあらゆる努力を行ったが、結局中立の保証を得ることはできず、第二次世界大戦においてナチス・ドイツの侵攻を受けることとなる。
1939年9月1日、ドイツがポーランドへ侵攻を開始、それに伴いイギリス・フランスがドイツに対して宣戦布告、ここに第二次世界大戦が開始された。当初、西部戦線では戦闘も無く、まやかし戦争と呼ばれた。1940年5月9日にはドイツは「ルクセンブルクの統一及び独立を侵害する意図を持っていない」という誓約をルクセンブルク政府に行った。しかし翌5月10日、ドイツ軍は西部戦線において攻勢を開始、ルクセンブルク政府及びシャルロット大公らはすぐさま亡命を開始した。元々非武装中立方針を採用していたルクセンブルクに対し、ドイツ軍は首都ルクセンブルク市西方へグライダーで奇襲を行ったため、すんでのところでフランスへの亡命に成功した。しかし、フランス軍はドイツ軍の攻撃の前に間もなく崩壊、大公らは中立国スペインへ脱出、6月24日にはポルトガルのリスボンへ至ることとなった。
ルクセンブルクは非武装中立であったため、ドイツ軍の攻撃の前にフランス軍が立ちはだかり、ルクセンブルクでも戦闘が行われ、5万人がフランスへ、4万人がルクセンブルク内の戦闘が発生していない地域へ避難したが、幸いにもルクセンブルクでは激しい戦闘が行われることはなかった。しかし、政府及び大公があまりにも突然に亡命したため、ルクセンブルク内では国民への声明も行われず、また、政府亡命後のルクセンブルクにおける行政権の担当も決まっていない状況であった。一応、議会では5月11日に中立国への侵犯について抗議を行い、さらに16日には亡命した政府の代わりとして官房長官ウェーラーを長として政府評議委員会の設立を行った。ドイツ占領軍はこの評議委員会を行政委員会へ変更した。
ドイツの侵攻は、1867年のロンドン条約以来のルクセンブルク中立政策を転換させることになった。シャルロット大公とピエール・デュポン首相の政府は明確にドイツに対する敵対姿勢を見せるようになり、亡命政府は第二次世界大戦終了後の自国の地位を確保するための活動を開始、連合国の一員として活動するようになった。
フランスの降伏により、フランスを頼みとしていたルクセンブルク国民らは失望していたが、仮政府と化した行政委員会はドイツと交渉を開始、シャルロット大公の復帰についてドイツ外相ヨアヒム・フォン・リッベントロップへ書簡を発したが、これは無視された。そのため、ドイツ総統アドルフ・ヒトラーやローマ教皇ピウス12世などへの呼びかけを行ったが、このためにゲシュタポににらまれることとなり、ナチス・ドイツはルクセンブルクのゲルマン化とドイツへの併合方針を決定していた。
さらにポルトガルへ脱出した亡命政府も、ポルトガル政府が政治活動を行わないことを条件に滞在を許可している状態のため、身動きが取れなかった。そのため、シャルロット大公の夫フェリックスがワシントンにおいて活動を行い、ホワイトハウスとの交渉に成功、アメリカ大統領フランクリン・ルーズベルトは軽巡洋艦トレントンをリスボンへ派遣した。一時的に帰国を要請する書簡がシャルロット大公へ届いたため、シャルロットはアメリカ行きをためらったが、1940年8月2日、ルクセンブルクを含む地域を担当していたドイツの大管区指導者がルクセンブルクの行政権を全て掌握、さらにルクセンブルクのゲルマン化を開始したため、シャルロット大公や亡命政府はカナダへ拠点を移動させることを決定した。さらにシャルロット大公はBBC放送を通じて国民へ呼びかけを行った。