K9 155mm自走榴弾砲
K9 155mm自走榴弾砲
K9 155mm自走榴弾砲(K9 155ミリじそうりゅうだんほう)は、韓国の自走砲。韓国国内における別称は特に存在しないが、国際輸出市場における愛称は雷鳴の意である「サンダー」(Thunder、 선더)である。2023年時点で韓国軍向け1300両を含む合計2000両以上が全世界で稼働しており、2000年から2023年1月までの世界の自走砲輸出シェアの52%を占めるSIPRIの集計によれば、2000~2017年間で48%。
韓国をはじめ、ノルウェー、エストニア、フィンランド、ポーランド、インド、トルコの7カ国で運用されており、更にオーストラリアとエジプトも導入を決定し世界9カ国で採用されている。運用国・導入予定国軍の運用担当者や各国のK9自走砲関連企業の担当者らが集合し、K9自走砲の運用、保守、訓練に関する経験・知識・ノウハウを相互共有し、K9システムの能力を最大限発揮するノウハウを創出するとともに欧州K9カスタマーの主導性と自律性をサポートするサプライチェーンを確立する為、「K9ユーザーズクラブ」という会合を開催している第1回は2022年に韓国、第2回は2023年にノルウェーで開催された。
韓国ヒュンダイ WIA社とADDが開発したCN98 52口径155mm榴弾砲を装備し(最大仰角70度)、弾丸装填は機力補助、装薬装填は手動で行われる。
射撃管制装置により陣地進入から60秒(停止状態からなら30秒)で射撃を開始可能で、砲撃開始以後最初の3分間の最大連続射撃速度は毎分6発、それ以降の持続発射速度は毎分2発であり、バースト射撃(15秒に3発発射)した砲弾を同時に着弾させるToT(Time on Target)機能も有する。これにより、「60秒(停止時30秒)で射撃準備→60秒間射撃(6発射撃)→30秒で離脱→次の陣地に進入→60秒で射撃準備→60秒間射撃→30秒で離脱」、を繰り返す「シュート・アンド・スクートShoot-and-scoot」が可能である。弾薬の車内搭載数は48発となる。
使用砲弾は射程18㎞のM107 HE、40㎞のK307ERFB(ベースブリード)、50㎞のK315 RAP、面制圧用のK310 DPICMなどである。K9A1以降は米製の精密誘導砲弾等も使用可能となっている。
射撃統制装置について、2011年に製造されたものにはIntel486、それ以前のものにはIntel386CPUが使われているものもあった。
延坪島砲撃事件において、当初射撃準備完了状態で待機していた2門が20発の即応弾で、射撃訓練後だが損傷が無かった1門と、その後被弾損傷を復旧した1門の計4門で対抗射撃を実施した
ポスコが開発したMIL-12560H規格の装甲版により、NATO装備規格STANAG 4569のレベル4相当の装甲防護力を備え、距離30mでの155mm砲弾の弾片及び距離200mから射撃された14.5mm徹甲弾の直撃を防御できる装甲を有する。また、与圧式NBC防護装置、内部温度上昇警告システムと自動消火装置に応答式の内部診断システムを備える。
延坪島砲撃事件において、北朝鮮の先制攻撃で海兵隊、民間人多数が死傷する中、K9は第1砲が被弾炎上、第3砲が弾片を被弾したものの、これによる乗員の死者は発生せず、第1砲の乗員は全員脱出に成功、第3砲の乗員1名がハッチから飛び込んできた破片で耳を負傷するにとどまった。
韓国STX社(双竜重工業)がライセンス生産する独MTU社製MT881KA-500 ディーゼルエンジン、統一重工がライセンス生産する米ゼネラルモーターズ社製のATDX1100-5A3トランスミッション(前進4段後進2段)を搭載し、最高速度は60~67㎞/h資料によって幅がある。となる。
サスペンションは、AS-90自走砲にも搭載されている英HDS(Horstman Defence Systems)/Air-Log社製の油気圧懸垂装置のライセンス生産品をベースに、韓国のMottrol社(現斗山)が重量増大に対応し得る再設計した改良型油気圧懸垂装置を搭載。
60%までの傾斜地の登坂、0.75mの垂直障害物の通過、幅2.8mまでの塹壕の超壕が可能で、潜水渡渉能力はないもののエンジンへの浸水が発生しない深さ1.5mまでの渡渉能力を有する。
北朝鮮は、10,000門以上の火砲(170-240mmクラス)をDMZ沿いに配置、特にM1989 170mm自走砲「コクサン」(谷山砲)は、射程60kmに達する。これに対抗し、韓国陸軍と在韓米軍はM109 155mm自走榴弾砲などを装備してきたが、1980年代から新型自走砲を開発した(M109A6 パラディンなどによる更新には、新規開発よりもコストを要する)。
1989年1月、ADDは自走砲開発チームを編成し、新型155㎜自走榴弾砲の概念設計に着手した。この際、ロシア・中国・日本・北朝鮮など周辺国の自走砲および韓国砲兵の現況を分析し、新型自走砲について155mm52口径の長砲身、射程距離40㎞、最大発射速度6発/分、慣性航法装置の適用、射撃制御の自動化による30秒以内の砲弾射撃開始、トン当たり20馬力以上の機動性の確保、生存性の向上、国内独自開発という基本的な仕様について案出した。
特に38度線で対峙する北朝鮮は、当時韓国に比し火砲数量が5000門多く、またその殆どが自走化・車載化され機動力が高い火砲であり、数的劣勢を質的に克服する事が求められた。
1989年11月上旬、新自走砲事業は陸軍の正式検討対象となり審議され、各種の検討を経て1990年5月に開発が正式に決定された。
陸上戦闘において、敵軍団第2悌隊の増援戦力を遮断し、かつ敵指揮能力を無力化するため、前線後方の敵地中枢を直接打撃できる40㎞の長射程が必要とされた。
シュート・アンド・スクート能力
米韓合同演習等の教訓から、敵砲兵からの対砲迫射撃を回避するために、ターゲットに向けて発砲した後、速やかに射撃陣地から離脱する「シュート・アンド・スクートShoot-and-scoot」を可能とする為、初弾発射30秒以内、15秒以内に3発のバースト射撃能力、最大発射速度6発/分が必要とされた。
155mm/52口径長砲身砲
米英独伊は2010年代まで155mm/52口径砲を使用する協定を締結しており、弾薬の融通性を確保し、また将来的な国外輸出にも配慮が必要とされた。
1988年、当初2000年に開発完了する計画を策定したものの開発期間12年は長すぎると指摘された結果、1989年から1991年までを概念研究期間、1992年の1年間を開発可能性を検証する探索開発期間、1993年10月から1996年9月を各種試作を実施する先行開発期間、1996年10月から1998年末までを実用開発段階とし、1998年に開発間完了、量産契約を締結する10年計画として開発がスタートした。
開発開始時、新自走砲開発に必要な技術235種の内、既に保持している技術は107種で45.5%、今後3年以内に確実に確保可能な技術は95種であり、航法ジャイロシステムなど33種の技術は5年以上研究しても確保がほとんど不可能という見積であった。
開発期間を延長し確実性を重視するか、ある程度のリスクを許容した上で開発を実施するかを審議し、最終的に火砲・弾薬・FCS・砲塔駆動装置・弾薬給弾装置、車体については国内開発を推進するが、航法装置・エンジン・変速機・レースリング、油気圧懸垂装置等は海外から輸入し、その後国産化率を高める計画とし、また開発期間中の国産化率目の目標を70%に設定した。
1989年当時、新型155mm自走砲の核心といえる射程40kmを達成するための砲開発の為の技術的裏付けが不十分であり、技術資料に米英独伊の協定書のみという状況であったため、各種計算、検証、試験を繰り返す必要があり、またメーカー設備の機能も不十分であり、資金の不足もあり研究は難航した。
1990年秋ごろ、開発メーカーの先行的な設備投資を取りつけるとともに、8インチ砲の砲架を流用した多目的試験機を開発、1992年より試作砲を用いた射撃試験を開始する事を決定した。
1990年9月、1ミル以内の正確さを持つ砲塔駆動装置の独自開発は困難であるとして、開発チームはAS-90を開発しているヴィッカース社(現BAEシステムズ)に技術協力を申し出たが、逆にAS-90の完成品輸入を要求され断念した。続いてマルコーニ・エレクトロニック・システムズ(現BAEシステムズ)に技術協力を申し出たところ、技術移転は無し、図面参照と砲塔駆動装置開発料金として200万ドルを要求され断念した。このため、開発チームは海外からの技術移転を諦め、過去に戦車用砲塔駆動装置を開発した経験を頼りに独自開発を決定した。
1991年に砲塔駆動装置の試作品が完成、1992年より試験を開始したが、52口径の長砲身が発生させる不均衡モーメントはK55自走榴弾砲(M109A2)の2倍となり、既存の油圧平衡機をベースとしたものでは砲身の位置変化による不均衡モーメントを十分に補正できず、また砲塔駆動・弾薬輸送のための油圧装置による騒音により乗員に難聴を引き起こす可能性があるなどの問題が発生した。これらは、ソウル科学技術大学校との共同研究や東明重工業(現斗山)との共同開発により解決し、砲塔制御装置の開発と合わせ、駆動精度が基準誤差範囲「1ミル以下」を達成した。
砲身の俯仰角及び水平位置を検出し、火砲の発射衝撃に耐えられるリング・レーザー・ジャイロについては1年研究したものの当面の実用化は困難と判断し、米ハネウェル製を採用する事とした。
1991年冬、ADDはサムスンテックウィン(現ハンファテックウィン)がK55自走榴弾砲(M109A2)を生産した経験はあるものの、独自の装軌車両開発の経験がない事を理由に、新自走砲の車体部の研究開発は別メーカーが担当し、サムスンは組み立てのみ実施する案を提案したところ、サムスン側の強い要望によりサムスンテックウィンによる機動実験車両(MTR:Mobility Test Rig)の開発が決定した。
1992年4月、BMY Combat Systems(現BAE システムズ・ランド・アンド・アーマメンツ)はADD開発陣を109A6 パラディンのリリース・セレモニーに招待した。同年5月、BMYとテレダイン社のメンバーが韓国を訪問し、M109A6又はその52口径砲搭載タイプのP-52を紹介しつつ、K55(M109A2)と同様に米韓共同開発を行う事を提案した。韓国側はこれを固辞し、また知的財産盗用の嫌疑を回避するため、定期的に実施される技術資料交換協定(Data Exchange Agreement)会合の場で新型自走砲の開発状況について情報提供を行い、米側が新型自走砲について知的財産権を主張しない事を確認した。
1992年より試作砲を用いた射撃試験を開始したところ、春先の射撃試験において、砲弾を押し出す方向とは反対方向に圧力が上昇する差圧によって試作砲の発射装置が破損する事故が発生、この解決には長期の時間を要する事となり、実射撃試験中は差圧による発射装置破損が数多く発生する事となった。
探索開発期間において、最大射程40kmの達成可能性を確認する射撃試験を実施し、また各種実験モデルの作成により15秒以内3発のバースト射撃及び30秒以内に射撃開始の達成可能性を確認するとともに、1分の1モックアップを作成し、新型自走砲の形状具体化、インターフェイスの問題点の確認、乗員の搭乗状態や整備容易性について確認した。
サムスンテックウィン(現ハンファテックウィン)は同期間において機動実験車両(MTR:Mobility Test Rig)を開発、試験を実施、新型自走砲開発のため必要となる各種データを収集、1992年11月に探索開発期間での各種研究開発成果を統合した。
1992年10月29~30日の2日間にかけ、探索開発期の最終報告を陸軍に提出、ROC(要求性能)との適合性が確認され承認されたものの、合同参謀本部は新自走砲の開発をADD主導から民間メーカー主導に変更できるかの検討を指示した。これに対し、車体部のメーカー主導は可能だが、砲塔部の開発は困難であると結論され、ADD主導による開発続行が確認されたが、更に合同参謀本部は新型自走砲に20mmバルカン対空砲の搭載及び潜水渡渉能力の付与可能性についての検討を指示し、これに対してADDは「困難」と返答、最終的に合同参謀本部はこれに同意したなお最終的に、エンジンへの浸水が発生しない深さ1.5mまでの渡渉能力は確保された。
1993年3月、先行開発開始への移行同意書(LOA)の決裁を前に金泳三大統領による陸軍参謀総長の電撃解任が発表朝鮮戦争以降初の文民政権である金泳三政権による、軍事政権残滓である軍閥組織ハナフェの解体、同組織メンバーの粛清に伴う措置、その混乱を受けてLOA決済が遅延するとともに、陸軍兵站部門がデポ整備に関する開発計画を作成するまでLOAへの署名を拒否すると通告、これについて協議が実施され、整備開発計画はシステム開発の期間中に実施する旨で同意、1993年8月に統合参謀本部によるシステム開発同意書が作成された。
1993年9月、国防省は先行開発期への移行及びプロトタイプ開発計画を承認、同年10月上旬に大統領がようやくにプロジェクトを承認、先行開発期への移行が確定した。
正式に開発段階に移行するにあたり事業名を公募し、「코뿔소(サイ)」、「자주(Wikt:しばしば )」、「선더파이어(thunder fire)」、「広武」などが提案され、「広開土大王の武勲を称える」意の「広武」が有力視されたものの、結局「新型155mm自走砲開発事業」が継続して使用される事となった。また、モデルナンバーについては当時欠番だった番号が「7」と「9」であり、「1990年代の内に戦力化を成し遂げる」との意を込めて「XK9」と決定された。Xは「Experimental(実験機)」、Kは「Korea(韓国)」を意味する。
1994年1月、自走砲開発チームを部門として昇格、規模を拡大するとともに本格的な先行開発に着手、主要構成品の設計・製作18ヶ月、システム組立4ヶ月、屋内技術試験4ヶ月、試験評価8ヶ月の3年でXK9をROC(作戦運用能力)評価試験をクリアするまでに持っていく開発計画が設定された。
当時現有であったK55自走榴弾砲(M109A2)はアルミニウム合金製の装甲であったが、XK9においては搭乗員の残存性確保のため装甲鋼板を使用する事が決定され、XK9用装甲鋼板について、ADDは開発リスクを考慮して輸入鋼板と国産鋼板をそれぞれ使用し、比較・検証する事を決定した。車体及び砲塔の開発・製造を担当するサムスンテックウィン(現ハンファテックウィン)は当時アルミ合金装甲の装甲車製造ラインしか保有しておらず、鋼板を前提とした場合人材養成と施設投資が過大になりすぎるため、アルミ合金装甲とするよう要請したものの却下された。このため、サムスンテックウィンは鋼板製自走砲開発のため数百億ウォンを投入設備投資を開始、人員についても米陸軍Aberdeen Test Centerにて溶接技術を習得するなど養成を行った。
XK9の最初の試験用砲塔が完成し、30ヵ所にセンサーを設置し、発射衝撃を模した15トンから300トンまでの耐衝撃テストを実施したところ、6㎜以下が基準にもかかわらず38㎜のたわみが発生した事が確認された。これに対し、コンピューターで構造解析を繰り返しながら脆弱部位の確認と設計改善を行い改良砲塔を開発、射撃5万発分の衝撃や射撃衝撃の3倍の衝撃を加える試験に対して、たるみ量を5mm以下におさえる新型砲塔の開発に成功、その後実砲弾を用いた静爆試験を繰り返し、各種試験をクリアする試作筐体が完成した。また、輸入鋼板と国産鋼板を比較検証した結果、国産鋼板の採用が決定した。
従来型のK55自走榴弾砲(M109A2)は駐鋤を地面に食い込ませ、反動を受け止めさせなければ射撃が出来ない構造であったが、XK9は機動状態からでも1分以内に初弾を発射する即応性を発揮するため、油気圧式のHSUの採用を決定した。当初、同様の構造の英AS-90にも採用されているAir-Log社製HSUを採用、XK9に搭載して1万㎞走行試験及び室内耐久試験を実施した。しかしながら、AS-90より自重が5トン重いXK9の重量にHSUが耐えられず損傷する事例が続出した。これに対しては、実用開発期間における改良型の設計開発を待たなければならなかった。
XK9試作車両の走行試験を開始したところ、当初選定されていた米国DDC社製850馬力エンジンとATD社製X1100トランスミッションにシリンダヘッド破損、エンジンコネクティングロッド切損などの各種不具合が頻発したため、1995年に独MTU社と協議、最終的に同社製MT-881エンジンが選定された。
先行開発期間中、試作車両XK9の環境試験を実施するにあたって専用試験設備を建設し試験を実施した。測定用の温度計を車両の16カ所に装着した上で、酷暑試験については暖房装置を使用し39時間かけて摂氏50度まで加熱し29時間維持した後5発の射撃、寒冷試験については液体窒素を使用して35時間かけて氷点下32度まで冷却し22時間維持した後5発の射撃をそれぞれ実施し、異常の無い事を確認した。また、環境適応試験で2時間240mmに達する降雨量にさらした後正常動作かどうかを確認したことをはじめ、機動性能試験で60%傾斜路の登板、障害物克服能力、航続距離、走行速度、操舵能力・制動性能などが試験され、また耐久度走行試験が実施された。
8カ月にわたる先行試験評価の結果、試験項目54のうち基準達成が36項目、基準未達成が7項目、一部未達成が11項目となり、内5項目で要求性能の見直しがおこなわれた。
1992年に発生した試作砲の発射装置破損事故ののち、開発チームは密閉爆破試験(closed bomb test)や燃焼過程を高速カメラで撮影・分析する等して解決を試みていたが、1997年に発射装薬の形状を変更する事を決定、7つの穴を持つ米国型の発射装薬ペレットをドイツ式の19穴形状に変更、その後試験を重ね、1998年に累計250発の射撃試験の結果ようやく許容圧力内での砲口初速929m/secを達成、最大射程40㎞の到達可能性を確認した
1996年6月11日、軍高官や企業関係者、マスコミ関係者も招致した公開試験射撃が実施され、停止状態から30秒以内の射撃開始、機動状態から60秒以内の射撃開始、最大射程40kmの射撃及び1分以内に6発の最大発射速度の射撃が成功したものの、15秒以内に3発を発射するバースト射撃については準備された試作車両2両とも器材故障のため実施できなかった。故障原因は一部部品の単純な接触不良だった。
1997年5月より1年間、東明重工業(現斗山)は試作XK9で重量に耐えられず故障が頻発していたAir-Log社製HSUの改良作業を実施、設計変更5回、室内耐久度試験11回を繰り返し、1万km走行と50万発の射撃に相当する負荷をかけても損傷しないHSUを開発、イギリスAir-Log社に提供した。
1997年7月、XK9の実用試作2両、耐久試験車両(ATR:Automotive Test Rig)1両が完成なおこの際、エンジンをドイツ製に換装しかつ生存性を確保する為、要求仕様見直しで戦闘重量が2トン増加した。、同年10月より実用試作車両は火力性能試験を開始、ATRは同年9月より1年間、独MTU社製MT-881を搭載し走行試験を実施、12項目の基本性能試験と9600km耐久走行試験を実施し、異常のない事を確認したなおその後STXグループにおいてMTUと技術提携を結び、MT-881Ka-500のライセンス生産を実施している。2002年時点でライセンス国産化率が55%となっている。。
1997年12月5日午後2時半頃、実用試作車1号車が3分間で18発の最大発射速度試験を実施した際、2発目の装薬が不完全燃焼を起こし、3発目の装薬が挿入された瞬間に引火、戦闘室に噴出した火炎が戦闘室内に置かれていた装薬に燃え広がる事故が発生、開発チームの研究者1人が死亡し、2人が負傷した。
これに対し、別試験に充てていた実用試作車2号車を射撃・野戦運用試験用に転用するとともに、各種試験の実施順序を調整、また再発防止措置をするとともに、1号車を修理、3か月後に復旧させた。
1998年10月2日、実用運用試験において射撃試験4100発、走行試験1万3800㎞を完了し陸軍は新型155mm自走砲XK9の運用試験評価を合同参謀本部に報告、同12日、合同参謀本部は未実施の冬季降雪機動試験を実施することを条件に「戦闘装備使用承認」を決定、翌1999年3月2日~7日、大明ビバルディパークのスキー場において冬季降雪機動試験を実施し、開発に必要な全試験を完了した。
1998年10月12日、「戦闘装備使用承認」の獲得に基づき、XK9はXナンバーを外し、「K9」として完成した。。
1998年12月22日、サムスンテックウィン(現ハンファテックウィン)とK9量産契約を締結
またこの時期にK9自走砲の海外市場向け呼称として「Thunder」と名付け海外広報を積極的に開始した
2009年2月12日、MTUはK9向けエンジン428基の供給契約を締結。
2017年8月9日、STXエンジンはK9・K10用エンジンを104基追加発注、累計2204基を製造中
2020年11月13日、韓国軍向けK9の納入を合計約1300両で完了。
インド国防省は2013年から2014年にかけて、整備性、高地運用性、砂漠運用性に関する実車を用いた評価試験を実施した後、K9自走砲はロシア製2S19ムスタ-S 152mm自走榴弾砲と比較して、機動性、最高速度、射撃精度、総合的な発射速度でより優れると評価した。
フィンランド国防省は、中古購入したK9自走砲について、「不整地及び舗装道路双方における機動力が高く、徴兵された兵士に適しており、徴集兵に最新かつ費用対効果の高い能力を付与することが可能」であり、「K9自走砲は機動性、防護力、および火力の組み合わせに秀でている事に加え、フィンランドにおける運用上信頼できることが証明されており、徴集兵の訓練と射撃能力の両方で優れた結果をもたらしている」と評価している。
エストニア国立防衛出資センター(ECDI)は、K9自走砲は「突破力に優れ、完全装軌化され、優れた装甲防護力と火力を有する。兵器システムとして45年の寿命を備え、エストニア軍は少なくともあと30年運用可能である」と評価している。また、エストニア国立防衛出資センター(ECDI)長官のラウノ・サークRauno Sirkは「以前ノルウェー、フィンランドにおいて実施された実地試験、K9の技術水準、性能、運用容易性によれば、この最新の自走砲システムはエストニア軍に機動的な遠距離砲戦能力を確立するというエストニア軍の計画に適しており、この自走砲の調達は、エストニアの防衛能力を新たなレベルに引き上げ、重装甲機動戦力を構築するための最も重要なステップの1つになる」とし、2016年よりの選定過程の中で様々な専門家がシステムを評価・判定・分析した結果、K9が最も近代的で最高の戦闘能力を備えた軍用システムであると判断した。
フィンランド軍とエストニア軍の調達担当者や実戦部隊長へのインタビューより、両国がK9自走砲導入に至った最大の理由となったのは、米国製やドイツ製に比べて構造やシステムがシンプルである点であり、特にK9自走砲を運用するフィンランド軍の実戦部隊長は「メンテナンスも容易で、エンジンも含めて、搭乗員らによってある程度の整備も可能だ。自国内の森林地帯や寒冷地での展開を求められるわれわれにとって、故障時にその場で対応できるのは大きなメリットだ」と評価している。
ノルウェー国防資材局は韓国製K9、フランス製Caesar、ドイツ製PzH2000、スイスM109Gの4車種について冬季のノルウェーにおいて3週間をかけ機動能力、火力性能評価を含む実車両を用いたトライアルを実施し、射程、火力、機動性、防護性能、ライフサイクルコストについて評価判定した結果、総合評価はK9とM109Gが最も高く、その中でもK9は「すでに開発済みで最も性能が高く、最も導入リスクが低い砲兵システム」であり「陸軍のニーズを最もよく満たす」としてノルウェー軍に採用された。国防資材局によると、K9は他に類をみない冷間始動機能を有しマイナス40℃でもエンジン始動が可能であり、また射撃時においても反動吸収能力が高く車内における振動がほとんどなく、また1分間に6~8発、1時間以上の連続射撃でも毎分2~3発を射撃可能だと評価している。また、ノルウェー砲兵学校長兼陸軍防空学校長キャルタン・ソイラン大佐は「K9自走砲の強みは、扱いやすく教育と訓練が容易であり、積雪寒冷環境下でも問題なく機能する事である」と評価している。
エジプト戦略研究センター(ECSS)のアフマド・エリバ研究員は、「K9自走砲はドイツ製エンジン、米国製弾薬等を使用する点はあるものの、現地生産可能なスペアパーツや現地への技術移転による自前の整備体制の構築は、将来的なエジプト独自兵器開発の為の専門知識と技術蓄積を得ることが可能である。このような契約を提案してきたK9は、国外へ技術を依存する事によるスペアパーツ供給を停止され運用に支障をきたすリスクを可能な限り回避し、兵器供給ルートを多様化したいエジプトの国家的目標に合致した」と評価した。また、アラブフォーラムのモハメド・アル・ケナニーは、「老朽化したM109やM46カノン砲を使用する陸海軍に対し、K9自走砲は前例のない長射程の、特にレーザー/GPS誘導の精密長射程弾による精密火力を提供する事が出来る」と評価した。
オーストラリア国防省は、K9自走砲について「敵の対砲迫射撃を回避しつつ、迅速な機動及び射撃を実行可能であり、オーストラリアの砲兵部隊の火力と防護力を大幅に向上させる」と評価している。
ポーランド国防省は、K9自走砲の導入理由について「ポーランド製のクラブ自走榴弾砲は素晴らしい装備であり、引き続き調達を継続する」という前提を述べた上で「ロシアのウクライナ侵攻の戦訓により、榴弾砲は迅速に機動しなければならない、このため、K9自走砲に装備されている自動装填装置は非常に重要な意義を持つ」と評価している。
米国の安全保障専門家マイケル・ペックは、多数の国がK9自走砲を導入している理由について「M109A7パラディン自走榴弾砲と比較した場合、K9自走砲はより機動性が高く、更に連続発射能力と持続発射能力により優れている」事を提示している。
機動試験車両(MTR:Mobility Test Rig)…機動試験用の車体部のみの車両であり、XK9試作車両開発のための各種データを収集した
XK9(先行開発期)…45トン、米国DDC社製850馬力エンジンとATD社製X1100トランスミッションを搭載、サスペンションはAir-Log社製HSU
XK9(実用試作)…量産仕様とほぼ同構成で47トン。2両作成。独国製MT-881を搭載し、改良型HSUを搭載
耐久試験車両(ATR:Automotive Test Rig)…実用試作車両と同構成、1両作成
T-155 Fırtına (嵐)
トルコ仕様のK9派生型で、韓国ハンファテックウィン社の技術支援及びコンポーネント供給を受けたトルコMKEK社等が生産を実施している。車両重量、基本的な火力・機動性能についてはオリジナルK9とほぼ同様であり、オリジナルとの相違点は以下の通り。
CN98 52口径155mm榴弾砲はADDからの技術移転に基づきMKEKが生産
MKEK/ロケットサン製ベースブリード弾等トルコ国産弾に対応したトルコ国産開発の火器管制システム・無線機に換装
車長用デジタルパノラマサイトを撤去、APUの搭載
T-155 Fırtına 2 …上記Fırtınaの改良型であり、従来型Fırtına との相違点は以下の通り
155㎜砲の直射照準眼鏡機能を兼ねるアセルサン製RWSの搭載(12.7mm又は7.62mmの機関銃或いは40mmグレネード)
半自動式だった装填システムを自動装填方式に換装、砲手が弾薬を自由に選択可能となる
装薬の安全性を高める真空システム、装薬温度をFCSに提供する温度管理システムの搭載
FLIR/光学式操縦手用カメラの搭載
トルコ国産のBMC社製AVDS-1790-9Aディーゼルエンジンの搭載(2025年以降予定)