1888年の磐梯山噴火
米地の多段階崩壊説については、関口、原口、岩橋(1995)、茂野(2004)のように多段階崩壊を前提として噴火モデルを提唱している専門家がいる。一方、多段階崩壊説への対論としては、まず裏磐梯の旧桧原村方面に流れ下った岩屑なだれは、噴火開始から10分以内に押し寄せてきたとの証言がほとんどであり、これは多段階崩壊説にとって不利な材料である。また噴火直後に撮られたという写真は小磐梯ではなく、小磐梯の西側山体にある湯桁山であると反論がある。これらの説に対し米地は、噴火後約10分以内に山麓の村々を襲った岩屑なだれは山腹部で発生した最初の山体崩壊によるものであり、噴火直後に撮られた写真に写った山影はやはり小磐梯であると再反論している。
浜口博之は米地と同じく、関谷 - 菊池説は、噴火の目撃証言や現地調査の成果に恣意的な解釈を行っていると批判している。しかしその説は米地と大きく異なり、米地もまた、関谷 - 菊池説に囚われた現象解釈を行っていると指摘した。
浜口は、噴火直後に現地調査を行った研究者による論文の内容、そして地元住民の体験報告を精査し、まず農商務省地質局の和田維一郎が官報に発表した報告とドイツ語論文、和田と同じく農商務省地質局の大塚専一の論文、お雇い外国人の研究者であったW.K.Burton、C.G.Knottの論文と、関谷 - 菊池説との違いに着目した。
磐梯山の噴火と山体崩壊の経過としては、浜口は米地の多段階崩壊説は取らず、関谷 - 菊池説と同様に噴火開始と小磐梯の崩壊が極めて短時間の間に連続的に発生したとの見解を採る。浜口が問題としたのは、関谷 - 菊池説では、1888年の磐梯山噴火は小磐梯で発生し、噴火場所はひとつであり、磐梯山東麓の琵琶沢やその周辺に被害をもたらした爆風と土石流は、小磐梯山で発生した噴火とそれに伴って発生した山体崩壊の支流であるとした見解である。浜口によると、噴火は小磐梯だけではなく沼ノ平と琵琶沢の最上流部の日蔭沢でも発生しており、噴火口は複数であったとしている。
噴火が複数の場所で起きたとする根拠は、まず噴火後の実地調査研究についての関谷 - 菊池説以外の論文にある。官報に磐梯山噴火について報告書を掲載した農商務省地質局(地質調査総合センターの前身)の和田維一郎は、火口は山体崩壊を引き起こした磐梯山北部の小磐梯の他に、南部の沼ノ平ないし日蔭沢にも火口があるとした。和田は1890年に発表したドイツ語論文でも同様の説を述べている。また、農商務省地質局の大塚専一の報告書でも沼ノ平からも噴煙が上がり、北方の小磐梯以外に東方の琵琶沢方面へも崩壊が起きたとしている。
浜口は更に、1890年のお雇い外国人帝国大学教授のC.G.Knottが発表した関谷 - 菊池説で沼ノ平から琵琶沢の噴火活動を軽視されていることを批判する論文を注目し、同論文に載せられた大磐梯への登山中に噴火に遭遇したという人物の証言を重視した。証言によると、噴火直後、まず巨大な水烟が立ち上るのを見た。気を落ち着けようと煙草を吸っていると、轟音と振動の中、(琵琶沢下流の)自分の生まれた村が土石流に襲われていく状況を目の当たりにした。その直後、磐梯山(小磐梯)がほぼ丸ごと上に持ち上げられそのまま下の谷の方に流れ落ちていき、同時に立ち昇る大量の水蒸気の中、電光があらゆる方向に放射された……としている。
また、他の地元住民の噴火目撃情報や、小林栄の磐梯山噴火に関する論文などからも、関谷、菊池論文の定説は、関谷の火山噴火に関する認識に沿った内容にまとめられたもので、それに合わない情報は無視され、結果として事実とは異なる歪曲されたものになったと結論付けている。
浜口は噴火の主体は小磐梯ではなく、沼ノ平直下約1キロメートルに発生した半径約500メートルの熱水溜りであるとした。この説の根拠としては、上述の噴火直後に現地調査を行った研究者による研究論文の内容、地元住民の体験報告の他に、近年の磐梯山直下で発生した群発地震の発生状況が挙げられている。浜口は、1888年磐梯山噴火は、沼ノ平直下約1キロメートルの半径約500メートルの熱水溜りを爆発源とする水蒸気爆発で、噴火直後に発生した水烟は沼ノ平の火口から噴出し、その後まず日蔭沢の火口から爆風と土石流が発生し、続いて沼ノ平直下の熱水溜りから割れ目に沿って斜め北方に、高温かつ高圧下にあった水蒸気などからなる火山性の流体が急激に減圧、膨張しながら噴出した結果、小磐梯を消滅させた山体崩壊が発生したものであるとした。
1888年の磐梯山噴火については、噴火と山体崩壊の規模についても論争が続いている。まず前述のように噴火の規模については、最大級の水蒸気爆発であったと評価する説がある一方、噴火そのものは小規模なものであったとする説が対立している。
一方、山体崩壊の規模についても3つの説がある。まず関谷 - 菊池説で約1.213立方キロメートルとして以来、定説とされてきた約1立方キロメートル程度という説である。その後も多くの専門家が崩壊部分の面積と深さからの算定などにより、約1立方キロメートルとの推定を追認する研究結果を公表している。続いて米地が唱えている約0.5立方キロメートルとの推定である。米地の推定は他の専門家と同様に、小磐梯山崩壊前の推定された地形と現状との比較から算定したものである。この約0.5立方キロメートルという推定については、他の火山との崩壊規模の比較検討や山麓に流下した岩屑なだれの流れ山の分布状況の解析から、支持できるとの研究結果が発表されている。
山体崩壊の規模については、更に小さい約0.14立方キロメートルという説もある。この説の根拠となったのが農商務省地質局が作成していた五万分の一の地図である、災害地形図「磐梯山之図」である。この図は噴火後の1889年に作図されたものであるが、消滅した小磐梯山についても等高線が記入された状態で表記されている。災害地形図「磐梯山之図」と崩壊後の地形との比較により、約0.14立方キロメートルとの推定値が出された。このように崩壊の規模についても3つの説が対立した状況が続いている。
1888年の磐梯山噴火は磐梯山の北麓と東麓に甚大な被害をもたらした。北麓と東麓では大きく分けて噴石など噴火そのものによる被害、山体崩壊に伴う岩屑なだれによる被害、岩屑なだれが泥流となって長瀬川を流れ下ったことによる被害、そして磐梯山東麓では火砕サージと土石流による被害が発生した。被害の特徴としてはまず死亡者の数に比べて負傷者が少ない点が挙げられる。これは最も大きな人的被害を出した岩屑なだれは噴火開始直後に集落を襲い、逃げる時間がほとんど無かったこと、入院治療を行った人のみを負傷者として集計したためと考えられている。また遺体が見つかったのは全死亡者の約4分の1に過ぎないことも特徴として指摘されており、やはり岩屑なだれの脅威を示す事実である。
1888年の磐梯山噴火において、噴石の直撃など火山噴出物による直接的な被害は、山腹の上ノ湯、中ノ湯で発生した。噴火当時、北側山腹には総称、磐梯の湯と呼ばれた、上ノ湯、中ノ湯、下ノ湯という三つの温泉があった。うち上ノ湯、下ノ湯は湯尻沢という沢の上流側に上ノ湯、下流に下ノ湯があり、中ノ湯は湯尻沢の西側を流れる支流沿いにあった。各温泉は夏から秋にかけては連日多くの湯治客で賑わっており、磐梯の湯全体では12棟の湯治用の建物があったという。
上ノ湯、中ノ湯の湯治客、湯守はまさに噴火の直撃を受けることになった。記録によると上ノ湯、中ノ湯、下ノ湯の死者は合計26名、負傷者は5名とされている。これはあくまで身元が判明した者だけの数であるため、死者はもっと多かった可能性もある。上ノ湯、下ノ湯の湯治客、湯守は全員死亡、中ノ湯は10名の湯治客のうち半数の5名が亡くなり、湯守も死亡した。中ノ湯の湯治客のうち5名は負傷したものの生還した。中ノ湯に生存者がいた理由は、上ノ湯、下ノ湯に比べて西側にあり、噴火場所からやや距離があったためと考えられている。上ノ湯は後述する下ノ湯とは異なり、山体崩壊による岩屑なだれの直撃は免れたものの、噴石によって完全に埋没して生存者は皆無であった。
中ノ湯に湯治に訪れていた最中に噴火に遭い、生還した鶴巻良尊の報告によれば、噴火開始後周囲は黒煙に包まれ、大小の石が大量に降り注いだと述べている。また中ノ湯の滞在者の中で、大きな石の直撃を受けた人物は皆、亡くなったとも記録しており、中ノ湯での死亡者の死亡原因は大きな噴石の直撃であったことがわかる。
磐梯山中腹にあった3つの温泉のうち、下ノ湯は山体崩壊による岩屑なだれの直撃を受けたため完全に消滅した。下ノ湯における死亡者は家族、親族からの申し出による確認である。
岩屑なだれの直撃を受ける形となった檜原村は壊滅的な被害を被った。磐梯山の北側に位置する檜原村は、早稲沢、小野川、細野、雄子沢、秋元原、桧原本村の6つの集落で構成されていた。磐梯山噴火当時、桧原村では標高が高く寒冷な気候であるため米を作ることが出来ず、作物としてはソバを中心として粟、稗、麦、大豆、小豆などを栽培していた。6つの集落のうち早稲沢、小野川、細野、雄子沢の4集落が木地師、檜原村の中心であった桧原本村は会津若松と米沢とを結ぶ街道筋にあったため、木地師の他に宿泊業、運送業など、そして檜原村の中で最も標高が低かった秋元原は農業や養蚕で生計を立てていた。
磐梯山噴火開始後、岩屑なだれは10分以内に檜原村に到達し、檜原村の集落のうち雄子沢、細野、秋元原の3集落をあっという間に飲み込んだ。住民たちは逃げる間も無く飲み込まれ、細野集落は全滅、雄子沢、秋元原も8割を超える住民が亡くなった。助かったのは出稼ぎや買い出しに出かけていたり、魚釣りに行っていたなどたまたま集落を離れていた者たちだけであった。また檜原本村、小野川は岩屑なだれの直撃は免れたものの、たまたま岩屑なだれが襲った地域に仕事に出ていたなどの理由で犠牲者が出ており、人的被害がなかったのは早稲沢のみであった。結局檜原村では200名以上の人々が亡くなった。
檜原村の畑地、山林も壊滅的な被害を受けた。前述のように当時の桧原村には水田がなかったため農地は畑の被害であった。また檜原村での被害地は私有地は比較的少なく、官有地の占める割合が多かった。また高地で寒冷な気候であった檜原村では農耕用の牛馬の飼育は少なかったため、家畜被害は少なかった。
磐梯山の北麓を埋め尽くした岩屑なだれは、長瀬川の水などを含むことによって泥流となり、まず磐瀬村川上温泉を襲った。泥流は川上温泉に当時3軒あった温泉場を完全に飲み込み、住民は全員死亡した。なお泥流が川上温泉を襲った時点での川上温泉の湯治客数については判明していない。
泥流は更に長瀬川を流れ下り、磐瀬村長坂を襲った。長坂では集落自体はほぼ泥流の直撃は免れた。しかし人口の約半数の80名あまりが亡くなるという、岩屑なだれの直撃を受けた檜原村以外で最大の人的被害が出た。これは長瀬川に近い場所で農作業中に泥流に襲われたという説と、磐梯山噴火に驚いた長坂集落の住民たちは、集落から見て磐梯山と反対側の長瀬川方面に避難したところに泥流が襲ったとする説がある。なお長坂は養蚕が盛んな地であり、7月半ばは養蚕の繁忙期であったため、地元住民ばかりではなく出稼ぎに来ていた人たちも被害に巻き込まれたとの記録が残っている。
泥流は若宮村名家まで流れ下った。名家でも10名あまりの泥流による死亡者を出している。
長坂では農耕用の牛馬の被害も大きかった。また後述する火砕サージ、土石流による被害と併せて、広い範囲の田畑や山林にも被害が及んだ。
磐梯山の東麓では火砕サージに伴う爆風(ブラスト)と、琵琶沢を流れ下った土石流による被害を受けた。爆風は磐瀬村見祢、磐瀬村渋谷、蚕養村白木城、三郷村伯父ケ倉の各集落を襲った。琵琶沢を流れ下った土石流による被害が大きかった見祢を除き、他の集落は主に爆風による被害であったため、渋谷、白木城では半数以上の家屋が倒壊するなど建物被害は大きかったものの、死者は各集落で2~3名と比較的少なかった。
見祢は爆風に襲われた上に、琵琶沢を流れ下った土石流の直撃を受けた。集落の東側は土石流により埋没し、10名あまりの死亡者が出た。なお国の天然記念物に指定されている見祢の大石は、この時の土石流によって流されてきたものである。
なお1888年の磐梯山噴火後、琵琶沢はその流れを変え、これまで見祢集落付近を流れてから長瀬川に注いでいたものが、白木城、渋谷の両集落付近で長瀬川に合流するようになった。そのため雨が降るたびに大量の土砂が集落近くに押し寄せるようになった上に、琵琶沢から大量に供給される土砂の影響で長瀬川も東側に流れが移動するようになり、後述のように両集落は移転を余儀なくされる。
磐梯山東麓を襲った火砕サージ、土石流によって田畑や山林にも多くの被害が出た。そして泥流による大きな被害が出た長坂とともに、見祢では農耕用牛馬にも大きな被害が出た。
7月15日、磐梯山噴火の報が入るや、福島県は早速県の警察部職員を現地に派遣した。また地元でも噴火直後から警察署員と戸長役場職員が救援活動に動き出した。
磐梯山は耶麻郡内にあったため、災害対応の中核は耶麻郡役所が担うことになった。災害対策仮事務所は猪苗代町外十ケ村戸長役場に置かれ、耶麻郡長が中心となって災害対応に当たった。福島県警察部の災害対策本部は猪苗代警察分署に置かれた。また猪苗代町戸長役場でも災害対策の担当者が任命された。福島県内各地の警察署巡査ら、県職員も出向して災害対策業務に従事した。7月17日には福島県知事折田平内が被災地の視察を行い、同日、県の各部署における災害対策の事務分担が定められた。また同時に郡役所出張所、警察分署、戸長役場に災害状況、被災状況の県への報告が指示された。
7月17日にはまた、天皇からの恩賜金3000円が下賜され、被災状況確認のため東園基愛侍従の派遣が決定された。東園は19日から23日にかけて被災地を視察した。後述のように当時、災害時の支援としてはまず備荒儲蓄金制度が活用された。しかしこの制度は凶作時の支援を主眼とした制度であり、使用目的も限定されていて災害支援には使い勝手の悪い制度であった。そのような中で被災後わずか2日という早い時期に下賜された、使用目的が限定されない3000円の恩賜金は被災者の救援に大きな効果を発揮し、また被災者と被災地に安心感をもたらすことになった。
救援活動の中でまず始められたのが遺体の捜索と負傷者治療であった。遺体は巡査2人と人夫4名がチームを組み、捜索に当たった。発見された遺体の多くは損傷し、7月の暑い時期であったため腐敗も進んでいた。そこで発見された遺体は人夫が仮埋葬を行い、各役場で公示された遺体に関する情報をもとに尋ねてくる家族、親族、友人知人を前に、仮埋葬した遺体を掘り返して確認してもらい、遺体の引き取りを進めるといった方法が取られた。そして身元不明のままの遺体は、埋葬地の自治体に引き渡した上で再埋葬された。
また福島県は各府県に対し、現地に居合わせて被害に遭った人がいないかどうかの調査を要請している。
負傷者の治療については、噴火当日の7月15日夕方までに救出された人たちは猪苗代警察分署と猪苗代小学校の校舎の一部に収容され、猪苗代小学校校舎に設けられた治療所で治療を受けた。また負傷者が多かった磐瀬村長坂にも仮病室が設けられ、緊急治療が施された。負傷者の多くは裂傷や骨折、打撲などを負っており、まず地元の開業医が治療に当たったが、災害発生当初は治療に携わる人員と治療に必要な医薬品や医療機器の不足から、対応は困難を極めた。
やがて福島県域の病院、そして日本赤十字社、東京帝大からも医師が来援し、被災後しばらくの間、負傷者の親族に任されていた看護も、7月25日以降は看護師が行うようになった。治療の結果、症状の軽快、在宅療養への切り替えが進み、7月25日には日新館に治療所が移された。更に8月14日には重傷者は福島病院に転院となり、軽症者は在宅で地元の医師が診察を行うことになって治療所は閉鎖された。治療中に伝染病にかかり隔離される患者も出るなど、治療所の運営には多くの困難が伴った。また治療中に12名の負傷者が亡くなり、障害が残った者もいた。
なお、この噴火災害に対して日本赤十字社が行った災害派遣は、これまで赤十字社の活動が戦時の救護に限定されていた中で、災害救護の先駆けとなる事例となった。派遣に際しては被災地の現地視察を行った折内福島県知事から山縣有朋内務大臣に宛てた被災地の医師不足を伝える電報が、山縣から宮内大臣の土方久元を通して皇后の耳に届いた。皇后は7月19日、宮内省を通して日本赤十字社に対して医員の派遣を行うよう要請し、日本赤十字社社長の佐野常民は早速派遣を決定した。
日本赤十字社の活動は災害発生から6日後の21日からとなった。派遣が皇后の意向で決められたという経緯から、活動は福島県など現地関係者の全面的なバックアップのもとで行われた。災害当初は整備されていなかった支援体制も21日になると整備されつつあり、患者数も徐々に少なくなっていた。そのため、派遣に実際的な意味が無かったとする見方もあるが、派遣医師が持参した医薬品や医療機器は大いに歓迎され、現地で活動中の地元医師と協力しながら救援体制の整備に一定の役割を果たし、24日で支援活動を終了した。
また皇后の派遣要請を受けて日本赤十字社の医師が救援活動に従事したことは、地元において磐梯山噴火の負傷者に対する見方を好転させ、全国的に活動が報道される中で、災害時の人命救助、負傷者支援の重要性を知らしめる機会となった。そして日本赤十字社の活動についても広く知られる機会となった。
そして後述のように1888年の磐梯山噴火は広くマスコミによって報道され、学術的な研究や支援を行いたいと、現地入りを希望する人たちが大勢現れた。その中で帝国大学医科大学も医師の派遣を計画し、福島県に打診を行ったが、現地は医師が足りているとのことで派遣は断られた。しかし医科大学大学院生であった芳賀栄次郎は会津若松出身であり、是が非でも故郷の災害救援に携わりたいと願い、同じく大学院生であった三輪徳寛とともに、帝国大学総長名の福島県知事あての紹介状を携えて現地に向かい、ボランティアで医療活動に従事した。これは日本における災害時ボランティアの先駆的な試みとなった。
住居を失うなど困窮した人たちのために炊き出し、そして避難所の設置も行われた。炊き出しは主に長瀬川流域方面で行われ、集落が全滅状態であった檜原村方面では少なめであった。炊き出しは10日間実施され、その後20日間は救助米が支給された。
そして檜原村の被災集落の住民でたまたま集落を離れていたために難を逃れた人々のために、猪苗代町新堀の民家を借り上げて避難所を開設した。避難所には世話人を2名配置して事務や被災者の支援に当たった。檜原村のほかに被害が大きかった磐瀬村長坂、磐瀬村見祢の被災者もまず猪苗代小学校に設けられた避難所に入所したが、その後に猪苗代町新堀の避難所に統合された。避難所の入居者は、家族が亡くなり取り残されて身寄りが無くなった者や、両親を失った子どもたちが多かった。なお、避難所が開設されていた期間については明らかになっていない。
そして家を失った人たちのために、家屋の再建費用に当たる小屋掛け費用の補助も行われた。1888年の磐梯山噴火災害の場合、岩屑なだれや土石流で集落が埋まってしまったケースが発生したため、前住宅地の近隣に集落を再建することをも考慮しながらの支給となった。
また被災地の治安維持も課題であった。磐梯山噴火が広く報道される中で、噴火後数日にして磐梯町には多くのジャーナリスト、学者らが集まり、外国人も大勢やってきた。猪苗代町は大勢の来訪者でごった返し、宿泊施設はたちまちのうちに満員となり、一般の民家に宿泊する例が相次いだ。不測の事態を警戒した警察、猪苗代町は保安対策を強化した。そして後述のように岩屑なだれで長瀬川が河道閉塞されたため、長瀬川下流域の農民は農業用水不足に悩まされることになった。乏しい水を巡って水争いが勃発しそうな状況にまで発展したため、争論中の農民たちに警察が解散命令を出す事態も発生した。
上記の救援活動の費用は、まず1880年(明治13年)に太政官布告により公布された、備荒儲蓄金の制度により賄われたものがあった。備荒儲蓄金とは凶作や天災時、被災者に対して国と地方が平時に蓄えていた資金を、食糧援助、小屋掛料、農具・種籾代として支給し、地租の負担が困難となった者には補助ないし貸与することを定めていた。磐梯山の噴火では炊き出しと救助米の支給、そして小屋掛代の一部として支出された。なお小屋掛代は恩賜金と義援金からなる救済金から、その多くが補助されている。
避難所の運営資金は地方税の救育費からと、一部は救済金から支出された。そして医療に関する資金は全て恩賜金と義援金からなる救済金から賄われた。
明治維新以降、日本では規模の大きな災害は発生していなかった。磐梯山噴火は日本の近代における最初の大災害であった。磐梯山噴火に際しては、明治以降、欧米から日本に入ってきた電報や鉄道が大いに活躍することになった。そして写真や幻灯といった視覚に関わる技術が、報道や磐梯山噴火に関する講演で使用されるなど、様々な近代技術が初めて駆使されることになった自然災害でもあった。また明治20年代に入り、新聞、雑誌といった新しいメディアは急速にその発行部数を伸ばしていた。
磐梯山噴火の第一報は電報によりその日のうちに東京まで届けられた、日本鉄道は噴火の前年の1887年(明治20年)には鉄道路線を宮城県塩竈まで延ばしていた。噴火後の磐梯山には報道関係者が鉄道で訪れ、それぞれのメディアの特色を生かした報道を繰り広げた。鉄道は現地取材に要する時間の著しい短縮化をもたらし、報道に速報性が見られるようになった。そして磐梯山噴火についての報道の中で、試行錯誤をしながらも揺籃期であった映像技術が活用された。
また、江戸時代の幕藩体制のもと、これまでの災害対応は被災した藩内など基本的に地域の中で行われてきた。それが磐梯山噴火では初めて本格的な新聞による災害義援金募集が行われるなど、国民的な関心事として災害救援が行われるようになり、日本の国民意識を育てる一つの契機になった。また戊辰戦争時には朝敵とされた会津で起きた大災害に皇室からの義援金が下賜されたり、政府も災害対策に乗り出すなど、国民に近代国家のあり方を示すことにも繋がった。
1888年の磐梯山噴火について、最も詳細な報道を行ったのは地元紙であった福島新聞であったと考えられている。1888年7月の福島新聞の紙面は発見されていないが、東京発行の新聞に転載された福島新聞の記事内容から、詳細な噴火報道が行われていたことが推測されている。また各新聞の中で最も早く磐梯山噴火を報道したのも福島新聞であったことが、地元住民の日記に掲載されていた7月16日付の福島新聞記事の抜粋記事から明らかになっている。
東京発行の各紙は、16日がたまたま新聞休刊日であったため、翌17日から磐梯山噴火に関する記事を報道している。この17日の報道内容は各紙とも比較的簡単なもので、ニュースソースは公的機関からのものであった。
翌18日から、各紙はそれぞれの特長を生かした磐梯山噴火報道を展開する。政府寄りの新聞とされた東京日日新聞は、天皇からの恩賜金3000円の下賜や侍従の被災地派遣が決定したことをいち早く社説で取り上げた。噴火報道については特派員を現地派遣せず、主に現地通信員からの報告を連載するという方法や地元紙福島新聞の記事の転載という形を取った。また当時、経済情報に強いとされ社会的信用があった時事新報は、特派員を現地に派遣して取材を行った。特派員を派遣した新聞社は時事新報以外に報知新聞、朝野新聞、朝日新聞などがあったが、朝野新聞以外の新聞社は、農商務省地質局、内務省地理局の専門家の現地調査に同行して取材を行った。これは当時はまだ、災害現場で新聞記者が独自取材を行うことが出来る実力に欠けていたためと考えられる。また専門家に同行しての現地取材ではあったが、現地ではやはり各紙記者による報道合戦が繰り広げられたと考えられている。
各紙の中で現地取材に最も積極的に取り組んだ新聞のひとつが朝日新聞であった。噴火のわずか5日前の7月10日に東京進出を果たした朝日新聞は、7月16日に新進記者を現地に派遣し、磐梯山噴火口の現場を報告する記事などを発表した。続いて噴火の状況を版画にすべく、山本芳翠と山本の弟子を20日に追加派遣した。山本らも内務省土木局から派遣された古市公威と同行する形で現地入りしており、やはりこれも災害取材を新聞社単独で行うのは難しかった実情を示していると考えられる。なお、山本らは朝日新聞紙上で磐瀬村長坂、磐瀬村見祢などといった被災地のルポルタージュを掲載し、更に山本が描いたスケッチをもとに合田清が製作した木版画「磐梯山噴火真図」を新聞付録として発表している。
朝日新聞の磐梯山噴火の現地報道は、専門家に密着した取材内容や被災地のルポなど、知識欲がある新たな読者層の獲得を目指したものであり、噴火報道によって知名度を上げることに成功した朝日新聞は、東京での発行部数を急速に増やしていった。また磐梯山噴火後の記者の現地派遣は、濃尾地震などその後に続く災害報道の先駆けとなるものとなった。
噴火開始から数日間の報道の特長としては被災者支援に関する報道が少なく、磐梯山噴火という自然現象に対して、農商務省地質局、内務省地理局、内務省土木局、帝国大学といった専門機関がそれぞれ専門家を派遣し、学術的な調査を行うといった報道が目立つことである。各紙の社説や記事も「被災者はお気の毒であるが、磐梯山噴火は地学に関する学術研究のまさに好機である」。といった論調が多かった。
7月21日になって新聞社15社合同で義援金の募集を発表した。朝日新聞は戊辰戦争で戦場となり大きな被害、苦しみを受けた会津が、また磐梯山噴火という大きな災難に見舞われたとして、会津人民の不幸に同情するという内容の社説を掲載した。翌22日には各紙とも義援金の拠出を促す社説を掲載した。こうして新聞各紙はこれまであまり報道して来なかった被災者支援にようやく目を向け始めた。その後も義援金の募集や犠牲者追悼の記事が掲載され、被害状況について紹介する記事は減っていった。また磐梯山噴火の調査に従事した専門家に取材した記事や、現地取材に従事した記者たちによる記事が掲載されるようになった。そして8月に入る頃には、多くの新聞では磐梯山の噴火報道は下火となっていく。
そして朝日新聞は磐梯山噴火災害報道でこれまで見られなかった試みを行った。磐梯山噴火をテーマとした連載小説「虚無僧富士磐梯(こむそうふじういわおのかけはし)」を、7月29日から8月31日までの間の29回に渡って、絵入りで連載したのである。この虚無僧富士磐梯の作者は不明であり、小説としても成功したものとは言い難いが、東京進出間もない朝日新聞が読者の歓心を得やすい連載小説を掲載して、積極的な読者獲得を目指そうとしていたことの現れであると考えられる。
前述のように磐梯山噴火を報道する新聞記事は、噴火後約1週間を経て被災者に対する義援金の応募や、現地からの専門家や記者たちの生の情報が掲載されるようになった。噴火直後からこのような報道がなされなかった背景には、もちろん当時の情報の伝達スピードの問題などがあったが、やはり災害報道共通の課題として指摘できる被災地とそれ以外の地との情報ギャップという問題に突き当たる。結局、現地との情報ギャップは十分に解決されぬまま報道は下火となっていき、世間の関心も低下していった。
日本国外のメディアも磐梯山噴火を報道した。イギリスのタイムズはヘンリー・S・パーマーの現地取材記事を掲載している。またフランスのル・モンドの通信員であったジョルジュ・ビゴーの磐梯山噴火の通信文、銅版画が、ル・モンド・イリュストレに掲載された。