朝日新聞
オックスフォード大学のロイター・ジャーナリズム研究所の「デジタルレポート2018」では、朝日新聞に対する読者の信頼度は日本の五大紙の中で最下位であった。以降、2021年まで最下位の座を保っている。
右翼や保守派からは、左翼偏向、自虐史観的だと批判の対象とされることが多い。特に産経新聞、正論、WiLL、Hanada、SAPIO、週刊文春、日本文化チャンネル桜などから批判されている。
2006年から2007年にかけて、当時の首相安倍晋三に対する朝日新聞の報道が「ネガティブ・キャンペーン」である、と批判された。2007年9月14日付東海新報では「朝日新聞の安倍政権に対するネガティブキャンペーンはすさまじかった」「安倍首相辞任で一番ガッカリしているのは朝日新聞だろう。なにせ毎日いじめていた相手突然転校してしまったのだから。むろんこれは逆説だ。しかし同紙の安倍政権に対するネガティブキャンペーンはすさまじく、これにはいくら強靱な神経の持ち主でも参るだろう」とした。
第45回衆議院議員総選挙前の麻生内閣に対する報道について、加地伸行は「マスコミとりわけ朝日・毎日等新聞やテレビの自民党攻撃はすさまじかった。一方、なんでも民主党を褒めそやしていた。今でもそうだ。麻生太郎前首相がホテルのバーを使って贅沢していると非難したが、鳩山由紀夫内閣総理大臣に対しては、その衣服や装身具がどのブランドものなどと紹介してはしゃいでいる。頭がおかしいんじゃないか」と非難した。
2008年10月3日、山口県光市で起こった光市母子殺害事件に対する、当時の大阪府知事・橋下徹による、タレント弁護士時代の『たかじんのそこまで言って委員会』でのテレビ発言について「橋下TV発言、弁護士資格を返上しては」との社説を掲載。これについて橋下は、同月19日に陸上自衛隊伊丹駐屯地で開かれた「中部方面隊創隊48周年記念行事」の祝辞の中で、「人の悪口ばっかり言ってるような朝日新聞のような大人が増えると日本はダメになります」と批判した。
2012年9月3日に出版された創誠天志塾塾長・小川榮太郎の著書『約束の日 安倍晋三試論』では、同著者が三宅久之(元毎日新聞記者・政治評論家)から聞いた話として、当時の朝日新聞論説主幹・若宮啓文と三宅の会話が描かれている。その中で、三宅が若宮に対し「朝日は安倍というといたずらに叩くけど、いいところはきちんと認めるような報道はできないものなのか」と質問したところ、若宮が「できません。社是だからです」と返答したという記述があったため、同記述を元に朝日新聞を批判する意見も現れた。2014年2月6日、ジェイ・キャストが朝日新聞社の広報部に本件についての取材を行ったところ、広報部側は「当社幹部が、政治評論家の三宅久之に対し、『安倍政権の打倒は社是である』と発言した事実は一切ありません」と述べ、また、実際に定めている社是があるのかも質問したところ回答は得られなかった。
2014年10月30日には、衆議院予算委員会で、安倍晋三内閣総理大臣による「撃ち方やめ」発言報道に関する質問を受けて、首相の安倍晋三は「きょうの朝日新聞ですかね、『撃ち方やめ』と私が言ったとそういう報道がありました。これは捏造です。まあ、朝日新聞は安倍政権を倒すことを社是としていると、かつて主筆がしゃべったということでございますが。これはブリーフをした萩生田議員に聞いていただければ明らかでありまして、私に確認すれば、すぐわかることです。私が言ったかどうか。親しい朝日新聞記者がいるんですから。一回も残念ながら問い合わせがないまま、私が言ってもいない発言が出ているので、大変驚いたところでございます」と答弁した。これに対して、翌10月31日付『朝日新聞』では、同社東京本社報道局の話として「記事は意図的に話をつくった捏造ではなく、取材にもとづいて書いたものです。また、朝日新聞社に「安倍政権を倒す」という社是はなく、主筆が話したこともありません」とする記事を掲載した。
2012年12月18日付の産経新聞は、アメリカCSISのマイケル・グリーンが、フィリピンのアルバート・デルロサリオ外相が中華人民共和国の軍拡への抑止として日本が消極平和主義憲法を捨てて「再軍備」を進めてほしいと言明したことを指摘した上で、「日本がアジア全体への軍事的脅威になるという中国の主張は他のアジア諸国では誰も信じないでしょう。東南アジア諸国はむしろ日本の軍事力増強を望んでいます」と語り、また「米側ではいわゆる慰安婦問題を機に左派のエリートやニューヨーク・タイムズ、ロサンゼルス・タイムズが安倍氏を『危険な右翼』としてたたきました。安倍氏の政府間レベルでの戦略的な貢献を認識せずに、でした。その『安倍たたき』は日本側で同氏をとにかく憎む朝日新聞の手法を一部、輸入した形でした。今後はその繰り返しは避けたいです」と語り、朝日新聞の報道姿勢を批判した事を報じた。
田母神俊雄は、自著において「反対意見を「極右」「反知性主義」とラベリングして封殺する言論機関」「日本人が政治判断に迷った時、左翼と朝日新聞の逆を行けば、間違うことはないだろう。朝日は常に惚れ惚れするほど間違っている」と批判している。
吉本隆明は、自著において「朝日新聞もそうですし、岩波書店もそうです。岩波書店だって、戦争中は戦争肯定の新書などを出していたんですから。それが、戦後、いつでも簡単に変われますよといわんばかりに、いとも簡単に変わっちゃった。僕はそういう戦後民主主義者や市民主義者とは思想的に一線を画する、こんなのと一緒にされちゃ困るぜってことで、ずっとやってきたわけです」と述べている。
2014年5月に、福島第一原発の吉田昌郎所長が政府事故調の聴取に応じた「吉田調書(聴取結果書)」を独占入手したとして「所員の9割が吉田所長の命令に違反して撤退した」と報道したが、かねてから福島第一原発の取材を続けていた門田隆将は、週刊誌(『週刊ポスト』6月20日号、『週刊新潮』9月18日号)、写真誌(『FLASH』6月24日号)、月刊誌(『Voice』8月号・11月号、『正論』8月号・10月号)、『産経新聞』8月18日付朝刊等で「所員の9割が吉田所長の命令に違反して撤退」などの内容は調書のどこにも記載がなく、門田による吉田所長へ取材したとする内容とも矛盾しているため事実ではないとし、朝日新聞に対し「原発事故の最前線で闘った現場の人々を貶めただけ」などと虚偽の主張をする。これに対し、朝日新聞は「訂正謝罪」の要求と「法的措置を検討する」との内容証明を門田に複数回送付するなどの対抗策をとっていた。
2014年8月には朝日新聞が一連の慰安婦「強制連行」報道について訂正記事を掲載し、これが新聞各社や言論界で大きく取り上げられ、国会議員からも国会審議によって追求する可能性が示された。同時期の吉田調書の報道もまた新聞各社、メディアからの批判が相次ぎ、朝日新聞はこれらの問題に対し同年9月11日に社長出席の記者会見にて吉田調書報道については全面撤回及び謝罪、慰安婦「強制連行」報道についてもはじめて謝罪するに至った。
同年9月21日、朝日新聞社が過去の慰安婦記事の一部取り消しのために同社幹部らが一部の省庁幹部に対して検証記事の意図や事情などを説明して回ったことが週刊ポストにより報じられた。同記事では、朝日新聞社幹部が朝日新聞社を批判する新聞や雑誌など複数のメディアを挙げ「誤報を認めた部分以外をメディアから攻撃されたら、朝日の紙面で反論するだけでなく、積極的に提訴する方針だ」と述べたとする某省のメモを入手したと報じている。同メモ内には朝日新聞社に批判的なメディアとしてSAPIOや産経新聞などが名指しされており「朝日が訴えたらそれらのメディアはひとたまりもないだろう。彼らは取材力が劣っているからだ」という主旨の発言が朝日新聞社幹部からあったと週刊ポストは報じている。
産経新聞の阿比留瑠比は、2017年5月17日のトップ記事で報じられた加計学園の獣医学部新設報道に添付された「大臣ご確認事項に対する内閣府の回答」の画像について、「写真はなぜか下側が暗く文字がよく読めない」ために「文章の写真が不可解」であるとし、その理由について、そこに書いてある内容は「安倍首相の指示だと取り繕ってはどうか」という内容であるため、文字が読めた場合に「逆に首相の指示などないことを示している」ことがわかってしまうから、と主張している。また、6月15日に文部科学省が公開した文書によると、下側の部分には「『国家戦略特区諮問会議決定』という形にすれば、総理が議長なので、総理からの指示に見えるのではないか」と書かれているとし、朝日新聞による「印象操作」と言われても仕方がないと主張している。
産経新聞の今仲信博記者は、2017年7月10日におこなわれた閉会中審査で、前愛媛県知事の加戸守行が文部科学省の過去の行為を批判した発言を朝日新聞と毎日新聞が報じなかったとして、「報道の“印象操作"が浮き彫りとなった」と主張している。
朝日新聞は2017年12月25日に、2017年10月に発行された文芸評論家の小川榮太郎の著作『徹底検証「森友・加計事件」朝日新聞による戦後最大級の報道犯罪』の著者及び発行元の飛鳥新社に対し5000万円の賠償と謝罪広告の掲載を求めて東京地裁に提訴した。朝日の訴訟に対し、著者の小川は「言論封殺の露骨な一手」と批判したほか、スラップ訴訟に当たるという批判が起こり、元朝日新聞記者の烏賀陽弘道は「朝日新聞による提訴はスラップ提訴にぴったり合致します」と述べ、「裁判官に検閲官をやらせるという意味で、きわめて危険な『言論の自由への介入のドア』を開く」と批判した。
朝日新聞の読者は読売新聞に次いで首都圏と近畿圏で多く、中日新聞に次いで名古屋圏で多い。2013年現在シェア1位の都道府県はないが、全国的に満遍なく読まれている。
また2002年及び2008年の調査では、読者の政治的革新性、大卒・院卒および上層ホワイトカラーの割合、読者の平均世帯年収、一部上場企業の課長・部長クラスへの到達率等の要素について、全国紙の中で日本経済新聞読者に次ぐ水準であった。赤川次郎・香山リカ・早乙女勝元・森村誠一・渡辺謙といった、論評が『私の視点』で取り上げられるだろう識者・著名人が一個人として投書することでも知られる。
題字には、横棒が一本多い「新」の本字( / 𣂺)を使用している。「木」の部分の横棒が一本多く「未」となっているが、本来「新」や「親」の偏の部分は「辛」と「木」からなり(「シン」という読みも「辛」による)、このように横棒が一本多い字体が字源的には正しい。1954年時点では日本新聞協会に加盟している新聞のうち半数近くが同様の字体を使用していた。2021年現在では協会加盟紙のうち朝日新聞と地方紙8紙が使用している(新の本字参照)。
朝日新聞の題字は唐の書家である欧陽詢の『宗聖観記』の中の筆跡から作字したもので、「新」の字のみ『宗聖観記』の中になかったことから、「親」の字の左側(偏)と「柝」の字の右側(旁)をもとに「新」を合成している。
題字の地紋は、東日本(静岡県以東)と西日本(愛知県以西)で異なっている。東京本社と北海道支社の地紋は、1888年に「東京朝日新聞」として東京に進出した頃から使用している「サクラ」であり、「敷島の大和心を人をはば 朝日ににほふ山桜花」の古歌の意味を表している。大阪本社と西部本社、名古屋本社の地紋は「浪速の葦(なにわのあし)」であり、大阪で創刊された新聞であることを表している。
なお、2007年頃から題字の左横には、朝刊には発行対象地域の天気予報(全国分は社会面)、主要注目記事目次とその概要、更にその下に主要連載記事目次(大阪版は題字左横に主要連載記事目次<夕刊も同様>、天気予報は注目記事目次の下に掲載されていたが、2019年4月1日付から東京版とほぼ同様のレイアウトに統一される)、夕刊には「Be Evening」の記事紹介が掲載されている。なお天気予報については後述の番組表(除・大阪本社版)に一時期掲載されていたことがあった。
テレビ番組の提供クレジットや広告媒体においては、題字とは異なるロゴが使われている。これは角ばった文字で書かれたもので、2001年頃から採用されている。当初の数年は「日」と「新」の一部を赤文字にして「21」に見えるようにしていたが、現在は「日」だけを赤文字にしたもの(他は黒文字)を採用している。
1950年代から、当用漢字表外の漢字の表記について朝日新聞社が独自に簡略化した通称朝日文字と呼ばれる字体が使用されていたが、2007年1月15日に約900の漢字について康熙字典体に基づく字体に改められ、紙面から姿を消した。
現代日本で新聞の本文に使われる活字書体(フォント)は横長の扁平活字が一般的になっているが、1941年に朝日新聞が新聞各社に提案し、同年12月に導入したのがその始まりである。新聞による扁平活字の使用自体には1904年から1916年までの萬朝報という前例がある。
新聞社が独自の書体を開発・保有するのは日本国内でも数社に限られるが、朝日新聞が用いる朝日書体はそのうちの一つ。1940年から1953年まで大阪本社に在籍した太佐源三による書体を基に拡充され、印刷機材などの変更に合わせて改刻されてきた。出版社・新聞社やデザイナーから使用したいという要望が多く寄せられていたことから、2013年7月以降イワタを通じて書体がOpenType形式で発売されている。
欄外の横題字も太佐源三によるデザインであるといわれている。
天声人語などのコラムが入試問題になることも多いため、教育関連や就職情報などの広告が他紙に比べて多い(特集記事として「朝日求人」が掲載されることもある)。
過去に『週刊新潮』などが自社に批判的な記事を載せた際、事実誤認であると主張し、何度か広告掲載を拒否した事例もある(2005年12月15日、2006年10月4日)。
宗教関連の広告は、書籍広告を中心に出稿を受け付けている(浄土真宗親鸞会系の1万年堂出版や幸福の科学の幸福の科学出版、創価学会の聖教新聞社、潮出版社、第三文明社)。ただし、冨士大石寺顕正会からの出稿は過去2度に渡って断っており、特に1997年7月16日朝刊に出稿を依頼した「日蓮大聖人に帰依しなければ日本は必ず亡ぶ」の全面広告は他紙が軒並み受けたのに対し、朝日新聞だけは断固として拒否した。
2009年12月4日付の朝刊にて、40ページ中の9面にわたってONE PIECEの全面広告が掲載された。
2010年4月20日付の朝刊にて、幻冬舎より発売の元バレリーナ草刈民代のヌード広告を掲載した。朝日新聞社は取材に対して、「弊社広告掲載基準にそって審査し、掲載しました」とコメントを発表。
2011年2月3日付の朝刊にて、アイドルグループ「嵐」のメンバー5人の肖像画を、各人が主演したドラマの原作漫画家が書き下ろすという8ページ立ての広告特集が組まれた。担当した漫画家は松本大洋(鉄コン筋クリート)、羽海野チカ(ハチミツとクローバー)、神尾葉子(花より男子)、長友健篩(バーテンダー)、藤子不二雄A(怪物くん)の5人。
1972年7月までは、番組表は東京本社と大阪本社の朝刊で中面に掲載(最終面は地方版)されていたが、最近では新聞休刊日を除き最終面に掲載。
1992年4月より、Gコード番組表を日本の新聞として初めて掲載した。
当初は、東京版では夕刊の番組表を本編から切り離して別冊『Gセクション』として掲載。1面に在京キー局の翌日の放送開始から終了時(24時間放送の局は翌日基点時間〜翌々日の基点時間)の番組表、最終面には当日夕方17時から放送終了時(または翌日基点時)の番組表をフルサイズで掲載。その他、中面にはエンターテインメント関連の記事や、関東地方の独立UHF放送局、衛星放送、ラジオの番組表が掲載されていた。
大阪など他地区では、夕刊にジャンル別のGコード番組表を掲載。夕刊のない地域では土曜日に1週間のジャンル別番組表を載せた。
その後、他の新聞にも掲載されるようになり、朝日新聞東京版夕刊の別冊記事は廃止され、夕刊・朝刊とも原則として最終面(休刊日は2日分を中面)にGコード番組表が載るようになった。
テレビ欄の掲載の特徴として、関東地方・近畿2府4県と系列放送局のない地域(山梨県・富山県・鳥取県・島根県・徳島県・高知県・佐賀県)、および加盟局がありながらもクロスネットである福井県・宮崎県を除いて、テレビ朝日系列局(ANN加盟局)を日本放送協会(NHK)の地上波の2チャンネルの次に載せている(関東・近畿はチャンネル順で、その他は開局順)。なお山陰地方では、系列外ではあるが朝日新聞社が主要株主であるBSSテレビが民放最左端である。NHK Eテレのデジタル別編成番組については別欄とせず、その日の深夜放送の番組の下(番組表の末尾)に載せている。1996年ごろから、東京本社発行分では個別のラジオ番組の解説がなくなり、現在ではラジオ欄そのものを除いたラジオに関係する記事は、社会面などに掲載される場合を除くと、週1回掲載される「ラジオアングル」だけになっている。
2009年3月30日付からは、関東地方向けのテレビ欄がテレビ放送開始以来長年続いたアナログチャンネル番号の小さい順から、地上デジタル放送のリモコン番号の小さい順に再編され、中面に掲載されていたBSデジタル放送とWOWOWの番組表が最終面での掲載に変更された。名古屋本社版では、およそ20年ぶりにテレビ愛知の番組表が在名他局より縮小され、ぎふチャン(岐阜放送)や三重テレビのサイズに近づいたが、2010年春に元に戻った。ラジオ欄の局名表記は2009年3月30日付から東京本社版・名古屋本社版・北海道支社版では、長年掲載されていた周波数の表記が省略され、局名と問い合わせ電話番号のみの表記になった。ただし関東版では同年5月ごろに周波数表記が再開された。
番組表は朝日新聞グループの日刊スポーツ新聞社の関連会社である日刊スポーツPRESSから配信されたものを掲載している。
2011年3月31日まで大阪本社版(紙面配置スペースの関係上1面掲載)を除いて、最終面のテレビ面には全国の発行日付の天気予報が収録されていたが、文字のサイズ拡大に伴い、同年4月1日以後は、主要都市当日分は1面の題字左横、その他の都市の当日分を含む1週間分の天気は社会面に掲載するようになった(大阪は従前と同じ。1面題字左横は主要連載記事の目次を載せている。また国際衛星版は題字左横の天気欄が掲載される箇所を「国際衛星版」の題字に差し替えている)。
最終版は、朝刊14版、夕刊4版。紙面枠外の上部に記載されている。記事・写真の入稿締め切り時刻や、版ごとの配達地域は公表されていない。
1949年以降のものを記載。
ブロンディ(Murat Bernard "Chic" Young作) 1949年1月1日 - 1951年4月15日
サザエさん(長谷川町子作) 1951年4月16日 - 1953年1月15日、1953年4月1日 - 1974年2月21日
トンちゃん(矢崎武子作) 1953年1月16日 - 1953年3月31日
フジ三太郎(サトウサンペイ作) 1979年1月1日 - 1991年9月30日
となりのやまだ君(1997年1月1日より「ののちゃん」に改題、いしいひさいち作) 1991年10月10日 - 連載中(2009年11月22日から2010年2月28日まで、作者・いしいの病気療養のため休載)
サザエさん(長谷川町子作) 1949年11月30日 - 1951年4月15日(夕刊朝日新聞で連載)
クリちゃん(根本進作) 1951年2月1日 - 1965年3月31日(1951年9月30日までは夕刊朝日新聞で連載)
フジ三太郎(サトウサンペイ作) 1965年4月1日 - 1978年12月28日
ペエスケ(園山俊二作) 1979年1月4日 - 1992年6月27日
サミット学園(山井教雄作) 1993年6月1日 - 1996年3月30日
Mr.ボォ(2000年4月3日より「ワガハイ」に改題、砂川しげひさ作) 1996年4月1日 - 2002年3月30日
地球防衛家のヒトビト(しりあがり寿作) 2002年4月1日 - 連載中
夕刊がある「朝夕刊セット版」の発行地域は北海道のうち上川、空知、石狩、後志、胆振、関東地方5都県(栃木県・群馬県除く)、東海地方全県、近畿地方全府県、山口県、福岡県、沖縄県の以上20都道府県。それ以外の地区では、朝刊のみの「統合版」が発行されている。かつては佐賀県、大分県、山梨県、栃木県、群馬県でも夕刊が発刊されていたが、統合版に移行した。
主要紙の例に漏れず、新聞縮刷版(以下「縮刷版」)を定期刊行している。
一か月分の朝日新聞(朝日新聞東京本社発行の東京23区内最終版)の全紙面をA4サイズに縮小し、一冊の本にまとめたものが全国の図書館などで閲覧できるほか、一般販売もされている。
戦前は東京朝日新聞(現・朝日新聞東京本社)と大阪朝日新聞(現・朝日新聞大阪本社)が別々に縮刷版を発行していた。
1950年9月27日に掲載した伊藤律の捏造会見(伊藤律会見報道事件)については、白紙にし「(お断り)こゝに掲載された伊藤律氏との会見記は事実無根と判明したので全文を削除しました」と記述されており、元々掲載されていた記事を閲覧することはできなくなっている。
1989年4月号には、4月20日付夕刊一面に掲載された、珊瑚記事捏造事件に発展した「サンゴ汚したK・Yってだれだ」の見出しによる写真記事がそのまま収録され、同日付の欄外に、「おことわり 写'89『地球は何色?』の写真については、本社の取材に過ちがありました。『おわび』を五月十六日付と同二十日付の朝刊一面に掲載しています」と記述したお詫び文が記載されている。
通常の縮刷版とは別に、重大災害・事件・事故の際に「特別縮刷版」が発行される場合がある。1989年の昭和天皇崩御や1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災の際は、重要記事を中心とした特別縮刷版が発行されている。
朝日新聞デジタル(2012年1月23日にasahi.comを統合)
& [and]
NewsVideo(毎日新聞、産経デジタル、神戸新聞、神奈川新聞、沖縄タイムス、茨城新聞と共同運営)
どらく(2006年終了)
朝日新聞スポーツ記者の表話・裏話(2007年終了)
ウェブ朝日新聞(2007年6月30日をもって休止)
新s(朝日新聞・日本経済新聞・読売新聞の3紙共同運営、2012年2月29日をもって休止)
朝日新聞ニュース(読売・朝日・毎日3社ニュース)
朝日フラッシュニュース(5社ニュース)
KBC朝日新聞ニュース (2018年3月まで)
朝日新聞テレビ夕刊 (1979年3月まで)
朝日新聞の声 (1991年まで)