日本占領時期のインドネシア
日本軍はジャワ島を食糧供給基地として、軍需米を南方各地へ送ることを目標とした。農民から一定の収穫量の米の拠出を義務化し、市場での売買を禁止した。割当は平均で20%から30%と推定される。日本軍は水田の等級や家族数、代替食糧生産などを考慮しなかったため、自家消費用の米を拠出させられた農家もあった。軍政の集荷担当者による水増しや横流しも行われた。
1943年11月に緊急食糧対策要綱を定め、米の多収穫品種導入や稲作技術指導、未墾地と休閑地の利用、企業農園の米作転換、勤労奉仕の強化などを行なったが、具体的な効果はなかった。日本と異なる気候や土壌で短期間に指導員を要請することは困難だった。加えて籾の強制供出制度で農民の生産意欲は減退しており、建設工事のために農村から徴用したために労働力が不足していた。米の増産は失敗し、それにも関わらず大量の米を日本軍が徴発したため、インドネシア各地で食料不足が起きた米の収穫量は1941年から減産を続け、1942年度は前年比マイナス5.8%、1943年度は前年比マイナス4.5%、1944年は前年比マイナス16.1%となり、トウモロコシ、大豆、キャッサバも減産が続いた。。日本軍政監部は、米不足を補うための代用食を住民にすすめた。この代用食を宣撫関係者は「闘争メニュー」(menu perdjuangan)と呼び、サツマイモ・キャッサバ・糠を混ぜた「闘争粥」、ヤシ砂糖と糠を使った「東亜パン」、トウモロコシ・キャッサバ・大豆の粉を混ぜてパンにする「アジア粉」などがあった。物資の不足につれてバナナの木の根や幹、パパイヤの葉、キャッサバの葉、タロイモの根なども代用食になった。1944年から1945年にかけて、ジャワでは約240万人が食料不足で死亡したとされる。
貿易、流通
インドネシアは群島であり海運をはじめとする交易が重要だったが、日本軍はインドネシアを3つの行政区分に分けて自活を目標とした。そのため交易圏が破壊され、群島間の物流は減少した。日本軍政監部はオランダ船の入港を禁じたため、ヨーロッパの薬品が輸入されなくなり、医薬品不足と薬価の高騰が起きた。日本軍は艦艇を前線に集中させて輸送のための海上護衛を軽視しており、輸送船減少の一因となった。海軍に海上護衛総司令部ができたのは1943年11月だった。1944年以降は連合軍の攻撃で輸送量が低下し、生活必需品が逼迫した。日本からの工業製品の輸入も減少し、住民の需要には足らなかった日本の主要な輸出品だった繊維製品は、蘭印時代の6.6%の水準まで減少した。。
群島内の流通は蘭印時代から華人を中心としており、日本軍も中国国民党を支援する者をのぞけば華人の活動を許可した。
日本軍による徴発に加えて、1944年以降は食料不足や輸入の途絶もあって物資不足となり、医薬品、紙、タイヤ、機械などの他に衣料品の不足が深刻となった。日本の軍政監部は組合制度を作って業者を統制しようとしたが失敗し、闇市が増える結果となった。特に米は公定価格の他に闇値で流通しており、闇市がなければさらに多数の餓死者が出たと推測されている。
日本は住民による政治活動を禁止する反面で、日本の認める全国的な組織を設立した。戦争協力組織として、民衆を相互に監視させるトナリグミ(隣組)、防諜と食糧流通を監視するケイボーダン(警防団)、女性の翼賛団体にあたるフジンカイ(婦人会)などが設立された。組織の普及にあたってはイスラームの指導者も動員され、隣組がイスラームに合致していることをクルアーンをもとに説明する役割を担ったムハマッド・サレー・スアイディはアニサの36章を引き、アラーは近い隣人に対しても遠い隣人に対しても善行を行うように諭していると説いた。。
「四葉のクローバー」と呼ばれた対日協力の指導者4名は、スカルノを中心に民族運動の組織を結成した。民衆総力結集運動が1943年3月9日に発足し、インドネシア語でPusat Tenaga Rakyatと名付けられて略称のPUTERA(プートラ)と呼ばれた。スカルノはPUTERAが対日協力だけではなく民衆の一体化を進める組織としたが、軍政監部や地方行政官によって民族主義的な活動は妨害され、のちにジャワ奉公会に吸収された。
隣組・字常会
隣組は1944年1月から都市部で導入され、農村部へと拡大した。1944年4月にはジャワ島で50万の隣組が作られて900万世帯が参加しており、当時のジャワ島に住む約7000万人のうち半数以上が組織されたとされる当時の日本は人口約7500万人で120万の隣組があった。。10戸から20戸で1つの隣組となり、数個の隣組が集まって1つの字常会となった。
組織要項によれば、郷土防衛や経済統制をする地方行政下部組織であり、軍政の浸透をはかっていた。日本軍はジャワ古来の相互扶助であるゴトン・ロヨンの精神にもとづくと説明していたが、実際には常会や行政機構とのつながりなどそれまでにない組織だった。当初の隣組の目的は、(1) 防空・防火・防諜・防犯。(2) 命令伝達。(3) 農産物の供出と物資の配給管理。(4) 軍事援護・奉仕だった。物資が不足するにつれて、日常生活の監視にも隣組が使われた。たとえば100%の白米を食べることが禁じられると、隣組長は組員が白米を他の穀物と混ぜて食べているかどうかを監視する命令を受けた。
ジャワ奉公会は大衆動員のための翼賛組織の1つで、1944年3月に設立した。軍政監を総裁、スカルノを中央本部長としており、軍政への奉仕、防衛の強化、戦時生活の強化、人民救護などを目的とした。組織形態は日本の大政翼賛会をモデルとしていたといわれている。村落まで支部が作られ、地方行政首長が支部長を兼ねていた。奉公会は独立後の団体の設立に影響を与えたともいわれている。
文化についての軍政監部の方針は、オランダの要素を排除しつつ、日本文化の優越性をインドネシアに普及することだった。しかしインドネシアについての研究成果や研究施設はオランダのものが多かったため、オランダの学問的蓄積を使いつつ西欧文明を否定するという矛盾を含むことになった。集会の自由、結社の自由、出版の自由は制限された。宣撫工作の人材として、1942年から日本の文化人も宣伝班としてジャワ島へ送られた。宣伝班はナチス・ドイツの宣伝中隊を参考にした組織だったが、明確な方針がなかったため、文化人は比較的自由に活動できた参加した文化人は、作家の武田麟太郎、阿部知二、北原武夫、評論家の大宅壮一、浅野晃、清水宣雄、音楽家の飯田信夫、漫画家の横山隆一、小野佐世男らがいた。。
1943年4月に軍政監部が文化統制の施設として啓民文化指導所を設立した。事業方針は、(1) 健全なる伝統芸能の保護助成と指導。(2) 敵性あるいは不健全芸能の排除と新理念に基づく純正文化の昂揚。(3) 日本の国情と文化の普及紹介。(4) 民衆娯楽の供与とこれを媒体とする啓蒙宣伝。(5) 芸能文化団体の統制と芸能文化人の養成。(6) 大東亜文化団体との連絡協力だった所長は中山寧人軍政監部総務部長、総務は大宅壮一、指導委員は武田麟太郎、吉田百助、飯田信夫、河野鷹思、小野佐世男、安田清夫、倉田文人などだった。各部の部長にはインドネシア作家のサヌシ・パネ、アルメイン・パネ、ウトヨ、ウィルナノらがついた。。啓民文化指導所は本部・事業部・文学部・音楽部・美術部・演劇部が置かれた。インドネシアの若手作家たちは、当初は日本に共感して参加したが、のちに軍政の欺瞞に気づいて民族運動に参加した者もいた。
蘭印時代の文芸作品は、オランダ語と地方語のスンダ語やジャワ語を中心としていた。軍政監部がオランダ語の公的な使用を禁じてインドネシア語を公用語としたため、インドネシア語の作品が増加し、若い世代の作家が急増した。啓民文化指導所のもとで多くの作品が発表され、啓民文化指導所の作品は軍政を支持するためのプロパガンダと位置づけられるが、のちのインドネシア文学を担った45年世代とも呼ばれる作家たちにつながる部分もあった。
日本軍は連合軍に対抗するために、植民地支配に抵抗したインドネシアの民族英雄の伝記を出版した。啓民文化指導所では旧世代の作家であるアリシャバナらを文化政策や宣撫工作に使った。啓民文化指導所の文学部長だったアルメイン・パネはインドネシアの新しい文芸誌『プジャンガ・バル』にも関わっており、パネのもとには若手作家が集まり、指導所は若手作家のサロンにもなった。話題は芸術から政治や日本についての意見まで幅広く、最大の関心事はインドネシアの独立であり、議論は日本人の介入がなく自由に行われた。執筆された作品は文学部によって新聞や雑誌に送られ、詩篇はインドネシア語の新聞『アシア・ラヤ』、短編小説はジャワ新聞社の総合誌『ジャワ・バル』やバライ・プスタカ刊行の文学誌『パンジ・プスタカ』などに掲載された。日本占領時代には長編小説はほとんど書かれなかった。
他方で、日本の占領政策に対抗して執筆をする世代も現れた。軍政時代の作品が評価されている作家として、イドルスやハイリル・アンワルらがいる。2人は啓民文化指導所に参加せずに創作をして、その作品は占領時代には公表されなかった。イドルスは『参与』(Sanyo)や『兵補』(Heiho)、『スラバヤ』などで民衆の生活苦や生き様を時にユーモラスに描いた。ハイリル・アンワルは自由奔放な作風の詩人で、占領下で『俺』(Aku)などを創作した。軍政下で人生の目的を見出せない青年についての作品も書かれ、ロシハン・アンワルの『時代の叫び』やストモ・ジャワハル・アリフィンの『過渡期の青年』などがある。検閲が厳しくなるにつれ、作家は象徴的な表現によって読者に意図を伝えようとしたが、検閲を通らずに内容を変更された作品もあったロシハン・アンワルの詩『朝の出来事』では、「われわれみんなの勝利」の「われわれ」とはインドネシアを指している。ハイリル・アンワルの詩『俺』(Aku)は、個人主義的とみなされて集団的闘争をイメージさせる『闘魂』(Semangat)へと変更された。。
主に蘭印時代のオランダ系住民を描いた文芸作品は、東インド文学と呼ばれる。東インド文学の作者にはトトク(totok)やブランダ(blanda)と呼ばれたオランダ人や、インド(indo)と呼ばれた印欧人もおり、著名な作品としてムルタトゥーリの小説『マックス・ハーフェラール』(1860年)がある。この小説はオランダ植民地支配を批判した内容で、1942年に朝倉純孝が日本語に翻訳した。しかし内容がオランダに限らず植民地支配そのものの批判につながるため、事実上の発禁となったのちに蘭印出身の作家ヘラ・ハーセが蘭印時代からインドネシア独立戦争までを描いた小説『ウールフ、黒い湖』を発表し、オランダでベストセラーとなった。。
日本人による軍政下のインドネシアについての小説や回想録は、1945年から1970年にかけて多く書かれた。非軍人による文章は日本の民間人とインドネシア人が対等に近い関係であり、特に初期の小説にその傾向がある。日本軍関係者の文章は日本人とインドネシア人の関係が非対称であり、慈悲ふかい供与者である日本人と感謝あふれる受容者であるインドネシア人がステレオタイプに描かれている。
演劇、映画、音楽
バタビアには演劇研究所が設立され、武田麟太郎らが指導にあたった。1942年6月20日に武田らはバタビアの野外劇場で『アジアの光』(佐久間勝原作、アブドゥラ・アルフィン演出)を上演した。この作品はオランダ植民地からの解放と国づくりを描いた内容で観衆に歓迎され、武田と冨澤有爲男が「新興民族万歳」を叫んだといわれている。しかし6月26日には結社・集会・敵国無線放送の聴取・政治活動や宣伝が禁止され、民族歌や民族旗も禁止された。インドネシア独立を支持していた武田は宣伝班長の町田敬二中佐に抗議し、それ以降は執筆をせずに現地の人々と交流する生活を送った。
隣組制度を普及させるための作品も作られた。紙芝居は『Roekoen Mendjadikan Sentosa』(調和は平和を作り出す)というタイトルで、配給・冠婚葬祭・看護などを通して隣組について教える内容だった。日本映画社ジャカルタ制作所は映画『Tonarigumi』(隣組)を制作し、隣組が必要な理由、組織化の方法、常会の運営などを描いた。ロームシャの募集や義勇軍の募集、貯金の呼びかけ、国民学校の様子なども映画の題材となった。上映ではトラックで各村落を周り、村の広場や隣組長の敷地などで行われた。
啓民文化指導所の音楽部は、敵性音楽の排除、音楽団体の統制指導、日本歌曲の紹介、慰安宣撫工作などの活動をした。音楽部は歌詞の提供を行い、生活必需品増産キャンペーンの歌なども制作された。作曲ではシマンジュンタク、作詞ではウスマル・イスマイルらが参加した。イスマイルはのちに映画監督として活躍した。雑誌『ジャワ・バル』には多数の歌が掲載され、唱歌や日本の歌である『椰子の実』や『隣組』もインドネシア語に翻訳された。一般住民からも作詞作曲を募集し、20数曲が発表された。指導所が制作した音楽は青年や労働者に向けた宣撫的な内容が多く、宣伝部のプロパガンダの年次目標が歌詞に読み込まれた。軍政監部が定めた音楽は子供たちに共同体意識を植えつけるための歌や踊りが多かった。
蘭印時代から統治の中心地だったジャワ島では、陸軍16軍司令部の宣伝部が新聞、ラジオ、ポスター、ニュース、演劇、演説などで宣伝活動を行なった。当時のジャワ島の識字率は6%ほどで、文字よりも写真・映画・ラジオ・音楽などが効果的とされた。ラジオでは「文学の泉」という番組が制作され、詩や小説の朗読、放送劇なども流された。オランダ語の新聞を発禁として、インドネシア語新聞、華人新聞、地方語新聞は統廃合した。
商業で滞在していた日本人向けに、開戦前の1924年からジャワ日報社が日本語新聞を発行していたが、蘭印と日本の関係緊張によって廃刊となった。占領後は日本の新聞社として、ジャワ島に朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、東京新聞、産業経済新聞、同盟通信社の支局が置かれた。報道をしたのは宣伝班に属する軍人の報道員・民間の文化人・新聞社員と、各新聞社の特派員だった。軍政監部の意向を汲む新聞社として、1942年9月にジャワ新聞社が設立された。同社は陸軍報道部が朝日新聞社に委託して設立され、現地軍政の施行協力、日本文化の普及、原地邦人の啓発、原住民の教化などを目的とした。日本軍政の3A運動を普及するために1942年4月にインドネシア語の日刊紙『アシア・ラヤ』が発行され、発行部数は蘭印時代のインドネシア語やオランダ語新聞よりも多い23000部となった。雑誌『ジャワ・バル』はインドネシア語と日本語が併記されたが、戦局の悪化による紙不足で後期はインドネシア語のみとなった。
ジャワで印刷された刊行物はインドネシア国立博物館付属の図書館に献納され、この施設はのちにインドネシア国立図書館となった。日本占領時代の公的な出版物は、軍政監部の官報(KAN PO: Berita Pemerintaham)、教科書、研究所の報告書などがあった。ラジオは蘭印時代にNIROMNederlands Indische Radio Omroep Maatschappji(オランダ東インドラジオ放送会社)。という公共放送局があり、占領後は日本放送協会が公共放送を担ったNIROMはオランダ語による第1放送と、インドネシア語の第2放送があった。。
蘭印政府は統治法(1854年)によって東インドの住民を原住民とヨーロッパ人に区別し、統治法改正(1925年)で華人を中心とする外来東洋人の区分が追加された。1930年の国勢調査記録によれば、蘭印の人口は約6070万人、ヨーロッパ人は24万人でそのうちオランダ人が20万8000人おり、8割が印欧人と呼ばれる現地の人々との混血だったといわれる。華人は119万人おり、そのうち7割から8割はプラナカンと呼ばれる現地生まれの混淆文化をもつ人々だった。その他の東洋人は11万人だった華人の国籍は複雑な状況となっていた。1909年に清朝が血統主義にもとづく国籍法を発布し、1910年に蘭印政府が生地主義にもとづく臣民法を制定したため、インドネシアの華人は二重国籍状態になっていた。。
日本軍政監部は1943年9月19日に「混血住民に告ぐ」という談話を公表した。ジャワ島在住の15万人の印欧混血人に対し、インドネシア社会に属するべきであるとして軍政への忠誠を求めた。忠誠を誓った混血人は蘭印時代と同様に働き、応じなかった者は収容所に入れられた。教育を受けた人材が不足していた軍政監部は、華人やアラブ系の人々の動員も含めた体制を作ろうとした。軍政監部は現地民職員人事事務提要(1944年8月1日)を発表し、現地民という用語を採用した。それまで蘭印政府が使っていた原住民と異なり、ジャワ島において昔から暮らしていた者全てを含んでおり、そうした人々を官吏に動員することを可能とした。
独立戦争が開始されるまでの数十年間、それまでも小規模な民族主義運動が起こっていたが、蘭印政府に鎮圧されていた蘭印政府は服従した王侯に自治を認めて間接統治をしていたが、他方で民族反乱の鎮圧は徹底していた。。そのため、日本軍政監部は将来のインドネシア独立のための基礎作りを行うことを保証した。連合国と戦争を遂行するにあたり、日本軍政監部はインドネシアの民族主義的感情を奨励および支援して新たにインドネシア人の機関を創設し、スカルノのような民族主義の指導者らを後押しした。しかし、軍政当時に日本側の出した独立案はジャワ島を分離独立させるというもので、インドネシアの一体を削ぐ案としてインドネシア指導者に批判されたジャワ島を先行して分離独立させるという案は最初に1942年3月に外務省から出され、軍部側はこれに反対した。。
日本軍は、占領当初は民族主義的なインドネシアの紅白旗の使用を許可したものの、2か月後に再び禁止した。「国の政治組織や政府に関するいかなる議論、組織、思索、宣伝」がメディアにおいても厳禁とされた。日本軍政監部はオランダ領東インドを3地域に分けて南方領土と呼んだこれは蘭印だけを指す用語ではなく、マレー、グアム、パラオなど、日本軍が太平洋南側に進駐した占領地一帯のことを南方領土と呼んでいた。具体的な領土拡大(戦線)の経緯は南方作戦を参照。。
戦況の悪化にともない軍政監部は現地住民を動員して防衛にあたらせることを決め、郷土防衛義勇軍(PETA)を設立した。PATAはジャワ島だけでも66大団・38000人となった。インドネシアの若者に施した日本の軍事訓練は、元々は目下崩壊しつつある大日本帝国の勢力圏(大東亜共栄圏)を支えるために現地住民の支援を得ることを目的としていたが、のちのインドネシア独立戦争ではインドネシア共和国にとって重要な資源となり、また1945年におけるインドネシア国軍の形成につながった。新たに発現されたインドネシアの民族主義に加えて、来るべき独立闘争と国内革命にとって等しく重要となったのが、日本側が組織した経済的、政治的、社会的解体とオランダ植民地国家の壊滅である歴史学者のジョージ・カナヘレは、日本の果たした役割として以下の4点を掲げている。(1)オランダ語や、英語を禁止した。このために、公用語としてインドネシア語が普及した。(2) 青年に軍事訓練を課し、厳しい規律や、忍耐力を教え、勇猛心を植えつけた。(3) オランダ人を一掃し、インドネシア人に高い地位を与え、能力と責任感を身につけさせた。(4) ジャワにプートラ(民族結集組織)や、ホーコーカイ(奉公会)の本部を置き、国土の隅々まで支部を作り、組織の運営方法を教えた。。
ジャワ島のPETAの他に、スマトラ島ではラスカル・ラヤット(国民軍)が創設された。しかしPETAやラスカル・ラヤットでは、インドネシア人を日本軍の指揮系統下とする方針によって将校の養成が不足した。また、PETAの将兵は日本軍により侮辱を受けることもあった。PETAの将校は、下位の日本軍兵士に対しても敬礼を要求され、将校としての威信をしばしば傷つけられた。こうした扱いは、のちのPETAのブリタル反乱の一因になった(後述)。
日本政府は太平洋戦争の開戦直後からビルマ、フィリピン、インドについては独立を支援する方針が明確だったが、インドネシアの独立については慎重だった。石油を中心とする資源を必要としたのが理由で、東條英機内閣時代にインドネシアの領有論が優勢になった。日本政府は1943年にフィリピン独立に向けた準備をしている間、同時進行でインドネシアの島々を大日本帝国に併合することを決定した。太平洋戦争が転機を迎える1944年末まで、日本側はインドネシアの独立を真剣に支持しなかった。
スカルノが1942年に陸軍第16軍の今村と会談をした際には、インドネシアの独立は終戦後とされており、日本軍の勝利が前提だった。しかし戦局が日本軍にとって不利になるにつれて、日本軍政監部はインドネシア人の協力を維持するために独立を示す必要に迫られた。1943年7月には東條内閣がインドネシア人の政治参与の約束をしたが、ここでの政治参与とは中央や地方の行政へのインドネシア人登用を意味し、独立への言及はなかった。11月には大東亜共栄圏の独立国首脳が集まる大東亜会議が開催されたが、インドネシアは独立が認められていないため会議に参加できず、スカルノ一行の来日では他の独立国首脳と会わないようにスケジュールが組まれた。来日したスカルノらは、東條首相に3点の要望を出した。(1) インドネシアを3分割ではなく1つの行政単位として、ビルマやフィリピンと同様の地位を認めてほしい。(2) インドネシア民族の悲願に対して日本政府の方針を早く発表してほしい。(3) 紅白民族旗と民族歌の使用を認めてほしい。しかし東條内閣はいずれも認めなかった。
東條内閣が倒れたのちの1944年9月には、小磯國昭内閣がインドネシアの将来の独立を認める小磯声明を発表した。小磯声明の影響で独立意識をもつ青年(プムダ)のグループが相次いで出現し、早期の独立実現を求めるようになった。1945年4月29日、第16軍の司令官である原田熊吉中将は、第16軍支配下にある地域の独立を確立させる初期段階として、独立準備調査会(BPUPK)を設立した独立準備調査会のメンバーは70名で大半が男性であり女性は2名だった。民族はインドネシア人が62名で少数ながら華人、アラブ人、印欧人が含まれており、日本人は8名だった。ムスリムと青年層は少なく、宗教的中立論者が60%以上を占めた。。独立準備委員会についても報道映画が制作されたが、終戦に間に合わず放映されなかった
スカルノは1945年6月に独立準備委員会で演説を行い、インドネシア独立後のヴィジョンを示した。スカルノは国民主義、国際主義、民主主義、社会的正義、神への信仰の5つを原則として掲げた。そして5原則をパンチャシラと呼び、インドネシア共和国の基本原則にすることを呼びかけた。独立準備委員会の憲法作成は、この5原則のもとで進められた。
泰緬鉄道やサケティ-バヤ鉄道などではインドネシアから多数の人々が日本軍の計画によるロームシャ(労務者)として連れ去られ、虐待や飢餓によって死亡する者もいた。のちにロームシャは強制労働を意味するインドネシア語の語彙として普及し、1970年代には映画の題材となり、1976年以降には教科書に掲載された(後述)。ロームシャに動員された人数は、インドネシアの歴史教科書では数十万人から数百万人と違いがあり、国外へ派遣された人数は30万人で帰還できたのは7万人とする記述が多い。
インドネシアでは少女が慰安所に連行され、ジャワ島から船でタイや昭南島(シンガポール)に送られる者もいた。日本やシンガポールに留学できるという話を聞かされて旅立った者もいた。日本軍の降伏後に女性たちは各地で置き去りにされ、故郷から離れたブル島などの場所で暮らし続けた。こうした女性の存在はインドネシア社会で周知されていたたとえば戦後賠償をめぐる1959年の新聞投書では賠償を受け取る権利がある人々として挙げられている。。オランダ政府の調査は、日本軍がどのようにインドネシアで女性を慰安婦として強制雇用したかを説明した。そこでは日本軍の売春宿で働いているヨーロッパ人女性200人から300人のうち「およそ65人はほぼ確実に売春を強要された」と結論付けていた。 他の若い女性(およびその家族)は、収容所や戦時中の社会で様々な圧力に直面しており、仕事として売春提供したことは認めたが、その性質(強制的だったか否か)が明示的に述べられていないものも多い。独立後にインドネシア政府は慰安婦問題に触れ、日本政府は謝罪の書簡と拠出金を行なった(後述)。
のちの国連報告は、日本による占領中の飢饉と強制労働の結果、インドネシアでは400万人(3万人の抑留されたヨーロッパ民間人も含む)が死亡したと主張した。日本軍の資料によれば、ジャワ島の死者数は日本占領前の1939年には10万人あたり881人だったが、1944年には10万人あたり1423人に増加していた。
スカルノやハッタと共に独立運動をしていたシャフリルは、占領後は対日協力をせずに学生を地下活動に導いた。反対派政治家のアミル・シャリフディンは、マルクス主義者や民族主義者との関係を通して地下のレジスタンス運動を組織するため1942年初頭に25,000ギルダーをオランダ人より与えられた。1943年に日本軍がアミルを逮捕するも、アミルはインドネシアで人気があり、スカルノの介入もあって処刑をかろうじて免れた。スラバヤに拠点を置くアミルのグループ以外で、連合側に味方した最も積極的な集団は、華人、アンボン島民、スラウェシ島のマナド市民だった。
1944年2月に西部のシンガパルナで、宮城遥拝を拒んだイスラーム系の指導者が住民を組織して抵抗した。日本軍はこれを弾圧したが、初めてのインドネシア人の抵抗であり、軍政監部はイスラーム指導者を優遇する政策をとっていたつもりであったために当局に衝撃を与えた。
タクシマラヤ事件、インドラマユ事件
日本軍の戦局悪化や米の強制供出により、1944年の春から夏にかけてジャワ島各地で抵抗活動が頻発した。1944年2月にはジャワ西部で農民の反抗としてタクシマラヤ事件、6月にはインドラマユ事件が起きた。これらの事件は、米の強制供出による食料不足が原因だった。1944年9月の小磯声明ののちも独立のための政策が打ち出されなかったため、民衆の不満は高まった。
ジャワ島で民衆の不満が高まる中、1945年2月14日にはブリタルの郷土防衛義勇軍(PETA)の大団が蜂起するPETAのブリタル反乱が起きた。反乱を指揮したスプリヤディは原因と理由について、(1) 民衆や労務者たちの悲歎を見るに忍びない。(2) 周囲の日本人の傲慢さと残酷さを我慢できない。(3) 日本をはじめ諸外国から干渉を受けない自由な独立を求めたい、小磯首相の約束は信じていないと述べた。また、大団の教育担当中団長スカンダルは原因について、(1) 労務者の悲惨な状況。(2) 日本人による義勇軍に対する侮辱や、独立の約束と矛盾する言動たとえば「お前たちは馬鹿だから独立できない」や「ギユーヘイ(義勇兵)なんかスイギュー(水牛)と同じだ」などの発言があった。。(3) インドネシア女性に対する日本人の性的な搾取。(4) 組合の名のもとに行われる経済的搾取を述べている。蜂起に参加したのは大団500名のうち410名で、若手の小団長や分団長が中心となった。日本軍政監部は反乱に対して前面に出ず、インドネシア兵による威嚇や説得工作を行なった。反乱軍は同じインドネシア人に対しては抵抗しないという日本軍政監部の予想は的中し、反乱は鎮圧された。スプリヤディは独立後にインドネシア国家英雄となった。
カリマンタン島の南部では、インドネシア人民族主義者とオランダ人による日本軍への反乱計画が発覚した。これは1943年9月に南カリマンタンのアムンタイで起こり、イスラーム国家の創設や日本人の追放が含まれていたが、同計画は日本軍によって潰された。1943年に、日本軍は王族の一員であるスルタンのTengku Rachmadu'llahを処刑した。