スタンダード靴
秋冬の新商品として新商標「スタンキング」が発表される。格式高い本格派フォーマル及びビジネスシューズとして商標の通り最高級ラインという位置付けで販売される。グッドイヤー製法を中心にマッケイ製法を配し、新木型「ST84」「ST86」を採用、上代4800〜5000円のスタンキングデラックスと3500〜4500円のスタンキングの製品群を用意。この販売に当たって「SK作戦」というスローガンを旗印に宣伝販売に当たった。10月10日から24日まで東京オリンピックが開催され日本選手団の男子選手団は当社の開発製品「スタンキング9920 ST85」の甲革色を白に変更したモデルだった。スタンキングは瞬く間にフロンティア・ウィンスロップに並ぶ主力商品になったが。特にオリンピックの影響もあって「9920 ST85」は本社工場の生産能力を超えるほど受注が入り、淀川工場の底付ラインも使用するほどであった。
1965年 - 高度成長が終止符を打ち昭和四十年不況に突入し靴業界にも影響を与え始める。経営不振の理由はセメント製法の普及による過剰生産であった。このため生産部門を数日間の生産停止にしたりと在庫調整をはかったがこの年の決算は減収減益(売上高26億3600万円 7%減)昭和三十年以来の赤字となってしまった。この秋業績回復のためにアペックス底高級セメントシューズの新商標「ハイスタン」を投入。また、イタリアンコンチネンタルデザイン「リトリコルック」を投入した。この靴はグッドイヤーとマッケイで展開されたが、甲材には人工皮革「ハイテラック」が使用された。
1966年 - この年新商品として「スタンフレックス」が発売される。この靴の特筆すべきことはその2種類の製法である。服装の軽量化が一般化し合成底や底の薄い革底が好まれる傾向を取り入れグッドイヤー製法の丈夫さとセメント製法の軽快さを併せ持つGC(グッドイヤー&セメント)製法を採用。これを「キングウェルト製法」と称した。また、NG(ネオグッドイヤー)製法と呼ばれる、グッドイヤー製法にキングウェルトに採用されている芯なしのリブテープを使用したかえりの良さを強調した靴となった。フランスコンチネンタルデザインの雄であるピエールカルダンとのサブライセンス契約を結ぶ。2月4日に全日空機が羽田沖で墜落。乗客133名が亡くなったがこの中にスタンダード靴懸賞当選招待客と東京ブロック会長丹波徳太郎などが巻き込まれてしまう。この年はさらに悲報が続く。6月2日午前11時32分に創業者である宮澤胤勇が79歳でその生涯を閉じた。
1967年 - 景気は次第に回復傾向になったが、米国の原皮輸出制限の実施などで原皮が世界的に高騰し皮革の値上げが相次いだ。これにより革靴の値段を上げざるを得ず、製造コストは上がる反面販売は伸び悩み生産数と販売数がアンバランスになり17%の売上高増になったが利益は前年の補填程度にしかならなかった。さらに製法・デザイン・素材も多様化し多品種少量生産を余儀なくされた。この年さらなる低価格普及品の開発のために英国CIC社よりインジェクション機(射出底型成型機)を導入しポリウレタンインジェクションモールド製法の靴の量産に入った。この商品を「IPシューズ」の名前で発売された。札幌営業所が札幌市北6条東4丁目札幌綜合卸センター内に移転。
1968年 - 後年いざなぎ景気と呼ばれる好景気局面に入る。しかし靴業界は過剰生産や原皮高による価格の上昇などにより激しい市場競争を展開していた。兼ねてからのさらなる製造部門の採算化に向けて淀川工場の閉鎖と本社工場への集約を提案したがスタンダード靴労組から反対をうけ撤回せざるを得なかった。
1969年 - 製造部の採算化へ努力を重ねた。製法別分業化を行い本社工場はグッドイヤー・マッケイ・キングウェルト製法を主体に一部ハイスタン等の高級セメント靴生産用の接着製法を主体とした。高野工場はグッドイヤーを本社に移管しインジェクション生産を集約。淀川工場は接着製法を中心に製造することになった。春の新製品としてヤング向けの新ブランド「イレブン」を11点発表する。栄進産業製の本底にカールフロイデンベルグ社の皮革を使用した本格派であったが、特にカールフロイデンベルグ社起毛素材使用のEL11と淀川工場製のEL13・14は大変好評を得た。アメリカンスタイルの流行に合わせ「ウェスタン」ブランドを復活させた。これにより「ピエールカルダン」「ウィンスロップ」「スタンキング」「フロンティア」「リトリコ」「ハイスタン」「スタンダード」「IP」「イレブン」「ウェスタン」と10ブランドを展開するようになった。
1970年 - 生産部門は高級化を推し進めるためにイタリアの「ウニベルサル・スチレ」社と技術提携をする。
1971年 - ニクソンショックにより円の変動相場制へ移行したため円切り不況が到来した。この頃になると革底の需要がかなり減少し合成底が最盛期を迎えることになる。生産足数のうちセメント製法・IP製法の比率が60%に達するとともにグッドイヤーウェルト製法の靴の生産は著しく低下した。従来の「ハイスタン」「イレブン」を配していた合成底分野のレベルアップをするためにハイグレードビジネスシューズを企画。7月に新商標「エクセル」が発表される。生活密着型を志向しビジネスタイプの「エクセルドレッシー」とタウン向け「エクセルアーバン」の2系統を接着製法とマッケイ製法投入した。特に西川化学の「CPソール」を使用したEX7103(4,800円)とEX7107(5,500円)は大変な人気を呼んだ。商品の多様化とともに3工場の生産だけでは需要を満たすことができなかったため難易度の高いものは本社工場、難易度の低いものは外注協力工場へと切り替えたていたが、この年についに自社生産品より仕入れ商品の方が比率が高くなる結果となった。協力工場とは「栄進産業」「パラマウント製靴」「田中製靴」「ラッキー製靴」「ハルタ製靴」「大黒製靴」「金子芳製靴」などであった。また、この年にはさらなるコスト削減を見越して韓国「エスカイアー」社にクラリーノを使った紳士靴を発注した。
1972年 - 新潟と金沢に出張所を開設。日給制から日給月給制に工員賃金制度を改正する。外注先であった「ラッキー製靴」火災。11月30日に開かれた株主総会において池田和夫が退任し桜井富司が代表取締役に就任した。
1973年 - 春夏のテーマを「歩くよろこび」として開発の重点を「エクセル」に置き機能性重視の開発を進めた。また、新ブランド「ジャンボウイズ」を発表。ST38という従来の靴型を原型に4Eを作成、革靴マッケイの他にクラリーノ甲材の革底製品も開発した。この年に生産足数は877,000足(前年69,000足増)販売足数も841,000足(前年37,000足増)に達し好調な業績だった。11月18日、元代表取締役の磯畑弘太郎が77歳で生涯を閉じた。第一次オイルショック。
1974年 - オイルショックにより卸売物価指数が34%も高騰、当然原材料も高騰し原価は再び上昇した。拡販のためには商品構成を拡大する必要があり積極的に海外ブランドの輸入にも取り組んだ。「モレスキー」「クロケット」「ウニベルサル」などを日本に紹介したが27%の関税がかかりかなりの資金が必要であったため年間輸入量8千足程度は微々たるものであった。6月16日に開かれた新作発表会において人気ブランドである「エクセル」に高級感のある「エクセルロイヤル」手縫いモカを施した「エクセルモカシン」3E/4Eの合成底を採用した「エクセルワイド」を発表した。これに「エクセルドレッシィ」「エクセルアーバン」を加えた5分野を確立した。
1975年 - ピエールカルダンのサブライセンスを販売して10年を迎える。カルダン紳士靴事務局を中心に強力な販売キャンペーンを行う。「kenmoor(ケンモール)」商標登録。
1976年 - ヤング向けに「ワイルドウォーカー」アダルト向けに「ボランテ」を開発。この年を前後して売上高は増加するものの人件費などが吸収できず赤字が続くようになる。高齢臨時工や淀川工場臨時工などの271人の工場人員削減など共に、スタンダード高等学校の生徒募集を停止した。
1977年 - 空前の婦人ブーツのブームだったが、過剰生産がたたってブームの裏に大量の売れ残りを抱えた神戸や浅草の婦人靴メーカーや問屋が倒産に追い込まれる。関連会社の「ヤマト商事」「アサヒ商事」も赤字を計上してしまう。パラマウント製靴の手形が2回目の不渡りになり銀行取引停止になった。本社においても希望退職を含む経営改善策を三労組に提案し5月に大筋合意する(希望退職者約160名)。横浜営業所・千葉出張所・岡山出張所を閉鎖。旧本社工場も解体が終わり遊休地になった西側部を東京都に売却した。近年続くカジュアル化の波に乗って英国ハンテンインターナショナル社と「ハンテン」ブランドをサブライセンスを契約。
1978年 - 全商品にカジュアル志向を取り入れる。ヨーロピアンスタイルが半数を占める傾向になった。この年ついに売上高は100億円(前年より10億以上増収)を突破し、そこに本社遊休土地の売却益も加わり大幅な黒字を計上する。「ウニベルサル」の販売十周年を記念して拡販するためにエコノミー商品の「ロミウニベルサル」を発売する。この年、順調に推移し売上高も111億9200万円となり前期比10.9%増となった。
1979年 - この年「ウニベルサル」「ピエールカルダン」「ボランテ」が好調にスタートする。特にピエールカルダンカジュアルとボランテの手縫いモカへの注文が殺到し予定生産足数を大きく上回る受注が続いた。しかし好調な受注に水を差すように7年ぶりの靴材料の大幅な値上げ要請が出てきた。特に80%も北米から輸入に頼っていた牛革はシカゴ市場の暴騰(コロラドステア(牛原皮)は1972年の2倍の価格)のための値上げで卸値の改定をせざるを得なかった。社の経営改善策の一環でスタンダード高等学校の生徒募集を停止しておりこの年が最後の卒業生となった。1945年に養成部として発足、48年に文部省の認可がおり、翌年に財団法人スタンダード学園が設立された。49年には昼間定時制工業科スタンダード高等学校が開校になった。この廃校まで34年5ヶ月に渡り447名を排出した。
1980年 - テレビ番組『プロ野球・夢の球宴』で「ピエールカルダンカジュアル」がCMに登場、月刊メンズクラブ・月刊宝石・週刊サンケイなど雑誌のカラー広告も積極的に出稿した。エクセル10周年「ありがとうセール」実施、また5万足限定で80年代に生きる男の靴をテーマに開発された「エクセルエイティ」を発売する。新ブランド攻勢は続きアメリカ調の「ケンモール」カジュアルカテゴリーを「グッドラック」に集約。アメリカから「サーギャル」ブランドのデッキシューズを輸入した。高島屋用の「エスパスカルダン」の生産を期に本社工場にてグッドイヤーウェルト製法の機械を再度導入し生産を再開した。技術部が改良型ボローニャ製法を開発し「ウニベルサル」に採用される。この製法はのちに「カトル製法」と呼ばれるようになった。平沼商事が保有していたスイスアレージア社「ウォルターウルフ」ブランドのサブライセンス契約。ヤマト商事が「バンカルデイ」社と技術提携。
1981年 - この年二つのブランドを販売開始する。一つは前年にサブライセンス契約をしたフランク・ウィリアムズ率いるF1コンストラクターであった「ウォルターウルフ」。もう一つは若年層向けの「ヘブン」である。また、15周年を迎えカルダンブランドで450億円まで成長した「ピエールカルダン」も順調に推移した。百貨店などで拡大する海外ブランド需要に応えるために「モレスキー(63,000〜98,000円)」「ウニベルサル(75,000〜87,000円)」「ガルス(25,000〜28,000円)」「サーギャル(24,000〜32,000円)」「カルロス(12,000〜16,000円)」「ブルゾーニ(27,000〜28,000円)」なども積極的に展開した。1978年の婦人ブーツブームが去った後に急激に業績が悪化した「ヤマト商事」が、累計損失2億7000万円を抱え負債を9割弁償することの了解を得て自主廃業した。スタンダード高等学校跡地を日商岩井に売却し売却益を得たものの、ブランド経費などの増加分を吸収できずにこの年は2億2000万円の経常損失を計上してしまった。この結果を受け、9月に数々の功績を残した池田和夫が相談役を退任した。12月22日、累積赤字の解消を図るために大和銀行から辰巳茂を迎い入れ、定時株主総会及び取締役会で桜井富司が社長を退任し取締役相談役に、新社長に辰巳が就任した。
1982年 - 辰巳社長が中期経営計画を発表する。商品企画課専門事務所を浅草7丁目にある白井ビルに移す。「ダックス」サブライセンス契約。アメリカトラッドの流れを取り入れるために新ブランドを開発。社内公募により昭和30年代に人気を博した「フーバー」を冠したブランド「フーバー2」を発表。足の甲が高いハイトタイプを追加した「ハイトエクセル」を発表。
1983年 - 春夏商品より複数のサブブランドを持っていた「エクセル」(ロイヤル・アーバン・ドレッシィ・ワイド・モカシン・ノンスリップ・ミロード)を「エクセル」ブランドに統一。三月の展示会において帝人と帝三製薬が開発した持続性防菌機能を持っているタイジーガードを持った中底を使用した「ダックス」「エクセル」を発表。カルフォルニア式製法を採用した「ウォルターウルフ」など業績回復のために新商品を多数投入した。しかし商品構成は同業他社へ優位性を持ったとはいえず、中期計画の修正程度ではすまないほど経常損失を計上し業績回復には厳しい道のりであった。これに伴い生産部門も、接着・製甲・金型作成・底材加工を分離して子会社化、本社工場は高級品に特化する合理化を進めた。新会社への転属希望者や新体制での人員計画もたてられ社内の減量化を急いだ。本社工場東側の遊休地、約1050坪を売却する準備を始めた。12月29日に婦人部を設立。淀川工場が大阪市のリバーサイド計画(淀川再開発計画)による移転が決定する。
1984年 - アメリカンローファーのオリジンである「(G.H.)バス」を輸入開始。社内労組(スタンダード靴職員組合・スタンダード靴大阪労働組合・スタンダード靴労働l組合)に提案した経営改善案はこの年に人員削減案の修正で労使交渉は決着をみた。労組との交渉と並行して生産部門の一部分離は着々と進められ、5月8日に資本金1千万円で「日本エクセル株式会社」が大阪の淀川工場移転先の大阪市南津守5丁目に設立された。また、本社工場のセメント製法部門を切り離し移管する「株式会社エトワールジャパン」も設立された。この会社は太平洋戦争末期に本社工場の疎開先であった埼玉県幸手町に分工場をおいた際に従業員用に社宅用地として借地していた埼玉県北葛飾郡杉戸町大字下野に社屋は建設され9月28日から従業員35名と共に稼働を始めた。紳士靴、婦人靴の底材材料を加工販売することを目的とした「日本パーツ株式会社」も越谷市大字袋山に設立された。この様な生産部門の切り離しにより企業体質は大きく改善されていった。新会社の分割とともに本社工場の再編も進んだ。甲才・製甲部門は重要部分を残して縮小し、これに伴い生じた余剰人員は材料調達部門や底付部門に配置換えした。これにより靴資材納入業者により結成されていた「スタンダード会」は発展的解散を議決し27年の歴史に幕を閉じた。新潟出張所が新潟支店に昇格。
1985年 - 大阪支店社屋(大阪市東区安土町)から心斎橋筋の野村ビル(大阪市中央区博労町3丁目)へ移転することを発表。スタンダードショップ第1号店を大阪支店に併設。「アサヒ商事」は業績が振るわず多大なる赤字を計上する状態であったので営業縮小を行なっていたが社員6名が退職を申し出たため残り2名を嘱託社員とし関西地区販売代理店として事業を縮小継続した。この年収益増加策が功を奏し婦人靴の売上高も目標の4億にはわずかに届かなかったが3億9000万円まで倍増。利益率は前年比4.2%増の21.2%に向上した。「アクタイム」「レディエクセル」を販売開始。12月に日米皮革交渉がIQ制からTQ制に移行する事が合意。
1986年 - 4月1日より輸入数量制限制(IQ制)が撤廃され関税割当制度(TQ制)へと移行した。完全自由化に対応しうる企業体質を築きため、東京大手町ビル地下街の元三好商事跡を利用して直営店「スタンダードショップミヨシ店」を開店(首都圏第一号店)。更に直営店と同時に本社工場内にリペア係を置き靴修理事業の展開も計画した。東京駅前八重洲地下街にリペアショップ「シュークリニックアイビー」をオープンさせた。活き活きとしたという意味の「ヴィバーチェ」が登場。「マリオジョルノ」「オブジェ」を販売開始。
1987年 - 21世紀を展望した「スタンダード21計画」スタート。パラマウント製靴が倒産した後にパラマウント製靴労組との間に係争になっていたがこの年10月に和解が成立。社の不動産売買などを担当する「エスエス興業株式会社」設立。有力取引先であった「田中製靴」は多額の未処理損失を抱え債務超過により倒産。連鎖倒産を避けるために50%の債権放棄と同社の土地、建物、描き設備を買受けることで救済した。旧「田中製靴」の従業員を再雇用し「カントリーシューズ株式会社」として新たなるスタートを切った。1986年にスタートしたリペア事業は上野駅構内、品川、赤坂に順次出店を計画し「スタンシューショップサービス株式会社」を設立した。「ルイフェロー」を発表。スタンダード靴チェーン東京ブロック会がその役目を終え35年の歴史に幕を閉じた。
1988年 - 浅草本部事務所兼ショールームが手狭になったため東京日本橋人形町フローラルビルに移転し東京本社開設。1月に「アサヒ商事」が解散。
1989年 - 昭和天皇が崩御。「株式会社エトワールジャパン」へ出向していた社員を東京本社工場へ復帰。これに伴い本社工場の5種(グッドイヤー・マッケイ・アウトステッチ・プラット・セメント)同一ラインで製造していた製造工程を効率を高めるため、2つ(マッケイ専門とその他)のラインに分割することになった。一方、商品企画部には島精機製作所と共同開発したコンピューターグラフィックを導入し開発の効率化をはかった。機械設備の増強のため子会社三社を増資「日本エクセル株式会社」(新資本金2千万)「エトワールジャパン」(新資本金2千万円)「日本パーツ」(新資本金1千万円)になった。この年「カントリーシューズ」のみ増収減益だったが、その他の子会社は全て増収増益になったため「エトワールジャパン」に出向していた社員は本社を退職後に「エトワールジャパン」に転職した。この年の連結決算は122億110万円(前期比108.4%)経常利益5億3400万円(前期比137.9%)と累積赤字の解消へ弾みをつけた。中国へ生産拠点の拡大のために準備をしていたが天安門事件の発生により一時中断せざるを得なくなった。
1990年 - 米国の立牛の減少と韓国企業のスポーツシューズ向けの大量買い付けなどでシカゴ原皮相場が37%上昇しさらに円安も加わったため材料価格は高騰し、このため商品価格を値上げした。紳士部門の強化のためにディミトリーオブイタリー社とコンサルティング契約し新ブランド「ディミトリー」を発売。「スタンダード靴(株)ミラノ駐在事務所」を設立。5億円に増資。この年売上高が145億円になり過去最高の増収増益、ついに累積赤字は解消された。
1991年 - ミラノの情報を元に「フランコギャレリア」を発表し「ヴィバーチェ」「エクセル」「フーバー」「オブジェ」「アクタイム」の自社ブランドと「カルダン」「ダックス」「ウォルターウルフ」「ハンテン」のライセンス商品、「モレスキー」「R&M」「カスパ」「フォレステ」「ロッシ」「キアイア」の輸入ブランドという構成になった。三越が台湾に進出するのに呼応して「台湾スタンダード靴株式会社」を設立。新光三越にテナント出店する商談も進んだ。
1992年 - 東京学芸大教授の渡辺雅之の指導で健康志向を追求した「エクセルヘルシーウォーク」を開発した。
1993年 - 創業70周年を翌年に控え記念ブランドとして「スタンデューク」を発表。STANDARD+DUKE(侯爵)という意味の気品ある商品として社内ネーミングコンテストで選ばれた。グッドイヤー製法(ロイヤル6型 23,000円)マッケイ製法(デューク8型 16,800  円)セメント及びサイドステッチ製法(グレンフィールド6型 13,800〜17,800円)の3グレードで発売された。
1994年 創業70周年を迎える。「スタンダード靴七十年史」刊行。
1998年 - 2月16日「経営再建計画提案」労組に提案。早期退職優遇制度による50歳以上の労働者に対する50人の希望退職募集、98年の昇給停止、98年の夏・冬一時金は各1カ月、退職金規程の改定。東京工場などが存在する1680坪の土地売却と東京工場の将来移転計画も同時に提案された。これに対し労働組合は「白紙撤回」を求めて闘うことを決定した。
2月17日 - 臨時大会で95.9%の高率でスト権確立しストライキに突入。
2月24日 - スタンダード靴株式会社は民事再生法の適用を申請。
3月18日 - 牧野社長が「早期退職優遇制度」による退職者の募集を打ち切ることを表明。
この後、事業は「株式会社スタンダード・ホールディング」(代表者:積山洋治)に引き継がれた。この年久留米の老舗靴メーカー「株式会社アサヒコーポレーション」の民事再生法適用や、翌年1999年に「ユニオンロイヤル」が会社更生法を申請するなど、大手靴メーカーに倒産が多発した。
2003年2月14日 - 「株式会社スタンダード・ホールディング」負債43億円を計上し民事再生法適用を申請。5月30日に清算へ移行。
2003年9月1日 - 一部従業員のもと「株式会社スタンダード・ホールディング」の商標権などを移管し「有限会社ニュースタンダード」(代表者:小西健悦・坂本幸一)を発足。
2004年10月17日 - スタンダード靴労働組合の解散大会。
2007年 「有限会社ニュースタンダード」を清算。「エクセル」「スタンデューク」「ヴィバーチェ」「フランコギャレリア」「アクタイム」など19の商標権を譲渡する。ここで1924年の創業から約80年の長い歴史に幕を降ろすことになる。
2017年 - スタンダード高等学校を卒業し「スタンダード靴株式会社」「株式会社スタンダード・ホールディング」では商品企画部に在籍、「有限会社ニュースタンダード」取締役だった赤石秀雄が、本格的にブランド復興に取り組む。
2018年 - グッドイヤーウェルト製法の紳士靴を発表。
2019年 - IVY世代・トラッド世代の聖地、銀座テイジンメンズショップにて再び展開を始める。