町年寄
長崎の内町・外町の周囲には、長崎代官支配の郷3か村と、その外側の天領7か村があった(総計約3000石)。これらの地は、初代長崎代官の村山等安と、等安が処刑された後に代官となった末次氏により延宝4年(1676年)まで支配された。末次氏の改易後、しばらく代官事務は町年寄が代行した。元文4年(1739年)に町年寄の高木作右衛門忠与が代官に任命され、以後幕末まで高木氏の代々世襲となった。
高木作右衛門家は、古くから長崎の町年寄を勤めており、御用物役でもあった。忠与が長崎代官に任命されて以降、高木家は幕臣となった。
長崎町年寄の役務は、長崎奉行の補佐と、長崎の町役人として市政・貿易業務を専業とする乙名の選任、そして乙名以下の地役人を監督して町政や外交・貿易の実務を処理することであった。乙名は元亀2年(1571年)、長崎の町割りを始めたころに、頭人ないしは頭人の配下であった者が、各町ごとに1人ずつ任命された役職である。
長崎の地役人達は貿易業務を主とした仕事に専従しており、これが商売をしているかたわらで町政の業務を行っていた他の町の町役人との大きな違いである。かつては朱印船貿易家だった町年寄も、商人という側面が縮小し、役人としての役割が拡大するようになって長崎独自の地役人となっていった。
当初は、町年寄の中の1名が年番となってその年の業務の中心的な役割を果たし、添年番がその補佐にあたったが、元禄期に年番は2人制になり、1人が貿易・商売を、もう1人が地方や寺社方の支配を行い、他の町年寄は普請方・銅方・銭座・俵物諸色の支配を分掌するようになった。
それ以外には、年頭の江戸参府と白書院での将軍への拝謁、奉行の市中巡検の際の供奉、オランダ船の出入りの見届け、その献上物の選定などであり、この他に全員が行うものとして、長崎会所の引き継ぎ、出火時と諏訪神社神事に際しての供奉などがあった。
また、長崎では寛永5 - 6年(1628 - 1629年)ごろから、毎年正月3日に踏み絵が行われた。この踏み絵は正月の行事で、各町年寄の屋敷で行われた。4日からは市中での踏み絵が開始され、9日までの6日間、出島町を除く79町で行われた。踏み絵は、町年寄から借家人、さらには遊女に至るまで、長崎の住民全てに対して行われた。この行事は、安政5年(1858年)に廃止になるまで、継続された。
長崎会所での業務は、年番の町年寄と上席の福田氏が毎日八つ時(午後2時)、他の町年寄は正午までの勤務であった。後になって追加された職務には、奉行所からの命令伝達、諸役人の退役・養子願の審査とその上申、長崎への新規移住者の踏絵執行、惣町の戸数・人口・宗旨その他の奉行所への報告など、長崎の町政や貿易業務に関する種々の業務があった。
出島のオランダ商館にも公用で出入りし、長崎ではオランダ正月と呼ばれた西暦の1月1日には、通詞や出島乙名などと共に商館に招かれた。
他にも、他所の人間が長崎で罪を犯したなどの場合に、その吟味のため盗賊方懸りの乙名やその手付が他領へ赴く際には、町年寄の印鑑を貰い、相手の村役人にもあらかじめそれを見せて、身分を明らかにしておく仕来りがあった。また、皮屋町の部落を指導監督する組頭の任免の際には、その度ごとに牢守役に当る者が年番町年寄に届けて了解を得ることになっていた。
町年寄末席は、海舶互市新例以後に設けられた役職である。享保20年(1735年)に薬師寺与三右衛門が初めて任命されたが、元文5年(1740年)に薬師寺が病死した後は、空席のままであった。それが、延享3年(1746年)に町年寄の高島作兵衛が死去した際にその子である高島八郎兵衛が、寛延元年(1748年)に町年寄の福田六左衛門が死去した後に倅の福田六之丞がそれぞれ町年寄末席に補任された。
しかし、役人の人員削減のため、長崎奉行の松浦信正 (河内守)によりこの役職は廃止されることとなった。ただし、両人の父親が本家の後見役を勤めたこともあるので、一代限りにおいて町年寄末席を許可し、その子孫は出島乙名・唐人屋敷乙名になるようにと命じられた。
長崎奉行は、在任期間はその多くは数年であり、長崎在勤期間は隔年で1年ずつ。しかも奉行の配下として働く与力・同心などは数十人にすぎないため、奉行が単独で長崎の町の現状や貿易の仕組みを理解して任務を遂行するのは、困難であった。そのため、長崎土着の役人であり貿易業務を知り尽くしている町年寄達の協力は不可欠であった。町年寄の専断は許されず、その職務には奉行所の許可が必要だったが、許可が下りないということはほとんどなかった。
また、長崎に新任の奉行が着任する際には、年番町年寄が地役人の代表として日見峠に出向き、奉行の一行が峠で小憩を取る時にその到着を祝う。
随筆『翁草』には、長崎奉行は交易のことのみで、その他のことは枝葉の如く考え、町方の行政は町年寄に全てを任せたため、町年寄の専横が多かったと書かれている。しかし、貿易業務や行政だけでなく、長崎を見舞う問題にも奉行と町年寄は連携して対処してきた。島原の乱が勃発した時、長崎の警固を大村藩に要請したのは町年寄であった。また、享保17年(1732年)の蝗害による西国の大飢饉に際して、当時の長崎奉行大森山城守時長は、商人が買い占めている米を調べてそれを確保し、また大坂や下関等の諸国に飛脚を送り長崎に米穀を廻送するように町年寄に命じた。この時の大森山城守の措置により、長崎は十分な食料の確保が出来、餓死者は1人も出なかったという。
しかし、長崎における海外貿易の重要性が増すにつれ、長崎の町の行政に不可欠な町年寄以下の町役人を幕府の機構に組み入れるための様々な改革が行われるようになった。長崎における地下人の司法権が、町年寄から長崎奉行に移管されたのは、海舶互市新例が発布された正徳5年(1715年)からであった。
萩原伯耆守美雅は、長崎会所の中で素行が悪い者や怠慢な者は免職にして役人を削減し、また経費の削減や役人の不正を防止するようにという指示を出している。その目的は、町年寄の統率力を強化し、地下役人の腐敗・怠慢を無くして貿易業務を円滑化し、不正な資金が地下人達へ流れることを食い止めて利益を確保し、運上金や貿易のための資金を捻出することにあった。
松浦河内守信正は、貿易利益銀の確保と長崎町年寄を始めとする長崎地下役人の人員削減による経費節減を老中より命ぜられ、大幅な改革を実施した。松浦の地下への申渡しは、年番町年寄は長崎会所で業務を遂行し、商人・役人とは会所で接見し自宅で業務を行うことを禁止。地下役人の申請・願書等は、年番町年寄の出勤時間に合わせて提出し、それを町年寄が受理。町年寄の家来が長崎地下に関することを処理することを厳禁し、長崎会所役人が吟味して町年寄が裁断すること。町年寄が月番で取扱っている業務や金銀勘定は会所に移譲し、自宅へ会所役人を呼ぶことは禁じ、問題があれば町年寄が会所へ出向くこと。年番町年寄やその他の町年寄が取扱っていた控諸帳面は、今後は会所が引き継ぐこと。他にも町年寄の会所への出勤・退出時間の規定や、職務に怠慢な者への処罰等、多岐にわたった。
これは、町年寄を頂点とした地下人たちの組織と長崎会所による組織の二重構造となっていた長崎を、年番町年寄を長崎会所上席に据えることで会所に取り込み、その下で諸事を全てにわたり掌握する組織を再構築することを目的としていた。これ以後、町年寄が担当していた勘定関係業務は長崎会所に移管され、貿易に関するさまざまな帳面の作成は会所で担当し、町年寄が裁決することとなった。この他にも本興善町の糸蔵に保管されていた江戸への御調進薬種の扱いを会所に移す等、貿易業務を会所を中心としたシステムに変えていった。
そして、先述のように町年寄末席を廃止し、怠慢な役人の数を減らし、地下役人の受容する銀の額を減らす等、経費の削減にも着手した。奢侈の厳禁・禁令の遵守などを命じ、町年寄には地下人に対する十分な世話と教育をするように命じた。その上、町年寄から筆者・小役・女性に至るまでの衣服の規定をし、町年寄に対しては婚姻・結納における接待の簡素化まで命じた。
このように松浦信正の改革は町年寄を含めた地下役人全てを統制し、会所に権力を集中させて貿易業務を管理するものであった。この改革において、彼は会所役人の村山庄左衛門・森弥次郎達を改革に必要な協力者として取立てたのだが、用行組と呼ばれる彼らは松浦が長崎奉行を退いた後も権勢を振るい、長崎奉行・町年寄の支配を無視した振る舞いが多く、長崎奉行を辞した後も勘定奉行の加役として長崎掛を命じられた松浦との癒着が続いた。しかし、宝暦3年(1753年)に松浦が失脚すると、寛延元年(1748年)に「商売方会所取締り」を任ぜられた村山庄左衛門を始め用行組の面々は厳罰に処せられることとなり(用行組事件)、松浦により様々な制限をされた町年寄の権限は復活した。
石谷備前守清昌は、後藤惣左衛門貞栄を町年寄の上席の長崎会所調役に任命し、一代限りの帯刀を許可した。その理由は、後藤惣左衛門は他の長崎の地下人と違い金銀の海外への流出を禁止し国益を守ることを心がけているからだと述べている。その一方で、宝暦13年(1763年)3月には、長崎地下人達に対してその生活に関する触書を通達した。これは主に倹約について述べられており、役人同士の談合などの際の酒食の量にまで言及しているほか、役人同士の贈答の禁止、親戚以外の結納の祝儀の禁止、衣服の制限や冠婚葬祭・仏事の簡素化など、厳しいものであった。これは町年寄も例外ではなく、町年寄から奉行への贈答や、役人から町年寄への贈答を禁止し、町年寄の衣服は絹紬羽二重までといったことが定められた。
長崎の町の由緒ある家柄の後藤惣左衛門を会所の最高責任者とすることで、長崎の地下人の不満を抑え、それまでたびたび町年寄達が願っていた帯刀を許可することで、他の町年寄達にも自分達がいずれは同じように帯刀を許されるのではないかという希望を持たせるという、長崎地下人達との宥和を図る一方、倹約を旨として奉行による統制を強化することで石谷は海外貿易業務と町政の改革を図ったのである。
町年寄達は祖先が長崎の町を発展させてきた貿易商人や浪人であり、町年寄や乙名など上層町人には長崎は他の城下町と違い自らの力で作り上げた町という意識が強かった。長崎における町年寄の権勢は強く、幕末に長崎を訪れた川路聖謨は「町年寄共の宅前を通るに大名の如し、大に驚く」と語った。
一方で、長崎奉行以下の幕府役人や、長崎警備のために駐留する佐賀藩・福岡藩の藩兵、西日本諸藩から送られてくる「聞役」と呼ばれる藩士達など、長崎には多くの武士が居住していた。しかし、幕府の機構上は武士は自分達より上位であるが、長崎が自分達の町であるという町年寄達の自負は強いものであり、これが後に長崎喧嘩とも呼ばれる深堀事件の原因の1つでもあった。この事件の一方の当事者である町年寄筆頭の高木彦右衛門貞近は、元禄10年(1697年)に長崎が銅代物替貿易を経営することになり代物替会所が設立された際に、唐阿蘭陀商売吟味定役に任命され、翌元禄11年(1698年)には異国商売吟味定役ならびに運上銀納方役という勘定奉行直属の幕吏身分となった。元禄13年(1700年)に代物替頭人(しろものがえとうにん)と長崎表御船武具預役という役職に任じられ、役料80俵の給付と帯刀を認められ、多数の家来に囲まれて大名のような暮らしをしていたと言われる。しかし、事件により彦右衛門は殺害され、後の裁きで高木家は家財没収の上、追放の判決を受けた。
その一方、天保9年(1838年)5月、町年寄一同が幕府の諸国巡見使を迎え挨拶をした際、上使の1人から「何故土下座して迎えないのか」との譴責を受けた事件があった。この時、上使の「将軍からの朱印状を預かっている巡見使に対しては、三都(江戸・大坂・京都)の町年寄でさえ土下座をするのに、長崎の町年寄は何故できないのか」という問責に対して、「長崎の町年寄は元来頭人と言い、今までの260年間は仕来りに従ってやってきている。これまで、長崎奉行へも朱印状を持つ幕府の目付などに対しても土下座をした前例はなく、ここで土下座を行うのは古くからの仕来りに反する」と切り返した。上使達もこれ以上問題を大きくしないようにと引き下がることにした。深堀事件とは逆に、ここでは町年寄が武士に対し、伝統と格式をもって自分達の自負を押し通すことが出来たのである。
慶応4年(1868年)、鳥羽・伏見の戦いで幕府軍が敗れたと知らされた長崎奉行・河津伊豆守祐邦は、1月14日の夜にイギリス船で江戸に脱出してしまった。河津に後を託された福岡藩聞役の粟田貢は、当時長崎にいた諸藩の者や長崎の地役人の薬師寺久左衛門達と協議し、新政府からの沙汰が下るまでこれまで通りに諸事を取り図ることを決める。諸藩の藩兵や地役人の子弟や地元の剣客で組織された振遠隊が治安の維持に当たり、薩摩藩や長州藩等16藩による協議体が長崎の政務を合議で行うこととなった。長崎奉行所西役所に長崎会議所を設置し、町方係を設け、その下で従来の乙名を肝煎行事と改め、町方行政を担わせた。
同年2月15日、澤宣嘉が長崎に送り込まれ、長崎裁判所総督に着任。即日、長崎の市政に対する新政府の方針が示された。その通達は、地役人の異常な多さを指摘し、代々の家禄を廃止するとともに、当面の外交・貿易事務維持のための暫定的な体制をとるというものであった。肝煎行事は肝煎に改め(後に乙名に改称)、公選制とし、肝煎から選ばれた年番5人が町方の行政事務に当たった。
明治2年(1869年)、乙名は官選となり41名が選任(その内、頭取が1名・年老が4名)、1名が2 - 3町を分担した。同3年(1870年)に町会所は市郷会所と改称。明治4年(1871年)乙名が廃止され、官選の町年寄17名が置かれる。翌明治5年(1872年)に長崎の町を17区に分けて管轄させた。