琉球の朝貢と冊封の歴史
1725年は2年ごとの進貢が行われる年ではなく、接貢船の派遣年度であった。琉球側はこの接貢船の派遣とともに謝恩使を送ることにして、薩摩側と協議の上で雍正帝への貢物を用意した。謝恩使の来訪を受けた雍正帝は琉球の真心を褒め称えた上で、自分としてはこれら貢物を受け取りたいとは思わないが、遠路はるばる持参してきたものを持って帰れとは言えないとして、その代わりに翌1726年の進貢を免除するとの決定を下す。この雍正帝の決定は琉球側に大きな衝撃を与えることになる。進貢と接貢はワンセットであり、1726年に進貢出来ないとなると翌1727年の接貢船も必然的に派遣できなくなる。つまり朝貢貿易が2年間出来なくなってしまうのである。
現実問題として琉球の1726年の進貢を差し止めることは無理であった。なぜなら1725年の謝恩使の貢物を1726年の進貢に充てよとの雍正帝の命令を、進貢船の出発前に琉球側が知ることは不可能であったからである。清側もそのあたりの事情は理解し、1726年は通例通りの進貢が認められたものの、今度は1728年の進貢を免除するとの話となった。1726年の進貢使は清側に進貢免除の取りやめを嘆願したが、認められなかった。しかし琉球は1728年に、雍正帝の一貢免除の命令を知りながら進貢船を派遣する。雍正帝は進貢使を追い返すことはせず受け入れたものの、改めて1730年の進貢の免除を命じた。雍正帝の固い意思を知った琉球側は薩摩側と協議して一計を案じた。1730年は接貢船を出さず、代わりに国子監での琉球留学生に対する謝恩等の名目で謝恩使を派遣しようとしたのである。しかし派遣前に接貢船も謝恩船も派遣の必要無しとの清側の意向が確認された。窮地に立たされた琉球側はいつもの進貢使よりも高位の人物を清に派遣して、一貢免除の取り下げを願うことになった。
三度自らの命令を無視された形となった雍正帝であったが、1730年の進貢使も追い返すことはせず受け入れた。しかしやはり今度は1732年の進貢を免除するとの命を下した。同じ事態が1732年にも繰り返された。やはり琉球は1732年も進貢を強行し、雍正帝はこれまでと同様に追い返すことなく受け入れはしたものの、1734年の進貢の免除を命じる。さすがにこれ以上雍正帝の命令を受け入れないのはまずいと判断した琉球側は、1734年の進貢は断念した。しかし1734年には慶良間諸島に漂着した朝鮮人の送還を名目とした解送使を派遣しており、琉球の朝貢貿易の空白は1735年の接貢船派遣の一年のみで済んだ。
その後雍正年間と同じような一貢免除問題が乾隆年間にも起きている。1744年と1758年は、1734年と同様に謝恩使の派遣後、乾隆帝に命じられた一貢免除を琉球側が飲まざるを得なかった。しかし謝恩使の派遣後という前例から判断して1789年に一貢免除の可能性が高まった際には、琉球は清側の関係者に工作資金を投入するなど強く働きかけた。結局、一貢免除の回避が乾隆帝の命で認められた。その後も新皇帝即位の慶賀使、冊封使の御礼や扁額の付与後などの謝恩使派遣後には、琉球側は一貢免除の決定が下されないように念入りに対策を講じ続け、嘉慶年間の1808年以外は一貢免除の回避に成功した。
1789年以降、一貢免除問題は琉球側の対策もあって回避されるようになってきたが、19世紀の道光年間にはより深刻な問題が起きる。これまでの二年一貢から四年一貢への変更問題である。1839年、道光帝は琉球、ベトナム、シャムの三国に対し、四年に一度進貢を行う、四年一貢への変更を命じた。ベトナムはそれまでも実質的に四年一貢であり、シャムは三年一貢であったため、この道光帝の命令によって琉球が最も大きな影響を被ることになる。そのため琉球の朝貢間隔の変更を主目的とした命令ではないかと見られている。
道光帝の命令は翌1840年に琉球に届いた。琉球は事態の深刻さに驚愕し、薩摩藩と協議の上で四年一貢阻止のための陳情を行う使節団を、1840年派遣予定の進貢使とともに清に派遣することにした。琉球王府の摂政、三司官という首脳部から使節団に対して、二年一貢を守らなければ薩摩と琉球が利益を得ている朝貢貿易にとって大打撃となること。これまで長年維持され続けてきた二年一貢から四年一貢への変更は琉球の体面を汚し、清の徳化に浴する機会も減少すること。そして薩摩藩側も極めて重大な事態であるとの認識で一致していることが説明され、まずは福州の対琉球関係者らと内密に対策を検討するよう指示が出された。そして陳情使節団には薩摩藩の了承のもとで工作資金を持参させた。
1840年11月に福州に到着した四年一貢阻止の陳情使節団は、福州の対琉球関係者に対して国王尚育からの書状を提出した。書状は清の徳化に浴しているからこそ琉球は成り立っていけるのであって、二年一貢から四年一貢への変更は死活問題であると訴えたものであった。国王の書状内では薩摩と琉球が利益を得ている朝貢貿易に大打撃を与えることになるという、いわば本音の部分については全く触れられなかった。福州側は陳情使節団に対して、まず道光帝の四年一貢の命令に反して進貢使を派遣してきたことを詰問するとともに、琉球側からの訴えを聞いた。琉球側は工作資金をばら撒くとともに、四年一貢阻止を強力に訴え続けた。
琉球側の陳情と運動により、福州の最高責任者であった呉文鎔を動かすことに成功した、呉は琉球側は誠意を持って従来の二年一貢の継続を訴えており、また海洋国である琉球との貿易によって中国では入手が難しい商品を手に入れていると、二年一貢の継続を求める琉球側に立った上奏文を作成した。現実問題として琉球側のみならず福州にとっても、進貢船と接貢船による琉球との冊封貿易の利益を毎年手に入れていたわけで、四年一貢への変更は痛手であった。呉文鎔が琉球側の意向に沿った上奏文を作成したとの情報をキャッチした琉球側は、更に北京の中央政府の官僚に対する陳情を行った。結局道光帝は1840年12月、前年の四年一貢を取り消し二年一貢の継続を認める命令を下す。この四年一貢阻止のための陳情活動はまさにアヘン戦争の最中に行われたものであり、その後琉球、清そして薩摩藩を始めとする日本も、欧米からの厳しい外圧に晒されていくことになる。
19世紀に入ると、イギリス、アメリカ合衆国といった欧米諸国の船舶がしばしば琉球を訪れるようになった。これは漂流してたまたま琉球に流れついたというわけではなく、意図的な琉球訪問であった。それでも19世紀前半期は、琉球当局はあえて欧米船の来訪を清側に伝えることはせず、その一方で日本側の異国船対応の幕命とされていた無二念打払令に従って強制退去を行うこともせず、丁寧な応対を心がけて退去を待つ方針に徹し、それで事態をやり過ごすことが出来ていた。
1832年、イギリス船のアマースト号が清当局の制止を再三振り切り、中国沿岸の測量を続け、その後朝鮮と琉球にも立ち寄った。清の道光帝はアマースト号の福州停泊時には、福州は琉球しか寄港を許しておらず、アマースト号の停泊は許すべきではないが、無理に追い出すことはせず船の修理を終えたら速やかに離港させるように命じている。アマースト号側は清、朝鮮そして琉球に対して通商を要求したが、ともに通商の要求は拒絶した。琉球に寄港したアマースト号の通商要求はさほど強硬なものではなく、琉球側の通商拒絶の回答を受け取った後に退去している。またアマースト号は那覇港で日本船を目撃し、日本人の船員とも接触していた。対欧米諸国との関係において日琉関係の隠蔽は最初から上手く機能しておらず、琉球の体制維持にとって大きな支障となっていく。
1840年にはアヘン戦争が始まる。戦後の講和交渉で大きな問題となったのが福州の開港問題であった。清の道光帝は広州、厦門、寧波、上海の開港については了承したものの、福州については冊封国である琉球船が入港する港であるとして開港を拒んだ。しかしイギリス側は福州が茶の集積地であることと、もともと琉球との貿易拠点であることを挙げて強硬に開港を要求し、一方で天津開港要求もちらつかせた。結局、対琉球関係に悪影響を与えかねないデメリットはあるものの、首都北京に近い天津を開港するよりは受け入れやすいということで、1842年に締結された南京条約において、やむなく福州開港を認めることになった。
アヘン戦争以後、琉球側にとって事態は急速に悪化していく。まず欧米諸国の船が頻繁に来琉するようになった。琉球側としては急増した欧米船の来航によって、欧米船に無償供与する食料品、日用品の負担も急増して財政難の一因となった。より深刻な問題は欧米船が通商そしてキリスト教の布教を強く要求するといった、朝貢、冊封という琉球を支えてきた体制の根幹を揺るがすようになってきたのである。その上、イギリス、フランスそしてアメリカ合衆国は琉球を領土化する野心まで見せるようになる。
アヘン戦争終結後、イギリス政府はサマラン号を東南アジアから東アジアに派遣して、通商航海ルートの探査、測量を行なわせた。サマラン号は1843年末から翌1844年2月初めまで先島諸島で測量活動を強行し、1845年にもまた先島諸島の測量を繰り返した上で那覇港にも2回、寄港している。ところでアヘン戦争によって開港した福州にはイギリス領事館が設けられた。その福州の総領事から福州琉球館を通し琉球当局宛に、英琉両国の友好親善を願うとともに、測量船の活動に理解と便宜を図るよう要求する内容の書簡が手渡された。
福州イギリス総領事からの書簡と、サマラン号の先島諸島測量の報はほぼ同時に琉球王府に届いた。驚愕した王府はさっそく琉球王国全土に通達を出して異国船に対する厳重警戒を命じた。しかし那覇港に寄港したサマラン号の船長は、琉球来航が一過性のものではないことを言明した。琉球側はサマラン号の活動によって琉球がどれだけ困ったかを力説し、活動の中止を懇願したが、イギリス側の目的はまず通商関係の樹立であり、琉球側の懇願が聞き届けられることはなかった。
琉球として本格的に西欧諸国と対峙せねばならない場面に立たされたのは、1844年4月28日のフランス船アルクメーヌ号の来航であった。艦長のデュプランは琉球側との交渉を要求した。翌4月30日にデュプランとの交渉に応じた琉球側は、フランスは200年来清と交易をしており、今後は琉球とも交易を行いたいとの要求を提示された。琉球側は資源が乏しい琉球と交易を行うメリットは無く、要求には応じられない旨を回答するも、デュプランは納得しなかった。結局、デュプランは近々大兵力の船団が来琉することを予告した上で、その船団が来る準備を琉球で行うとして、宣教師のフォルカードを残留させて出港した。
琉球当局は至急、この事態を薩摩側に報告して対応を協議する。フランスは大兵力を率いての再来を予告した上にキリスト教の宣教師まで琉球に残している。事態は江戸の薩摩藩邸に急報され、さっそく幕府側と協議に入った。その間、薩摩側としても対応策を検討した。結局薩摩側としては、軍事的に勝利することが不可能であることは明白であるので交戦の選択肢は実現不可能である。そこで最善なのは交渉によって琉球との交易を断念してもらうことであり、宗主国である清を動かす策を取るべきとした。しかしそれでも納得しない場合、琉球は表向きは清の属国であるので日本とは切り離した形で交易を認める決断をすべきとの結論に至った。薩摩藩主の島津斉興はアルクメーヌ号来航の経緯と宣教師のフォルカードが琉球でのキリスト教布教の許可を強く求めているとの報告書を幕府に提出し、藩主側近の調所広郷を老中首座の阿部正弘と会談させた。
薩摩側からの了承を得て、琉球は事態を清にも報告する。1844年に派遣された進貢使は国王尚育からのフランス船アルクメーヌ号の来航についての報告書を持参していた。ただこの時点では事件の報告書という色彩が強く、清に対して事態への介入を依頼するものではなかった。これは清とフランスが直接交渉を行った結果、清がフランス側の要求を飲むことになるのを恐れたからである。しかし報告を受けた道光帝は、フランスのアルクメーヌ号の琉球派遣とその要求はアヘン戦争後にフランスとの間に締結した黄埔条約に違反していると判断した。道光帝は清の冊封国である琉球は清の一部であると認識していて、条約に無い琉球の開国等の要求は条約違反であるとみなしたのである。道光帝はフランスに対して琉球に二度と無理難題を押し付けぬよう交渉するように命じた。
清側は当初、対フランス交渉の経過を楽観視していた。しかしその後事態は更に悪化する。1846年4月30日、フランスに対抗するように今度はイギリス船スターリング号が那覇港に来航した。スターリング号は琉球当局の制止を無視して宣教師兼医師のベッテルハイムとその家族を琉球に残留させた。そしてスターリング号の騒動の最中、フランス船サビーヌ号が那覇港に来航し、近日中に大兵力を載せた艦船が来琉する旨を予告する。その予告通り、6月6日にセシーユ総督率いる2隻の艦船が来琉し、滞在中のサビーヌ号とともに運天港に投錨する。セシーユ総督は3隻の艦隊で威嚇を加えながら、このまま手をこまぬいていけば、遠からぬうちにヨーロッパ列強のいずれかの国が琉球を侵略するであろうと述べ、運天港を租借して琉球を保護国化する意図をほのめかしつつ、琉球側との貿易交渉を行った。琉球側はセシーユの意図を見抜き、何とか引き延ばし戦術を取ってセシーユの要求をかわした。なお琉球にはフォルカードに代わり宣教師のル・チュルジュが残った。
琉球側のみならず薩摩藩もヨーロッパ列強の琉球侵略の可能性に恐怖心を抱いた。この事態の急変の報告を受けて薩摩藩側はさっそく幕府と協議した。島津斉興は改めて調所広郷を阿部正弘のもとへ遣わし、事態の説明、そして薩摩藩側が考えてきた対処方法について報告をした。この報告の肝は、フランス側からの要求を拒み切れない場合、幕藩体制外にあるとも言える琉球限定で貿易を認めてもらいたいとのことであった。ことの重大性に鑑み阿部は幕閣と協議した結果、薩摩藩の提案通りフランスとの軍事的対決となるリスクを負うよりも、琉球王国の自主判断ということにして、琉球に限ってフランスとの貿易を行うことを認めた。幕府の結論は将軍徳川家慶直々に薩摩藩主島津斉興、世子の島津斉彬に対し、薩摩藩側の対応に任せることにするが、国体を損なうことが無いようにせよと言い渡された。
しかし薩摩藩の提案には裏があった。琉球を舞台に本格的にフランスとの貿易に乗り出し、利益を得ようともくろんだのである。幕府の琉球での通商許可の許可を得ると早速、薩摩藩は琉球に使者を派遣して、フランスが強硬に通商を求めた場合には薩摩藩も幕府もそれを認めることを通告した。そしてフランスとの本格的な貿易を開始する用意があり、準備のために薩摩側としては投資を惜しまない旨を説明した。薩摩側の説明に琉球側は驚き、貿易を認めるにしても最小限のものとするように求めた。琉球側の反対理由は貿易自由化によって琉球が困窮するという点と、清の冊封国である琉球が清の許可を得ずしてフランスとの本格的な貿易に踏み切ることは出来ないということにあった。19世紀半ば、琉球には頻繁に外国船が来航しており、その対応に追われ疲弊していたのは事実であった。しかし薩摩藩の実力者である調所広郷は、1847年、自らの鹿児島滞在中に琉球当局者に対して改めて琉球に対して本格的なフランスとの貿易開始を指示した。この時の薩摩藩側の構想は、琉球側の抵抗と主導者であった調所広郷の死去によっていったんは挫折するものの、斉興の後継者の島津斉彬によって更に本格的に追求されることになり、琉球側を苦しめることになる。
1846年、琉球は通常の進貢使とともに、特命使として国王の舅である毛増光らを派遣した。特命使の任務はもちろん琉球国王から清に対して、イギリス、フランス船来航とイギリス人、フランス人の琉球滞在の報告と対処の正式依頼であった。報告を受けた道光帝の判断は当初、1844年の時と同じく、条約を締結したイギリス、フランス両国とも清の属国である琉球に関しても条約に縛られるので貿易要求等は出来ないはずだという立場のままであった。清の当局者たちは皇帝の命を受けてイギリス、フランス両国との交渉を行ったが、アヘン戦争で敗北を喫した清に軍事的なカードを切れるはずはなく、結局清の介入では解決しきれなかった。清側による交渉の結果、1848年にはフランス人は琉球から退去したものの、イギリス人ベッテルハイムは琉球に居座り続け、琉球から清に対しての介入要請も繰り返される。
琉球使節は清側にベッテルハイムを退去させるように求める書状を繰り返し手渡し、介入要請を繰り返していた。清とイギリス側との交渉は平行線のままで、イギリスは琉球は清の領土外になるので清の命令権は及ばないとの考え方であり、交渉を担った清の担当者もイギリス側の理屈を理解して交渉は進まないとの見解であった。しかし冊封国である琉球の嘆願を無視することも出来なかった。1851年には新皇帝の咸豊帝がイギリス側との交渉を継続し、ベッテルハイムらを琉球から退去させるよう命じている。しかしやはり交渉は進まず、そのような中で1852年4月に石垣島に到着した、米国船ロバートバウン号に乗っていた中国人苦力の帰国問題が発生し、対応に苦慮した琉球側は特命使を清に派遣した。この特命使もやはりこれまでと同様にベッテルハイム退去のために介入要請を繰り返した。
1853年5月、アメリカ海軍のマシュー・ペリーが上海から那覇港に来航し開港を要求した。その後ペリーは日本へ向かい、幕府に開港を要求した。翌1854年もペリーは日本への往復時に琉球を訪れ、日本で日米和親条約を締結した帰途に琉米修好条約を締結した。なお日米和親条約では函館、下田の他に那覇も開港地の候補に挙がったものの、江戸幕府側には琉球の港を開港させる権限はないと説明され、断念している。このペリーの琉球来航時、ベッテルハイムはペリーの道案内役を務めた。
そして1855年10月には琉仏修好条約が締結される。琉米修好条約はペリー率いる艦隊の軍事的圧力下にあったとはいえ、交渉そのものは比較的穏やかに進められた。しかし琉仏修好条約は琉球側の拒否によって交渉が難航し、最終的にフランス側は武装兵士を配置し武力で威嚇して調印を強要した。これは琉米修好条約には無かった、フランス人に土地、家屋、船舶の貸与の許可と商品購入の自由を認めた点が琉球側の激しい拒絶に遭ったためである。これらの条項はフランス人の琉球滞在を前提にしており、これは琉球の国法に抵触する上に清側への報告が必要であると判断された。結局条約締結を強要された琉球は特命使の派遣を決定し、清に事態の報告と介入を要請することになった。
ところが特命使の派遣は中止される。これは島津斉彬の反対が明らかになったためであった。斉彬は1856年3月に琉球側からフランスと結んだ琉仏修好条約についての報告を受けた際に特に問題は無いとの判断を示していた。そして琉球側からのフランス人を退去させたいとの申し立ても不都合であると却下していた。フランスとの本格的な貿易開始を狙っていた斉彬は特命使の派遣に反対したのである。結局琉球側は特命使の派遣は断念し、通常の進貢使が事態の報告と介入を要請することになった。
1857年10月、島津斉彬は側近の市来四郎を琉球に密使として派遣した。斉彬の命令は琉球側にとって驚くべき内容であった。フランスとの本格的貿易の開始、清との貿易拡大、蒸気船と武器の購入、イギリス、フランス、アメリカへの留学生派遣等、本格的な貿易開始かつ開国案であった。この斉彬の命令は琉球王府内に激しい動揺を招き、清に対薩摩藩を始め日本との関係を隠蔽してきた従来政策が破綻するとしていったんは拒否するものの、結局は承諾を余儀なくされる。後述のように琉球は福建当局から銅の調達を求められていた。銅を産出しない琉球としてはどうしても薩摩側の協力が不可欠であったという事情も重なり、斉彬の命令を拒み切れなかった。続いて薩摩側の意向に従順と見られる人物が急速に昇進した。市来からの報告を受けた斉彬は1858年1月、琉球王国の名でフランスから軍艦と銃器を購入するように命じた。翌2月からフランス側との秘密交渉が開始されたが難航し、7月には軍艦購入の契約締結まで漕ぎつけた。そして斉彬はこれまで避けてきた琉球王府内の人事に直接介入を断行し、自らの構想に抵抗しそうな高官を罷免して逆に手足として動くような人材が抜擢された。
しかしここで事態が急展開する。島津斉彬が急死したのである。甥の島津忠義が家督を継ぎ、実権は斉彬の異母弟で忠義の父である島津久光が握った。秘密裏に進められてきたフランスからの軍艦等の購入計画は破棄され、違約金を支払うことで契約は取り消された。しかし王府の人事まで介入した斉彬の政策は激しい反動を琉球王国にもたらした。1859年には牧志恩河事件が発生し、親薩摩派と見られた人物が失脚、そして逮捕投獄された。その後も事件の後処理を巡って琉球王府内は厳罰派と法に基づく法治主義派に分裂して深い亀裂を生じ、国王の廃立が噂される事態にまで陥った。
なお琉球側としてはやむを得ない条約締結であったが、琉米修好条約や琉仏修好条約を結んだということは、欧米諸国は琉球をある程度の外交権を持つ存在として認めていたことを示している。琉球国王は清の皇帝から冊封を受け、外交上からも国王として国際的に認知されていた。ただ日本側としては琉球の欧米諸国との条約締結を黙認したものの、それによって琉球が日本に従属する実は失われないと解釈していた。ペリー来航以降の幕末期、日本側は清よりも日本によって実効支配されてきたことを欧米諸国に対してアピールするようになる。この流れは幕末から明治維新にかけてより強まっていく。
1851年、清で太平天国の乱が起きる。洪秀全をリーダーとする太平天国は「滅満興漢」をスローガンとして広範囲に勢力範囲を広げた。影響は1852年に派遣された進貢使から顕著となる。まず1852年の進貢使は乱のあおりを受けて北京到着が遅れ、そして北京からの帰途も江蘇省で1年余り動けなくなってしまい。1854年の5月になってようやく福州に辿り着いた。
1854年の進貢使はもっと深刻であった。福州に滞在していた進貢使に、今回はあえて北京へ来る必要はないとの命令が下された。驚いた進貢使は北京へ行き進貢の義務を果たしたいと懇願した。その結果、北京行きは認められたものの通常より約1年遅れの北京到着となり、しかも移動中は清側から護送の人員が付けられ、特に太平天国軍の勢力範囲の近くを通過する際には警護の人員を手厚く配するという措置が取られた。1856年、1858年の進貢時も問題は変わらず、軍事情勢を見ながら多くの兵員を配して琉球の進貢使を護送し、通常のスケジュールから大きく遅れながらも何とか進貢を行うことができた。
琉球側は清国内の情勢が険悪な中、なんとしてでも清への進貢の義務を果そうとした。大乱中にこのような外国使節に対する護送を行うことは清にとって大きな負担であり、担当役人のサボタージュなどの問題も発生した。しかし欧米諸国からの外圧に晒され、大乱も発生して危機に立たされる中で、清としてもこれまでの国家間関係の維持を図らなければならなかった。
しかし1860年と1862年の進貢使は北京へ向かうことが出来なかった。1860年は太平天国の乱に加えてアロー戦争の影響も加わったためである。1860年はイギリス、フランス軍が北京を占領して咸豊帝が北京から熱河へ逃げ出すという深刻な事態であり、進貢どころの話ではなかった。それでも琉球の進貢使は北京行きを懇願し続けたものの、清側は認めることなく帰国せざるを得なかった。1862年の場合は、アロー戦争は終結していたものの太平天国の乱は継続中で、清当局から北京行きの許可が下りず、やはり再三北京行きを懇願したものの認められずに帰国を余儀なくされた。
ところで太平天国の乱の拡大を見て、琉球側は乱の成り行きに重大な懸念を抱いた。太平天国側が勝利して王朝交代となる可能性を考慮せねばならなくなったのである。乱に対する見舞いの使者を清に送るかどうか、そして乱に対する対応が琉球王朝の首脳部の中で話し合われた。その結果、1853年の接貢船に安否を尋ねる書状を託し、福州側の意向を聞いて提出の可否を判断することになった。その結果、良い話でもないのに安否を尋ねる書状を提出するのはかえって良くないとの判断を受け、提出は見送られた。琉球にとって清への忠誠を守り続けることよりも中国王朝との関係の維持、継続が重要であり、王朝交代が起きた場合は新王朝(太平天国)との関係構築が必要との判断となった。
また琉球は福建当局からも難題を吹っ掛けられていた。外国からの干渉と内乱に苦しめられた清の中央政府は厳しい財政難に見舞われていた。そこで各地方に軍事費を自弁するよう求めざるを得ず、貨幣発行権を各省に与えることにしたのである。福建省も貨幣の発行を始め、財政的に潤ったものの銅不足で発行の継続が危ぶまれる事態に陥った。そのような中で琉球が常貢として銅を朝貢していることに目を付けた。1856年、福建当局は琉球に銅を求めてきたのである。当初、琉球側は断ったものの、福建当局の支援無しで進貢を続けていくことも難しい。結局、銅の調達を薩摩藩に依頼し、琉球国内でも銅器の供出を進め、何とか福建当局に銅を引き渡すことが出来た。
東アジアの伝統的秩序の動揺の影響をもろに被る形となったのが、1848年に王位を継承した尚泰の冊封であった。父、尚育の没後、わずか数え6歳で王位を継承した尚泰は、そもそも元服前に冊封を行い得ない事情もあって、通常よりも冊封が遅れてしまうこと自体はやむを得ないことであった。
冊封が遅れた当初の原因は尚泰が元服前の幼少の身で王位を継承したことである。従って元服の日程が具体的になればおのずと清側に請封を行うスケジュールも固まっていく。実際、尚泰の場合も1850年代に入ると冊封の準備が始まり、スケジュール的にも1856年に請封、1857年に元服、そして1858年冊封という予定が固まった。
しかし尚泰の冊封は予定通りには進まなかった。請封を翌年に控えた1855年9月、琉球王府は予定通り行えるかどうかを検討した。まず問題となったのが太平天国の乱で大混乱の渦中にあった清の情勢であった。上述のように1850年代は進貢使が北京へ赴くのもやっとという状態であった。この状況で請封を行えば、冊封使が琉球に出向く頒封ではなく清の国内で冊封詔書を手渡される領封になってしまうことを恐れた。もう一つ、琉球国内にはイギリス人やフランス人が滞在していた。この状態のまま冊封使に琉球まで来てもらうのもどうなのかという問題もあった。結局、請封は清の情勢の安定化を待つこととし、落ち着きを取り戻せば清の威光で異国人たちも退散するであろうとの意見が通り、1856年の請封はひとまず延期となった。
1856年には改めて請封のスケジュールについて検討が行われた。前年に請封延期を決定した直後の1855年10月には琉仏修好条約が締結されており、フランス人の琉球滞在が固定化し、少なくともフランス人の滞在問題に関しては短期間での解決は望み得ない情勢になったこともあり、琉球王府はいったん延期と決めた1856年の請封を行うかどうかを含めた検討を行った。結局、この検討時には琉仏修好条約の締結問題に関して、派遣が内定していた特命使の派遣結果を待つべきとの結論になり、1858年の請封、冊封は1860年というスケジュールが了承される。
ところが清の情勢も琉球の情勢も更に悪化する。まず清はアロー戦争によって混乱がより激化していた。そして琉球側は予定していた特命使の派遣は中止され、続いて島津斉彬による本格的な貿易開始計画とそれに伴う王府内への人事介入が起こり、内政は混乱していた。1858年には再び請封を延期すべきかどうか琉球王府内で検討がなされた。王府内の意見は割れたものの、結局は領封が採用される恐れとあとは琉球国内の混乱を考慮し、同年の請封は延期となった。