クレタ島の歴史
状況の推移を見守っていたイギリス・フランス・ロシアは、自国以外のいずれかの国が東地中海で勢力を拡大する可能性を警戒しており、介入の機運が高まった。1827年8月、3国は正式にギリシア独立戦争に介入し、「帆船時代の最後の大海戦」とも言われる1827年10月のナヴァリノの海戦の結果、オスマン帝国軍とエジプト軍は敗北し、その後エジプト軍はクレタ島から撤収した。以降、バルカン半島とアナトリア東部におけるロシア軍の攻勢によってオスマン帝国軍は総崩れとなり(露土戦争 (1828年-1829年))、オスマン帝国そのものの崩壊を懸念したイギリス・フランスは調停に乗り出し、1829年9月14日にアドリアノープル条約が締結されてギリシアの自治が承認された。翌1830年2月3日ギリシアは正式に独立し、王国となることが決定された。
ギリシアの独立が達成された際、クレタ島のキリスト教徒たちも統合を希望していたが、列強はクレタ島がオスマン帝国領内に残存することを決定していた(ロンドン議定書)。クレタ島の反乱指導者たちは激しく抗議したが、イギリスを中心としたヨーロッパ列強は「恣意的で抑圧的な行動からの保護」以上のものを提供することを拒否した。実際には、1830年6月24日のフェルマーン(勅書)により、反乱鎮圧の貢献に対する恩賞、そして損失の代償として、クレタ島はエジプト総督ムハンマド・アリーの支配に委ねられた。ムハンマド・アリーは10年にも渡る戦争で荒廃の極致にあったこの島を統治するため、アルバニア人のムスタファ・ナーイリ・パシャをクレタ総督に任じた。ムスタファ・ナーイリ・パシャはムスリムとキリスト教徒を等しく武装解除させ、異教徒に課されていたハラージュの廃止、キリスト教徒に暴虐を働いた「トルコ人」の処罰などを行い、ハニア、カンディア・レスモ(レシムノン)にムスリムとキリスト教徒の名士で構成される郡政会議を設置して島内を安定させることに努めた。また、崩壊していた産業を復興させるため、オリーブや桑などを始めとした農業の勧奨と、種子や家畜の貸付けによる生産の増進、為替の整備、水道や橋梁の整備などの公共事業など、広範な改革が行われた。
しかし、戦時中に離散していたクレタ島のギリシア人たちの帰還問題が新たな火種となった。ギリシア政府は領内にいたクレタ島からの難民をギリシア国籍としており、帰還希望者に対して「ギリシア市民」として旅券を発給していた。彼らは「ギリシア籍クレタ住民(Crétois Hellènes)」と呼ばれるが、その両属的かつ不安定な立ち位置は外交紛争と争乱の種となり、エジプトとオスマン帝国を悩ませることとなる。エジプト当局は彼らを「祖国からの逃亡者」とみなし、またギリシアとのエノシス(統合)を扇動する不穏分子であると見ていた。そのため彼らの財産権を認めず、帝国臣民に戻りギリシア籍を放棄するかクレタ島から退去するかの選択を迫った。彼らの多くがギリシア籍を放棄するかクレタ島を離島する道を選び、ギリシア籍を維持したものは山間部へと移動した。この結果、エジプト本国では「ギリシア人」たちは保護を受け、商業活動の便宜も受けているのに対し、エジプト支配下のクレタ島における「ギリシア籍クレタ住民」は厳しい迫害に晒される特殊な地位に置かれることとなった。こうした問題や、キリスト教徒住民の間に広まっていた疑心暗鬼から騒擾が発生してもいたが、それでも全体としてムスタファ・ナーイリ・パシャはクレタ島の統治にあたって多くの面で業績を残し、平穏な時代を築いた。
ムハンマド・アリーはアラビア全域を包括する帝国の構築を目論み、オスマン帝国との戦争(エジプト・トルコ戦争)でその領土を蚕食していたが、イギリスは、エジプトが各種の製品の専売制を敷いていたことから、その領土拡張を潜在的な自国市場の喪失とみなしており、またインドルートの遮断を恐れてエジプトの拡大に重大な懸念を抱いていた。1839年からの戦争で更にエジプトがオスマン帝国を打ち破ると、イギリスは直接介入を決意し、プロイセン・ロシア・オーストリアに働きかけて、エジプトに対してエジプト本国とスーダン以外の占領地の放棄とオスマン帝国から降伏していた海軍の引き渡しを要求する最後通牒を出した(ロンドン条約)。ムハンマド・アリーはフランスとの提携によってこれに対抗しようとしたが敗退した。この結果、クレタ島はエジプトの手を離れオスマン帝国に返還された。エジプトがクレタ島から去った後、オスマン帝国からヌリ・ベイが派遣されて支配に当たった。ムスタファ・ナーイリ・パシャはヌリ・ベイに対し、オスマン帝国スルタンへの臣従を誓い行政権をそのまま維持した。
エジプト軍が撤収した1841年にクレタ島のキリスト教徒は蜂起した。これは失敗したが、キリスト教徒、とりわけ「ギリシア籍クレタ人」たちはギリシア王国とのエノシス(統合)を目指して蜂起を繰り返した。これはメガリ・イデア(大ギリシア主義)と呼ばれるギリシア王国の拡張主義とも呼応していた。ムスタファ・ナーイリ・パシャが去った後の1850年代、ロシア帝国がワラキアとモルドヴァに侵攻してクリミア戦争が勃発すると、1854年にイギリス・フランス・サルディニアがオスマン帝国を助けて参戦し、ロシアを撃退した。この結果オスマン帝国政府に対するイギリスとフランスの影響力は増大し、その要望に応えて1856年に非ムスリムのオスマン帝国臣民の待遇改善を約束した改革勅令が発布された。帝国内ではこの改革勅令の実現を求めて各地で騒乱が発生し、クレタ島でも改革勅令の精神に則って新たな土地法が制定されていたが、既存の有力者たちの強い抵抗にあって有名無実のものとなっており、1858年には蜂起が発生した。
オスマン帝国の混乱を狙うロシアは、ブルガリアなどオスマン帝国領内での反乱を煽っていたが、クレタ島でも蜂起を扇動した。1866年4月にクレタ島の住民たちはオマロスで当時の総督に各種の内政の不満の改善を求める嘆願書を提出したが、その際にエピトロピ(中央委員会)と呼ばれる代表機関を組織した。オスマン帝国政府の回答はなしのつぶてであり、既に帝国政府が十分にクレタ島を優遇しており、外国勢力が混乱を煽っていることを強調していた。1866年8月にはエピトロピは帝国政府に対する抵抗姿勢をはっきりさせ、家族ぐるみでスファキア地方に移動して抵抗をはじめた。
真面目な人びとの全部がクレタ領有をエジプトにとり有害だと考えていることを付加しておきたい。東方問題が開かれても、エジプトは自分のことだけに専念している限り尊敬を払われよう。しかし、クレタを媒介にしてギリシア人にまきこまれるなら、エジプトは好むと好まざるとにかかわらず混乱のなかにひきずりこまれるだろう。私はヨーロッパ世論を報告したにすぎない。
私はひとつの方策しか見い出せない。それはオスマン政府に圧力をかけてクレタを、オスマン帝国の宗主権下にあるサモスやレバノンのような一種の半独立政体にすることだ。私はクレタ島のエジプト帰属がワーリー殿下のお考えではないと信じる。しかし、人びとがクレタをエジプトに贈る時には、それはエジプトがしばらく後に思わしくない事件にまきこまれるおそれがある、不幸な災いになろう。
この1866年のクレタ島の蜂起(クレタ革命とも)は大規模なものとなり、鎮圧のためにオスマン帝国が軍を派遣した。兵力が不足していたため、ムハンマド・アリー朝のエジプト総督(ワーリー)のイスマーイール・パシャにも出兵が求められた。イスマーイール・パシャはエジプト軍をクレタ島へ送ったが、自身が近代国家を率いていることを自任しており、オスマン帝国よりもエジプトの方が文明的かつ人道的であることを誇っていた。彼は帝国とは異なる独自の政策を追求し、クレタ島のオスマン帝国軍とエジプト軍は指揮権の所在や作戦を巡って互いに反目した。クレタ島の住民感情がエジプトに対して良好であるという現地エジプト軍司令官シャーヒーン・キンジ・パシャ(Šāhin Kinj Paša)の見通しもあり、イスマーイール・パシャはクレタ島をムハンマド・アリー朝に併合する野心を抱いてもいたと考えられる。少なくともヨーロッパ列強は彼の野心を強く疑っていた。イスマーイール・パシャはクレタ島から得る事が期待できる歳入と、この島を維持するための維持費とを比較して、大幅な赤字と予測されることから、公式にはクレタ島を支配する意思がないことを強調していた。しかし、1866年夏にはオスマン帝国がイスマーイール・パシャにクレタ島の行政権をゆだねたという噂がヨーロッパ中に広まっていた。
1866年11月のアルカディ修道院でのオスマン帝国軍・エジプト軍との激戦でエピトロピは敗北したが、そこで生じた婦女子を含む犠牲はヨーロッパの世論を刺激し、これに押された各国はクレタ問題への本格的な介入を考えなければならなくなった。1866年の年末にはイギリスを始め各国が外交的介入を開始した。イギリスはエジプトのクレタ領有の可能性に強い難色を示し、ロシア、ギリシアも同様であった。フランスはエジプトに親和的であったが、イギリスとの対立を引き起こしてまでこれを支援する意思をもたなかった。クレタ島の将来についての見通しが立たないことを理解したイスマーイール・パシャはクレタ問題に対する関心を失い、エジプト軍を撤退させる可能性をちらつかせつつオスマン帝国から利益を得る道を選んだ。オスマン帝国から譲歩を引き出し終えると、エジプト軍は1867年に段階的な撤兵を初め、10月までに完全にクレタ島から撤退した。同年にはオスマン帝国がムスリムとキリスト教徒の平等を実現するための基本法を発布したが、反乱鎮圧には効果がなかった。
ギリシア世論はクレタ島の統合を熱望しており、一方のギリシア王国もクレタ島の騒乱を座視することはできなかった。イギリスがヨーロッパ諸国に不干渉を求めたため、ギリシア政府は公式には介入しなかったが、エピトロピに物資を補給し、ギリシア陸軍の将校を政府黙認の下で義勇兵として派遣していた。ギリシア首相アレクサンドロス・クームンデゥロスが対オスマン帝国の共同軍事行動をとるために諸外国と調整を行ったが、国王ゲオルギオス1世は列強の意向に従う姿勢を明確にし、クームンデゥロス内閣を総辞職に追い込んだ。ギリシアは先だって統合されていたイオニア諸島で統治能力の欠如を露呈しており、イギリスは東地中海の安定のために重要なクレタ島の統治をギリシアに行わせることに反対した。
結局、プロイセン王国首相オットー・フォン・ビスマルクが主導した1869年のパリ会議において、ギリシア代表不在のまま、クレタ島の現状維持路線が決定され、ギリシア政府には密航者の取り締まりや越境者の武装化阻止が要求された。ギリシア政府にはこれを拒否することはできず、またオスマン帝国は1867年に発布された基本法に基づく特権地区としてクレタ島を扱うことが定められた。
こうして1866年から続いていた反乱は終息したが、その後もクレタ島の状況は変わらず、基本法も有効に機能しなかったため、1878年には別の反乱が発生した。この問題は露土戦争 (1877年-1878年)の戦後処理のために開催されていたベルリン会議でも議題にあがった。ここでギリシアはクレタ島に対する権利を主張したが相手にされず、オスマン帝国もロシアに対する敗北のために何ら意向を通す事はできず、クレタ島についてはイギリスの仲介でハレパ協定が締結された。この協定は行政機関へのキリスト教徒の参加拡大とギリシア語の出版活動の自由などを保証するものであり、スルタンはギリシア人キリスト教徒の総督を任命しさえした。
1889年にオスマン帝国がハレパ協定の条項の多くを停止させ、1895年にキリスト教徒の総督にかわってムスリムの総督がクレタ島に赴任すると、ハニアで暴動が起こった。オスマン帝国は慌ててハレパ協定を復活させキリスト教徒アレクサンドロス・カラテオドリ・パシャを新たなクレタ総督に任命したが、ムスリムの役人や軍人たちはこの新任総督に従うことを拒否し、キリスト教徒に対する虐殺事件を引き起こした。翌1896年には大規模な反乱が勃発した。ギリシアでは「愛国的」世論が巻き起こり、ギリシア政府はあらゆる意味で準備が整っていなかったにもかかわらず、オスマン帝国との戦争を決断した。1897年2月にはクレタ島の占領を目論んで軍が送り込まれた。。だが、ヨーロッパ列強はオスマン帝国の解体に繋がりかねない領土変更を承認せず、ギリシアのクレタ領有を拒否した。イギリス・フランス・ロシア・イタリア・オーストリア・ドイツが艦隊を派遣してクレタ島を封鎖し、1897年3月2日にはギリシア政府にクレタ島からの撤退を要求する最後通牒が突き付けられた。ギリシアは同時に大陸側のギリシア・オスマン帝国国境でも侵攻を開始したが、短期間のうちに敗退した。このため、ギリシアは要求を呑んでクレタ島から撤退せざるを得なくなった。
艦隊を派遣したヨーロッパ列強諸国は数カ月の間クレタ島を派遣艦隊の提督からなる委員会に統治させた。しかし統治は順調でなく、また各国の足並みもそろわなかったため、イギリスの発案の下でクレタ島を「クレタ自治政権」の下に置くことが決定された。これはオスマン帝国スルタンの宗主権の下で、ギリシアの王子ゲオルギオスを総督とするという案であった。しかしスルタン・アブデュルハミト2世は彼を総督として承認することを拒否したため、列強各国は1898年にゲオルギオス王子を高等弁務官という名称で任期3年の島の統治者に任命し、任期中にスルタンの承認を得ることとした。
これはクレタ島のキリスト教徒たちに実質的にギリシアへの統合への道筋を開いたものと受け止められたため、クレタ島は急速に平静を取り戻した。しかし、1900年には列強が統合を拒否し、更に高等弁務官ゲオルギオスが統合への具体的な努力をしていないと見た司法顧問エレフテリオス・ヴェニゼロスが、ゲオルギオスと激しく対立してすぐに政治危機が再燃した。1905年、ヴェニゼロスはゲオルギオスのクレタ政府に対して革命を宣言し、側近の支持を得られなかったゲオルギオスは職を追われた。列強は現状維持方針を維持していたため、新たな高等弁務官として元ギリシア議会議長アレクサンドロス・ザイミスを立てた。
1908年、オスマン帝国のアブドゥルハミト2世に対して青年トルコ人革命が発生すると、これを奇貨としたヴェニゼロスは仲間と共にクーデターを起こし、10月12日にギリシアとの統合を宣言した。列強各国は既にクレタ島から撤退する方針を決定しており、これを阻止しようとはしなかったが、ギリシア政府に統合を認めないよう圧力をかけ続けた。ギリシア政府は国内の民族主義的高揚と列強各国およびオスマン帝国との板挟みにあって狼狽し、クレタ島の将来を列強の決定に委ねるという決定に逃げ道を求めたが、ギリシア国民の怒りに迎えられた。1909年には軍の離反によってギリシア政府が倒れ、事態打開のためにクレタ島からヴェニゼロスが召喚されてギリシア首相に就任した。
首相となった後のヴェニゼロスは強力な政治的手腕を発揮しギリシア政界で権力を確立する一方、クレタ島の領有問題に対してはむしろ消極的な姿勢を示した。これは十分な準備が整わないギリシア王国がクレタ島を巡る戦争に巻き込まれるのを防ぐためであったが、元々クレタ島の統合を巡る強硬派として頭角を現した彼が消極姿勢を継続するのは困難であった。ヴェニゼロスは軍事的解決を目指して陸海軍の強化に努め、セルビア、モンテネグロ、ブルガリア王国との間に同盟の網を巡らせた(バルカン同盟)。1911年の伊土戦争によってオスマン帝国の弱体が明らかとなると、各国がバルカン半島に残されたオスマン帝国の領土の分割を画策した。1912年10月8日(グレゴリオ暦)、モンテネグロとオスマン帝国が戦闘を開始し第一次バルカン戦争が勃発すると、バルカン同盟の各国はオスマン帝国に宣戦布告を行い、ギリシア政府もクレタ島の併合を宣言した後、これに続いた。
戦争は10月の末にはオスマン帝国の敗北が確実視される状況になり、国境線の変更を巡って列強各国が介入する事態となった。1912年12月には停戦が一時合意されたが、オスマン帝国はクーデターを起こしたエンヴェル・パシャの下で1913年1月に戦闘を再開し、更に悲惨な敗北の後、5月末に和平に合意した。
その後、戦後処理を巡ってブルガリアと他の各国が対立し間もなく第二次バルカン戦争が勃発した(1913年6月29日-8月10日、グレゴリオ暦)。ギリシア・セルビア・ルーマニア・オスマン帝国の攻撃を受けたブルガリアは敗退し、ギリシアは二度目のバルカン戦争でも戦勝国となった。二度のバルカン戦争を通じてギリシアは90パーセントもの領土拡大に成功し、クレタ島領有も確定した。
ギリシアへの統合の後、クレタ島は4つの県(ノモス、西からハニア県、イラクリオン県、レシムノン県、ラシティ県)に分割され、アテネに任命された県知事がこれを統治した。クレタ島全体を統括する総督も置かれ、議会の補佐を受けた。
1914年6月28日(グレゴリオ暦)、サラエボ事件が発生し、イギリス・フランス・ロシア(三国協商)とドイツ・オーストリア=ハンガリー二重帝国(三国同盟、イタリアは不参加)の間で第一次世界大戦が勃発すると、オスマン帝国は同年秋にドイツ側に立って参戦した。ギリシア内では協商側での参戦を主張するヴェニゼロスらと新ドイツ派の国王および軍が対立し、ヴェニゼロスが解任されるなど政局が混乱したが、1915年10月には協商側がギリシア領テッサロニキを占領するなど圧力をかけ、協商側の支援を受けたヴェニゼロスが1917年に政権を奪回した。同年中にギリシアは正式に協商側として参戦した。
第一次世界大戦は1918年に終結し、講和条約として、翌1919年にはドイツとの間にヴェルサイユ条約が、1920年にオスマン帝国との間にセーヴル条約が締結された。敗戦とセーヴル条約の屈辱的条項に反発したトルコ人たちはムスタファ・ケマルの下でオスマン帝国を廃し、新たな国民国家トルコ共和国の建国に向けて動き出した。ギリシアはセーヴル条約で獲得した小アジアの領土と更にそれ以上の成果を目指してオスマン帝国領へ侵攻したが、ケマル率いるトルコ軍によって撃退された(希土戦争)。その後、ギリシア王国とトルコ共和国の間で1923年1月に住民交換協定が締結され、国境は改めて締結されたローザンヌ条約(1923年)で確定した。この住民交換協定は当然クレタ島にも適用され、クレタ島のムスリムの大半が島を去った。彼らの多くはトルコ領に確定したイズミルに落ち着いた。こうして数世紀に渡るクレタ島のイスラーム社会は消滅した。
1939年にドイツがポーランドに侵攻して第二次世界大戦が勃発した後、ドイツはヨーロッパ全域に勢力を拡張しギリシアも1941年4月にはドイツ・イタリアの占領下に置かれた。イギリス首相ウィンストン・チャーチルはその地理的重要性からクレタ島を重視し、その確保に多大な関心を示した。クレタ島にはイギリス軍・オーストラリア軍・ニュージーランド軍が派遣され、ドイツ軍の侵攻に備えた。ドイツ軍は5月に大規模な空挺作戦によってクレタ島を攻撃し占領したが、大きな損失を出した(クレタ島の戦い)。クレタ島には10,000人を超えるギリシア軍もいたが無力であり、ドイツ軍の侵攻に対してほとんど役割を果たさなかった。占領された後、クレタ島ではレジスタンスが組織され、ギリシア本土の抵抗組織から代表が送り込まれた。クレタ島で活動したのはクレタ民族組織(EOK)と民族解放戦線(EAM)であり、山間部でドイツ軍と戦った。第二次世界大戦の間、クレタ島は多くの人口を失い、村落のうち6分の5が破壊され、ハニアとイラクリオンも戦災を受けた。
1945年に第二次世界大戦が終了した後、アメリカ合衆国を中心とする資本主義陣営(西側)とソヴィエト連邦を中心とする共産主義陣営(東側)による東西の冷戦構造が確立され、ギリシアはイギリスの暗躍もあってバルカン半島で唯一西側陣営に属した。戦後のクレタ島はギリシアの中でも低開発の地方として残された。乳幼児死亡率の低下とともに島の人口は急増したが、経済の発展はそれに追いつかず人口増加圧力は重い負担となった。農業も不振であり生産物・技術ともに旧態依然のまま改革はなされなかったが、工業化も不振であったため、なおクレタ島の主要産業は農業であり続け、オリーブオイルや干しブドウ、柚、アーモンド、イナゴマメ、バナナなどが主力商品としてヨーロッパやエジプトに輸出された。
ギリシアでは1970年代以降、観光ブームによって経済成長がもたらされ、クレタ島でも2000年代までにイギリス・ドイツ・北欧などからの観光客を主顧客とする観光業が発達した。クレタ島にはこの雇用を求めてバルカン諸国やアルバニアから移住者が流入し、人口増加はギリシア本土を上回るペースで進んだが、島内の貧富の格差や民族的緊張、さらには武器の流入などが課題となっている。