超大国
超大国(ちょうたいこく、superpower)とは、世界規模で影響力を行使したり戦力投射したりする広範な能力を特徴とする、支配的な地位を持つ国家である。これは経済力・軍事力・技術力・政治力・文化力に加え、外交力やソフトパワーによる影響力を組み合わせることで実現する。伝統的に、超大国は大国の中でも傑出した存在である。
最初は第二次世界大戦中の1944年に、アメリカ・イギリス・ソ連に初めて適用された。冷戦中で大英帝国が崩壊し、米国とソ連は世界を支配するようになった。冷戦が終結し、1991年にソ連が解体された後は、米国のみが超大国であるとされた。
2010年代には、中国の経済・軍事・技術・外交・ソフトパワーの影響力が増大し、世界の新興超大国とみなされるようになった。インド太平洋地域における戦力投射を測定する『Lowy Institute Asia Power Index』では、8つのパワー指標のほぼすべてにおいて中国と米国が大きな影響力を持っていることを理由に、両国を超大国としている。中国は経済的資源・将来的資源・経済的関係・外交的影響力・文化的影響力五つの指標で米国に次ぐ2位に立つうえ、軍事力は米国やロシアに次ぐ3位となることから、世界第二の超大国としての地位を確立している。
この言葉は、1944年という早い時期に、大国以上の地位にある国を指す言葉として使われていたが、具体的な意味を持つようになったのは、第二次世界大戦後の米国と、それよりも程度の劣るソビエト連邦に関してであった。これは、米国とソ連が世界の政治に大きな影響力を持ち、軍事的にも優位に立てることを証明したからである。現在の政治的な意味を持つこの言葉は、オランダ系アメリカ人の戦略地政学者であるニコラス・スパイクマンが、1943年に行った一連の講演で、戦後の新しい世界秩序の可能性について作ったものである。その内容は、大英帝国と米国が世界の平和と繁栄に欠かせない比類なき海洋世界の覇権を主に言及したもので、これが『平和の地理(The Geography of the Peace)』という本の基礎となった。
超大国という言葉は、第二次世界大戦後の一流国家を指す一般的な表現のほかに、一部の作家が口語的に、古代の傑出した大帝国や中世の大国を回顧的に表現するために使用しているが、これにはチャンネル5(英国)のドキュメンタリー番組『ローマ:世界初の大国(Rome: The World's First Superpower)』や、『新ケンブリッジ中世史(The New Cambridge Medieval History)』で「もう一つの超大国、サーサーン朝ペルシャ」と言及されている。
超大国とは何かについての合意された定義は存在せず、情報源によって異なる場合がある。しかし、すべての超大国の定義に共通する基本的な特徴は、国家権力の7つの側面、すなわち地理、人口、経済、資源、軍事、外交、ナショナル・アイデンティティで圧倒している国または国家であるということである。
アリス・ライマン・ミラーの定義によれば、超大国とは「世界のどこにでも、場合によっては複数の地域に支配力と影響力を及ぼす能力を持ち、世界の覇権を握ることができる国」であるという。
ポール・デュークス教授の意見では、「超大国は、世界を破壊する可能性を含む世界戦略を行うことができ、膨大な経済力と影響力を持ち、普遍的なイデオロギーを提示することができなければならない」としている。しかし、「この基本的な定義には多くの修正が加えられるかもしれない」。
ジューン・テューフェル・ドレイヤー教授によれば、「超大国は、ソフト・ハードを問わず、その力をグローバルに投射できなければならない」という。
ユーラシアグループ代表のイアン・ブレマー博士は、著書『スーパーパワー:世界におけるアメリカの役割に関する3つの選択肢(Superpower: Three Choices for America's Role in the World)』の中で、超大国とは「軍事力、政治力、経済力を十分に発揮して、世界のあらゆる地域の国々を説得し、他の方法では取らないような重要な行動を取らせることができる国」であると主張している。
ライマン・ミラーによれば、「超大国の地位を構成する基本的な要素は、軍事力・経済力・政治力・文化力(あるいは政治学者ジョセフ・ナイが「ソフトパワー」と呼んだもの)の4つの力の軸に沿って測ることができる」という。
カナダ・クイーンズ大学のキム・リチャード・ノザルの意見では、「一般的にこの言葉は、大陸規模の国土を占め、(少なくとも他の大国と比較して)かなりの人口を有し、食料や天然資源の豊富な自給を含む優れた経済力を持ち、国際交流に高度な非依存性を享受し、そして最も重要なことには、十分に発達した核戦力(最終的には通常、第二次攻撃能力と定義される)を持つ政治共同体を意味するものとして使用されていた」とのことである。
その1年後の1944年、アメリカの外交政策学者であるウィリアム・フォックスは、『超大国:米国、英国、ソビエト連邦—平和への責任(The Superpowers: The United States, Britain and the Soviet Union - Their Responsibility for Peace)』という本の中で、この概念を詳しく説明している。フォックスは「スーパーパワー」という言葉を使って、当時の戦争が示すように、国家が地球規模で互いに挑戦し、戦うことが可能な世界において、最高の地位を占めることができる新しいカテゴリーのパワーを示した。彼によると、当時の超大国は、アメリカ、ソ連、イギリスの3カ国であった。大英帝国は世界史上最も大規模な帝国であり、世界の人口の25%に影響力を持ち、地球の総面積の約25%を支配していたため、大国の筆頭と考えられていた。一方、アメリカとソ連は第二次世界大戦前から大戦中にかけて勢力を伸ばしていた。
イギリスは第二次世界大戦後、政治的・財政的・植民地的に深刻な問題に直面し、ソ連やアメリカのパワーにはかなわなくなる。最終的に、英国の帝国は20世紀の間に徐々に崩壊し、世界的なパワー・プロジェクションは激減した。1956年のスエズ危機は、2度の世界大戦で経済的に弱体化したイギリスは準備通貨の兌換性を政策の中心目標として犠牲にすることが無く、新たな超大国と対等に外交政策を追求することができないことを示唆していた。
第二次世界大戦の大半が米国の国境から遠く離れて戦われたため、米国は、ヨーロッパやアジアの国々が戦時中に経験したような産業破壊や大量の民間人の死傷者を出すことはなかった。第二次世界大戦によって、米国は世界最大の長期債権国、主要な物資供給国としての地位を強化し、さらに強力な産業・技術インフラを構築して、軍事力を世界の主要な地位へと大きく前進させた。多国籍連合や立法機関(国際連合など)の設立を試みたものの、超大国間では戦後の世界のあり方について全く異なるビジョンを持っていることが次第に明らかになり、1947年に英国がギリシャへの援助を取りやめた後は、米国が冷戦の中でソビエト帝国の膨張を抑えるために主導権を握ることになった。
両国はイデオロギー的・政治的・軍事的・経済的に対立していて、ソ連はマレ主義・計画経済・一党独裁のイデオロギーを推進し、そ一方、米国は自由民主主義・資本主義・市場経済・自由市場のイデオロギーを推進していた。このことは、ワルシャワ条約機構とNATOの軍事同盟にも反映されており、ヨーロッパのほとんどの国がアメリカかソ連のどちらかと同盟を結ぶことになった。これらの同盟は、以前の多極化した世界とは対照的に、これら2つの国が新たに出現した二極化した世界の一部であることを意味していた。
冷戦時代は2つのブロックだけ、あるいは2つの国だけで回っていたという考えは、冷戦後の学者の中には、2つの超大国のどちらからも影響を受けずに起こった様々な動きや紛争を無視した場合にのみ、二極世界が存在すると指摘する人もいる。さらに、超大国間の紛争の多くは代理戦争であり、冷戦時代の標準的な対立関係よりも複雑な問題を含んでいることが多かった。
ソ連とアメリカは、次のような点で超大国基準を満たしていた。
1991年にソ連が崩壊した後、米国が唯一の超大国として残る一極集中型の世界であると考えられ 、米国に「極超大国(hyperpower)」という言葉が使われるようになった。この言葉は、1990年代後半にフランスのユベール・ヴェドリーヌ外相が広めたものであるが、アメリカをこのように分類することの妥当性には議論がある。
この理論に反対する著名な人物として、サミュエル・P・ハンティントンがおり、彼はこの理論を否定して多極的な勢力均衡を支持している。ヘンリー・キッシンジャーのような国際関係論者は、西ヨーロッパや日本など、かつてアメリカが支配していた地域にはソ連の脅威がもはや存在しないため、冷戦終結後、アメリカの影響力は低下しているにすぎないとしている。なぜなら、そのような地域はもはや保護を必要とせず、アメリカと必ずしも似たような外交政策をとらないからである。
1999年、サミュエル・P・ハンティントンは、「米国はもちろん、経済・軍事・外交・イデオロギー・技術・文化など、パワーのあらゆる領域で卓越している唯一の国家であり、世界のほぼすべての地域で自国の利益を促進するためのリーチと能力を持っている」と書いた。しかし、ハンチントンは、世界が一極化しているという主張を否定した。「現在、超大国は1つしかない。しかし、だからといって世界が一極化しているわけではない」とし、「1つの超大国と複数の大国からなる一極多極システムという奇妙なハイブリッド」と表現した。さらに、「ワシントンは、冷戦終結時のような支配力をもはや享受できないという事実に気付いていない。超大国ではなく大国として国際政治のゲームを学び直し、妥協しなければならない」と述べている。
専門家の間では、このような古い単一超大国による世界政治の評価は、現在の発展段階にある欧州連合を分類するのが難しいこともあり、単純化しすぎているという意見がある。また、複雑な世界経済の相互依存関係を考慮すると、超大国という概念は時代遅れだと主張し、世界は多極化していると提案する人もいる   。
米国国家情報会議が2012年に発表したレポートでは、米国の超大国としての地位は2030年までに低下し、単に対等な立場にあるだけになるだろうと予測しているが、様々な分野での影響力や、当時の地域的大国が及ばないような世界的なつながりがあるため、米国は世界で最も強力な国の一つであり続けるだろうとしている。さらに、一部の専門家は、米国が将来的に超大国の地位を完全に失う可能性を示唆している。その理由として、世界の他の国々に対する力の低下、経済的困難、ドルの下落、冷戦時代の同盟国の米国への依存度の低下、世界各地での未来の大国の出現などの憶測を挙げている   。また、米国は最も近い競争相手である中国の4倍の富と5〜6倍の軍事力を持ち、すぐには乗り越えられないリードを持っていると指摘する人もいる。
米国の外交官ジェームズ・ドビンズ、ハワード・J・シャッツ教授、政策アナリストのアリ・ウィンによるランド研究所の論文によると、一極集中型の世界秩序が崩壊した場合、ロシアは米国と同等の競争相手ではないものの、世界情勢を悪化させるプレーヤーであり、潜在的なならず者国家であることに変わりはない。
欧米は、ソ連との冷戦時代に採用したような方法でロシアを封じ込めることができるだろうが、欧米の同盟関係や政治体制を不安定にしようとするロシアの公然とした、あるいは隠然とした努力によって、それが試されることになるだろう。
一方、中国は米国の2020世代以降の競争相手であるが、西側諸国が米中貿易戦争や開発途上国の資格解消などの手で中国を封じ込めることはある程度に成功し、中国はアメリカに立ち向かうことにははるかに困難だとなっている   。
米中二極体制(べいちゅうにきょくたいせい)とは、超大国であるアメリカ合衆国(以下、アメリカ)と超大国である中華人民共和国(以下、中国)との間の両極体制である。
世界で最も影響力のある強大な二大国として、アメリカの政界では、アメリカと中国が世界の問題を共に解決し、再び冷戦に陥らないようにするために、G-2の関係構築への強い提言が高まってきている。
米・中・露の間のデータ比較
「潜在的超大国」という言葉は、21世紀にいくつかの政治的主体が超大国の地位を獲得する可能性について、学者やその他の有識者によって適用されている。中国・欧州連合(EU)・インド・ブラジル・ロシアは、その巨大な市場・増大する軍事力・経済的潜在力・国際情勢における影響力から、21世紀に超大国の地位を獲得する可能性があると最も多く言及されている政治的主体のひとつである。
2020年、UBSの新しい調査によると、世界の投資家の57%が、2030年までに中国が米国に代わって世界最大の超大国になると予測していた。しかし、多くの歴史家や作家、評論家は、これらの国のいずれかが新たな超大国として台頭してくるかどうか疑問を呈している。政治学者やその他のコメンテーターの中には、これらの国々は潜在的な超大国ではなく、単に新興大国なのではないかと指摘する人さえいる。
このような予測の記録は完璧ではない。例えば1980年代には、当時の日本のGDPの大きさと人口、経済成長率の高さから、日本が超大国になると考える論者もいた。しかし1991年に経済が低迷し、「失われた時代」と呼ばれるほどの長期にわたる経済不況に見舞われ、特に21世紀以降は少子高齢化の進行も相まって、日本の経済力の世界シェアは相対的に低下した。2020年代の現在でも、日本は米国、中国に次ぐ世界3位の経済規模であるものの、日本が超大国化するという予測はもはや過去のものとなっている。