琉球の朝貢と冊封の歴史
1487年、マラッカ王国へ赴いた冊封使が海難事故に遭い、正副使ともに死亡した。この事件以後、明の官僚たちは冊封使として渡海することを忌諱するようになった。1487年以降、最初に冊封の対象となったのは、1527年に約50年間王位にあった後に亡くなった尚真の跡を継いだ尚清であった。1527年秋、尚清は早速明に請封使を送った。この時、明側は調査をして回答するとの返答をしたが、肝心の使節が明からの帰途、海難事故に遭って死亡したために返事が琉球側に届かなかった。そこで1530年に琉球側は改めて明に請封を行ったが、明は福建の地方官に実態調査を命じるとともに、尚清に簒奪の疑いありとして、新国王である尚清の出自と地位が確かであることを示す、「国中臣民結状」つまり琉球の民の信任状を提出するように求めた。もともと明は冊封時に新王の正統性を問題にしたことは無く、実際問題として正統性を確かめるのは困難であり、万一簒奪の事実が判明したとしても明が王位継承自体を覆すことは不可能に近い。従ってこれは尚清の冊封を引き延ばしたい理由が明側にあったと考えられている。
明が尚清の冊封を引き延ばしたかった理由のひとつは、前述のようにマラッカへ赴いた冊封使が海難事故に遭い、正副使ともに死亡した事故以降、海を渡る冊封使の危険性について明の官僚たちが強く意識するようになったことが挙げられる。また当時、倭寇の活動が活発化しており、琉球への海路は一層の困難が予想された。このような中で、琉球国王の冊封を中国国内で使者に国王に封じる詔書を手渡す領封で済まそうとの議論が発生した。もう一つ、琉球への頒封が困難であった嘉靖年間初頭特有の事情があった。嘉靖帝は皇位を継ぐ男子がいなかった正徳帝のいとこであった。帝位を継いだ後、嘉靖帝は実父を皇帝扱いしたいと願い、それに反対する廷臣たちを大弾圧した大礼の議が起きていた。その結果として高級官僚に大幅な欠員が生じ、琉球に冊封使を送る余裕が無かったのである。
この時の冊封は、結局、「国中臣民結状」を持参した1532年の請封を受けて、1534年に琉球に冊封使が出向いた上で実施された。1532年には中国近海の情勢は落ち着いてきており、また大礼の儀後の高級官僚不足も解消に向かっていた。なお「国中臣民結状」は尚清の次の尚元の請封時には提出されなかったが、次々代の尚永以降、継続して提出されるようになる。
1557年、尚清の跡を継いだ尚元が請封を行った。嘉靖帝はこれまで通り琉球で冊封の儀式を行う頒封を行うことを決定した。しかし冊封使が福州で琉球渡航を待っていた1560年、琉球からの通例の進貢使が、福州で冊封を行う領封を要請したのである。これまで琉球側から領封の要請はなく、その後も明清交代期に琉球側が頒封に消極的になったことがある以外、このような事態は起きなかった。琉球側の言い分としては、琉球渡航は悪天候の危険が伴い、しかも倭寇が猖獗を極めているため、明の使者にとって危険が多い領封ではなく、領封を行ってはどうかというものであった。実際この頃、倭寇が活発化しており明はその対応に苦慮していた。
倭寇対策に頭を痛めた嘉靖帝は、臣下に対応策を下問している。その中で琉球を通して日本側に倭寇禁圧を求める案が浮上した。前述のように明はこれまでも琉球を日本との交渉窓口にしようとしたことがあり、実際、寧波の乱後の琉球の仲介は成功していた。そこで嘉靖帝は日本に倭寇禁圧を求める明の意向を琉球を通じて伝えるという密命を、冊封使に託そうともくろんだ。この話を察知した琉球側が、密命を受けることを忌避するためにあえて領封を望んだのではとの推察がある。この時も明側はこれまで通り頒封とすべきか、領封に変えるべきか論争が起きたが、結局従来通りの頒封と決し、1561年、冊封使が渡琉した上で尚元の冊封儀礼を行った。
琉球国王の冊封を頒封とすべきか、領封とすべきか、明の朝廷内で最も紛糾したのが尚寧の冊封時であった。1589年に王位を継承した尚寧は、1595年に請封を行った。豊臣秀吉による朝鮮出兵への協力強要などで琉球国内は混乱しており、王位継承後しばらくの間の請封は困難であった。尚寧の請封が遅れる中、明の国内では冊封を急いで明の後ろ盾として琉球を盛り立て、日本に対する備えとすべきという意見も出されていた。この請封を受けて福建の責任者は、倭寇の活動が活発であることを理由に、福建で尚寧を琉球国王に封じる詔書を琉球からの使者に手渡す領封か、さもなければこれまで文官を冊封使として派遣していたのを武官の派遣に変えてはどうかとの意見を出す。明の朝廷内で議論がなされ、万暦帝は領封を行うと決定した。
琉球側は万暦帝の領封の決定に納得しなかった。慶長の役のあおりを受けてしばらく尚寧の冊封問題は進展しなかったが、事態が落ち着きを取り戻しつつあった1600年に琉球は使者を送り、これまで通り琉球に冊封使を送って冊封儀式を執り行う、頒封の実現を希望した。ここで万暦帝は1595年の領封決定を覆し、武官を冊封使として派遣する決定を下す。万暦帝の武官派遣決定の意図は、日本側との戦争状態が終結して間もない時点での安全面を考慮したからと考えられる。
しかし琉球側は1601年、改めて使者を送って冊封使として文官の派遣を求めた。琉球としてはこれまで武官が冊封使として来琉した前例は無く、また琉球側としては武官の派遣は希望しておらず、今まで通り文官の派遣を求めた。加えて1600年に派遣した使者は、武官の派遣という回答を琉球に持ち帰ってきたことについて罪に問うことにしたと報告した。琉球側が武官の派遣を忌避したのは、武官派遣は明が琉球国王を罪に問うためであると受け取られることを恐れたからとされている。後述のように尚寧は日本の情勢を明に通報し続けていて、明に対する服従の姿勢は崩さなかった反面、秀吉の強要に屈して要求の半量とはいえ兵糧米を供出していた。いわば日明双方に配慮した外交を余儀なくされていたわけで、琉球国内で国王を罪に問うために明が武官を派遣してきたと受け取られる素地は十分にあった。
万暦帝は琉球側の要請を認めて文官を冊封使として派遣することを決定し、1603年には正式に夏子陽が冊封使に任命された。結局万暦帝の決定は3度変更されたことになる。しかし文官派遣との決定が下り、実際に冊封使が任命された後も意見対立は尾を引き、武官の派遣論、そして領封とすべきとの意見が蒸し返された。さすがに皇帝の命を受けて文官の冊封使が任命された後に変更をすれば、問題がますます大きくなり明の国威に傷がつきかねないとの意見が通り、1606年、冊封使夏子陽が琉球へ向かい、尚寧の冊封儀式を執り行った。王位継承後17年後のことであり、これは王位継承後18年後である1866年に冊封された尚泰に次いで、時間がかかった冊封となった。
この万暦帝の首尾一貫しない対応について、廷臣の中から批判の声が上がった。結局万暦帝は、尚寧以降の琉球国王冊封については、福建で詔書を琉球からの使者に手渡す領封を行うとの判断を示した。つまり万暦帝は4回、判断を変更したことになる。明側としては海難の恐れや倭寇の危険に加え、冊封使の乗船する船の建造等、頒封の負担が大きかったことが領封論の根本にあった。しかしこれまでの頒封からの変更は伝統に反するとの意見も強く、緊張状態が続いていた対日関係を考えると、頒封を強く望む琉球側の要望に応えることによって琉球国内の動揺を抑える必要性は高かった。また冊封に伴い琉球に派遣される使節団の貿易活動による利潤も無視できなかった。
一方、琉球側は尚元の冊封時の1560年には領封を求めたのにも関わらず、約40年後の尚寧の冊封時は執拗に頒封を要請した。琉球側の頒封へのこだわりは、明側と同じく伝統に従うべきであるとの考え方が強かったこと、琉球国王の権威を高めるために、冊封使による冊封儀式に大きな意味があると判断していたことが挙げられる。また尚寧の冊封時にはこれまで以上に明からの冊封使を迎える必要性が高かったとの指摘もある。尚寧の治世、日本、中でも島津氏の脅威が増大しており、琉球王府にとって中国との関係性の象徴である冊封の重要性が増していたのである。14世紀以降、琉球にとっては貿易面を中心に朝貢によるメリットの享受が冊封を受ける最も大きな意味であったものが、琉球王国の体制が危機を迎え、国内が動揺するようになる16世紀後半以降、自らの体制保障として冊封されることを重要視するようになっていく。この冊封を琉球王国の体制保障と結びつける考え方は、17世紀初頭の薩摩藩による琉球侵攻後、ますますはっきりとしていく。
尚寧の死去後、1621年に尚豊が跡を継ぐ。尚豊は継位後、1622年に尚寧の死去を伝えるとともに自らの冊封を願う請封を行った。明側から後述のように琉球侵攻後の民力休養の必要性を理由に朝貢を5年ごととするとの決定が下され、尚豊の冊封については認めなかった。その後、琉球側は3度に渡って請封を行ったが、明側はなかなか尚豊冊封に応じようとしなかった。しかし結局は1629年、4度目の請封を受けて尚豊の冊封使を琉球に派遣することを決定する。
尚豊の冊封が決まると、明の朝廷内にこれまでの頒封、領封についての議論を背景に、領封を行うべきであるとの意見が沸き起こった。しかし崇禎帝は、頒封することによって明として琉球に対して二心が無いことを示すとともに、これまで頒封が行われ続けてきた伝統に従うべきであると領封論を退ける。結局、今後琉球国王の冊封は領封とするとの万暦帝の最終決定は反故にされた。なお、この時の冊封使正使の杜三策は冊封使任命後、琉球への航海の危険性、そして冊封使が乗船する船の建造には時間と巨額の費用が掛かり、造船そのものも技術的に難しいと、琉球の頒封を実施する困難さを訴える上奏文を提出している。
琉球頒封の難しさを崇禎帝に訴えた杜三策であったが、結局1633年に冊封使として琉球に渡ることになる。なおこの時の琉球への航海は往復とも比較的順調であった。
15世紀から16世紀前半にかけて島津本宗家は著しく弱体化していた。領国各地には有力な分家、国人領主がいて、混乱した状態が続いていた。この頃、琉球と島津家の関係は琉球側に優位であった。16世紀半ばになって島津貴久がようやく混乱を収拾し始め、1570年代に入ると領国の再統一に成功する。領国の再統一を成し遂げた島津氏の勢力は更に九州全土を席巻する勢いとなった。こうなると島津側は琉球に対しても次第に高姿勢で臨むようになっていく。
しかし1587年、島津氏は豊臣秀吉の九州平定の結果、秀吉に臣従を余儀なくされる。秀吉は武力行使をちらつかせながら琉球に服従を要求し、1591年には朝鮮、明の征服のために要する兵糧米の供出を命じた。琉球側は秀吉が要求する半量を供出した。しかし残る半量については島津側からの催促があったものの国内の窮乏を理由に断っている。その一方で琉球は明に日本の、特に秀吉の朝鮮、明の征服構想についての情報を提供していた。
1598年の秀吉の没後、徳川家康が権力を引き継いでいくことになる。家康の政治的な課題のひとつが明と朝鮮との関係改善であった。中でも明との貿易再開に対する期待は大きかった。家康は室町時代の勘合貿易の復活、ないしは互市のような形で貿易を行うことを考えていた。家康は琉球を通じて明側と交渉することを考えた。1606年には日明の互市を琉球を舞台に行う構想を薩摩側を通して琉球に伝えている。
一方、薩摩側には切実な問題が起きていた。島津氏内では家中の統制が十分に取れず、しかも江戸城築城のお手伝い等で出費も嵩み、厳しい財政難に直面していたのである。この財政難を打開すべく、琉球に侵攻して奄美大島等を割譲させることをもくろんだのである。1606年、江戸幕府は薩摩側からの琉球侵攻の要求を認めたが、あくまでも琉球を通じて明側と貿易交渉を行うことが先決で、それが上手くいかない場合に侵攻を許可するというスタンスであった。
琉球としても幕府や薩摩藩の要求を受けて対策を講じようとしていた。明との交渉を行ったのである。1606年には尚寧の冊封のために冊封使夏子陽が来琉した。琉球側は夏子陽に薩摩藩からの、領内への明の商船来航を願う書状を渡し、更に琉球側は明に中国商船の琉球への渡航許可を要請した。これは琉球を日明貿易のハブとする構想であった。しかし文禄・慶長の役からまだ日も浅く、明側の日本に対する不信感は拭い難かった。冊封使夏子陽は琉球側に対して日本との通商の厳禁を命じ、交渉は失敗に終わった。なお夏子陽は1606年の琉球の現状について、多くの日本人が我が物顔にふるまっていて、近々琉球は日本にやられてしまうだろうとの感想を述べている。
1607年、琉球は更に使者を明に派遣して、改めて中国商船の琉球への渡航許可を求めた。しかしやはり明は琉球側の願いを聞き入れようとはしなかった。こうして外交交渉で局面を打開しようとした琉球の努力は実らず、1609年の琉球侵攻を迎えることになった。
琉球侵攻の成功について報告を受けた家康は、薩摩の働きを賞賛するとともに薩摩藩の琉球支配を認めたが、その一方で琉球王国を存続させることも命じられた。
侵攻後の1609年5月、尚寧の日本連行後に福州に送る文書を作成している。文章内で尚寧は琉球侵攻の経過を説明し、自らがまもなく日本に連行される予定であることと、1609年に派遣予定であった進貢船の派遣は延期する旨などを記していた。この文章はすぐに明に送られることは無く、9月に尚寧は鹿児島で明との冊封関係の継続を指示された。1610年1月、薩摩側からの冊封関係の継続指示を受けて琉球側は新たに文書を作成し、1610年に前年延期した進貢を実施するとともに、1609年5月の文章と1610年1月の文章が併せて明側に渡された。この1610年の進貢時に明は琉球侵攻の事実を把握し、1610年12月、万暦帝は琉球侵攻後にも関わらず進貢の遅れを心配する琉球を慰めるとともに、尚寧が帰国した後も明に対して恭順を守れば皇帝の意思に背くことは無く、琉球と日本の事情について改めて報告するよう命じ、その報告に基づいて今後の対応を決定するとした。琉球情勢に不安を抱き、日本に対する警戒心を覗かせてはいるが、1610年の進貢に対する明の態度は比較的平穏なものであった。
幕府と薩摩藩は、琉球が改めて日明貿易の再開の仲介役となることを期待していた。1611年10月、尚寧は琉球に帰国するが、その直後、島津家久は尚寧に、海上の島での出会貿易、琉球での出会貿易、室町時代と同様の勘合貿易のいずれかを明に選択させ、交易を拒否する場合には明の沿岸部に攻撃を行うとし、この要求を明側に至急伝えるよう指示した。
島津家久の指示を受け、琉球は1611年11月に貢物の半量を進貢するとして進貢使を、そして1612年1月には残り半量を進貢する使者が派遣され、両者は福州で合流した。ところがこの両使者を迎えた明側は態度を硬化させた。まず琉球が日本の手先となって使節を派遣してきているのだと断ずる意見が相次いで上奏された。そして薩摩側の通商要求と、明が拒絶した場合に武力行使を示唆していることについても明側に伝わり、明側の態度を著しく硬化させた。結局1612年11月、万暦帝は琉球侵攻での疲弊を考慮するとの名目で、今後10年間は進貢を行わないよう命じた。
1613年春、島津家久は「与大明福建軍門書」という文書を起草させている。これは尚寧が福建の代表者に宛てる手紙で、内容的には海上の島での出会貿易、琉球での出会貿易、室町時代と同様の勘合貿易のいずれかを明に選択させ、交易を拒否する場合には明に数万の日本軍が侵攻するとのもので、1611年10月の、家久から尚寧に宛てた指示とほぼ一致している。これは琉球を通じての明との貿易交渉がなかなか捗らない家久の焦りが見られる。
この「与大明福建軍門書」が明側に渡った形跡は無い。1613年7月、明から使者が帰国し、万暦帝の今後10年間は進貢を行わないよう命じた事実が伝えられた。琉球側は大きな衝撃を受け、早速明に再考を促す使者を送った。琉球を仲介者にして強硬に明に対して通商を求める幕府と薩摩藩のやり方は、通商回復どころか琉球の朝貢貿易も10年間ストップさせられるという最悪の結果を招いた。さすがの島津家久も1615年3月には尚寧に明と琉球との関係改善に努めることが大切だとの書状を送り、10年間進貢停止の再考を求める琉球使節の訴えが退けられたことを知った1615年9月には、琉球を慰める書状を尚寧に送っている。
長崎代官の村山等安は、対明貿易の拠点として利用することを主目的として台湾占領を計画し、まず幕府から高砂国渡海の朱印状を取得した。そして1616年3月、子の村山秋安が指揮する13隻の艦隊で約2~3000名の兵士を台湾に派兵する。しかし艦隊は暴風雨に遭って台湾まで辿り着けたのは1隻のみで、それも現地人の抵抗によって占領に失敗する。琉球は1616年2月に明に使節を急派してこの台湾侵攻計画を明側に通報していた。琉球が薩摩藩に操られていることを警戒していた明側は、当初この情報に懐疑的であったが、実際に侵攻が行われると琉球の忠節を褒め、賞することにした。村山等安は更に翌1617年には部下を福州に派遣して、徳川秀忠の日明交易を求める書簡を届けたが、前年の台湾侵攻と薩摩藩の琉球侵攻などについて厳しく指弾され、追い返された。
しかし1616年に派遣された使者も、忠誠を褒められこそすれ進貢の再開については認められなかった。その後も琉球は様々な名目でほぼ毎年明に使者を送るものの、なかなか進貢の再開は認められなかった。1620年、明では万暦帝、琉球では尚寧が亡くなった。1622年、新国王の尚豊は万暦帝の進貢停止命令から10年が経過したとして、朝貢の再開と自らの冊封を求める使者を送る。明側は進貢は受け入れたものの、まだ民力休養が不十分だとして今度は五年一貢を命じられた。
1620年代に入り幕府の政策が大きく変化した。明と貿易等の直接交渉を目指す方針を転換し、対外貿易を幕府が管理していく路線を目指すようになった。その路線のもと、最終的には1630年代、幕府の直轄地である長崎で対外貿易を管理する体系が完成する。そうなると薩摩藩が目指していた明との直接交易は不可能になる。そこで琉球の朝貢貿易に参画してその利潤を得る方針へと転換していく。
そのような中で尚豊は4回に渡って請封を繰り返し、4度目の1629年、ようやく冊封が認められる。1633年には冊封使が来琉し、冊封使帰国時に併せて派遣された護封使と謝恩使が持参した尚豊の二年一貢の復帰要請を明側は1634年11月に認め、二年一貢への復帰が叶えられた。この知らせは1635年5月に琉球に届き、早速薩摩藩と幕府に伝えられた。島津家久からは二年一貢復帰を喜ぶとともに、琉球側に対明貿易に一層力を入れて取り組むように指示する書簡を琉球側に送っている。
1630年、琉球が二年一貢への復帰に尽力している中、薩摩藩は深刻化した藩財政再建の切り札として琉球の朝貢貿易に参画し、その利潤を得る方針を決定した。朝貢貿易の中でも薩摩側が最も期待をかけたのが生糸貿易であった。翌1631年、薩摩藩は琉球側に二年一貢への復帰のみならず、船の数や派遣回数の増加を明側と交渉するように命じる。琉球側としても朝貢貿易の拡大は利益となるため薩摩藩との利害が一致する面もあった。そこで琉球は薩摩藩の要求に対して貿易を拡大したいのならば薩摩側も協力すべきではないかと訴えた。協議の結果、貿易資金の一部負担や人員の援助等、一定範囲で琉球側の訴えを認めて朝貢貿易を琉球と薩摩藩の共同経営として、貿易拡大を図る体制を整えた。
この薩摩藩との協力体制については、琉球王国内ですんなりと受け入れられたわけではない。国王の尚豊は、明からの冊封と島津氏への奉公の両立が琉球王国の基礎であるとして、1633年に冊封使を迎えるに当たり重臣に対して、琉球は明のご恩情によって存続して来れたわけで、まずは冊封使の覚えがめでたくなるように努め、それによって特に薩摩藩の求める貿易拡大が達成されるようにとの指示を出している。しかし国内には薩摩藩に反発する声も強く、尚豊の意向はなかなか徹底されなかった。
琉球が薩摩藩と協議した冊封貿易拡大策のうち、新たな朝貢品目を加え数量も増やすことによって貿易量を増加させる策は、明側も受け入れたために達成できた。そして朝貢品目と数量の増加に対応するために進貢船をこれまでの1隻から2隻とすることも了承された。しかし後に1680年代に接貢使として定着することになる、進貢使の出迎え目的で二年一貢の間の年に船を派遣する案は明側から拒絶された。また琉球側は1633年の尚豊冊封後、慶賀使や漂流民送還名目の解送使を相次いで送ったが、明側から貢期を厳守するように命じられた。明は琉球からの頻繁な船の派遣は、中国商品を入手して日本に転売する目的であることを見抜いていた。
そして朝貢貿易で最も利益を上げると期待した白糸(生糸)貿易で、大きな失敗をする。1634年と1636年の進貢時、琉球は薩摩側から押し切られる形で、明の規定に定められた限度額の12倍という多額の銀で白糸の買い付けを行おうとした。しかし1634年、1636年ともに詐欺に遭って多額の銀を福州の商人に持ち逃げされてしまった。琉球側は詐欺にあったことを福州当局に訴え、犯人逮捕と銀の返還を願った。ところがこれが藪蛇であった。限度額の12倍という多額の銀で白糸を買い付けようとしていたことが露見し、摘発されてしまったのである。結局1637年に琉球は白糸貿易の禁止のペナルティーを科せられた。1638年の進貢時は1637年の禁止命令が琉球まで届く日時が考慮されて白糸の取引が認められたが、1640年からは厳禁とされた。またせっかく購入した白糸も不良品であり、この白糸貿易をめぐるいきさつについて琉球は薩摩側から厳しく非難された。購入した白糸が不良品であったのは、薩摩藩との協力体制に不満を抱く交易担当者が不良品を購入したためであった。尚豊は交易担当者に厳しい処分を下し、薩摩側からの直接的な介入を回避した。
尚豊を始め琉球王府は白糸貿易の復活を願い、明側に請願を繰り返すとともに国王尚豊自身が寺社に白糸貿易の復活を祈願した。結局明の滅亡後の1645年、南明の弘光帝が白糸貿易の復活を認めることになる。一方、白糸貿易時の貿易担当者の抵抗に代表されるように、国王尚豊の明からの冊封と島津氏への奉公の両立が琉球王国の基礎であるという国家理念は、まだ琉球国内に十分定着していなかった。この国家理念の定着には明から清への王朝交代による混乱の沈静化と、羽地朝秀の改革により、儒教に基づく体制の再編が行われることが必要であった。
1644年2月、尚賢は進貢使金応元らを明に派遣する。尚賢はまだ冊封を受けておらず、この時の進貢は請封、そして前述のような経過で停止された白糸貿易の再開の嘆願を兼ねていた。しかし同年3月、李自成率いる農民軍が北京に入城し、崇禎帝は自殺して明は滅亡する。崇禎帝の死去を知った金応元らは、琉球本国との協議を行わずに、独自の判断で南京で即位した弘光帝のところへと向かった。
即位したばかりの弘光帝は琉球からの使節を歓迎した。琉球側の要望であった白糸貿易の再開を認め、冊封使の派遣も決定した。また弘光帝は1644年末に、崇禎帝の死去と自らの即位を知らせる使者を琉球に送った。知らせを受けた琉球側は早速、亡くなった崇禎帝を弔う進香使と弘光帝の即位を祝う慶賀使として毛大用らを派遣する。
ところが肝心の弘光帝の南京政権はあっけなく瓦解する。1644年5月には山海関を超えた清軍が北京に入城し、翌1645年5月には清軍は南京を攻撃し、陥落させた。南京政権の琉球への冊封使派遣は実現しなかった。弘光帝の南京政権の瓦解後、福州で隆武帝が即位する。毛大用らは隆武帝のところへ赴くことにした。隆武帝は弘光帝と同じく生糸貿易の再開を認め、また自らの即位を知らせる使者を琉球に送った。1646年3月、琉球側は隆武帝の即位を祝う慶賀使として毛泰久、金正春らを派遣する。
任務を終えた毛泰久、金正春らは福州から琉球への帰途についた。しかし中国沿岸で海賊に襲われてしまい、命からがら福州に逃げ戻った。すると1646年9月、清軍の攻撃により福州は陥落して隆武帝の政権は崩壊していた。つまり琉球使節は清軍が占領している福州に戻ったことになる。土通事(中国人の琉球語通訳)謝必振らの助言を受け、毛泰久、金正春らは本国の指示を待たず清軍に投降することになった。
明末の混乱と清の勢力伸長は、琉球側もかねてから把握していた。1639年には清の北京攻撃に関する情報を薩摩藩に伝えており、1646年6月には幕府は琉球側からの確認に対して、これまでと同様に明との生糸貿易の継続を指示している。また1646年の段階で琉球は薩摩藩に対して、清側が弁髪を強制するのではないかとの懸念を表明し、対応について相談している。幕府は琉球ルート以外からも中国情報の収集に努めていた。1646年8月には隆武帝の使者が長崎に来航して日本側に援軍の要請をした。隆武帝の援軍要請を聞きつけた薩摩藩は幕府に対し、先陣を務めたいとの意思表示まで示していた。
しかし1646年10月に長崎に到着した中国船から福州陥落の情報を入手した幕府は、援軍派遣の中止を決定する。そして清の攻勢が日本にまで及ぶことを警戒し、幕府は諸大名に対して海防強化を指示する。特に中国との距離が近い琉球、中でも八重山諸島は防衛体制の強化の必要性が高いと判断され、1647年には幕府の指示により薩摩藩が警備兵を派遣するに至った。
ところで清軍に投降した毛泰久、金正春ら琉球使節は、清軍の命令により謝必振とともに1646年12月に北京へと向かった。琉球使節が北京へ向かう途上の1647年2月には、順治帝が諸外国からの朝貢受け入れを表明した。4月に北京入りした毛泰久、金正春らは清側から歓迎され、順治帝は明から下賜された詔勅と印の引き渡しを命じ、返還を受けた上で冊封を行うこととした。明から下賜された詔勅と印の引き渡しは、中国の新しい支配者として「明を捨てて清に仕える」ことを要求するもので、琉球以外の冊封を受けていた諸国にも等しく命じられていた。また順治帝は琉球の招撫のために謝必振を派遣することとした。
1647年6月、毛泰久、金正春ら琉球使節、そして謝必振は北京を出発して福州まで戻り、その後琉球へ向かうことにしたが、明清交替期の混乱の中、福州に戻るまでまる1年かかってしまった。その間に毛泰久は病死する。1648年6月、ようやく福州まで戻ったものの、明の残存勢力(南明)のひとつであった監国魯王の勢力に阻まれ、やはり1年間福州に留まらざるを得なかった。この間、琉球本国には毛泰久、金正春ら琉球使節の動静は全く伝えられておらず、行方不明状態であった。そこで使節の行方を調査する使者を派遣したものの、海賊に襲撃されて1647年10月に琉球に逃げ戻っていた。そのような中で尚賢は冊封を受けることなく1647年9月に亡くなり、弟の尚質が王位を継いだ。
1649年6月、ようやく金正春ら琉球使節と謝必振は福州を出発して琉球へと向かった。船は薩摩まで流され、いったん長崎まで回航された上、9月にようやく琉球に到着した。琉球使節の帰還ばかりではなく清の使節である謝必振も琉球に派遣された状況を把握した薩摩藩は、対応策を幕府と協議している。薩摩藩も幕府も清の使節への対応に頭を悩ませる。というのも当時まだ明の残存勢力と清との戦争が継続しており、後述のように明の残存勢力からのアプローチも継続していたからである。結局、明と清のいずれが勝利するのか状況を見極めなければならず、当面はどちらつかずな対応で時間稼ぎをするしかないと判断した。この結論は琉球側に伝えられ、琉球側も同意した。
1649年2月、琉球は監国魯王に使節を派遣して朝貢をしていた。そして1649年6月には琉球に監国魯王からの書状が届けられていた。書状では琉球の忠節を賞し、尚質を冊封する意思を示した。加えて賊徒である清の勢力を駆逐して明を復興する決意が述べられていた。また監国魯王の部下からは、兵器と火薬の援助を求める書状が併せて届けられていた。琉球側としては清の側にも監国魯王の側にも一方的に肩入れするのは難しいと判断せざるを得なかった。