広島県人の移民
ジミー佐古田 - 三世。祖父
エリック・シンセキ - 三世。祖父母
銭村健一郎 - 一世。広島市
マーク・ダカスコス - 三世。祖母
高野虎市 - 一世。広島市
イワオ・タカモト - 二世。父
ジョージ・タケイ - 二世。母方の祖父母
デレク・タツノ - 二世。
谷川昇 - 一世。広島市
田丸美寿々 - 三世。安芸高田市
レスリー・ナカシマ - 二世。父母が南区
テツオ・ナジタ - 二世。
濃人渉 - 二世。父親が広島市
灰田勝彦 - 二世。
バーニー・F・ハジロ - 二世。父母
ジャック・フジモト - 二世。父
タク・フジモト - 二世。父母
ハリー・K・フクハラ - 二世。父母
タッド・フジカワ - 五世。祖先が尾道市
ビル・ホソカワ - 二世。父母
堀尾文人 - 二世。父母
マイク正岡 - 二世。父
松本瀧藏 - 一世。廿日市市
ワッツ・ミサカ - 二世。父母が尾道市
ジミー・ツトム・ミリキタニ - 二世。母が佐伯区
サダオ・ムネモリ - 二世。父
トシオ・モリ - 二世。両親が大竹市
与那嶺要 - 二世。母
カール・ヨネダ - 二世。父母
頼近美津子 - 三世。祖父母が広島
若林忠志 - 二世。父が福山市
キミコ・オカノ・ムラカミ - 二世。
サーロー節子 - 一世。
平幹二朗 - 母親が府中市出身の二世
上永井正 - 一世
マサオ・オオノ - 二世。母親
田中マルクス闘莉王 - 三世。父方の祖父
内藤克俊 - 一世。広島市
宗像マルコス望 - 二世。両親
ヴェナンシオ・シンキ - 二世
ホセ・カオル・ドク - 二世。父が竹原市
エディー・ジョーンズ - 三世。母方の祖先。
アラン・エドワード・デビッドソン - 二世。母
浅野忠信 - 母方の祖母が広島出身で満州からの引揚者
ここでは移民に関係する、北中南米大陸に存在する被爆者について記載する。原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律、広島原爆で被爆したアメリカ人#日系アメリカ人被爆者も参照。
JICA横浜海外移住資料館によると、1945年当時広島と長崎には合わせて約3,000人のアメリカ人と少数のペルー・ブラジル人がおり、殆どが帰国した日系二世(帰米二世)であった。その中で広島にいた人数、被爆死した人数など不明。アジア以外での在外被爆者とは、アメリカ・カナダでは被爆した後帰国した二世と戦争花嫁のような戦後に移住した人、南米では被爆した後戦後の移民政策に応じて移民した人たちになる。
当初は被爆したことわかると様々な支障が出てくるため、在外被爆者はその苦しみを明かすことができなかったという。一つは、アメリカでは終戦直後から原爆が戦争集結を早めたとその存在を肯定的に捉えるものが多く、他の日系人の中にはそのおかげで強制収容を終わらせたと考えるものがいたためである。また国民皆保険制度のある日本とは違い、海外では民間の健康保険が主流であり被爆者であることがわかると加入を拒否されるか支払い不可能なほど高い保険料を要求される可能性があったためでもある。
海外では原爆症の専門知識のある医師から診察を受けること自体が難しかった。日本からの医師団は現地の医師法との関係から診察はできてもその場での治療行為はできないため、在外被爆者は渡日治療が原則となった。幼少期に爆心地から遠い場所で被爆したあるいは入市被爆したものの中には、被爆者である事実を知らず一時帰国後の検査で初めてその事実を知ったものもいた。アメリカの病院で被爆者だと告白すると、笑って相手にされなかったり、態度が変わって診察が受けれなくなったものもいた。日本との距離が遠く情報も医療体制も十分でない南米ではさらに状況は厳しく、渡日治療に際し移動に24時間以上かかることから身体的・金銭的に大きな負担となった。
1950年代から60年代にかけて被爆者に対して医療的・社会的支援が進んだものの、日本国内に限られた(原子爆弾被爆者に対する援護に関する法律#在外被爆者参照)。これに対して在外被爆者は日本政府や関係機関に訴え続けた。まず韓国人被爆者関連が先行、1971年「在米被爆者協会」設立、支援を訴えたことにより1977年北米健診団が派遣され2年毎の健康診断が受けられることになった。南米では更に遅く、1984年「在ブラジル原爆被爆者協会」設立、翌1985年からブラジル・パラグアイ・アルゼンチンで、後ボリビア・ペルーを加えて南米5カ国で2年毎の健康診断が実施されている。海外から直接被爆者健康手帳の申請ができるようになったのは2008年になってからであることなど、在外被爆者の実情とその支援には未だ隔たりがある。
南米にいる日本国籍を持つ日系人の労働を目的とした来日いわゆる“デカセギ"(Decasségui)は、1980年代南米での景気低迷(いわゆる南米版失われた10年 (南米))時に日系の男性が短期的に帰国しだしたのが始まりで、日本のバブル景気の最中である1990年入国管理法改正により二世・三世の入国と就労が容易になったことで急増した。
広島県においては1980年代はごく僅かで1990年入国管理法改正直後に一気に増えた。広島県にルーツを持つ日系人のデカセギ統計データは不明。2008年現在で広島県の外国人登録者数は全国11位で兵庫以西に限れば福岡に次ぐ。県内では2006年時点で広島市・呉市・福山市・海田町・東広島市の順に多く、マツダ等自動車関連の製造業に期間労働者(期間工)として就労したものが多いと見られている。親のデカセギによって広島で育った人物にはベゼラ・ジュニオルやダ・シルバ・ファビオ・岡がいる。
ただ2000年以降は経済低迷によって帰国や雇用を求めて県外へ移住していったこと、また県内での外国人雇用が日系人からアジアからの研修生・技能実習生へ移行していったこともあり、広島県のブラジル・ペルー人登録者数は減少傾向にある。特に2008年リーマン・ショック時の大量派遣切りと日本政府による帰国支援事業によって拍車がかかることになった。
2010年以降、広島かき養殖など漁業関係への外国人の就労が顕著になった。減り続ける日本人労働者に対して、中国・ベトナムからの研修生・技能実習生と、“新日系人"と呼ばれる戦後フィリピン人と日本人との間に生まれた二世がその労働力を担っている。現状、広島県の漁業就業者の2人に1人はこうした外国人であり、日本経済新聞によるとその依存度は2018年現在で全国1位であるという。
広島市にある比治山は、戦前市民の憩いの公園であったが、戦後アメリカ軍が接収し比治山陸軍墓地を壊して原爆傷害調査委員会(ABCC)を設置、更にABCCは被爆者の治療は一切せず“調査"のみであったことから当初からその存在は市民に忌み嫌われていた。のちABCCは放射線影響研究所に改編され当地に残るが施設の老朽化もあって移設が考えられていた。1980年広島市は政令指定都市移行を機に、放射研を移転し比治山を公園として再整備する「比治山芸術公園構想」を公表した。この中で広島市現代美術館や広島市立まんが図書館などとともに構想されたのが、移民に関する資料を展示する博物館を造ることであった。このときに在外の移民が広島市に史料を提供したという。市は放射研の移設地を用意し、放射研は新施設建設計画を取りまとめたものの、運営者の一つであるアメリカ政府が財政難を理由に難色を示したことから移設は頓挫、その跡地で建設する予定だった移民博物館計画は1998年に一旦凍結した。
同じ頃、海外送出数の多い地区である南区仁保の人物がハワイ移民の歴史を知ってもらおうと叔父が所有する土蔵を改築し1997年「」を開館した。個人が所有・管理する資料館であり、事前に予約した場合のみ開館する。
2006年、JICAの協力を得て広島市はネット上に広島市デジタル移民博物館を公開した。ただ当初は間違いだらけの情報が公開されており、地元紙中国新聞は「間違いだけが問題なのではない。いわば身一つで渡り、異文化の世界を生き抜いた先人への思い、足跡を記録する意思が欠落している」と痛烈に批判、市は謝罪することになり公開から40日で閉鎖した。現在公開されている「」は改めて公開したものである。
放射研を移設し比治山を平和の丘として整備し、その中で移民資料館を建設する構想は2017年から再び検討に入っている。また旧日本銀行広島支店の2・3階を利用して移民の資料を常設展示することが決定しており、開館は2019年以降のことになる。