琉球の朝貢と冊封の歴史
琉球の朝貢と冊封の歴史(りゅうきゅうのちょうこうとさくほうのれきし)では、三山時代の1372年、明の洪武帝の招諭を受けて行われた中山王察度の入貢、1402年の武寧の冊封から、1866年の尚泰の冊封、そして1875年に明治政府によって清への進貢が禁止されるまでの歴史を中心に記述する。なお明治天皇による尚泰の琉球藩王冊封、そして進貢禁止後の琉球と清の朝貢、冊封復活への動きについても同記事内で紹介する。
文中の年代については、14世紀の和暦が南朝年号と北朝年号、17世紀の中国が清と南明諸勢力の年号等、3つ以上の元号の併記となる部分があり、煩瑣であると判断して西暦のみで統一した。
14世紀後半、元をモンゴル高原に追って中国の統一を成し遂げた明は、成立直後から周辺諸国に対して積極的に朝貢を呼びかけた。明の呼びかけに応じた国のひとつに琉球があった。14世紀後半、沖縄本島には中山、山南、山北の3国が分立していたが、1372年、洪武帝の招諭に応じて中山王の察度が入貢し、その後相次いで山南、山北も明に入貢をする。1402年には察度の跡を継いだ武寧が、明より派遣された冊封使によって冊封される。この琉球の朝貢、冊封は19世紀後半までの約500年間続くことになる。
明は周辺諸国との民間貿易を禁じ、貿易は朝貢時に行われるものに限定する政策を取る。このような中で、当時中国周辺の海上で脅威となっていた倭寇などの海上勢力の力を削ぐと目的とともに、貿易を禁じられた中国民間貿易従事者の受け皿として琉球は利用されることになる。明当局は新興国琉球に様々な優遇措置を講じ、その結果として明への朝貢を軸としてと日本、朝鮮、東南アジアとの中継貿易地として琉球は繁栄する。
しかし15世紀の前半期以降、国際情勢の変化と明の国力低下に伴って優遇措置は中断していき、また中継貿易にもライバルが出現し、中国でも密貿易が盛んになる中で、次第に琉球の朝貢、中継貿易は振るわなくなっていく。貿易の不振を受けて南西諸島での領土拡大、中央集権化で危機を乗り越えようとした琉球王国であったが、朝貢、そして東南アジア方面との貿易不振の中、日本、中でも南九州との関係の重要性が増していき、しかも16世紀後半には島津氏が急速にその力を増していき、琉球王国を圧迫していくようになる。体制の維持が難しくなっていく中で、中国皇帝から冊封を受けることの重要性が増していった。
16世紀末、琉球は豊臣秀吉から臣従を要求され、朝鮮出兵によって日明関係が険悪化した情勢のあおりを受けて、尚寧の冊封は遅れた。そして尚寧の治世下の1609年、薩摩藩の琉球侵攻が行われ、琉球王国は日本と中国の二重の支配構造の中に置かれるようになった。17世紀前半には明清交替が起こり、中国の統一王朝が清となった。琉球侵攻そしてそれに続く明清交替の混乱は17世紀後半の三藩の乱の鎮圧、鄭氏政権の降伏によって終結を迎えた。琉球王国は長期の混乱を乗り切り、二重の支配構造の中で比較的安定した時代を迎える。この安定は、日本側が清に対して脅威を感じていたこと、17世紀後半から19世紀前半頃まで東アジアの国際情勢が長期安定期に入ったこと、そして清に対して日本との関係性を隠蔽するなど、日本と清との二重支配と自らの国家体制のバランスを取りながら運営していく琉球王国のシステムが上手く機能していたことによってもたらされた。このシステムを支えていた柱の一つが清との朝貢、冊封関係であった。
しかし19世紀半ば以降、欧米諸国の本格的な東アジア進出の開始によって、朝貢、冊封等の枠組みが形作られていた東アジアの国際秩序は大きく揺らいでいく。琉球はフランス、イギリス、アメリカなどの欧米諸国からの圧迫を受けてアメリカと琉米修好条約、フランスとは琉仏修好条約を結び、日本も開国を余儀なくされる、そして清はアヘン戦争、アロー戦争といった外圧に加えて大規模な内乱である太平天国の乱が起きた。このような情勢の激変の中、尚泰の冊封が即位後18年間実現出来なかった等、琉球の朝貢、冊封の継続は困難となっていく。
明治維新後、1872年に尚泰は明治天皇から琉球藩王に冊封される。藩王冊封直後すぐには琉球の日本と中国との二重支配の解体は行われなかったが、1875年には明治政府から進貢使等の派遣の禁止と冊封使の受け入れ禁止が命じられた。そして琉球側の抵抗と清からの抗議を退けて、1879年には琉球処分により琉球王国は滅亡し、沖縄県となる。その後も琉球王国の復活を清に働きかける「琉球救国運動」が、かつての進貢使らの手によって行われたが、日清戦争で清が敗北する中、運動は終息していった。
約500年間続いた琉球の朝貢そして冊封が琉球に齎した影響は多大であり、三山の形成から第一尚氏による統一まで中国系海商が摂政として時の中山王を補佐し、閩人三十六姓(久米三十六姓)が渡来するなど、貿易による文物の交流に止まらず国の形成段階から多大な影響を齎したと言える。
また17 - 18世紀ごろ、琉球侵攻、羽地朝秀や蔡温の改革の頃、中国から琉球へとサツマイモ、砂糖の精製法、儒学、風水などが流入する。産業、文化、学問から王朝観に渡るまで、現代に残っている沖縄特有の文物の多くはこの時代に形成されたものである。また『中山世鑑』『中山世譜』『球陽』など琉球王国の正史が編纂された。
1981年には琉球の中国側窓口であった福州市と那覇市が友好都市となっている。
中国では漢以降、周辺諸国の君主が中国の王朝に使者を派遣して皇帝に貢物を献上し、その対価として皇帝は下賜品を与えるいわゆる朝貢関係に加えて、中国皇帝が周辺諸国の長を王侯に封じる冊封が始まった。この関係を中国側から見ると、周辺諸国の君主が中国の徳化を慕って使者が貢物を持って来訪する返礼として、まず周辺諸国の君主に「王」などの称号を与えて支配権を認め、中国文化による徳化の恩恵をもたらすとともに、更に貢物を上回る下賜品を与えて物質的にも中国の度量の広さを示していく。
中国の歴代王朝はそれぞれ周辺諸国との関係樹立が課題となった。14世紀後半、元をモンゴル高原に駆逐し、統一王朝を樹立した明にとっても、周辺諸国との関係の安定化は大きな外交的、政治的課題の一つであった。明を建国した洪武帝は、建国直後から周辺諸国に向けて積極的に朝貢を促す使者を送った。明の周辺諸国に対する関係の取り方には特徴があった。まず民間による貿易を禁じ、貿易は朝貢時に行われるものに限定したのである。また周辺諸国に下賜する冠服を利用して、中国の家族主義的な宗法秩序を国家関係に持ち込んだ。そのような中で5世紀代の倭の五王時代以降、冊封を受けることが無かった日本の取り込みに成功し、新興国である琉球とも外交関係を結ぶことになる。
1372年、明の洪武帝は中山王の察度に使者楊載を送り、入貢を要請する。察度は洪武帝の招諭に応じ、弟の泰期を使節として派遣する。こうして琉球は中国への朝貢を開始し、約500年間継続することになる。当時、琉球は三山時代であり、山南、中山、山北の三国が沖縄島内に分立していた。中山王察度の朝貢後、1380年に山南王の承察度が明に朝貢し、1383年には山北王の怕尼芝が入貢する。1382年には明使の路謙が琉球を訪れた。路謙から琉球内で三国が相争っていることが洪武帝に報告され、翌1383年に改めて派遣された明使の梁民と路謙は、洪武帝から三山各国に対し停戦を求める命令を下した。この1382年と1383年の明使派遣以後、琉球からの朝貢頻度は激増する。そして1385年には中山、山南に明の大型船が下賜される。
1404年、中山王武寧は父、察度の死去とを知らせるとともに自らの冊封を求める使者を明に送った。永楽帝は武寧の求めに応じ、武寧の冊封使を琉球に派遣する。同年、山南王の汪応祖の冊封も行われた。その後1866年の尚泰の冊封に至るまで、25回に渡って冊封使が琉球に派遣され冊封儀式を行うことになる。
建国間もない明は、琉球に対して様々な朝貢優遇策を実行していく。朝貢の頻度について1372年以降、洪武帝は3年ごとに朝貢を行う、いわゆる三年一貢を朝貢の原則と定めた。しかし琉球に対しては当初、三年一貢の原則が適用されることはなかった。洪武帝の統治理念等をまとめた「皇明祖訓」には、琉球の朝貢についてはいつ朝貢しても構わない「朝貢不時」との見解が述べられており、三年一貢の原則の遵守を要求されていた他国から見て極めて優遇されていたことは明らかである。
そして明は琉球が朝貢時に使用する船舶を下賜していた。明は琉球のみに船舶を下賜していたわけではないが、琉球に下賜された船舶は洪武から永楽年間にかけて30隻に達し、しかも船舶の修理も明に依頼していた。これも他国と比較して明らかな優遇を受けており、明から下賜された船舶で、琉球は朝貢のみならず東南アジア諸国、朝鮮などを相手に活発な貿易を行っていった。
また中国に朝貢を行う場合、朝貢ルートを固定することが原則であった。琉球も洪武年間は泉州、永楽年間以降は主に福州が出入国場所となっていたが、実際には寧波、瑞安も出入国場所として利用しており、朝貢ルートは固定されていなかった。これに関連して朝貢時には明当局が発給した勘合という割符の照合手続きが必要であったが、琉球は免除されていた。勘合の照合手続きは朝貢窓口の一本化、つまりルートの固定が必要となるが、勘合照合が免除されていた琉球は朝貢ルートを複数持つことが可能であり、これもまた他国には無い優遇を得ていた。
朝貢、そして貿易活動を行っていくに際しては、海洋国である琉球の場合、船舶を操縦したりメンテナンス等を行う人材が必要である。その他にも必要とされる事務手続き、通訳等を行う人材も不可欠である。黎明期の琉球には当然、そのような人材はまだ育っていなかった。明は琉球に対して人的支援も行っていく。琉球には明から閩人三十六姓の下賜を受けたとの伝承があるが、その多くは琉球に形成されていった華人社会が基礎となったもので、計画的に閩人三十六姓が下賜された事実は無いと見られている。しかし琉球に帰化するように明当局から命じられ、琉球で朝貢事務や船舶の運航に携わるようになった事例が確認されており、明からの人材提供は事実としてあったと考えられている。そして明は琉球の人材育成にも配慮した。1392年から琉球からの留学生三五郎亹らを国子監で受け入れたのである。国子監での琉球留学生の受け入れは、途中中断をしながらも1868年まで続けられた。
これほどの優遇を明が琉球に施した理由としては、以下が想定されている。明には琉球優遇を通じて、当時大きな政治問題となっていた、倭寇を中心とする中国近海に跋扈していた海上勢力への対処とともに、東アジア全体を見据えた外交関係の安定化を進める狙いがあった。倭寇の禁圧に関しては洪武帝はまず日本側の懐良親王や足利義満に直接働きかけることによって対処していく方針であったが、対日交渉は当初、難航していた。明は勘合等の朝貢制度を整備するとともに、海禁を行い海防体制を強化した。これは倭寇などの海上勢力による被害から中国沿岸の人々を守るとともに、沿岸住民が海上勢力へ加入、協力するのを防ぐ目的もあった。しかし海禁、海防の強化によって中国民間の貿易従事者は生活の糧を失い、より困難な状況に追い込まれることになる。放置すれば倭寇等に加入して更に海上勢力が勢力を拡大しかねないと判断した明当局は、新興国琉球に目を付けた。
琉球は、倭寇を始めとする海上勢力の活動範囲圏内であった。琉球に勃興してきた中山、山南、山北のいわゆる三山は、ともすると倭寇と結びついてしまう危惧を明当局は抱いていた。そこでまず新興国琉球を明との関係を結んだ上で優遇し、倭寇から切り離しを図った。そのことによって東アジア全体の安定に寄与するとともに、倭寇などの情報収集そして監視にも役立つと考えた。そして琉球を中国民間貿易従事者の活動拠点として活用することにした。琉球を拠点として合法的な貿易活動に従事させることにより、倭寇問題の解決に繋げようとしたのである。また明としては琉球を対日外交の窓口として利用したいとのもくろみもあった。
明は海上交通の要衝にあった琉球とともに、やはり交通の要衝にあって通商国家の色彩が強いハミとマラッカ王国に対しても、琉球と同様に強力なテコ入れを図っている。これは中国の統一王朝として成立間もない明が自国の通商ルート確立を図り、琉球、ハミ、マラッカ王国に対する手厚い援助を行ったという共通事情があった。しかしやがて明の国力の低下や情勢の変化に伴い、琉球、ハミ、マラッカ王国ともに明の支援が後退し、否応なしに政策や体制の転換が進められるようになる。
琉球国王には明から冠と衣服の下賜を受けるようになった。皮弁冠服の下賜である。下賜された冠は鹿皮製の皮弁冠と呼ばれるもので、古代は冕冠に次ぐ冠とされていたが、明の時代は皇帝、皇太子、親王、親王の世子、郡王クラスが着用するものとされ、臣下は着用が許されなかった。琉球に下賜された皮弁冠は七縫三采玉七と呼ばれる、三種類の玉を七列に七つづつちりばめた、郡王クラスのものであった。また服も皮弁服と呼ばれ、衿に5つの文様が織り込まれた紅の服であり、これもまた郡王クラスのものであった。
明から皮弁冠服の下賜を受けたのは、中山王武寧ないし尚思紹が最初であるとされている。その後明代を通じ、琉球国王は明から皮弁冠服の下賜を受け続ける。そして皮弁冠服は琉球国家に王権と身分制の確立に大きく寄与した。明は冠服を厳格に統制し、身分や官職を表すシンボルとしていた。琉球はこの明のシステムを導入し、明の皇帝から下賜された皮弁冠服を着用する国王を中心に、身分そして官職を統制された衣冠によって示す体制を整えていった。そのような中で皮弁冠服は琉球王権の象徴となり、明から清へと王朝が交代して中国の服制にも大きな変化が起き、清からは皮弁冠服の下賜が行われなくなった後も、琉球国王は明代と変わらずに皮弁冠服を着用し続ける。
後述のように、明への朝貢貿易を軸とした中継貿易で繁栄した琉球は、日本、朝鮮、そしてシャムなどの東南アジア諸国とも外交関係を持っていた。
明は琉球に対し、対日外交の仲介役としての役割を期待していて、実際に仲介を命じたこともあった。明と外交関係を結んだ足利義満の没後、後継者の足利義持は外交関係をいったん断絶する。15世紀前半、琉球から日本へ向けての交易船が毎年のように運行されている。これは東南アジア諸国の産物を手に入れるとともに、義持による外交関係の断絶によって、琉球を通して中国製品を入手するルートが活性化したためと考えられる。
1425年、明では宣徳帝が即位し、一方日本側も1429年に足利義教が征夷大将軍となる。日中双方の代替わりという状況下で、1432年、宣徳帝は琉球に使節を送り、改めて日本を招諭しようと試みた。宣徳帝から琉球国王尚巴志に宛てた書状には、琉球は日本と境を接し、交易を行っていて道のりも険しくは無いと聞いている。日本を招諭するための使節と私からの書状を、日本国王の元まで送り届けて欲しいとあった。つまり明は琉球を日本との関係改善の仲介役にしようとしたのである。この時は明の使節が琉球で事件を起こしたために、琉球が日明関係の仲介役を果たすことは無かった。しかし同年、足利義教は遣明船を派遣して日明の外交関係は復活した。
日明の外交関係は足利義教以降も継続したが、1523年、寧波で遣明船を派遣した大内氏と細川氏が争い、明国内での官吏の汚職も絡んで日明が一時断交する事件にまで発展した。これが寧波の乱である。寧波の乱の後始末に琉球は深く関与することになる。まず乱後、無罪とされた日本人の帰国は琉球経由で行われた。そして1432年の時と同様に、1525年、日明関係の修復を願う嘉靖帝は琉球に使節を送り、日明関係の仲介役を依頼した。今度は琉球を経由して嘉靖帝の書状は日本側に伝えられ、1539年には遣明船が派遣された。その際、足利義晴は琉球側に日明関係の仲介に立ったことの礼状を送っている。
琉球側から中国(明、清)に派遣された朝貢、冊封関連の使節は、明清代の公文書並びに琉球側の歴代宝案の分析から以下の11種類に分けられる。
進貢使:定期的に朝貢を行うための使節。
接貢使:進貢使の上層部はその任務として上京(北京ないし南京)する必要があり、任務完了までに日時を要する。そこで他の進貢使節の多くが早めに琉球に戻ることがあった。清代の1680年代には進貢使節の大多数が進貢船に乗船して早期帰琉することになり、任務を終えた進貢使を迎える名目の接貢使の派遣が公式化する。
報喪使ないし告哀使:琉球国王ないし、公式には世子を名乗る冊封前の琉球国王が亡くなったことを中国側に知らせる使節。進貢使と同時派遣される場合があった。
請封使:琉球国王の冊封を要請する使節、進貢使との兼任が多かった。
迎封使ないし接封使:明、清の皇帝から派遣された琉球国王冊封を行う冊封使の出迎えのための使節。進貢使と同時派遣されるのが通例であった。
護封使:冊封使の中国帰国時に付き添いとして派遣される使節。
謝恩使:琉球に対して皇帝からの特別の配慮等があった場合のお礼の使者。明代は新国王冊封のお礼や船舶の下賜を受けた際など、清代では新国王冊封のお礼の他、皇帝直筆の扁額の下賜時、琉球からの国子監留学生の帰国時等に派遣された。新国王冊封のお礼時は単独の使節となることも多くて規模も大きかったが、扁額の下賜時、国子監留学生の帰国時等は規模も小さめで進貢使の兼任が通例であった。
進香使:皇帝の死去が知らされた後、哀悼の意を表するために派遣される使節。通例、後述の慶賀使との同時派遣となり、進貢使と同時派遣されることも多かった。
慶賀使:明清を通して新皇帝の即位を祝うために派遣された。前述の進香使との同時派遣が通例であり、進貢使と同時派遣されることも多かった。また明代には皇帝の誕生日や立太子に際してなどに派遣された例が見られる。
解送使:琉球に漂着した遭難者を中国に送り届けるための使節。通常派遣の進貢使、接貢使に便乗させる場合もあったが、解送使によって遭難者を送り返すこともあった。
特命使:外交上特に必要性があったために特別に派遣された使節。中国の内乱時に実情を把握することを目的とした使節や、19世紀半ば、琉球に居座るイギリス人、フランス人を退去させるための外交交渉を宗主国たる清に依頼するために派遣された使節等がある。多くの場合、他の使節と同時派遣となったが、任務の都合上職務は明確に分けられていた。
中国周辺の諸国の君主が、中国の徳化を慕って貢物を携えた使者を派遣するのに対して中国皇帝が恩恵を与えるという建前上、周辺諸国から中国へはしばしば使節が派遣されたが、中国から周辺諸国へはめったに使節は派遣されなかった。中国から周辺諸国に使節が派遣される場合で最も多かったのが、周辺諸国の君主を冊封する冊封使であった。
琉球も1404年の中山王武寧から1866年の尚泰の冊封まで、明代17回、清代8回の合計25回、冊封使が送られている。冊封使以外にはそもそも琉球が朝貢を開始するきっかけとなった1372年の洪武帝による招諭のように、その時々の必要性に応じて使節が派遣されることもあった。
また中国側からの使節派遣とはやや性格が異なるが、1746年、琉球からの漂着民を清側の手によって琉球に送還する方針を立てた。それまでは琉球からの使節の船に便乗して帰国していたが、琉球使節の帰国まで長期間待たせるのは良くないと清側が判断したためである。しかしこの方針は琉球側からの猛反発を受けて撤回される。琉球側としては17世紀半ば以降、後述のように中国側からの使節来訪時には日本、特に薩摩藩との関係性を徹底的に隠蔽していたが、琉球からの漂流民を清側が送還することになれば、あらかじめその来訪が分かる冊封使とは異なり、不定期に清から送還されることになるため、隠蔽が困難になると判断した。そしてもう一つ、冊封使来琉時には一行が持ち込んだ中国産品の貿易が行われていて、琉球側はその貿易の損出埋め合わせに苦しめられていた。その上漂流民送還を清側が行うことになれば、送還に携わる清側の人員が琉球で荷物を持ち込み商売を行い、更に琉球を苦しめることになるのを危惧したのである。
14世紀末から15世紀半ばにかけて、明からの多大な優遇策を受け、琉球は盛んに朝貢貿易を展開する。明初期から琉球の貢物は馬と硫黄が中心であった。その他、明の皇帝に対しての感謝のために送る謝恩使などが持参する朝貢品には、象牙や胡椒、蘇木、錫などといった東南アジアからの品目、刀剣類のような日本産の品物が多く含まれていた。また進貢船に積載する琉球国王名義の交易品にも、胡椒や蘇木、錫といった東南アジア産品が多かった。一方、明から下賜された絹織物や交易で入手した陶磁器、銅銭など中国産品を東南アジア諸国や日本に輸出していた。
琉球は那覇港を拠点として東アジア、東南アジアを又にかけた活発な交易活動に従事した。これは前述のように明の海禁政策の代償として、中国人系の民間貿易従事者が合法的な貿易活動に従事できる場の提供という意味合いが強かった。従って従事者は中国系が中心となり、各地との交易の軸は明への進貢のために朝貢品を入手することを名目として行われた琉球王府公営のものだった。つまり東南アジアからは象牙や胡椒、蘇木、錫、日本からは刀剣類を入手し、朝貢貿易で入手した中国産の絹織物や陶磁器を供給するという中継貿易を公営で行っていた。もちろん刀など日本の産品を琉球を経由して東南アジアに輸出するといった、朝貢貿易の枠に当てはまらない交易も盛んに行われた。この琉球を舞台とした活発な交易活動で活用されたのは明が琉球に下賜した船舶であった。
14世紀末から15世紀半ばにかけて、琉球は明からの船舶の下賜を受け、しかも事実上無制限に朝貢を行うことが認められていた。しかしこのような恵まれた環境は長続きしなかった。1430年代まで琉球は平均して年間3回、朝貢を行っていた。しかし1440年代から朝貢回数は減少し始め、1460年代以降大きく減る。琉球側は一回の朝貢で派遣する船の数を増やすことで事態に対応しようとしたが、琉球の主貢物である硫黄と馬の貢量、そして胡椒、蘇木という琉球国王名義の交易品の量も減っていった。このように15世紀半ば以降、朝貢貿易は衰退していく。
明は1430年代の正統年間には各国に対して朝貢の制限を行う方針を示し始めていた。琉球に対しては正統年間はまだ、倭寇対策の必要性も考慮してか目立った形の朝貢制限は行われなかったが、船舶の下賜数の減少などこれまでのような優遇策からの転換が始まっていた。正統年間以降、明が対琉球政策など海洋政策の優先度が低下していく理由としては、この頃から北方のモンゴル勢力が強力化し、防衛など対モンゴル対策に多額の費用を要するようになったことが挙げられる。特に正統帝がエセン・ハーンの捕虜となる土木の変以降、その傾向は顕著となる。
そして倭寇問題が沈静化していくに従って琉球に対する優遇策の意味も次第に薄れていく中で、1450年代には琉球への船舶下賜が中断され、以後明で購入したものや琉球で建造したこれまでよりも小型の船が使用されるようになった。そして成化年間には琉球の朝貢ルートは他国と同じく福州に固定化される。更に悪いことには1474年には琉球使節が中国で強盗殺人を行うという事件が起きた。この事件をきっかけに琉球の朝貢は、これまでの毎年から2年に一度の二年一貢への変更や一回の進貢使節の人員を150名までに制限するなどの規制が加えられた。この二年一貢は琉球側からの度重なる要請を受けて、いったん1507年に一年一貢に戻されるものの、1522年には再び二年一貢、進貢使節の人員を150名に制限することが定められ、以降その規定が定着した。なお1474年の二年一貢への変更等の決定後には抵抗を見せた琉球側も、1522年の変更後はすんなりと決定を受け入れている。この頃になると朝貢貿易が衰退しており、琉球側としても一年一貢にこだわり続ける必要性が無くなっていた。
明の強力なバックアップのもと、中継貿易で繁栄した新興国琉球であったが、1430年代からは明の優遇策が徐々に廃止されていき、15世紀半ば以降、朝貢貿易は衰退していく。そのような状況下で、琉球を拠点とした中継貿易も次第に振るわなくなっていく。まず大きく立ちはだかったのが、明からの船舶下賜の中断であった。明からの船舶下賜の中断はまず琉球に対する優遇策を取ることのメリットが減少したためであるが、もう一つ明自体の衰退も要因のひとつであった。琉球側は明の造船所で船舶の建造を行ったり、自前で船を建造するなどの対策を行ったが、明から下賜された大型船を中継貿易に使用していた琉球にとってその痛手は大きかった。
もちろん明との朝貢貿易自体の不振も琉球の中継貿易衰退の要因となった。中国製品の入手量が減ればその分、琉球で中継される東南アジア等の他地域の商品量が減少することになる。そして15世紀後半から16世紀に入ると中国近海の情勢が激変していく、それまで東アジア、東南アジアの海域で活躍していた琉球のライバルが出現してきたのである。
まず15世紀半ば以降、日本系の船舶に独占されるようになる中で、琉球は対日本、朝鮮の交易に関与できなくなっていく。そして16世紀に入るとポルトガルの勢力が東南アジアに進出するようになる。ポルトガルは1511年に中継貿易で栄えたマラッカ王国を滅ぼし、本格的に東南アジアそして中国南部へとその活躍の場を広げていく。
一方、いったんは沈静化しつつあった倭寇を始めとする海上勢力は16世紀に入ると再び活発化する。16世紀には明の商品経済は大きく発展し、沿岸部でも陶磁器、絹織物、綿織物等、手工業による産品が大量生産されるようになっていた。また16世紀半ば以降、日本では灰吹法の普及によって銀の生産高が急増していた。このような情勢下で中国沿岸の人たちが直接外国への輸出活動に乗り出さないように押しとどめておくこと自体に無理があった。中国製品と日本の銀との取引など、中国近海では密貿易が横行する。密貿易の従事者は中国沿岸の人たちばかりではなく日本人、そしてポルトガル人なども絡んでくる。16世紀半ば、中国近海は密貿易に従事する海上勢力が活発化し、琉球の交易活動にとって大きな脅威となっていた。
貿易量の減少は、琉球が使用する船舶の小型化に現れるようになる。1520年代以降、琉球が明で建造する船舶はそれまでよりも小型のものになる。強力なライバルが出現し、中国近海で海上勢力が活発に活動する中で、琉球の交易活動は衰退していき、1570年代には東南アジアでの活動も終止符を打つ。明は1567年には現状を追認して海禁を緩和し、これまで朝貢時に限っていた対外貿易を民間商人にも解禁する。その後、中国の民間商人が貿易活動に本格的に参入していくようになる。明への朝貢を軸として公的な中継貿易を展開するという琉球のスタイルは完全に時代遅れのものとなっていった。
明への朝貢を軸とした東アジア、東南アジアとの中継貿易の衰退は、琉球王国自体の危機を招いていくことになる。まず貿易収入の減少によって財政難が深刻化していく。また中継貿易の衰退によって航海に携わる人材も足りなくなり、琉球船舶の航海術の低下も見られるようになってきた。琉球王国としては明との冊封貿易が斜陽化する15世紀半ば以降、南西諸島内での領土拡大と統治機構の整備による中央集権化を進め、対外貿易の低下をカバーしていこうとした。15世紀から16世紀前半にかけて、南西諸島内での琉球王国の版図拡大に対して外部からの障害は無かった。しかしやがて16世紀後半以降、南九州の島津氏が力をつけ、琉球王国の脅威となっていく。また明との朝貢貿易、東南アジアとの貿易が衰退していく中で、必然的に日本、中でも島津氏が力を強めつつあった南九州との関係を深めざるを得なくなる。
1404年、明の永楽帝の時代に武寧が冊封使を迎え、冊封されて以後、清の同治帝の時代の1866年に尚泰が冊封されるまで、冊封使が琉球まで出向いて冊封を行う、頒封というやり方が堅持された。しかし冊封には中国国内で使者に国王に封じる詔書を手渡すことで済ます、領封という方法もあった。明の後期、嘉靖年間から崇禎年間にかけて、明の朝廷ではしばしば琉球国王の冊封を領封とすべきではないかとの議論が繰り返されることになった。