アースキン・メイ (初代ファーンバラ男爵)
ショー=ルフェーブルはメイを庶民院書記官に任命できなかった代償としてせめて庶民院書記官補佐(clerk assistant)への任命だけでも確保しようとしたが、書記官補佐のウィリアム・リー(William Ley)は頑なに辞任せず、1856年にようやく辞任するも書記官第二補佐(Second Clerk Assistant)で自身の甥にあたるヘンリー・リー(Henry Ley)を後任に推薦してショー=ルフェーブルを激怒させた。最終的にはショー=ルフェーブルが首相ラッセルを説得して、1855年12月にメイの任命を認めさせた。
庶民院書記官補佐として、1861年の庶民院業務特別委員会と1869年の公務進行両院合同委員会(Joint Committee on the Despatch of Business)でも提言をしたが、いずれも成功を挙げられず、1869年の提言にいたっては「1850年以降、すでに多くの委員会が審議を進めたため、議事規則の改進はほぼ議論しつくされ、改進できるところはほとんど残されていない」と皮肉を放ったほどであった。
庶民院書記官補佐以外では、庶民院書記官補佐の在任中の1860年5月16日にバス勲章コンパニオンを授与され、1866年7月6日にバス勲章ナイト・コンパニオンを授与された。1866年11月22日、法律摘要委員会(Digest of Law Commission)の委員に任命された当時の法律が複雑すぎることを憂慮し、法律の系統的な概略の作成を目指して創設された委員会であり、委員には同時期の著名な法律家であるロバート・ロルフ (初代クランワース男爵)、リチャード・ベセル (初代ウェストベリー男爵)、ヒュー・ケアンズ、ウィリアム・ウッド (初代ハザーリー男爵)、ラウンデル・パーマーが名を連ねた。。また、1866年から1884年まで成文法委員会(Statute Law Revision Committee)成文法の改正版(Revised Statutes)を出版するための委員会。の議長を務めた。
またメイは業務に取り込む傍ら、著作の執筆も進め、書記官補佐の在任中には『アースキン・メイ』を第6版まで改訂出版した。
1855年12月(40歳)から庶民院書記官補佐を務めていたメイだが、50代半ばにして書記官への昇格が見えてくる。当時の庶民院書記官現職はル・マーチャントであり、庶民院議長の事務会議に毎日出席するル・マーチャントはまるで「軍艦に乗る兵士」のようだ、とのちの庶民院書記官アーチボルド・ミルマン(Archibald Milman)は述べている。しかしながら、このル・マーチャントが1870年秋にもうすぐ引退する予定であると明らかになった。メイがその後任になるのはもはや疑いようもなく、首相ウィリアム・グラッドストン(当時のピール派、後にホイッグ党と合流して自由党を形成)が庶民院議長エヴリン・デニソン (初代オッシントン子爵)に対し「わずかなためらいですら不当であろう」と述べるほどであった。
こうしてメイの庶民院書記官への昇進は1871年2月2日に発表され、16日には任命の特許状(letters patent)が発行された。メイ、56歳の時である。ル・マーチャントは自身の引退のときにアースキン・メイに対し感謝を述べている。
庶民院書記官に就任した後も議事規則改革の提言を続け、1871年の庶民院業務特別委員会では「0時30分以降、異議が唱えられた業務について討議を始めることを禁止する」規則の導入を、1878年の庶民院業務特別委員会では「週に1日、歳入関連の審議のみを行い、それ以外の弁論を禁止する」規則の導入に成功した。また、1877年にチャールズ・スチュワート・パーネルがアイルランド自治問題に注目を集めようとして議会で遅滞戦術をとると、庶民院議長ヘンリー・ブランド (初代ハンプデン子爵)は議員が再発防止を目指して議事規則の変更を検討しているとして、メイに返答用の資料を準備させた。メイは昔提起したことのある「遅滞用の動議では弁論禁止」「議員が故意に繰り返して議事を妨害した場合、議会侮辱罪で有罪とし、登院停止などの処罰を与える」などの改革案を提起し、庶民院院内総務のスタッフォード・ノースコートはその一部に賛成したが、ブランドはノースコートには改革を通過させる決心も票数も足りないと考え、結局1878年7月に問題が再発するまで何の処置もなされず、メイはブランドへの手紙でノースコートの態度を批判した。その後、1881年1月末に人身財産保護法案(一般的には「アイルランド強圧法」(Coercion Act)と呼ばれる)が提出されると、アイルランド人議員36名が再び遅滞戦術をとり、1月31日から2月2日には会議が41時間連続で行われた。ブランドはやむなく議会の緊急状態を宣言して、2月4日から28日まで「議会の独裁者」(parliamentary dictator)として振舞い、遅滞戦術をとった議員を追い出した後法案の審議を続けた。この事件とそれを受けてグラッドストンが1882年に行った議事規則改革は1883年に出版された『アースキン・メイ』第9版に大きな影響を与えた。
庶民院書記官以外の職責・栄誉の面では、1875年と1885年に貴族院書記官への就任も目指したが、いずれも実現しなかった。しかし、1873年11月21日に出身校ミドル・テンプルの評議員 (法曹院)に選出され、翌1874年6月17日にオックスフォード大学より民法学博士の学位を授与され、1880年にミドル・テンプルの朗読者(reader)に法曹院の法令読会(reading)において、法令の解釈を披露し、それに対する批判に反論する役割を持つ人物。、1884年8月11日には枢密顧問官に任命された。庶民院書記官経験者が枢密顧問官に任命されるのは2017年時点でもアースキン・メイの1例しかなかったという。
庶民院書記官補佐および書記官時代のメイは執筆の幅も広げ、後に憲政史・民主史家としても評価されることとなる。この時期のイギリス社会は、民主主義が真の意味で大衆に浸透し始めている。1850年頃から1870年代初期までは「イギリス資本主義の空前の繁栄」を見せ、各地で急速に工業化が進んだ時代である。1860年代には労働運動が高まった。また、「知識税」とも批判されて一般大衆の学ぶ自由を阻んでいた1712年印紙法(別名: 新聞税)の1855年廃止も大きい。これにより地方新聞が急速に発達、各地に敷設された鉄道網に乗って新聞が流通し、ロンドン中央政界のニュースが地方の政情にまで影響を与えるようになった。不正と審議遅延を招いた1832年の第1次選挙法改正から35年後の1867年には1867年国民代表法が、続く1884年には1884年国民代表法が行われ、選挙権が2次で都市労働者まで、3次では農村・鉱山労働者まで広がった。つまり、大衆民主主義に必要な社会インフラが整備された時代に、メイはイギリス憲政史と民主主義を論じたのである。
『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史』(The Constitutional History of England since the Accession of George III、ロンドン、1861年 - 1863年初版、2巻、8vo。1871年第3版、3巻)TransJP1861はイギリスの憲政史に関する著作であり、ジョージ3世が即位した1760年から1860年までの100年間を扱っている。しかし、ジョージ3世の即位が憲政史における分水嶺というわけではなく、取り扱う期間が1760年から始まる理由はそれまでの歴史がヘンリー・ハラムの著作ですでに扱われていることだったというイギリスにおける近代的な議院内閣制の発展研究の観点からは、ジョージ3世の即位(1760年)ではなく、曾祖父のジョージ1世の即位(1714年)をターニングポイントとするのが通説となっている。ジョージ1世はハノーヴァー家出身のドイツ人であり、英語を解すことができなかったことから、首相との会話にはラテン語を用いていたとされる。かつ即位は50歳を超えてからである。したがって「王は君臨すれど統治せず」の政治姿勢は意図したものではなく、必然的に責任内閣制が必要とされた背景がある。その後、ジョージ3世は1760年の即位後に王権回復に努めて民主化・立憲主義の後退が一時的に起こるものの、大ピットによる長期政権運営によって責任内閣制と首相の地位が確立している。。
メイの死後1894年時点でドイツ語とフランス語訳が出版され、19世紀末の『英国人名事典』が「ハラムに比肩する」と評価したものの、ホイッグ史観を採用しており、20世紀の歴史学者ハーバート・バターフィールドは「(アースキン・メイの)証拠の様々な部分を合成する能力により、平凡な先人たちよりも大きな誤りを作り出してしまった」「歴史にドクトリン的要素を入れたことで、最初の誤りを増大させて、著作を真実から遠ざける結果となった」と批判している。ただし、先人のハラムが既にホイッグ史観に立脚しており、メイはこの立場を踏襲したとも評されている。ハラムと比較して、特に社会学的な観点からの考察がメイの著作では充実した内容となっている。
1877年の『ヨーロッパ民主史』(Democracy in Europe: A History、ロンドン、1877年、2巻、8vo)は民主主義をテーマとした著作であり、古代ギリシアや古代ローマなど主にヨーロッパ史を扱うが、インド、中国(清)、日本などアジア諸国にも触れており、日本については明治維新から10年ほどだったこともあり、「アジアの国が政治自由に向けて歩めるかはまだ分からない」としているものの、「政府が啓蒙的で進歩している」とも評している。また、イギリスについては「イングランドの改革者は大胆だったが、過去とは決して絶縁しなかった。彼らの目的は破壊ではなく、改善と再生である」と評した。
メイは同書の序論で啓蒙された国(enlightened nations)の歴史を「統治の原則を示す実例」(an illustration of the principles of government)とし、それを学ぶことで自由な国が生まれる理由と条件について知ることができるとした。
首相ウィリアム・グラッドストンは同書の出版が「歴史文学の発展における一大イベント」と手放しで絶賛した。同時代の歴史家初代アクトン男爵ジョン・ダルバーグ=アクトンも1878年1月の書評でメイが「法律は社会の状況に依拠し、現実に基づかない考えや論争に依拠しないことを信じている」ため、「常に地に足をつけ、選別された事実、健全な判断力、信頼のおける経験に頼っている」と評価した。
1886年4月に71歳で庶民院書記官を辞任、5月10日に連合王国貴族であるサウサンプトン州におけるファーンバラのファーンバラ男爵に叙されたが、貴族院議員への就任にも間に合わず、1週間後の5月17日にウェストミンスター宮殿にある官邸で死去した。葬儀ののち、24日にケンブリッジシャーのチペナムで埋葬された。妻との間に子女がおらず、爵位は廃絶した。爵位創設から廃絶まで7日しかないことになり、これは1日で廃絶したレイトン男爵(1896年創設)についで2番目の短さである。
1886年、ウェストミンスター寺院の聖マーガレット教会で初代ファーンバラ男爵の記念碑が立てられた。また、死後に撮影された写真に基づき、アルバート・ブルース=ジョイが胸像を作製し、1890年3月6日に庶民院議長による除幕式が行われた。
首相ウィリアム・グラッドストン、庶民院議長チャールズ・ショー=ルフェーブル、ジョン・エヴリン・デニソン、ヘンリー・ブランド (初代ハンプデン子爵)、アーサー・ウェルズリー・ピールなどとの書簡集が議会文書館に現存し、カミーユ・シルヴィによる鶏卵紙写真2枚(1861年4月)がナショナル・ポートレート・ギャラリーに所蔵されている。
『英国人名事典』は初代ファーンバラ男爵を「有能、誠実で称賛に値する公務員」(a most able, faithful, and meritorious public servant)と称え、多くの人から尊敬されたとした。しかし、後世に庶民院書記官を務めたウィリアム・マッケイ (庶民院書記官)は初代ファーンバラ男爵が栄典に強い興味を持ったと指摘し、1884年に庶民院議長ブランドが首相グラッドストンにアースキン・メイの枢密顧問官への任命を推薦したとき、アースキン・メイが「ずうずうしくも『格別に適切』であると答え」、庶民院書記官から引退するときに賃金と同額の年金を求めたという。また、公務員としては公正だったものの、社交界では自由主義者と親しく、また庶民院勤務の公務員に自由党党員の息子を推薦することが多かったという。
「最大多数の最大幸福」で知られる功利主義の哲学者・経済学者・法学者ジェレミ・ベンサム(1748年 - 1832年)も議事規則について記しており(『Essay on Political Tactics』、1798年 - 1816年)、ベンサムと67歳年下のメイを比較したカリ・パロネン(Kari Palonen)の研究(2012年)が存在する。
パロネンによると、ベンサムとメイは双方ともに議会運営の公平性を説いている点では共通する。また、ベンサムも議題提出のタイミングや審議の長さといった時間に着目している。しかし、ベンサムが議会の「部外者」であるため実務経験を持たず、議会で生じる可能性のある問題や議事規則で定めるべき点を列挙して、イギリスの議会のみならず立法議会全般に適用できるようにしたのに対し、メイは議会に実際に関わり、イギリスの議会史において繰り返して議論された議事規則の問題を事例を引用しつつ解説した違いがある。
また、『アースキン・メイ』の初版序文でもメイ自ら言及している通り、メイ以前のイギリス議事規則本の権威としてはジョン・ハットセルによる著作(1781年初版、1818年第4版)が存在する。『アースキン・メイ』では1818年以降の庶民院における事例を取り上げたほか、ハットセルの著作では取り扱われなかった貴族院における事例も採用したという。また、ハットセルの著作が先例に基づくアプローチで、あくまでも先例集(collection of precedents)という形をとっているのに対し、メイは年代順ではなくトピック毎に原則、根拠、先例という順で並べ、議会規則を読みやすくした。さらに、独立した問題への回答ではなく、議事規則の根底にある原則とロジックを明示することで、読者に議事規則について再考し、それを合理化できる機会を与えることになる。
『アースキン・メイ』は1850年代にはすでにイギリス国外でも評価されており、スウェーデンとオスマン帝国の議会がアースキン・メイに接触したほか、『タイムズ』紙は『議会の法、特権、手続と慣習』が本国よりもオーストラリアで有名であると報じた。
メイの死から8年後の1894年時点で、日本語、イタリア語、スペイン語、ドイツ語、ハンガリー語、フランス語訳が出版された。日本では1879年(明治12年)に小池靖一による日本語訳『英國議院典例』が律書房より出版されている(翻訳元は1873年に出版された第7版)。明治期の日本ではメイの名前を「多摩斯阿爾斯京理」(トマス・オルスキン・メイ)と表記していた。
陸奥宗光との対談(1884年)
メイの死後に日本の外務大臣を務め、「陸奥外交」の一環でイギリスとも所縁のある陸奥宗光は、ヨーロッパ留学中(1884年 - 1885年)にメイ本人に教えを請うた記録が残っている。その議題は以下のとおり、小選挙区制、議会の二院制、政党政治、責任内閣制など多岐に渡った。
このとき、イギリスでは1884年国民代表法の最中であり、選挙法改正を行う第2次グラッドストン内閣をメイは実務面から支えていた。そうした中、陸奥は日本が採用すべき選挙制度をメイに尋ね、メイは「小選挙区制は間違いなく最も単純」を理由として小選挙区制を勧め、陸奥が小選挙区制において多くの死票が発生するという問題を指摘すると、メイは多数の得票を得た政党が敗北するという状況が「起こる可能性はあまりないと思う」、「選挙において完全なる公正と平等は不可能である」と小選挙区制への支持を維持した。1885年に陸奥がドイツの社会学者、法学者ローレンツ・フォン・シュタインに同様の質問をしたとき、シュタインはメイとは対照的な形で「拘束名簿式比例代表制(原文はScrutin de Liste)は選挙の原理として唯一正しい考えかたである」と回答し、死票の問題と「選挙区の区割りは作られたものなので、特定の地方の多数派は国家全体の本当の多数派を支配することになるかもしれない」という問題を指摘して、比例代表制で下院多数派を占める政党が現れないようにして、下院の暴走を抑えられるようにすべきとした。陸奥の講義ノートを研究した高世信晃は2人の回答について考察し、メイが「イギリス政治の実地経験から具体的かつ実践的な」回答をし、シュタインが「行政府に権力を集中させ政府の安定に最大限の注意を払っていた」としている。
メイは日本が上院を設立すべきかについての質問へは「立憲政府を導入するためには必要不可欠」として設立すべきと考えを示し、また「少数派は政治的要求を勝ち取るために政党を組織し、議会へ代表を送り込むだろう」と陸奥に述べ、はからずも労働者による労働党設立を予想した。最終的に陸奥が研究をまとめて提出した『憲法論』では小選挙区制を支持したが、その理由はメイが述べたものと全く同じである。
また陸奥が「イギリスが責任内閣制の恩恵を享受しているのは、徐々にほとんど無意識のうちに形成されたことと慣習とが、一体になることによる」と指摘すると、メイもそれに同調して「イギリスがそうだったように、日本も議会制政治を確立するには200年かかるであろう」と答えた。
21世紀の庶民院委員会秘書官ポール・エヴァンス(Paul Evans)らによると、メイの存命中に出版された第9版までは議員の注目するところである議員の権力と特権(powers and privileges)に関する内容が大半だったが、以降は「万人向けのガイドブックから法学の教科書」に移り、特に第14版(1946年)が顕著だったという。
「アースキン・メイ」(Erskine May)の通称は現代でも使用されており、イギリス議会のウェブサイトでも「議事運営手続きの聖書」(the Bible of parliamentary procedure)との呼称で言及している。庶民院議長は裁定においてアースキン・メイを引用することが多く、庶民院での議論でも引用される。
またメイの日記を20世紀後半に編纂したマッケイによると、イギリスにおける影響としては議事規則が不文律である慣習から法典化された規則に変わる傾向をはじめたことが挙げられる。一方、21世紀の庶民院日誌書記官マーク・ハットン(Mark Hutton)もイギリスの憲法が非成典憲法であるとし、『アースキン・メイ』がイギリスの憲法の一部であるとしたが、『アースキン・メイ』は「手続きの聖書」(procedural bible)とは言えないとした。また、ハットンは「議会は多くのルールがあるものの、ルール志向(rules-based)の組織ではなく、慣習と先例に基づき運営されている。議事規則(standing orders)、決議、成文法(statute)で記述されているルールは慣習への注釈あるいは改正にすぎない」とも述べている。
また、議会内部だけでなく一般メディアにも「アースキン・メイ」の表現が用いられることがある。例えばEU離脱(Brexit)でイギリス議会が紛糾していた2018年、日刊紙タイムズのコラムニストであるフィリップ・コリンズ(Philip Collins)は「テレサ・メイ首相より『アースキン・メイ』の方が役に立つ時期に差し掛かっている」と同姓のMayつながりで当時の政局を皮肉っている。統制の取れなくなった議会を正常化させるには、議事規則に則るべきとの主張である。この批判は他メディアにも引用された。
1839年8月27日、ルイーザ・ジョハンナ・ロートン(Louisa Johanna Laughton、1901年2月2日没、公務員ジョージ・ロートンの娘)と結婚したが、2人の間に子供はいなかった。
記録上メイには3人の姉がおり、メイとはそれぞれ20歳、18歳、13歳離れている。3番目の姉アン・アグネスはメイの妻ルイーザの兄と結婚しており、アン・アグネスが45歳で他界するとその娘(メイの姪)はメイの自宅で暮らし続けた。
メイの父親ないし祖父がトマス・アースキン (初代アースキン男爵)(1750年 - 1823年)だった可能性については、確たる証拠は残っていない。アースキン男爵は1770年代中頃(メイが生まれる約40年前)に最初の結婚をしており、8人の子を儲けている。洗礼上の記録上でメイの母とされるサラが、アースキン男爵の娘だったとの憶測もある。
1815年2月8日 - 弁護士の息子としてロンドン北西部で誕生
1815年11月 - 第二次パリ条約締結でナポレオン戦争が終結、戦後不況
1826年 - 寄宿制のベッドフォード・スクールで学ぶ(1831年まで)
1831年 - 庶民院図書館を開始し、庶民院日誌の索引付け業務に従事
1832年 - 第1次選挙法改正(選挙権が都市部の商店主クラスにまで拡大)
1834年6月20日 - 庶民院図書館に在籍のまま、法曹院のミドル・テンプルに進学
1834年10月 - 議会大火で庶民院図書館の一部が焼失し、勉学に集中
1838年5月4日 - 弁護士資格免許を取得
1839年 - 庶民院日誌の索引付け完成、ルイーザ・ジョハンナ・ロートンと結婚
1844年 - 『アースキン・メイ』初版上梓
1847年 - 私法律案請願審査官および弁護士費用査定官に就任(1856年まで)CareerGap
1849年 - 小冊子『議会公務を促進するための所見と提言』上梓
1850年 - 小冊子『選挙法の統合について』上梓
1852年 - 『アースキン・メイ』第2版改訂
1854年 - 論文「議会立法機構」寄稿
1855年 - 『アースキン・メイ』第3版改訂
1855年12月 - 庶民院書記官補佐に就任(1871年2月まで)
1857年 - 庶民院日誌索引(1837年から1852年まで)を共著出版
1861年 - 『ジョージ三世の王位継承以降のイギリス憲法史』上梓
1866年 - 成文法改正委員会の議長(1884年まで)、および法律摘要委員会の委員に就任
1867年 - 1867年国民代表法(選挙権が都市労働者にまで拡大)
1871年2月 - 庶民院書記官に昇格(1886年4月まで)
1877年 - 『ヨーロッパ民主史』上梓
1884年 - 1884年国民代表法(選挙権が農村・鉱山労働者にまで拡大)
1886年5月 - ファーンバラ男爵に叙されるも、1週間後に死去(享年71歳)