琉球の朝貢と冊封の歴史
謝必振は首里城で尚質ら琉球側に対して、清への忠誠と、明が下賜した詔書、印の引き渡しを命じる。尚質は清の招撫を受け入れ、投誠の表文を提出することには応じたものの、明が下賜した詔書、印の引き渡しに関しては、明年、順治帝即位の慶賀使を派遣するので、その際に持参させると返答した。謝必振は琉球側のはっきりとしない対応に満足しなかったが、明年、琉球が慶賀使を派遣することと、もし慶賀使を派遣しなかった場合、改めて清側から使節を送ることにして、清使謝必振の護送使として周国盛らを伴って福州へ向かい、その後復命のために謝必振と周国盛は北京へ向かった。琉球使節の周国盛は順治帝に投誠の表文を提出する。その一方で琉球側は監国魯王側からの兵器と火薬の援助要請に応じることはなかった。いずれにしてもこの時点では琉球側は清の側にも監国魯王の側にも一方的に肩入れすることは出来る限り避け、等距離外交を心がけていた。
1650年、琉球側が約束した慶賀使は清にやって来なかった。清からの使者の再来が予想される中、琉球は薩摩藩と今後の対応について頻繁に協議している。1651年、翌年に探問使を派遣するに当たり、清宛と明宛の二つの国書を持参し、現地で臨機応変に対応することで琉球と薩摩藩は合意している。順治帝に投誠の表文を提出した琉球使節の周国盛は、半ば人質扱いで北京に滞在させられていた。1651年9月、琉球側からの返事が来ないことに業を煮やした順治帝は、謝必振に再度の琉球行きを命じる。謝必振は周国盛を伴って福州へ戻ったが、すぐに琉球へ渡航することはせず、まずは琉球からの使節の到着を待ってみることにした。
謝必振の狙い通り、1652年春には琉球からの探問使が福州に到着した。しかし明が下賜した詔書、印は持参していなかった。福州の役人たちは探問使を勾留、尋問したが、謝必振のとりなしで勾留は解除された。謝必振は再び琉球に渡ることを決め、1652年7月、琉球に到着する。謝必振は尚質ら琉球側に対して、琉球が約束を守ろうとせず清としては忠誠に疑問を抱いても仕方がない現状でありながら、順治帝は罪に問うことはせず、改めて招撫のために私を使節として派遣することにしたと告げた。また謝必振自身としても、これまで琉球と清との関係を取り持つために尽力してきたとの事情も説明した。こうなるとさすがに琉球側としては清の意向に従わないわけにはいかなくなる。薩摩藩の了解を取り付けた上で、謝必振に対して明の下賜した詔書、印を持参した慶賀使の派遣を約束し、実際に1653年2月の謝必振帰国時に、明の下賜した詔書、印を持参した慶賀使が同道することになった。
1653年2月、順治帝の即位慶賀使として馬宗毅、蔡祚隆が琉球を出発した。謝必振も慶賀使と同行し、福州を経て1654年3月に北京に到着した。北京で明から下賜された勅書、印を清側に引き渡するとともに、国書を提出する。国書の中でまず1650年に約束通り慶賀使を派遣したが、海難事故に遭って行方不明になってしまったようで、後になってその事実を把握したと弁明するとともに、明から下賜された印の代わりに改めて清朝から印を賜り、慶賀使の馬宗毅の手で持ち帰りたいとしていた。これまで明の残存勢力の側には冊封の意思を示しながら、今回、清への使節は冊封を求めず、しかも自らの手で印を持ち帰りたいと主張するなど、琉球側としては冊封使ら清の使節の来琉を望んでいなかったことは明らかである。まだ琉球側としては明、清との等距離外交の姿勢を堅持しようとしていた。
清は琉球側の意図を見抜いた。琉球側は慶賀使の馬宗毅らが印を持ち帰りたいとしているが、琉球が清に帰順して最初の冊封となるため、清の徳威を示し懐柔の意思を示すために、冊封使を派遣する方針が決定された。つまり琉球側が望まない冊封使を清の意思として派遣することを決定したのである。この決定は琉球、そして薩摩藩、幕府を困惑させることになる。琉球側は明、清との等距離外交政策の放棄とともに、清の派遣する冊封使が弁髪の強要、そして皮弁冠服の使用停止を指示することを恐れた。皮弁冠服の供与など冠服に対する統制を行ってきた明代のことを考えると、清も弁髪や服制を押し付けてくることが想定された。前述のように皮弁冠服は琉球王権の象徴となっており、王権の象徴の放棄は王権そのものへの打撃となることを恐れたのである。三者は対応を協議し、1655年8月、薩摩藩は幕府に対して冊封使が清の習慣を押し付けるようならば、日本の恥ともなるので冊封使を追い返すないし討ち果たすべきではないかと幕府に打診した。しかし幕府は薩摩藩に対して「琉球は中国との関係性を維持していかねば立ち行かなくなるので、清の冊封使からの指示には従うべきである」と、琉球が冊封されている現実を重視する判断を示した。
江戸幕府は国力の低下著しかった明にはさしたる脅威を感じておらず、明に対しては時に高圧的な態度で臨んだ。しかし新興の清の脅威はひしひしと感じており、武力衝突という事態は回避しなければならなかった。結局、琉球が清に冊封されることを認めざるを得ず、琉球が日本と清の双方に従う体制が固定化する。その中で清に対しては琉球と日本との関係を隠蔽する政策が進められていくことになる。
なお琉球が明、清の冊封国であり続けることを薩摩藩や幕府が認めた理由としては、琉球を通じて生の中国情報が入手出来るメリットを重視したことも挙げられる。1670年、薩摩藩に使者が派遣されて進貢使が入手した中国情勢についての報告を行った。そして1678年以降、進貢使は帰国後「唐之首尾御使者」として薩摩に出向いて中国情報に関しての報告を行うことが慣例化し、1870年まで続けられた。幕府自身も長崎で中国商人から情報の入手に努めてはいたが、琉球の進貢使は首都北京にまで出向いて得られた情報をもたらした。清の脅威を感じていることもあって、薩摩藩を通して得られた琉球進貢使の中国情報は幕府にとって利用価値が高いものであった。
1654年7月、清は尚質の冊封を正式に決定した。冊封の形式は冊封使が琉球に出向く頒封で行うこととし、正使張学礼、副使王垓が任命され、謝必振と馬宗毅、蔡祚隆らとともに北京を出発した。明から清への王朝交代期、社会が混乱する中で琉球など外国からの使節が滞在する施設の多くは痛みが進んでいた。1653年から清は外国使節の滞在施設である北京の会同館の修復を始めていた。発足間もない清としては政権の安定化に資すると判断して、琉球を始めとする各国との関係構築を急いでいた。
冊封使は1655年3月、福州に到着する。しかしそこで問題が発生した。冊封使の琉球渡航用の船が調達できず、しかも福建周辺は鄭成功の反清活動が活発化し、鄭成功の勢力が制海権を握っていたために渡海が出来ない状況が続いたのである。清は1656年、海禁を強化する命令を出し、1661年には遷海令を出すなど鄭氏勢力の鎮圧に躍起となった。その中で1659年閏3月、順治帝の了承を得て冊封正使張学礼、副使王垓はいったん任務を解かれて転職した。これは明代に続いた領封と頒封との議論が蒸し返されたものだと考えられている。費用がかさみ、その上、海を越えていくリスクも高い頒封をあえて行うことの是非が問われたのである。しかも今回は琉球側も頒封に消極的であることは明らかであった。1659年の時点では頒封消極派が有力となり、その結果として尚質の冊封使はいったん解任された。
琉球側は1653年に送り出した慶賀使の馬宗毅、蔡祚隆たちの消息を知るために、しばしば清に使節を派遣した。しかし馬宗毅らを引き取って琉球に帰ることは認められなかった。これは事実上の人質扱いであり、このよう中で1659年6月、馬宗毅は福州で病死する。1661年1月、順治帝が亡くなり康熙帝が跡を継ぐ。この年、明の残存勢力(南明)で最後まで残った永暦帝の身柄を清が確保した。またこの年からは清の攻勢から体勢を立て直すため、鄭成功は台湾への攻撃を本格化させていた。このように清への代替わりの流れが強まる中で琉球を巡る情勢に変化が見えて来た。清は改めて尚質の冊封を冊封使が琉球に赴いて行う、頒封で行う決定を下した。
1662年、いったん冊封使を解任されていた正使張学礼、副使王垓は冊封使に再任され、琉球に派遣されることになった。康熙帝の名で尚質に出された勅書では、福建の地方役人と正使張学礼、副使王垓のサボタージュの結果、順治帝が派遣を決定した冊封使が任務を果たされないままとなってしまった。ここに事態を把握したため、関係者の処分を行い、正使張学礼、副使王垓には罪を償わせる意味も含め、改めて冊封使としての任務完遂を命じたと、冊封が遅れたことを弁明し、改めて冊封使を送る旨を説明していた。
1663年5月、冊封使の正使張学礼、副使王垓は1653年に派遣された慶賀使の蔡祚隆、そして通訳の謝必振とともに福州を発ち、琉球へ向かった。船は6月、無事に那覇港に到着した。冊封使の来琉に琉球側は驚愕する。冊封に際してはまず、琉球側から冊封を要請する請封が行われる。そして冊封使派遣の前年には冊封使を出迎えるための迎封使(接封使)を琉球側が派遣することになっている。今回は請封そのものが行われていなかった上に、清側から冊封使の派遣についての事前連絡が無かった。当然、迎封使(接封使)を派遣していなかった等、冊封使を迎える事前準備が全くなされておらず、その上、1660年には首里城が焼失して再建されていなかった。琉球側としては悪条件が重なった冊封使の来琉であったが、琉球側の事情に精通した謝必振の尽力もあって、1663年7月、無事に尚質を琉球国王に冊封する儀式が執り行われた。また懸念された弁髪など清の習慣を冊封使が強要する事態は起こらず、尚質は明の時代と変わりない皮弁冠服で儀式に臨むことが出来た。
なお清が明代とは異なり、服制や弁髪を琉球など冊封国に押し付けようとしなかったのは、清の領内では服制や弁髪を強制するのに対し、領域外ではそれらの習俗の押し付けを避けることによって、風俗習慣面からも清の領域を明確化する意図によるものと考えられている。そもそも清は明と比べて周辺諸国に対する朝貢の促しが緩く、朝貢国の数も明代に比べて激減した。
1664年、康熙帝即位の慶賀使が派遣された。しかし使節の帰国後、慶賀船は難破して一部の荷物が紛失し、数名の死者が出たとの報告がされた。しかしこの件には裏があった。皇帝に献上される予定であった金の壺が盗難に遭い、使節の中で毒殺未遂事件が起きていたことなどが明らかになった。琉球側はまず事件を薩摩側には報告せず、内々に調査を進めていたが、やがて事件を知り事態の解明が進まない様子を見て、薩摩側が究明に乗り出すことになった。
当初、薩摩藩の琉球在番奉行による尋問が行われていたが、ついに事件関係者を鹿児島に移送して尋問が行われることになった。1667年、薩摩側は事件関係者に対して判決を下し、責任者として北谷親方と恵祖親方に死罪が言い渡された。これが北谷恵祖事件である。
北谷恵祖事件は琉球と薩摩藩との関係に緊張をもたらした。この緊張関係の打破のために、琉球側は進貢使の出迎え目的として二年一貢の間の年に船を派遣する接貢船の運航を始めることを提案し、薩摩側もこの案を承認する。接貢船の運用は朝貢貿易の回数増加に繋がり、貿易の拡大が見込まれた。一方北谷恵祖事件の前後、琉球の進貢に大きな障害となっていたのが鄭氏政権による海賊行為であった。進貢船は幾度となく鄭氏政権の海賊の被害を受けていて、薩摩藩、幕府にその対策を要望していた。1670年には幕府は長崎に来航した鄭氏政権側の船舶貨物を没収して、琉球側に被害補償として給付した。しかし日本と鄭氏政権とは正式な外交関係を持たなかったため、抜本的な問題解決は不可能であり、その後も鄭氏政権による海賊行為は継続する。
そして北谷恵祖事件による薩摩側との緊張緩和のために案出された接貢船の制度化も、清側からの拒否に遭って上手くいかなかった。接貢船の制度化は1680年代になってようやく達成されることになる。
1673年11月、平西王の呉三桂が清に対して反乱を起こした。呉三桂に続いて靖南王の耿精忠、平南王の尚之信も清に反旗を翻し、清は三藩の乱と呼ばれる内乱状態になった。この三藩の乱に鄭氏政権も加担する。その結果、琉球の対清関係は危機に晒されることになった。乱が起きる前の1673年3月、琉球は通常の進貢使を清に派遣していた。この進貢使は北京で康熙帝への謁見を行い、福州に戻る途中で乱に巻き込まれ、蘇州に約3年間滞在することを余儀なくされる。一方1673年の進貢使のうち福州に留まっていた人たちは三藩のひとつ、靖南王の耿精忠から琉球帰国を許され、1674年6月に帰国していた。この琉球帰国者、そして長崎に来航した中国船からの情報から、幕府は三藩の乱についての情報把握を行った。乱が始まってしばらくの間は三藩側の勢力も強大で、最盛期には長江以南をほぼ制圧していた。幕府がまず入手した情報は乱の初期の三藩側が強勢であった時点のもので、反乱側優勢との判断をする。
1674年6月に琉球に帰国した前年派遣の進貢使の福州残留組は、耿精忠から琉球中山王宛の書状を手渡されていた。書状には清に対して反旗を翻すに至った経緯とともに、進貢を行うように指示していた。また呉三桂からも明の復興に力を貸すよう働きかける文書が日本側に届けられていた。そうこうするうちに琉球側に難題が降りかかる。1676年6月、耿精忠の使者である陳応昌が来琉し、火薬の材料となる軍需物資である硫黄の引き渡しを要求したのである。
陳応昌は総勢100名余りの使節団を率いており、通訳として土通事の鄭裴を伴っていた。鄭裴はこれまで同僚の土通事である謝必振とともに、通訳であるとともに琉球と中国側との関係の調整役を務めてきた人物であった。陳応昌は耿精忠を始めとする三藩側の優勢を主張し、2~3年以内に清を中国から駆逐すると豪語した。そして琉球が味方をするならば安全は保障するが、味方をせねば今後、災難が起きるだろうと脅した。
琉球側は陳応昌の硫黄引き渡し要求に対する対応を協議した。琉球としては乱の趨勢が明らかでない以上、引き渡しに応えないのは無理があると判断し、薩摩藩と幕府に対して硫黄引き渡しを認めるよう要請した。幕府は琉球の意向を認め、耿精忠の使節団は11月、琉球国王から耿精忠宛の書状とともに硫黄を積み込んで琉球を出発した。その一方で琉球側は蔡国器を探問使として派遣することを決定した。当初、探問使は靖南王である耿精忠宛の慶賀の書状のみを持参する予定であった。しかしその決定に蔡国器が異議を唱えた。蔡は清に対して乱の安否を尋ねる書状も用意するべきだと主張したのである。蔡国器の意見を国王尚貞は万全の策であると評価し、結局、耿精忠宛と清宛の二通の書状を持参して蔡国器は出発する。
ところが1676年9月には清側の攻撃によって耿精忠は降伏していた。陳応昌は耿精忠の降伏を知ると、琉球国王から耿精忠宛の書状を焼き捨て、硫黄を海中に投棄させた上で逃亡を図った。しかし陳応昌は清軍に囚われてしまう。清側からの取り調べに対し陳応昌は、耿精忠の使節団長として琉球へ行ったことは事実であるが、琉球には硫黄は無く手ぶらで帰って来たと言い張った。そのような中、1677年4月に琉球から蔡国器が到着する。蔡国器は土通事の謝必振からこれまでのいきさつについて確認した。耿精忠の降伏を聞いた蔡は、まず琉球国王から耿精忠宛の書状を焼き捨てた。
また謝必振は蔡国器に、陳応昌が琉球には硫黄が無くて手ぶらで帰ってきたと清側からの取り調べ時に証言したとの話を伝えた。蔡国器も清側からの尋問を受け、琉球は清に背いて耿精忠の使いである陳応昌に対して硫黄を渡したのではと疑われたが、蔡国器は清の恩を受けている琉球はそのような裏切り行為は行っていないと主張し、現にこの私が清に乱についての安否を尋ねる使者として派遣されている。琉球が裏切っているのならば安否を尋ねる使者など送らないはずではないかと訴えた。耿精忠の使節団長の陳応昌と琉球使節の蔡国器の証言は一致しており、清側としても信用せざるを得なかった。なお、陳応昌と蔡国器の証言の一致は偶然性が高いものであったとの説と、土通事の謝必振、鄭裴の根回しによって両者の証言の一致を引き出していったとの説がある。
いずれにしても福州から北京の康熙帝には、琉球は靖南王耿精忠の援助要請を撥ねつけ、乱の安否を尋ねる使者を送って来たと上奏された。三藩の乱側にはベトナムの莫朝も加担するなど、清の朝貢国の中にも広く動揺が見られた。そのような中で琉球が忠節を守っていたとの報告を受けた康熙帝は大いに喜び、琉球を高く評価した。この事実とは異なるものの、三藩の乱時に琉球が清に対する忠誠を守ったとのストーリーは、琉球と清との関係に大きな影響を与えることになる。
三藩の乱の勃発による対清関係の危機を乗り越えた後、まず懸案として持ち上がったのが尚貞の冊封問題であった。尚貞は1669年に王位を継承していたが、鄭氏政権の妨害、そして三藩の乱という混乱の中、まだ冊封を受けていなかった。前述のように1676年に蔡国器が清に派遣されたが、この際、請封は行わなかった。その後薩摩藩は尚貞の請封を早めに行うように働きかけていたが、琉球側は慎重な姿勢を崩さなかった。これはいまだ鄭氏政権など反清勢力の活動が見られる中での清への請封に慎重になっていたからだと見られている。実際1678年の進貢時、琉球は請封を行わなかった。
1680年の進貢時、琉球は尚貞の冊封問題に関して大きな方針転換をする。これまで保留扱いであった請封を行ったのである。これは翌1681年には三藩の乱が終結し、鄭氏政権も1683年に清に降伏するなど、清が中国で安定政権を維持する見通しが明らかになってきたこと、そしてもう一つ、薩摩藩、幕府との関係から来る事情があった。実際問題琉球のことを薩摩藩、江戸幕府とも信用しきっていた訳ではなく、異心を抱いているのではないかとの疑念を抱いていた。一方、琉球側からすれば薩摩藩、江戸幕府によって自主性が阻害されている現状に対する危機感もあった。清の覇権が明らかになりつつある中で、国王の冊封を受けて清の後ろ盾を得ることが琉球の利益になると判断したのである。
琉球側は1680年の請封時、従来通り冊封使が琉球に派遣されて儀式を行う頒封を要請した。しかし琉球の要請を受けた礼部は、冊封には賛成したものの、前回の尚質の冊封は琉球が清に帰順して最初の冊封であったため、清の徳威を示すために頒封を行ったものであるが、2回目以降は頒封にこだわる必要性は薄い上に、予算面や海を渡って冊封使を派遣する危険性を指摘して、冊封詔書を冊封使に持ち帰らせる領封を行うとの案を康熙帝に提出し、康熙帝もその案を認めた。しかし領封の決定を聞いた琉球の冊封使から頒封を願う請願書が康熙帝に提出される。康熙帝は冊封使からの請願書を読み、礼部に再議を命じた。礼部は琉球側の再考要請を退け、改めて領封が適当であると答申した。
ところが康熙帝は礼部の判断を覆した。康熙帝は先年の三藩の乱時、琉球が靖南王耿精忠の援助要請を撥ねつけ、乱の安否を尋ねる使者を送って来たとの上奏を重視した。琉球の忠誠は褒め称えられるべきで、この忠誠心に報いなければならないと琉球への冊封使派遣を命じた。康熙帝の頒封決定は琉球にとって清の徳威を改めて実感させる効果があった。そして1681年、尚質の冊封を行う冊封使が任命され、翌1682年、琉球に派遣された。なおこれまで琉球への冊封使は乗船用の船を新造していたが、この1682年の冊封使以降、経費節減のため既製の船で琉球に向かうようになった。そしてこの康熙帝自らの決定による琉球国王の頒封とその手続き事項は、乾隆年間には礼部の規定である「礼部則令」、そして嘉慶年間には法令や規則集である会典に記載される。
琉球の忠誠心を評価した康熙帝は、もう一つ琉球の懸案について琉球側に有利な決定を行っている。1678年の進貢時、琉球側は改めて進貢船の帰琉を速やかに行った後、進貢の翌年、つまり進貢船が派遣されない年に進貢使らが帰国することを名目とした接貢船の派遣を試みた。この接貢船の派遣は前述のように本音としては清に対する朝貢貿易の機会を毎年得ることを目的としたものである。この時は琉球側のもくろみ通り、進貢船の早期帰琉と接貢船による進貢使の帰国が認められた。接貢船の派遣は1685年に清側から正式に認められ、1689年以降、2年ごとである進貢船が派遣されない年に接貢船の派遣が定例化した。また1688年に琉球国王尚貞から行われた、進貢船は2隻の派遣で乗員200名を上限とし接貢船は1隻派遣とすることと、進貢、接貢時の朝貢貿易の免税措置の要請がなされた。康熙帝はやはり琉球の忠誠心の高さを評価してこれを認める決定を下している。
薩摩藩の琉球侵攻後、琉球王国は中国(明→清)に冊封されながら、薩摩藩、そして江戸幕府の支配下に入るという、いわば日本と中国の二重支配下に置かれるようになった。同一地域に二重の支配構造が並立する場合、どうしても相互に矛盾が出てくるものであるが、琉球の場合はかなり長期間にわたってこの二重支配の構造が比較的安定した形で維持された。その要因のひとつとしてまず17世紀後半から19世紀前半頃にかけて、東アジア全体が比較的安定していた点が挙げられる。また江戸幕府は清に対して脅威を抱いており衝突を望まなかった点。そして琉球が日本と中国との二重支配を前提として、それぞれの支配と自らの国家体制のバランスを取りながら運営していくシステムを構築した点が挙げられる。
琉球王国では日本と中国との二重支配間の矛盾を回避する政策として、清に対して日本との関係を隠蔽する政策が取られていた。この政策は薩摩藩の琉球侵攻直後から行われたものではない。前述のように明に対しては脅威を感じなかった江戸幕府も、新興の清に対しては脅威を感じており、清との衝突を避けるべく取られた政策である。この政策は薩摩藩側からの指示で開始したとされており、1649年には琉球側に対日関係の隠蔽の指示が出されていたことが確認されている。そしてもともとは薩摩藩の指示によって始まった日本との関係の隠蔽であるが、琉球側も同意して自ら隠蔽策を強化していく。
隠蔽政策は3つの柱で成り立っていた。まずは対日関係を隠蔽するという隠蔽政策そのもの。そして1609年の琉球侵攻後、琉球王国領から薩摩藩領となった奄美諸島をこれまで通り琉球王国領であると清側に認識させること。そしてやむなく清側に日本に関して触れる場合には、日本を「宝島」と称することである。宝島とは具体的にはトカラ列島のことを指し、琉球侵攻以前は琉球王国と薩摩藩との緩衝地帯であった。琉球側は清に対して、かつて琉球は日本のみならず朝鮮、東南アジア諸国と幅広く交易を行い、狭く痩せた土地しかない琉球では賄えない産物を得てきた。しかし諸外国との交易が途絶えてしまう中、日本の属島であるトカラ列島の商人が来琉して不足している産物をもたらしてくれるようになったので、琉球の人々はトカラのことを宝島と呼んでいると説明するようになった。
当時、対日関係の隠蔽が問題となるのは、後述の冊封使来琉の場合と、琉球人が清に漂着した場合、逆に清の住民が琉球に漂着した場合となる。琉球王国では琉球人の清への漂着時、逆に清からの漂流民に関するマニュアルが作成された。もちろん来琉する薩摩藩の関係者が海難事故に遭って清に漂着することも考えられるわけで、その場合のマニュアルも想定される事態に即して策定された。例えば薩摩藩側の船に少数の琉球人が乗り合わせた船が清に漂着した場合には、琉球人を日本人と化するようマニュアル化されており、実際に漂着時に月代を剃り、日本名を名乗って清側の当局者に対応したケースが確認されている。
一方、中国または朝鮮から琉球王国、そして建前上は琉球王国領とされた奄美諸島に漂着した場合には、基本的には乗って来た船が修理をすれば自力航行が可能であれば修理の上で帰国させ、無理である場合には公的ルートで送還された。1609年の琉球侵攻後、1684年の清の海禁解除までは琉球は漂着民を長崎へ回送し、長崎から帰国させるという江戸幕府のシステムに則って処理されていた。これは海禁政策のもとでは琉球への漂着民は違法に海に乗り出した人々であり、本国送還されたところで漂着の事実を話さないことが期待できたためであった。ところが海禁が解除されてしまうと合法的な漂着民が琉球に流れつくようになる。1684年には清側から琉球漂着民を保護、送還するよう清側から命じられたこともあって、琉球側は薩摩藩、江戸幕府に諮ることなく独断で進貢時や解送使を仕立てて清へ送還するようにした。薩摩側は琉球の独断による決定を厳しく指弾したものの、幕府ともども追認せざるを得なかった。なぜなら海禁が解除された後も長崎回送に固執すれば琉日関係の隠蔽は不可能であることは明らかなためである。ただしキリシタンの疑いがある漂着民や、南蛮船はこれまで通り長崎回航とされた。
琉球王国では領内に漂着民に関するマニュアルが周知、徹底されていた。実務的には漂着時には漂着民を収容隔離して住民との接触を最小限に抑えるとともに、日本を連想させるあらゆる事物の禁令が厳守された。また奄美諸島への漂着時に、日本船で琉球まで回航される場合には、船籍は宝島籍、乗組員は宝人と詐称することになっていて、奄美諸島内でも奄美用の漂着民対応マニュアルが周知、徹底された。また漂着民にキリシタンの疑いが無いか、漂着民相手に琉球側が密貿易を行っていないか等、薩摩藩の役人が見分を行うように規定されていたが、その見分も薩摩側が監視している事実を漂流民に悟られないように工夫された。
中国周辺の国家が冊封を受け入れた場合、冊封国に対して政策面の干渉は行わないのが慣例であった。清もまたこの慣例に従い、琉球への干渉は差し控えられていた。そのような中で実際問題として多くの冊封使が数カ月間の在琉期間中に日本の影を感じ取りながら、琉球との冊封関係が保たれている中での事実関係追及は不要であると、あえて深入りしようとはしなかった。
そして清に対する対日関係隠蔽政策は単に琉球王国の外交政策に留まらず、王国自体の基本理念の一つとして機能するようになる。対日関係の隠蔽については薩摩側を始めとした日本側からの協力もあった。隠蔽政策は清側には対日関係の隠蔽として働いたが、薩摩藩を始めとした日本側に対しては琉球王国の対中国関係への干渉を阻む障壁として作用することになる。その結果、琉球王国にとって二重の支配構造間における衝突のリスクを下げるとともに、中国側、日本側からも干渉され難い独自の裁量権が発揮できる場が形成され、ある程度琉球の自主性が確保されることに繋がった。しかしこの政策は琉球、中国、日本の三者関係を安定化させるには効果的であったが、19世紀半ば以降に問題となっていく欧米諸国との関係の調整、対応には多くの困難が生じた。
琉球から清への遣使は、前述のように決められた間隔で派遣される進貢使の他、新皇帝の即位を慶賀することを目的とした慶賀使、冊封など中国皇帝から特別な恩恵を受けた後に派遣する謝恩使などがある。進貢使、慶賀使(進香使を含む)、謝恩使は正使らが上京して皇帝に拝謁することが出来たが、後の使節は上京を許されることはなく、福州で任務を遂行した。
琉球王国の役人の業務として国内の出張である「地下旅」、薩摩、江戸へ出向く「大和旅」、そして中国に行く「唐旅」という三種の旅役があったが、中でも唐旅が最も高い勲功とされ、通常、地下旅、大和旅を勤め上げた後に唐旅役の「渡唐役人」に任じられた。また渡唐役人以外の船長以下乗組員もまた、一定以上の乗船経験を積んだ上で中国へ向かう船の乗組員として採用されるシステムであった。
進貢使の正使は清代の1668年以降、琉球王国の日常政務を取り仕切る評定所下御座を構成する15名のメンバーの一人、御鎖之側が耳目官として務めることが定着した。慶賀使は進貢使よりも地位が高い国王の舅、王舅が正使となるのが通例であった。謝恩使については、冊封に対する謝恩の場合は三司官を務める王舅という他の正使よりも地位が高い人物が正使となったが、その他の謝恩の場合は進貢使の兼任が一般的で、その場合には正使を耳目官よりも地位が高い紫巾官とした。