明治大学
共創的研究の促進及び、学外への紹介を目的とし、2017年より開催。学問間の枠をとった共創的コミュニティーの構築を目指し、激動する社会変化を先導的に予測し、未来に向けた技術や知見を社会に問うことで、産官学連携による画期的なイノベーションを起こすことを企図する。大学の研究成果の発表や、外部機関、企業などとのコラボレーション交渉、内外の有識者を招聘したシンポジウムや、一般参加者も含めたディスカッションなども行う。
『リバティアカデミー』
1999年に設立した生涯学習機関リバティアカデミーは大学のもつ知的資産と大学院・図書館・博物館等の生涯教育部門をネットワーク化。基本理念は、高度専門職業人への貢献、地球市民の抱える課題・人間存在を探究する学問(リベラルアーツ教育)、地域主義(地域社会への貢献)の三つで、特別企画、教養・文化、資格・実務、語学、ビジネスの5部で講座を開講。各キャンパス と黒川農場において400以上の講座を開設
『女性のための スマートキャリアプログラム』
2015年4月より、文部科学省高等教育局が推進する 「 履修証明制度(プログラム) 」 に参画し、『 女性のための スマートキャリアプログラム 』 を開講。開講科目には、「ビジネス英文実務」 「ビジネス・プレゼンテーション」 などの 実務科目のほか、「ビジョン・ロードマップ」 「コーチング」 などの 自己啓発セミナー系分野の科目がある。講座コーディネーターは、商学部 小川智由教授と、元フジテレビ・アナウンサーで情報コミュニケーション学部教授の 牛尾奈緒美が務めている。
2015年12月22日には、加藤勝信一億総活躍担当大臣が同プログラムを視察に訪れ、福宮賢一学長と小川教授を交えて意見交換を行い、実際にコーチング科目での自己啓発の様子を見学した。
2003年に文部科学省の大学知的財産本部整備事業のモデル校として採択を受け、「明治大学社会連携促進知財本部」を設置。社会と大学の新しい連携フレームの構築を目指し、研究成果から生まれた大学の「知」を社会還元することを、研究・教育に並ぶ大学の使命として位置付け、数々の事業を展開。
2016年現在、国内外に54万余の卒業生を輩出した 「明治大学校友会」は 「明治はひとつ」の精神のもと、母校発展・充実に寄与し、後に続く学生が各人の夢を実現し、社会に貢献し得るよう精力的な活動を続ける。開校翌年の1882年には校友規則が決められ、校友資格として卒業生、塾監、部長経験者を校友と称すこととした。「校友」という名称を使ったのは、同大学が初めてとしている。
そのほかの校友組織は業界や地域毎に「駿台クラブ」や「駿台会」という名称がつけられることが多く、大学の紀要として「駿台史学」という名称のものが刊行されるなどしているが、これらは明治大学本部のある「駿河台」の地名からつけられたものである。因みに、これらの組織・紀要の表記方法と駿台予備学校の表記方法は似ているが、直接的な関係はない。(駿台予備学校の創立者は、元教授の山崎寿春)
国内のOB・OG連合組織である『連合駿台会』は、1953年に経済界OB・OGの集いとして設立された『茗水クラブ』と、1964年に政界・学界・財界で活躍するOB・OGで日本を代表する大学造りを目指して結成した『明友クラブ』が、2002年に統合し設立された。海外では、ニューヨーク、ロサンゼルスなどを始め、世界10拠点に校友組織が置かれている。その他、業界ごとの主なOB・OG組織として下記のものがある。
明治大学マスコミクラブ(MMC)
調布(付属高校・中学校用地)
使用学部:法学部・商学部・政治経済学部・文学部・経営学部・情報コミュニケーション学部の各学部3・4年
使用研究科:大学院法学研究科、商学研究科、政治経済学研究科、経営学研究科、文学研究科、ガバナンス研究科、グローバル・ビジネス研究科、グローバル・ガバナンス研究科、会計専門職研究科、法務研究科、理工学研究科(新領域創造専攻)
使用附属施設:法人本部など
敷地面積:36,624.66㎡
東京都心部に位置し、『リバティタワー』を中心とした都心型キャンパス。付近一帯は、江戸期には大名屋敷や旗本屋敷が軒を連ね、明治期には皇族や華族、三菱財閥本家などが居を構えた地であり、駿河台キャンパスは1910年に旧小松宮邸跡に開設された。
大学本部が入る『リバティタワー』は、世界の情報発信基地を目指し2000年に竣工。国土交通省による『都市景観大賞』などを受賞している。以後、2004年に『アカデミーコモン』、2006年に『紫紺館』(校友会館)、2013年に『グローバルフロント』が完成した。更に隣接地の取得による校地拡大、キャンパス再編が進められており、 『文化リエゾン棟』 『スチューデントセンター』 『東京国際マンガ図書館』(仮称)の整備計画が進められている。
長きに亘り大学の象徴であった『旧記念館』は関東大震災後、教職員はもとより学生・校友達がいち早く駆けつけ、自主的に復興活動を行って全学的に建設が進められたものであり(他にも西園寺公望による1,000冊以上の図書購入、三菱合資会社による1万5千円(当時)の寄付金等多くの援助があった。後年、重要文化財指定候補となったが、維持運営等の問題により建替えに至る)、後身である『リバティタワー』はOB・OGをはじめとした大学関係者等からの約100億円の寄付などにより建設された。clear
使用学部:法学部・商学部・政治経済学部・文学部・経営学部・情報コミュニケーション学部の各学部1・2年
使用研究科:教養デザイン研究科
使用附属施設:和泉インターナショナルハウス
敷地面積:80,226.91㎡
交通アクセス: 京王線・ 井の頭線 明大前駅
1930年に用地を取得、野球部やラグビー部などのグラウンドとして先行使用を開始。1934年4月、予科校舎が移転。杉並・永福の住宅街をバックグラウンドとする一方、明大前駅は渋谷・新宿・吉祥寺・下北沢の結節点にあたり、それぞれから約3 - 10分という立地でもある。
元より明大前駅は、校友の利光鶴松(小田急グループ創業者)と井上篤太郎(京王グループ創業者)の協力により、離れた地にあった双方の企業所有の二つの駅を移転・統合させ「明大前駅」として新たに開設されたものであり、更に沿線の発展の歴史も加わり、渋谷、新宿、吉祥寺など主要タウンへのアクセスに恵まれた地でのキャンパス誕生に至った。
2005年4月には情報コミュニケーション学部開設に合わせ、地上7階建て全面ガラス張りの新校舎である「和泉メディア棟」が完成、メディア自習室、語学用Call自習室、メディアライブラリー等を設置。2009年3月には国際日本学部の開設に合わせ 「和泉インターナショナルハウス」(国際交流会館)が完成。
既存校舎、庭園及びランドスケープの多くは、近代日本を代表する建築家として名高い、元工学部長の堀口捨己による作品であり、特に第二校舎は「DOCOMOMO JAPAN選定 日本におけるモダン・ムーブメントの建築」に登録されている。また、2012年5月に開館し、「グッドデザイン賞(2013年度)」 及び 「日本図書館協会建築賞(2014年度)」 を獲得した 新和泉図書館 は「入ってみたくなる 滞在型図書館」のコンセプトを掲げ、学生の利用率が非常に高く、留学生の間では「Terminal」との愛称で親しまれている。
学生の間では、駿河台への進級後に和泉での授業を再履修することを「和泉返し」、留年することを「和泉止まり」という俗語が存在する。clear
使用学部:理工学部・農学部の全学年
使用研究科:理工学研究科、農学研究科
使用附属施設:地域産学連携研究センター、平和教育登戸研究所資料館
敷地面積:169,832.31㎡
交通アクセス:
小田急小田原線 生田駅より徒歩10分
小田急小田原線 向ヶ丘遊園駅より小田急バス「明大正門行」で終点下車
キャンパスは、新宿から電車で20分余の距離にある生田の高台に立地。17万m2の敷地に最新鋭の設備や大規模な実験装置などを擁する。
この地は旧陸軍科学研究所傘下の登戸研究所跡地で、終戦後の1945年10月から1949年秋までは慶應義塾大学医学部予科、工学部予科、法学部予科(1年)の仮校舎として使用されていた。
かつて存在した第二校舎3号館(現在の第二校舎A館の場所)は、山崎豊子原作の映画『白い巨塔』(1966年公開)のロケ地となったことでも知られていた。
『明治大学平和教育登戸研究所資料館』が2010年に開館、『新化学棟』(第二校舎D館)が2011年に完成。2012年に約1,240m2のキャンパス隣接地を取得し 『地域産学連携研究センター』 を開設。市民講座「リバティアカデミー」の開設や 小中学生対象の夏休み科学教室、中高生対象の最先端研究成果体験プログラム等を実施。2014年、第一校舎6号館竣工。敷地内には大型のグラウンドの他、馬術部などの練習所も設置されている。なお、2012年4月には生田キャンパスとは別に、川崎市麻生区黒川の里山を有する自然豊かな地(12.8万m2)に、最先端の農学研究・実習施設である黒川農場が新たに開設された。現在、生田キャンパスにおける多様な学びの推進、教育施設の充実を目的とした「生田キャンパス第二中央校舎(仮称)整備計画」が始動している。プロポーザル方式により既に設計業者を選定、2023年4月に着工・2025年度中の利用開始を目指す。
使用学部:国際日本学部・総合数理学部の全学年
使用研究科:国際日本学研究科、先端数理科学研究科、理工学研究科新領域創造専攻、理工学研究科建築学専攻国際プロフェッショナルコース
使用附属施設:先端数理科学インスティテュート(MIMS)
敷地面積:16,541.901㎡
交通アクセス:JR・東京メトロ中野駅北口 徒歩8分
2013年4月、戦前・戦中は陸軍中野学校、戦後は警察大学校があった中野区の中野四季の都市内に第4のキャンパスとして開設。
教室・研究室等の入る地上14階、地下1階の「高層棟」と 食堂・図書館・ホール(400席)等の入る地上5階の「低層棟」からなり、両棟はガラスの吹き抜けのアトリウムでつなっている。自習スペース・コミュニケーションスペースとして、キャンパス各所に多くのラウンジを設ける。中野キャンパス開設に合わせて、総合数理学部の新設と和泉キャンパスから国際日本学部の移転を行った。
八王子分校
1883年に地元有力者の川崎有徳(改進党系代言人)らの誘致により八王子横山町に開設された(校長兼教頭・依田銈次郎)。生徒数の減少と経済上の理由により1年半ほどで廃校となった。
麹町分舎
麹町区一番町54番地に短期間存在した寄宿舎兼用校舎。同地は西園寺公望の実兄徳大寺実則邸の一角で、畳敷きの建物で講義を行ったという。なお、麹町分舎の近隣には宮城浩蔵邸と矢代操邸もあった。
錦町分校
1903年に元神田中学校校舎を購入、高等予科校舎とした。翌年9月に経緯学堂(中韓両国の留学生を対象とする予備教育機関)を併設。1909年に商科が増築移転し、1912年5月末まで使用された。
誉田農場
1941年に修練所として購入。明治農業専門学校(農学部の前身)は1946年にこの地で開校した。同校が移転した後も実習施設として利用され、運動場と学生寮も併設されていた。2017年に売却された後は産業用地や公園として整備された。
大久保校舎と聖橋校舎(工学部)
1949年に誕生した明治大学工学部は当初和泉で授業を行っていたが、理科系の設備が皆無の状態であったため、1950年に新宿区大久保の保善商業高校の校舎を借用、さらに1951年7月聖橋学園の校地を買収し、1965年に現在の生田キャンパスへの移転が完了するまで聖橋校舎として使用した。
秋葉原サテライトキャンパス(※2010年度廃止)
世界的な情報産業の研究開発拠点を目指す「秋葉原クロスフィールド」計画に参画し、IT関係を中心とした産官学連携事業を展開する拠点として2005年(平成17年)、秋葉原ダイビル内に開設された。セミナースペース・研究スペース・コラボレーションスペースから成り、理工学部などの技術セミナーや企業との共同研究、研究成果のプレゼンテーション・デモンストレーションなどに使用された。他に東大、筑波大等が入居。
「アカデミーホール」(駿河台キャンパス)
アカデミーコモン内3 - 6階に設置された大ホール(約1,200名収容)。自然光を採り入れた構造で、客席・ステージ共可動式。国際会議、シンポジウム、演劇、コンサートの他、海外映画のプレミア試写会等幅広い用途に利用されてきた。
「リバティホール」(駿河台キャンパス)
リバティータワーに設置されたホール(約500名収容)。シンポジウム、学会等で使用。
「グローバルホール」(駿河台キャンパス)
グローバルフロントに設置されたホール(約200名収容)。シンポジウム、学会等で使用。
「メディアホール」(生田キャンパス)
生田キャンパスのメインホール(中央校舎)。シンポジウム、学会等で使用。
「ホール」(中野キャンパス)
森の中をイメージした約400名が利用可能なホール。講演会、テレビ会議、授業などで使用。
「八幡山グラウンド」(東京・世田谷)
明治大学体育会の本拠。1937年開設。2003年3月には、400mの全天候型トラックを有する陸上競技場の他、ラグビー場、サッカー場、アメリカンフットボール場、ホッケー場、アーチェリー場及び、第二合宿所等が完成。第二合宿所エントランスには全面ガラス張りの壁に通称“ビクトリーアーチ"と呼ばれる、大型の門構が設置されている。
「明治大学内海・島岡ボールパーク」(東京・府中)
明治大学及び付属校野球部が本拠とする練習・競技用施設。2006年10月、府中の三井物産グラウンド跡地に完成。約7.5万m²の敷地に公式試合にも使用される人工芝の第一球場、天然芝の第二球場の他、室内練習場、室内投球練習場、合宿所を完備。メイン球場には電光スコアボードを配する。
硬式庭球部と卓球部の「西調布合宿所」(東京・調布)が2004年に、附属の明治高等学校・中学校に隣接するかたちで日本航空グラウンド跡地に設置された。
「(仮称)明治大学スポーツパーク」構想について
体育会各部の練習場及び合宿所等の整備、新学部の設置の為、多摩テック跡の約20万m2の土地に「(仮称)明治大学スポーツパーク」を開設する構想が発表された(2010年6月)。三菱商事をパートナーに整備を進め、早ければ2014年から利用開始となる予定であった。しかし、敷地内にキンランなど絶滅危惧種の山野草がみられたことやオオタカの営巣地が確認されたことから東京都自然保護条例にもとづく東京都自然環境保全審議会の審査が長期化し、2013年5月に認可されたが、着工が大幅に遅れたうえ施設の縮小など計画案の変更を迫られた。さらに東日本大震災にともなう復興事業および2020年東京オリンピック開催に伴う建設資材および人件費の高騰により、当初計画の1.7倍の建設経費を要することが判明した。この結果、2013年10月までに明治大学評議員会は多摩テック跡地での「スポーツパーク」設置計画の撤回を決定し、世田谷区に八幡山グラウンド売却にともなう都市計画変更の中止を求めた。一方、日野市に対しては11月6日に事業計画の中止を申し入れている。三菱商事は土地取得に多額のコストを要した上に、その用途が学校にほぼ限定される(市街化調整区域)ことを理由に、事業の継続か土地の買い取りを明治大学に求めた。2015年3月に三菱商事は明治大学を相手取り、総額約60億9千万円の支払いを求めて提訴していたが、2018年4月東京地裁は「計画の断念はやむを得ないが、明大は事後処理として土地購入の可能性を誠実に協議する義務があった」として請求を一部認容、明大に約8億3900万円の支払いを命じた(毎日新聞2018/4/20)。
明治大学グローバル・ヴィレッジ
狛江インターナショナルハウス (提携施設)
その他、契約施設などが5ヶ所
明大生協は過激派による学生運動の活動拠点として、その資金源ともなっていたため、明大当局が警察の協力を得て2003年までに解体した(詳細は「明治大学#新制明治大学」を参照)。明大当局は並行して1996年1月に、外郭事業会社である株式会社明大サポートを設立しており、現在は生協の事業を引き継ぐ形で運営している。明大サポートが明治大学から受託している施設は下記の学生食堂・カフェ・レストラン他、図書館やコンビニなど多岐にわたっている。
リバティタワー17Fにある「スカイラウンジ暁」は全367席の高層レストラン。駿河台キャンパスには他にもリバティータワー23階の「サロン燦」、アカデミーコモン「Café Pénsee」、紫紺館「レストランフォレスタ椿山荘」、グローバルフロントのサンマルクカフェ等がある。
レストラン棟である「和泉の杜」は1・2Fに定食・麺類等、3Fにはカフェや「BAGEL&BAGEL」等が出店。また、図書館内に小田急レストランシステムが「フォレスティコーヒー 明治大学和泉キャンパス店」を出店した。
スクエア21(食堂館)の「HILLS(2F)」や「明大生田DINING(3F)」の他、32号棟(学生会館)1Fの「めん処」やカフェ「トゥリパーノ」、ネオ屋台村など。
低層棟1階にフードコーナーとカフェ・コーナーがある。
連携大学院協定(産業技術総合研究所、NTT物性科学基礎研究所、海洋研究開発機構、三菱化学安全科学研究所、三菱電機デザイン研究所)
統計数理研究所数学協働プログラム(東京大学、京都大学、名古屋大学、九州大学、東北大学、北海道大学)
数理生命科学融合教育コンソーシアム(京都大学、広島大学、北海道大学等)
表層ガスハイドレート研究コンソーシアム(東京大学、大阪大学 、千葉大学、東京海洋大学)
明治大学バイオリソース研究国際クラスター(東京大学、大阪大学、東北大学、慶應義塾大学、自治医科大学、東京慈恵会医科大学等)
戦略的創造研究推進事業ERATOプログラム(東京大学、科学技術振興機構)
再生可能エネルギー研究コンソーシアム(東京工業大学、名古屋大学、九州大学、豊田工業大学)
全国法曹キャリア支援プラットフォーム(中央大学、名古屋大学、同志社大学等)
アクチュアリー数理コンソーシアム(慶應義塾大学、日本大学)
神奈川県内大学院の学術交流協定(東京工業大学、総合研究大学院大学、横浜国立大学、フェリス女学院大学等と農学研究科)
国際大学(2013年4月から2018年3月まで両学校法人間で系列法人化、期間終了後も実施中の教学連携は引き続き継続)
「医農連携による実験動物の開発と医学研究への利用に関する研究」に関する共同研究契約
宇宙航空研究開発機構(JAXA)
国際連合食糧農業機関(FAO)
世界知的所有権機関(WIPO) etc
企業等、外部機関による寄附講座が充実しており、ジャーナリズム、メディア戦略からファッションビジネスまで様々な専門分野を網羅。
フランス政府・大使館
厚生労働省、文部科学省、経済産業省、三菱総合研究所等
情報コミュニケーション学部×フジテレビジョン
フジテレビジョンと共同での番組制作を通じてメディア・リテラシーを実践的に身に付ける講座。受講生がチームに分かれ、フジテレビジョンの番組制作のプロの指導の下、ニュース映像の企画・立案、取材等を行い、最終的にフジテレビ湾岸スタジオで各チームがこの番組映像を持ち寄って、ひとつの番組として完成させるというもの。
商学部×電通×朝日新聞
朝日新聞本社などマスメディアの現場でのビジネスプロセス等の体験を通じて、競合分析を通じた朝日新聞のポジショニングや、他媒体との比較を通じた新聞のビジネスモデルなどを考え企画立案を行い、朝日新聞社幹部へ向けたプレゼンテーションを行う。
商学部×電通×FM東京
“産学連携特別授業『RADIO FUTURE』〜大学生による、大学生のためのラジオ番組制作"として、ラジオという実際のビジネス・フィールドでの課題解決プロセスの体験を通じて、多角的な現象把握能力や課題抽出能力、チームによる課題解決能力などを育む。ラジオ番組制作・放送の一連のプロセスや考え方を学び、番組制作の企画立案を行い経営幹部へのプレゼンを経て、TOKYO FMスタジオにて報告内容に基づくラジオ番組を制作し、全12回に亘り放送する。
商学部×JTB
JTBとの産学連携による授業『サービス新事業開発の考え方とその手法を学ぶ』にて同社事業開発部長が講師を務め、学生達が同社社員らとともに旅を基軸とする新事業の提案を目指し、グループごとに関連業界へのヒアリング調査や企業見学会を実施し、最終的にJTB法人東京社長を始めとした同社経営幹部層にプレゼンを行い、優勝作品については事業化が検討される。
商学部×HONDA
ハイブリッド車のインサイトを研究課題として、ホンダの商品企画担当者や開発責任者ら社員十数人の講義等により、自動車メーカーに於ける開発・生産・販売等の全体像について学ぶ。研究所などを訪ね、開発機密に触れるような講義も行う。学生が販売戦略をまとめ、役員やマーケティング部門リーダーである営業開発室長にコンペ形式で提案を実施。ホンダ側は外部プランナーとしての役割を学生に期待し、意見を将来の販売戦略に活かす。SNS「mixi」を使った一大キャンペーンなどへ展開された様子はTV番組『日経スペシャル ガイアの夜明け』などで取り上げられた。
国際日本学部×JTB×JAL×ヒルトン
ハワイ大学での語学集中講義などを受講後、約4か月の間ハワイ大学にてホスピタリティー関連科目を中心とした講義を受講し、インターンシップに向けた基礎を習得した後、約3か月にわたりJTBハワイ・日本航空ホノルル支店・ヒルトンハワイアンヴィレッジワイキキリゾート・アウトリガーリゾーツといった現地のホスピタリティー関連企業にてインターンシップを行う。留学期間は8か月間。
国際日本学部×ウォルトディズニーワールド
フロリダ州立大学や、ディズニーの役員等による組織マネジメント、リーダーシップ等の授業を受けると共に、ディズニーワールドでの現場実習に於いて報酬を得ながら、国際社会におけるコミュニケーション力・リーダーシップを養うというユニークな半年間の有給インターンシップ。
京王百貨店とリクルートパンプスの共同企画、販売などを実施。
商学部(ゼミ)×ロッテ、三陽商会、洋菓子のヒロタ、柳屋本店、メトロコマース等
学生達の企画によるコラボレーション商品開発、広報戦略開発、店舗コンサルティング等
理工学部情報科学科×サイバーエージェント
農学部食料環境政策学科×アサヒビール
その他、紀伊國屋書店とのコラボによる明治大学ブックフェア(教授陣の推薦書コーナー等)、学生達による模擬ベンチャー経営、店舗運営、出版社への企画提案による本の企画・出版、フリーペーパー発行等々
Future Skills Project研究会(サントリーホールディングス、資生堂、日本オラクル、野村證券、アステラス製薬 ※上智、東京理科大等との共同プロジェクト)
「社会で活躍できる人材をどのように育成すべきか」をテーマに、企業人と大学人が問題を共有し、主体性と応用力をもった学生を育てるカリキュラムを実施。
「地方活性化人材育成プロジェクト」(実務的キャリア教育支援事業)
「外国人留学生のホームステイ効果」の研究、「留学促進共同プラットフォーム」形成に向けた連携事業共同研究
「留学促進共同プラットフォーム」形成に向けた連携事業共同研究。留学生の海外募集→入学→就職までのトータル・ソリューション・モデルの確立を目指す。また、ベネッセと連携した汎用性のある Web出願システムの開発研究も行う。
下記の各自治体と、交流事業、地域支援等の協定を締結。数々の事業を展開。
1910年にはアメリカのコロンビア大学、ペンシルベニア大学、シカゴ大学等との間で留学生協約を結ぶなど、当時の国際交流の最先端を進んでいたが、大戦等を挟みドメスティックな方向に流れ、近年になって国際化の流れを再開。現在では、主な協定校にケンブリッジ大学、オックスフォード大学、パリ大学 の他、伝統的に人事交流の強いアジア圏では、中国の北京大学、清華大学、上海交通大学、南京大学、韓国のソウル大学(経営学部)、高麗大学、延世大学と交流をもつ。研究機関ではフランス国立科学研究センター(ヨーロッパ最大の政府基礎研究機関)、ロシア科学アカデミー、中国社会科学院など、各地域の研究機関との国際的な連携体制の構築が進められている。
大学が設置する海外留学助成制度の中でも特に指定された海外の名門大学に、協定留学か認定留学の制度を利用して留学する学生に対し、返還の必要のない給付型助成金を支給する制度。入学後、早期に留学カウンセリングを行い、英語集中プログラムや英語授業科目の受講などにより、英語力と異文化コミュニケーション力の大幅な向上を実現させ、2 - 3年次に指定された名門大学への留学(1学期間 - 1学年間)を目指す。
ハーバード大学、スタンフォード大学、ペンシルベニア大学、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス、ケンブリッジ大学ペンブルック・カレッジの各助成対象プログラムへの留学について、300万円を上限に助成(1学期間)。
UCバークレー、UCLA、UCデービス校、UCアーバイン校、ビクトリア大学などの各助成対象プログラムへの留学について、100万円を上限に助成(1学期間)。
文部科学省の平成21年度国際化拠点整備事業に、東大・京大等と共に日本を代表する国際化拠点校として採択された。世界トップレベルの大学を目指し、『グローバルコモン・プログラム』を立ち上げ、2020年度までに4,000人の留学生を受入れ、1,500人の学生を世界に送り出す計画を推進する。更なる国際競争力の強化に向け、国際的に活躍できる高度な人材の養成を図る。北京やモスクワの日本留学センターなどの他、シドニー、ニューヨーク、パリ等でも設置を進め、ワンストップサービスを日本の大学全体に提供する。
ルノー財団プログラム(フランス)
パリにおけるフランス語集中講座、ヨーロッパ視察旅行を1ヶ月ずつ行い、残り期間で派遣先の大学での受講・研究、ルノーグループでの企業研修等を行うプログラム。旅費・学費・生活費はルノー財団から支給される。
新しい情報技術に基づいた国際マネジメント教育。パリ第1大学(パンテオン・ソルボンヌ)及び、パリ第9大学(パリ・ドフィーヌ)に於いて、1年間でMBA学位を取得する。
ParisTech(国立土木学校、理工科学校(エコール・ポリテクニーク)、パリ国立高等鉱業学校等パリ工科学校ネットワーク。ヨーロッパで最高の工学大学の提携であるIDEA Leagueの一員であり、ATHENS programmeとUNITECH International Societyのメンバー)に於いて、17ヶ月でDNM学位(National Master's Degree:国が定める修士号)を取得するプログラム
日仏共同博士課程プログラム(フランス)
ソルボンヌ、パリ政治学院といったフランスの代表的な大学への博士後期課程在籍学生の派遣。明治大学が日本側の議長校である。(2011年9月を以って終了)
日加戦略的留学生交流促進プログラム(カナダ)
国内有数の国私立大が参加する日本側コンソーシアムとカナダの14大学との交流協定。明治大学が日本側の議長校である。
カリフォルニア大学バークレー校、南カリフォルニア大学等との専門科目相互履修プログラムや短期・中期留学プログラムを設置。ノースイースタン大学のプログラムにおいては、国連本部、世界銀行、日本大使館、ハーバード大学、MIT等を訪問し、マイケル・デュカキス(元大統領候補・マサチューセッツ州知事)、藤崎一郎駐米大使、マサチューセッツ州議会議長等の要人と面会している。
リバティアカデミーと、英国立リーズ大学、ヨーク・セント・ジョン大学の提携による、日本にいながら英国大学院生として、約3年間の課程を経て現地留学と同等の正規修士号を取得出来るプログラム。英国ヨーク大聖堂で学位授与式を挙行。
オックスフォード大学数理生物学センター、フランス国立科学研究センター(CNRS)、フランス社会科学高等研究院、日仏共同研究事業、イタリア学術研究会議、マドリード・コンプルテンセ大学、国立交通大学、台湾中央研究院、ハノイ数学研究所等
スタンフォード大学、ミュンヘン大学、ソウル大学、NSRRC(アメリカ)、蘇州大学、雲南農業大学