八丈小島のマレー糸状虫症
これらの結果、いずれも予想したような成果をあげた反面、同年12月の再調査では、スパトニン服用の不徹底から依然として保虫者がいること、DDT散布からおよそ2か月後より殺虫効果が薄れ始め、蚊やハエなどの活動が再開されたことが確認され、糸状虫(フィラリア)の根絶のためには、これらの総合的な対策を年に数回の割合で繰り返し定期的に実施する必要があると考えられる。
このようにまとめており、ここで提唱された「スパトニンの服用による駆虫」と「媒介蚊(ボウフラを含む)の駆除」の2つを総合的に繰り返し実施するという方法がモデルとなり、その後、日本各地のフィラリア症流行地で実施されていくことになった。
佐々は何度も八丈小島へ通い研究を重ね、その病態の解明とスパトニンによる治療、そして感染源の駆除方法を見出したが、伝研が東京大学の機関であるとは言え、一研究者が毎年訪問して治療を行う事には限界があった。かねてより佐々は行政へ全権を委ねようと、これまでに得たデータを携え何度も都庁を訪れていた。離島とは言え八丈小島は東京都の一部であり、行政主導による対策の必要性を訴えたが、毎回、予算がないの一点張りで話が先に進まなかった。佐々はある時「東京都は八丈小島のマレー糸状虫を天然記念物にするつもりなのか」と予防部長に詰め寄ったという。
佐々ら伝研の関係者は八丈小島での研究と並行して1953年(昭和28年)12月の奄美返還以降、奄美大島でのバンクロフト糸状虫の調査を行っており、同様に鹿児島県下でフィラリア研究を行っていた鹿児島大学の佐藤八郎、尾辻義人らと1957年(昭和32年)より話し合いを行い、翌1958年(昭和33年)4月より奄美大島の4つの各地区で、100名ほどの住民を対象にしたスパトニン投薬による本格的なフィラリア駆除が開始された。これは文部省の科学研究費の補助を仰ぎ実行されたものであった。その後も各研究機関や医療関係者らは予算的な問題を抱えながらも努力を重ね、愛媛県佐田岬半島や、長崎県五島列島での集団検診やDDT噴霧など、フィラリア症防圧に向けた対策が日本の各地で行われていった。そのような中、フィラリア症対策の国家事業化に向けた要請を伝研の佐々、長崎大学の北村、鹿児島大学の佐藤らは厚生省に何度も申し出ていた。
防圧活動の成果が日本各地から届く中の1961年(昭和36年)8月、太平洋学術会議がハワイのホノルルで開かれ、日本からは佐々をはじめ厚生省、各大学、沖縄からは琉球衛生研究所の担当者が参加した。議題に挙げられたフィラリア対策の各国の現況などが報告され、日本でのスパトニンの投与法とDDT残留噴霧法のデータとその効果が示されると、座長のカリフォルニア大学のJ・F・ケッセルはこれを絶賛し、早速ケッセルはそれを英文の原稿にまとめ、ハワイ滞在中に佐々らに内容のチェックを依頼した。このように日本のフィラリア対策の実績が国際的に評価されはじめた1962年(昭和37年)、フィラリア対策は厚生省認可の国庫補助事業となり、日本全国のフィラリア症流行地を対象に大規模な対策が始まった。
八丈小島では、1956年(昭和31年)にヘリコプターなどを使って行われた大規模な駆除作業の後にも、伝研の関係者による研究は継続されていた。1961年(昭和36年)に新人教員として鳥打小中学校へ赴任した児童文学作家の漆原智良は著書『黒潮の瞳とともに』の中で、八丈小島赴任中の1962年(昭和37年)11月に行われた集団採血検査の様子を語っている。この時の八丈小島で採血検査を行ったのは佐々の門下生の1人である神田錬蔵を中心とする伝研の一行であり、鳥打小中学校を検査場に夜8時過ぎから島民の採血が行われ、漆原は当時結婚したばかりの妻とともに検査を受けた。
教員であった漆原は会場となった学校の発電機の当番であったため、検査終了後もその場に残り、ギムザ染色などを行う伝研関係者の検査を見守っていると、神田から顕微鏡を覗くよう促され、血液の中に小さな虫が何十匹ものたうち回っているのを見て仰天する。検査で採血される血液はわずか0.03cm3であるが、その中に170匹もバク虫(ミクロフィラリア)がいるという。人間の血液を約5リットルとして、約17万倍を掛けると2800万匹ものバク虫が体内にいる計算になる。
翌朝、漆原は神田から保虫者名簿を見せられ再び仰天する。今回の採血検査で見つかった15名の保虫者の中に漆原の妻が含まれていたからである。漆原の妻は半年ほど前に八丈小島へ来たばかり、それなのにバク虫に体内が侵されていたのに対し、島で1年半以上暮らしている漆原本人は陰性であった。保虫者名簿の横には0.03 cm3の採血中のバク虫の数が記されており、最低が2匹、最高が180匹、漆原の妻は7匹であったという。幸い1962年(昭和37年)は厚生省によるフィラリア対策がスタートした年で、スパトニンによる駆虫薬を使った治療方法はほぼ確立されており、その日のうちに漆原のもとへ神田から直接スパトニンが届けられ、服用方法の説明を受けて事なきを得たという。かつて不治の病であったフィラリア症も、自覚症状が現れる前の段階で感染の有無が分かり、スパトニンの服用によって完治する時代になっていたのである。
1963年(昭和38年)8月、寄生虫学者の森下薫は東京寄生虫予防協会による糸状虫症(フィラリア症)予防作業の一環として同協会の稲見一清らとともに八丈島および八丈小島を訪れた。この訪問は八丈島でのバンクロフト糸状虫症の調査が主な目的であったが、以前より八丈小島のマレー糸状虫症に興味を持っていた森下は、是非この機会に八丈小島へ渡ろうと計画していた。しかし八丈小島への渡船は昔と変わらず波や風が大きな障害となっており、八丈島の滞在中に出航ができるのか気をもんでいたが、8月11日の朝には風は強いが渡れそうとの連絡が入り、急いで八重根港へ向かって稲沢や東京都虫疫課職員らと漁船へ乗り込み、八丈小島へ向かった。
1時間ほどで鳥打の船着場に到着し、集落への道を登り始めると、ちょうどこの期間に調査に来ていた伝研の林滋生が駆け降りて来て森下らを出迎え、研究室となっている鳥打小中学校へ案内された。今期は林をリーダーとして伝研の山本久、水谷澄のほか、夏季休暇中の慶応医学部の学生3名を加えた計6名で2週間にわたって調査を行っていた。森下が訪れた1963年(昭和38年)は日本各地で急速にフィラリア対策が進んでいた時期であり、八丈小島でもこれまでと同様にスパトニンの服用や媒介蚊の駆除が継続されていた。林によれば1963年の時点の鳥打の住民70名の検査で未だ14名にミクロフィラリアが見つかり、予防作業が思うように進まない現状を語った。その一方で、見方を変えれば研究材料にはまだ事欠かないということで、森下が訪れた時には媒介蚊であるトウゴウヤブカを採集し、それらを解剖して感染した蚊の発育状態を調べる仕事を行っていた。この時、伝研メンバーによる八丈小島での研究を見学した森下は後年、次のように述べている。
これらの研究と並行して伝研メンバーは保虫者に対するスパトニン服用を説得することも大きな仕事でもあった。発作熱の副作用を嫌う一部の人たちへの説得は依然として骨の折れることであったが、その後急速に保虫者は減少し続け、1965年(昭和40年)には八丈小島全体のミクロフィラリア保虫者の割合が0パーセント台まで下がり、そして1968年(昭和43年)の検査では保虫者はゼロ、島民の誰からもミクロフィラリアが検出されなくなった。島民や伝研メンバーらの長い努力が報われ「八丈小島のバク」と呼ばれた奇病は姿を消したのである。
これで八丈小島の人々は何世代も続いたバクの苦悩からはじめて解放され、島での明るい生活、島での新しい未来が始まるはずだった。
八丈小島のマレー糸状虫対策が進んだ1960年代の日本は高度成長期の只中にあり、日本人の暮らしが大きく変革を遂げていく中で、小島の子供たちは中学校を卒業すると八丈島の高校に進学したり、東京の会社へ就職したまま島へは戻らなくなる若者が増加し始めていた。古くから自給自足に近い暮らしの小島には、これと言った産業は皆無に等しかったのである。島の将来に不安を持ち始めた島民たちの間で全員移住という話が具体的に持ち上がりはじめ、鳥打地区、宇津木地区の代表は島民たちの声を取りまとめ1966年(昭和41年)3月、八丈町議会に全員離島請願書を提出した。
島民たちの請願内容を要約すると、
電気、水道、医療の施設がない。
生活水準格差の増大。
過疎の傾向が甚大である。
子弟の教育の隘路。
このようなものであった"†"。
同年6月、八丈町議会は八丈小島島民の請願を採択した。同町長池田要太は早速上京し、東京都に対して小島住民の意思を伝え移住費の協力を求めた。太平洋戦後、日本政府は日本各地に多数ある離島の生活支援のため、離島振興法を1953年(昭和28年)に制定したものの、人口の少ない八丈小島はその恩恵に与ることもなくここまで来てしまっていた。9月には八丈町による東京都への「八丈小島住人の全員離島の実施にともなう八丈町に対する援助」の陳情が行われ、翌1968年(昭和43年)東京都は「全員離島対策措置費」を都の年度予算に計上し島民との交渉が開始された。先行きの見えない将来に不安を持つ島民らと行政側による交渉や議論が重ねられ、同年10月16日、東京都八丈支庁において鳥打地区、宇津木地区各1名の代表を含む八丈小島民代表13名は、「全員離島・移転条件」を呑み合意書に署名した。
3.3m2(1坪)あたり93円で、島民の所有地(全面積140万m2)を買い上げる。
買い上げ金が50万円に満たない場合は、生活つなぎ資金を支給し、総額で50万円を下回らないようにする。
ひとり10万円の生活資金と、一世帯あたり50万円の生業資金を融資する。
都知事からひとり5千円、1戸3万円の見舞金を支給する。
また、八丈町からは
都の生業資金の利息の3分の2を、町が肩代わり負担する。
第二種都営住宅に優先入居させる。
というものであった"†"。
こうして八丈小島からの全員離島が正式に決定された。これは日本全国初事例となる全員離島であった。
1969年(昭和44年)3月31日、24世帯91人は、先祖の遺骨を抱いて島を離れ八丈小島は無人島になった。同島でのフィラリア対策は無人島となったことで事実上の終了を迎えた。寄生虫学者の藤田紘一郎は「1969年の島民の離島により、事実上のフィラリア対策を打ち切っている」と述べ、八丈小島での調査を長年にわたり率いてきた佐々学は自著の中で「全員移住により無人島となると共に、その流行地は消滅したことになる。」とだけ述べ、全員離島そのものについては語っていない。八丈小島のマレー糸状虫対策は成功したが、インフラ未発達のため、島民は島を出ていってしまった。皮肉なことにこの島からマレー糸状虫がいなくなったのとほぼ同時に、人間もこの島からいなくなってしまったのである。
八丈小島が無人島になった後、日本の各地ではフィラリア症の防圧が進み、1976年(昭和51年)の愛媛県三崎町(現伊方町)での根絶宣言を皮切りに、鹿児島県、長崎県、熊本県と続き、1988年(昭和63年)11月25日に沖縄県宮古島平良市中央公民館で開催された「第20回沖縄県公衆衛生大会」において沖縄県内のフィラリアの根絶が宣言されたことにより、日本は世界で初めてリンパ系フィラリア症を根絶した国になった。
根絶宣言が行われた各地では、その業績が称えられ記念碑が建立されたが、そこでの治療法や媒介蚊駆除の道筋が確立されたのは、佐々学ら研究者の努力もさることながら、数年間にわたり、採血検査、スパトニン治験、媒介蚊特定のために、その身を挺して協力を惜しまなかった八丈小島の人々の存在がなくては成し得ないものであった。
無人島となった八丈小島は磯釣りやトレッキングなどに訪れる人が時折いるだけで、その後も無人島のままであるが、全員離島から45年後の2014年(平成26年)11月2日、『八丈小島忘れじの碑』が建立された。この記念碑は八丈小島旧島民や所縁のある有志によって、八丈小島を正面に見渡せる八丈島南岸の南原千畳敷の一角に設置された。碑文には離島の際、当時の鳥打村村長鈴木文吉が鳥打小中学校校舎の内壁にペンキで書き記した詩文が刻まれ、無人島となった故郷の島や島民を偲ぶ場所となった。
八丈小島でのフィラリア症根絶は、愛媛、鹿児島、沖縄各地のように根絶記念碑が建てられることはなく、根絶宣言が行われることもなかった。しかし八丈小島で培われたDEC(スパトニン)服用による駆虫と媒介蚊の駆除の併用によるフィラリア防圧モデルは、根絶した日本国内に留まらず世界各地のフィラリア流行地での防圧活動に活かされている。