アースキン・メイ (初代ファーンバラ男爵)
初代ファーンバラ男爵トマス・アースキン・メイ明治期の日本では「多摩斯阿爾斯京理」(トマス・オルスキン・メイ)という表記がある。(Thomas Erskine May, 1st Baron Farnborough GBR、1815年2月8日 - 1886年5月17日)は、イギリスの庶民院書記官 (イギリス)(在任:1871年 - 1886年)などを歴任した官吏、著述家。「議会の黄金時代」と呼ばれるイギリス19世紀において、自著や議会での提言を通じて議会運営改革の必要性を訴え続けた。
特に議事規則本『議会の法、特権、手続と慣習』(1844年初版)の著者として国内外に広く知られ、本書を指して「アースキン・メイ」(Erskine May)と呼ぶことも多い。本書は21世紀においても「議会手続を定めたバイブル」「議会運営準則の中で最も権威ある書」などとイギリスで評され、メイの没後も『アースキン・メイ:英国議会法実務』の書籍名で改訂が重ねられ、2019年には第25版が出版されている。また、イギリス立憲政治(国王を戴きつつ議会主導で行われる政治体制)の史家としても知られ、ホイッグ史観的とされる。
16歳で庶民院図書館勤務を始めたメイは、長年の功績が認められて1871年に下院事務アドバイザーのトップである庶民院書記官に任ぜられた。71歳での退任後にはファーンバラ男爵に叙されたが、貴族院議員就任に間に合わず1週間後に死去し、爵位は廃絶した。
メイが議会運営改革を提唱した19世紀は、イギリス議会が近代化・民主化へと変容する重要な転換期に当たり、「議会の黄金時代」とも称される。18世紀後半から興った産業革命により、富裕商工業者(上層中産階級、ブルジョワジー)の社会・経済力が増していた。そしてメイの生まれた1815年は、ナポレオン戦争を終結させた第二次パリ条約の締結年でもあり、イギリス国内においても戦後苦境に陥ったブルジョワジーの間で独自の階級意識が萌芽し、次第に貴族階級との間で政治組織的に対立を激化させていった時期である。
中等教育を終えた16歳のメイは1831年、庶民院図書館にて職を得てキャリアをスタートさせているが、その翌年1832年には長年の階級間対立が第1次選挙法改正(第1次選挙改革)の形で結実し、「イギリスにとっては政治的に決定的な出来事であった」とも評されている1832年の第1次選挙改革では、有権者の資格(選挙権)が「10ポンド戸主」(年価値10ポンド以上の家屋・店舗などを占有する戸主)と定められ、有権者数が1.5倍に増えている。しかしながら庶民院への立候補資格(被選挙権)は第1次選挙改革から6年後の1838年に実現されている。また、イギリスは貴族院(上院)と庶民院(下院)の二院制を敷いているが、選挙で議員を選ぶのは庶民院のみが対象となっている。したがって1832年の第1次選挙改革によって、貴族院に対する庶民院の優位性が「制度的に」直接規定されたわけではなかった。あくまで「社会的に」(実質的に)庶民院の影響力が増した転換点として1832年の選挙改革は捉えられている。。当改革により、庶民院の選挙権が都市部の小売店主クラスにまで拡大された。その一方で、ブルジョワ的な金権政治の弊害も招き、従前から行われていた選挙票の買収などの腐敗行為はむしろ悪化した。
このような政情にあって、メイは30歳手前にして通称『アースキン・メイ』(1844年初版)を上梓し、議会運営と意思決定の公平性(フェアプレイの精神)を説いた。議会運営の準則を定めた教本は他にも複数あるものの、メイの視点は外部からの研究・評論ではなく、実務経験に根差して諸問題の事例を引用・解説したことが特徴として挙げられ、本書は21世紀に入ってからもしばしば実質的なイギリス憲法の一部として位置づけられているUncodified。その内容は不正選挙の公判・弾劾といった司法手続に関するものや『アースキン・メイ』初版 第22章および第23章を参照のこと。、私法律案(private bills)の請願審理手順『アースキン・メイ』初版 第19章および第24 - 29章を参照のこと。、庶民院(下院)・貴族院(上院)・国王間の意思疎通と権限分担『アースキン・メイ』初版 第19章および第16 - 17章を参照のこと。など多岐に渡る。
また、メイが著作を通じて説いたのはフェアプレイの精神(効果性)だけではない。議会審議の脱線と時間不足(すなわち効率性)が慢性的な課題となっており、小冊子『議会公務を促進するための所見と提言』(1849年)では、選挙の集票目的で議会弁論が冗長化していると指摘した。これに関連しメイは、議会審議に無関係な発言や長演説の禁止といった議事規則の具体的な改革を提言した。当時のメイは私法律案請願の審査員を務めており、1830年代から40年代のイギリスは鉄道狂時代とも呼ばれ、鉄道敷設を求める私法律案の請願などが議会に殺到する状況をメイは目の当たりにしていたのである。メイの議会改革提言の一部は、敬愛するチャールズ・ショー=ルフェーブル (初代エヴァーズリー子爵)庶民院議長を通じて1853年に穏健な形で実現している。メイの各種改革案は緻密徹底していたものの、同時に長年培った憲政の先例・原理や伝統を重んじる姿勢を忘れることはなかった。
その後、1855年12月(40歳)に庶民院書記官補佐、1871年2月には庶民院書記官に昇格任命されている。庶民院書記官とは議会運営・手続に関わるアドバイザー職のトップである庶民院書記官の職責は記録上、少なくとも1363年まで遡る。当時は絶対君主が庶民院書記官を直接任命する重要な職であり、庶民院議員や内閣には罷免権がない独立した立場であった。その後手続面のアドバイザーから徐々に職責が広がり、議会運営実務における執行責任者の役割も現代では含まれている。。既にメイの書記官補佐時代には『アースキン・メイ』がイギリス国外でも評価を得て、第6版まで改訂が進み、書記官に昇格後も第9版まで改訂に従事した。当時のイギリスは対外的には帝国主義に基づいて覇権を拡大した時期であり、諸外国の議会関係者がメイに接触した記録も残っている。しかしながら国内での実務上では、書記官補佐時代のメイは議会規則改革の諸提言で議会の委員会から合意を得られず、書記官昇格後も改革の努力を続けた。
さらに1860年代以降、職務の傍らで執筆活動の幅も広げ、直近100年間のイギリス憲政史をまとめた『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史』(1861年-、全3巻)や、古代欧州から当時のアジア諸国にいたる民主主義を俯瞰した『ヨーロッパ民主史』(1877年)を記している。イギリス議会史に詳しい中村英勝は、立憲政治の母国たるイギリスにおいて19世紀以降は憲政史の研究が盛んであったと考察しており、その代表的な史家としてメイの名前を挙げている中村が挙げたのは、『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史』を記したメイ、メイに影響を与えたとする先人のヘンリー・ハラム(1777年 - 1859年)、およびメイと同世代のウィリアム・スタッブズ(1825年 - 1901年)の3名である。。ただし、歴史学者ハーバート・バターフィールドからは、メイのホイッグ史観(国王や国教会に対抗する議会側の主権優位性をことさら強調する視座)が批判されている。イギリスは政党政治の長い歴史を有するが、19世紀に入ってからはトーリー党(前身は宮廷党、後の保守党、地方の土地所有名望家が支持基盤)とホイッグ党(前身は地方党、後の自由党、名望家以外が支持基盤)との二大政党による舌戦が繰り広げられ、政権交代を繰り返した時代であった。メイが立場上ホイッグ党員であったかは不明だが、少なくとも議事規則をめぐっては強固なホイッグ党支持だったと言われている。
1815年2月8日、ロンドン北西部のカムデン区ケンティッシュ・タウンに生まれるケンティッシュ・タウンは庶民院および貴族院の議事堂があるウェストミンスター宮殿から北に6kmほどに位置する地域。。同年9月21日にセント・マーティン・イン・ザ・フィールズで洗礼を受け、洗礼記録における両親の名前はトマス・メイ(Thomas May)とサラ・メイ(Sarah May)である。メイの父は弁護士業を営んでいた。ただし、アースキン・メイの日記を編纂したウィリアム・マッケイ (庶民院書記官)によると、アースキン・メイはトマス・アースキン (初代アースキン男爵)(司法長官の役割を果たす大法官などを歴任)の息子または孫だった可能性があり、メイ自身もそれをほのめかしたという。
1826年から1831年までベッドフォード・スクールで校長ジョン・ブリアートン(John Brereton)の教え子として中等教育を受けた。グラマースクールの多くは成功した商人の寄付によって設立された私立校でありグラマースクールの「グラマー」は文法の意味。その前身は12世紀にまで遡り、下級聖職者にラテン語の文法を教える教育機関であった。19世紀中頃時点では、他の教育機関がラテン語などの古語を教える割合が8%未満だったのに対し、グラマースクールの7割強は古語教育を継続していた。、16世紀設立と古い歴史を持つベッドフォード・グラマースクールも、メイの頃には親元を離れて学ぶ寄宿制を採用していた(すなわち寄宿費を支払うだけの財力のある子弟を受け入れていた)イギリスでは自宅から通学する「ローカル」スクールの対義語として、全土から学生を募る寄宿制の「パブリック」スクールが存在する。安価な授業料の公立校の意味ではなく、寄宿費を捻出できる富裕な家庭に開かれている私立校である。パブリックスクールはグラマースクールを前身とし、18世紀ごろから展開し始めた。。なお、当時のイギリスはヨーロッパ大陸と比較して一般大衆を対象とした教育制度が遅れており、中等教育はおろか初等教育も公立校が未創立の状況であり、教育格差が存在した時代であった公立の初等教育学校を設置する法案が可決されたのが1870年であり、ほぼ全ての児童が初等教育を受けられるようになったのは1880年代に入ってからである。 も参照のこと。。
その後は高等教育に進学することなく当時のイングランドにおける大学教育は、貴族制に基づきオックスフォード大学とケンブリッジ大学が独占しており、1810年代から1840年代を平均すると、オックスブリッジに進学できたのは男女の全学童のうち0.3%に止まった。この独占状態に風穴を開けたのが、ブルジョワ自由主義的な立場のロンドン大学のユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドン(UCL)であり、1826年設立(メイが中等教育を受けている頃)のことである。なお、レーヴェンシュタイン訳書では旧ロンドン大学の設立年を1827年としているが、大学側は設立年を1826年と公式表記している。、16歳で庶民院図書館の図書館員補佐(assistant librarian)になった。当職への着任は、庶民院議長チャールズ・マナーズ=サットン (初代カンタベリー子爵)の推薦を受けてのことである。
庶民院図書館は1818年に設立されたばかりであり、メイが図書館員補佐に就任したときの司書はトマス・ヴァードン(Thomas Vardon、在任:1831年 - 1867年)だった。ヴァードンが1835年に述べたように、当時の庶民院図書館は主に「議会の儀礼、財政、法案の審議段階、法令の内容」などの情報を議員に速やかに提供することをミッションとしており、この一環で庶民院日誌(journal)に索引をつける業務も手掛けていた。日誌とは、法案の請願書や法案審議の経緯と採決結果、主要な出来事などをとりまとめた文献である(審議中の演説や討論の詳細は含まない)。庶民院日誌の索引はジェームズ1世治世(17世紀初期)の頃より、議会における慣習法の源として重要な位置づけにあったチャールズ1世の治世とそれに続く清教徒革命(17世紀中期)で一時的に低調になったものの、18世紀末には再び盛んに行われていた。文人マーティン・バーニー(Martin Burney)が1801年から1820年までの日誌索引を作成した後は索引作成の業務が外部委託ではなく庶民院図書館に担当されるようになっている。
この索引付け業務にメイも携わることとなり、この頃より議会規則について学ぶようになる。この経験が後の『アースキン・メイ』執筆の糧となったとされる。ヴァードンが図書館司書に、そしてメイが図書館員補佐に就任した1831年時点では、1820年から1829年までの暫定索引がヴァードンの前任者ベンジャミン・スピラー(Benjamin Spiller)によって作成済の状況にあった。しかし、その後の索引付け業務は以下のとおり、幾度となく中断せざるをえなかった。
まず、索引作成はスピラーの離任でいったん中止されている。続いて1834年10月には議会大火によって図書館の建物が焼け落ちる事件が起こった。過去の貴重な法案請願書など日誌索引付けの対象物を火の粉から守るため、図書館員たちは機転を利かせて窓から放り投げるも、蔵書の4割とほとんどの写本が失われた。だが、情報管理という責任は庶民院図書館に残されており、1836年に庶民院議長ジェームズ・アバークロンビー (初代ダンファンリン男爵)が改めて索引作成をヴァードンに命じた。ところがその矢先に、国王ウィリアム4世が死去してヴィクトリア女王が即位することになったため、索引作成は再び中断され、1839年8月にようやく完成した。1820年から1837年の庶民院日誌索引では"PREPARED by Thomas Vardon"と書かれており、メイの関与は明示されなかったが、庶民院日誌局(House of Commons Journal Office)所蔵の索引では手書きで"Thomas May &"とつけ加えられていたという。
個人としてのメイはこの時期、庶民院図書館勤務に在籍のまま、1834年6月に高等教育機関である法曹院のミドル・テンプルに進学している。進学から4か月後に発生した議会大火は、メイに庶民院日誌の勉強に集中する機会を与え、矛盾する可能性もあるほかの情報源を排除することができたとされる。1838年には弁護士資格免許を取得し、索引付けを完成させた1839年の同月には公務員の娘ルイーザ・ジョハンナ・ロートンと結婚した。
議事規則本『議会の法、特権、手続と慣習』(原題: "A Treatise upon the Law, Privileges, Proceedings and Usage of Parliament")、通称『アースキン・メイ』の初版をメイが上梓したのは、庶民院日誌の索引付け業務を完了してから5年後の1844年のことである。当時のメイは30歳手前であり、肩書は庶民院図書館員補佐のままであった。後世の庶民院日誌局秘書官マーティン・アトキンス(Martyn Atkins)は『アースキン・メイ』を執筆できた要因として、ヴァードンとともに庶民院図書館の業務に関わった経験と、すでに出版されていた議事規則本に触れたことを挙げている。
当時、1832年の第1次選挙法改正に伴う議事時間の不足は議事日程における争点になっており、研究者カリ・パロネン(Kari Palonen)によればこの非効率性が『アースキン・メイ』で扱われたテーマだったという。メイは第1次選挙法改正を「議案の通過は複雑で長い手順であり、1832年時点でもエリザベス1世の議会とそれほど違わなかった」と感じていた議員は議案について質問することができ、(1832年時点の)最短手順をとったとしても第一読会で4問、第二読会で5問、法案委員会で9問、第三読会で6問が必要だった。修正案が提出された場合は必要な質問数がさらに増えた。。
1830年代から40年代にかけて、イギリスはいわゆる鉄道狂時代を迎えており、鉄道敷設を求める私法律案(private bills)の請願が議会に殺到した。これらの請願が議事規則(standing orders)に従っているかの審査が法案委員会の大きな負担になっており、チャールズ・ショー=ルフェーブル (初代エヴァーズリー子爵)(庶民院議長在任: 1839 - 1857年)はこの職務を「これまでの庶民院に関する職務の中で最も骨の折れる仕事」と形容した。なお『アースキン・メイ』初版を出版したとき、メイは鉄道法案に関する解説書の執筆という商機に目をつけていたが、結局は議会に関する簡単な解説に留まった。
メイは本作の初版をショー=ルフェーブル議長に献呈し、ショー=ルフェーブルは「現状でもたいへん役に立ち、新版が出版されれば完成度が高くなるだろう」と評した。そしてメイは、後年の出世をショー=ルフェーブルに助けられることとなる。
『アースキン・メイ』初版を上梓した後には、議会が担っていた私法律案請願の審査が官僚2020年3月に委ねられることになったため、メイは1847年から私法律案請願審査員に就任した。また、両院の弁護士費用査定官(taxing master、別名: costs judge大法官裁判所の役職の一種。メイが弁護士費用査定官に就任する2年前の情報によると、イングランドでは20年以上の法務経験を当職の就任資格要件として法律上規定していた。なお、イギリスでは司法(裁判所の機能)と立法・行政が明確には分離しておらず、大法官は内閣の一員である。現代においては、taxing masterは高等裁判所の一部門である高等法院に所属し、判決を受けて訴訟当事者の一方から他方へ支払われる裁判費用を審査する役割を担っている。)を兼務する形で、1847年から1856年まで務めたCareerGap
この時期メイは、議事規則の改革提言をとりまとめた2本と、成文法の統合改革を論じた1本の著述を行っている。メイの後任として庶民院書記官を務めたレジナルド・パルグレイヴが『アースキン・メイ』第10版(1893年)の序文で述べていたように、(初版が出版された)「1844年時点の議事規則は長期議会のそれとは本質的には同じ」であり、メイの時代であるヴィクトリア朝ではすでに立ち遅れていた。
本書は、議事規則改革を唱えた小冊子(原題: "Remarks and Suggestions with a View to Facilitate the Dispatch of Public Business in Parliament"、ロンドン、1849年、8voパンフレット)である。その執筆背景としては、1847年から1848年の会期の長さがある。この会期は1847年11月18日に開会し、1848年9月5日にようやく閉会したが、293日にわたる会期は記録である270日(1802年 - 1803年の会期)を大幅に更新した。
1847年から1848年の会期は、ホイッグ党首ジョン・ラッセル卿率いる第1次ラッセル内閣の最中にあり、ラッセルは1846年に首相に就任した後1847年工場法(通称「十時間労働法」)、1848年公衆衛生法など改革法案を次々と打ち出し、ラッセルと連携していたピール派から「急行列車の速さ」と形容されたが、実際は内閣が弱体だったため法案成立が遅く、1847年から1848年の会期では法案200件に対し採決が255回と多く(前年と比べ、法案数は22%増、採決数は50%増)、会期中に会議が行われた1,407.5時間のうち136.25時間は0時以降だった。メイはこの状況においても立法府の目的が果たされたとの見解を示しつつも、多くの「時間、エネルギー、健康を浪費」して得た結果であると付け加えた。
議会弁論の冗長化を数字として表す一例としては演説回数の統計があり、1810年に1,194回行われた演説が1847年には5,332回と3.4倍増であった。演説回数が増えた理由として、メイは選挙の自由化により大衆が代議士の活動状況に注目するようになったことを挙げた。その前年には第14代ダービー伯爵エドワード・スミス=スタンリーが貴族院で「選挙区が代表をさらに入念に見守るようになった」ため「議員が選挙区の注目を引くために演説回数を増やした」と指摘しており、メイと見解が一致した。
こうした情勢のなか、庶民院は公務委員会(Committee on Public Business)を設立して議事規則の改革を検討、メイも敬愛する議長ショー=ルフェーブルに提言し、ショー=ルフェーブルは委員会でメイの提言の一部を提出した。メイは改革の勢いが衰えないうちに小冊子『議会公務を促進するための所見と提言』を出版し、無関係な発言を制限する、採決数を減らす、米国の「1時間ルール」(1時間を超える長演説を禁止)の導入、フランスの「弁論終了動議」の導入といった方策について意見を述べた。メイは「議事規則をめぐっては(時として露骨なまでに)ホイッグ党支持」であったとされ、メイの議事規則に関する「提言の多くが徹底的であるが、全般的には明らかな濫用を防ぐための改正を好み、古い原則を捨てることには渋った」と言われる。
1848年から1849年にかけての庶民院公務委員会は最終的にはショー=ルフェーブルが提出した提言の一部を容れ、穏健な改革案を通した。改革案が1853年に発効すると、メイは再び議事規則改革を目指すようになり、1854年1月に『エディンバラ・レビュー』に論文「議会立法機構」(原題: "The Machinery of Parliamentary Legislation")を寄稿した。
メイはこの論文で、議会における先例の重要性を説きつつ、「腐敗選挙区を廃止する、穀物への徴税を廃止する、羊盗り犯を絞首刑に処さないといった改革が全て『栄誉ある憲法への侵害』」として「聖地扱い」されるという危険性も指摘した。メイはまた、議会慣例が「古く、少なくとも3世紀もの間遵守された」ことをイギリスの憲法の特徴とした。この主張は晩年になっても変わることはなく、1880年代の陸奥宗光との対談(後述)でも見られた。
先例を重んじる姿勢は「議会立法機構」の執筆スタイルそのものにも表れており、弁論終結動議(closure motion)の提言では2世紀以上前の1604年を先例引用した論述となっている。当時のメイは図書館司書のヴァードンと共作で、1547年から1714年までの庶民院日誌索引を再作成・完成させており1845年に庶民院が日誌索引を調査したところ、(メイが索引付けを担当した期間を含む)1714年から1837年までの索引は大きな問題がなかったものの、1547年から1714年までの日誌索引は再作成する必要があると判断した。これによりヴァードンとメイの共作で1547年から1714年までの日誌索引が再作成され、1852年に出版された。、1604年の先例引用はこの日誌の期間と符合する。
さらにはこの日誌索引再作成の経験が、『アースキン・メイ』第2版(1851年)と第3版(1855年)の改訂にも影響を与えたとされる。ヴァードンは1857年に1837年から1852年までの日誌索引を出版するとき、『アースキン・メイ』を褒め称え、改めて索引を作成する必要がなくなったとほのめかすほどであったただし、ヴァードンは1865年分まで索引を作成し、1867年に死去すると索引作成の業務は日誌局秘書官が引き継いだ。ヴァードンの死後、庶民院図書館が索引作成を担当しなくなったため、先例を提供するという役割を失い、ただの議員休憩所と化した。図書館の管理はそのまま停滞し、1930年までに議員から問題提起されたものの、実際に改善が行われたのは第二次世界大戦後のこととなる。。
メイが「議会立法機構」で論じた提言は多岐に渡るが、実現したのはその一部のみである。議長が職務を執行できない場合に歳入委員会委員長が副議長として議長職務にあたるという提言は1855年副議長法(Deputy Speaker Act 1855)で受け入れられたが、1854年の庶民院業務特別委員会(Select Committee on the Business of the House)は保守党(旧トーリー党)多数であり、結局改革は急迫なもの(例としては、貴族院からのメッセージを庶民院に届ける業務を含む官職が廃止される予定だったため、秘書官がその業務を受け継ぐという提言が受け入れられた)を除いてほとんど進まなかった。
『議会立法機構』はメイの晩年の1881年になって小冊子の装丁で再出版されているが、メイは再出版にあたって筆者序文を寄せ、「1854年という大昔に書いた記事を再出版するという提案は喜ばしいが、(記事が)今の状況にも適用できるか疑わざるを得なかった。しかし、それをもう一度読むと、有効な立法への障礙がそれほど残っていることと、議事規則という古い制度の欠点を補い、濫用を防ぐ措置のそれほど行われていないことに驚いた」と振り返った。
メイの改革提言は議事規則(立法のプロセス)に留まらず、成文法の法典化・統合・索引作成(立法の成果物)にもおよんでいる。その第一歩として1850年に『選挙法の統合について』(On the Consolidation of the Election Laws、ロンドン、1850年、8vo小冊子)を出版した。『選挙法の統合について』では議員の選挙と就任に関する法律を扱っており、メイは選挙関連の法律が250件近くもあり、その多くがすでに失効していたが正式に廃止されておらず、また重複や矛盾する箇所も多かったと指摘した。このような成文法間の不整合を正すべきとの課題認識は、選挙法に限らず既に19世紀前半には広く争点となっていた。
このような成文法間の不整合の原因として、メイは初期法案が審議の過程でその解釈が歪められやすい立法プロセス上の問題点を指摘している。しかしながら、立法府の権限を制限するような急進的な方法でこの問題を解決するのも不適切と考えていた。つまり、選挙を経ていない人物が法案起草に関わるべきではないとの見解である。そこでメイは、既存の庶民院各委員会の下部に法案起草を目的とした小委員会を創設する階層構造を提唱した。この改革案は、1857年の成文法委員会特別委員会(Select Committee on the Statute Law Commission)にて進言されている。しかし、メイがこの改革により立法に遅延が生じると認めた結果、委員会が提言を受け入れることはなかった。
メイが次に成文法の改革に関わるのは、成文法改正委員会に自身が直接参画した後のことである。なお、『選挙法の統合について』出版から四半世紀が過ぎた1875年の議会立法特別委員会(Select Committee on Acts of Parliament)において、メイは成文法の状況がかなり改善したと証言している。
1840年代中頃から50年代中頃にかけて私法律案請願審査官などを務め、各種改革を提唱していたメイだが、その後の昇進は円滑にはいかなかった。『アースキン・メイ』の序文で献呈され、メイの提言の耳ともなっていた庶民院議長のショー=ルフェーブルは、1850年にメイを庶民院書記官 (イギリス)(庶民院の議事運営に関するアドバイザー職トップ)に推挙するも見送られている。これは1850年に庶民院書記官現職のジョン・ヘンリー・リー(John Henry Ley)が急死したことを受けての後任人事であるが、首相でホイッグ党首であったジョン・ラッセルが同じくホイッグ党員であったデニス・ル・マーチャント (初代準男爵)を推したためである。後年になって、ショー=ルフェーブルはこの出来事を回想し、メイへの手紙で「単に友人のため、政府を長年支持してきたために彼を任命したというラッセル卿の行動はなかなか正当化できない」と述べた庶民院議員経験者が庶民院書記官に任命されたのは1659年という議会が低調の時期に任命されたトマス・セント・ニコラス(Thomas St Nicholas)以来のことだった。また、18世紀のジェレマイア・ダイソンのように庶民院書記官から議員に転身する例もある。。