モザンビーク独立戦争
ポルトガル側は雨季の開始とFRELIMOによる攻勢が重なった時点で、さらに兵站上の困難な問題に突き当たった。ポルトガル兵の貧弱な装備も問題になっており、それだけでなく空軍と陸軍による共同行動の困難さも問題になっていた。また、陸軍は空軍による近接航空支援を欠いていた。ポルトガル軍の死傷者がFRELIMOの死傷者を上回るに至って、軍に対する本国政府からのさらなる政治的介入を招いた。
ポルトガルは敵から651(より現実的な数値として440を挙げているものもある)の戦死者と1,849の捕虜を出し、自軍から132のポルトガル人の損失があったと報告している。アリアガ准将はまた、最初の2か月間に自らの部隊で61のゲリラ基地と165のキャンプを破壊し、40トンの弾薬を鹵獲したと報告している。ポルトガルによる紛争中最大の恒星とされる「ゴルディオンの結び目作戦」においても、ゲリラ部隊がポルトガル政府にとって脅威でないとみなせるほど弱体化させる作戦だったにも関わらず、ポルトガル政府や、一部の将校からはこの作戦は失敗であり、不十分な戦果しか挙げていないと考えられていた。
1972年までに、ポルトガル軍部は戦略を転換し、イギリス軍やアメリカ軍で採用されている小規模な打撃部隊を利用した掃討作戦形態、サーチ・アンド・デストロイを採用した。また、ポルトガル軍部はハーツ・アンド・マインズ作戦も続行し、アルデアメントス・プログラメ(Aldeamentos Programme、「リゾート計画」の意。)と呼ばれる強制移住計画が実行された。しかし1972年11月9日、兵員数8,000名に満たないFRELIMOによってテテ州における大規模な反攻が行われた。これに対するポルトガル軍の応戦は苛烈なものであり、FRELIMOに対する信頼を抱く地方人口のバランスを変化させようとする試みに繋がっていった。
報告によれば、1972年12月16日、テテから約30km離れたウィリヤム(Wiriyamu)村の村民を殺害されている。「ウィリヤムの虐殺(Wiriyamu Massacre)」と呼ばれているもので、ポルトガル兵によってFRELIMOの支援者であると看做された女性と子供が大勢を占める村人が皆殺しにされたが、その数は60とも400とも言われている。虐殺に関しては1973年にイギリスのカトリック聖職者であるエイドリアン・ヘイスティングス神父(Father Adrian Hastings)および2人のスペイン人聖職者によって詳しく調査・報告がなされた。しかし、この調査については後に殺害はポルトガル軍によるものではなくFRELIMOによるものであるとして、ダルエスサラームの大司教、ロリーン・ルガムバ(Laureaen Rugambwa)の調査によって反訴されている。
また、1973年までにFRELIMOはポルトガル軍に対する市民の信用を失墜させるため、一般市民の居住地に地雷を敷設する作戦をとった。ポルトガル政府は『移住村:ここの水はどなたでも使うことができます(Aldeamentos: agua para todos)』という表示を農村部の地域に掲げ、反乱側の住民を移住させることで民間人の居住地とFRELIMOの根拠地とを分断する施策を行った。逆に、モンドラーネのとった民間ポルトガル人に対する寛容な政策は、1973年に就任した新司令官サモラ・マシェルによって破棄された。「恐慌、頽廃、自暴自棄、無力感……それがモザンビークにおける白人の反応のすべてでした」と戦争歴史学者、トーマス・ヘンリクセン(Thomas H. Henriksen)は1983年に述べている。この戦術上の変化はモザンビークのポルトガル系住民によるリスボン政府への抗議へ繋がり、厭戦的な現地の感情が伝えられた。また、ウィリヤムの虐殺と1973年から1974年初頭にかけてのFRELIMOの大攻勢のニュースによって伝えられたモザンビークにおける苦戦は、1974年のポルトガル政府転覆に影響した。あるポルトガルのジャーナリストはこう語っている。
1974年に至るまでFRELIMOの支配地域は根拠地に近い北部や内陸部に限られており、軍事的にはポルトガル軍の優勢が続いていたが、10年続いた植民地戦争はポルトガル本国の政変により突然の終幕が訪れた。
ポルトガルの植民地戦争によってポルトガルの軍事費は国家予算の44パーセントを占めるに至っていた。この状況はポルトガル自身の社会インフラ投資に対して発行される国債に明白な影響を及ぼした。また、ポルトガルの状況はヨーロッパ各国に不安を与えた。しかしながら実際にはポルトガルのGDPは植民地戦争の期間中(1961年 - 1974年)、6%に届く成長を見せていた。ポルトガルは1974年以降このGDP成長率を達成したことは一度もない。またアフリカのポルトガル植民地のGDP成長も広く注目に足るものであり、紛争中の高い成長記録を見せた時期にはインフラの建設が行われていた。植民地戦争に対する多くのポルトガル国民の不支持は、大学の支援を受けた「Cadernos Circunstância(状況ノート)」・「Cadernos Necessários(必須ノート)」・「Tempo e Modo(時期と手法)」・「Polémica(激論)」等の雑誌の影響があり、これらの論調はポルトガルの植民地問題に対して政治的解決を志向していた。
1960年代後半、ポルトガル本国では非合法政党だったポルトガル共産党(Partido Comunista Português, PCP)のに創設された一部門、「武装革命行動」部門('Armed Revolutionary Action' branch)および左翼組織である革命旅団 (Revolutionary Brigades, BR) が植民地戦争に反対するための行動を開始した。主な行動は複数分野にわたるサボタージュと軍事目標の爆撃だった。例として1971年3月8日に複数のヘリコプターを用いて行われたタンコス(Tancos)空軍基地に対する爆撃や、同年10月のオエイラス(Oeiras)に所在するNATO司令部に対する攻撃が挙げられる。植民地戦争に直接影響する役割を演じた例としてはポルトガルの兵員輸送船・「ニアサ」に対する攻撃が挙げられる。「ニアサ」はモザンビークの州のひとつであるニアサ州にちなんで命名された船であり、攻撃を受けた際は、リスボン港からポルトガル領ギニアで展開する兵員を輸送する準備をしていた。また、1974年のカーネーション革命の際には10万人の徴兵忌避者が記録されている。
ポルトガルの政情不安は増大し、1974年4月25日に至って左派クーデターであるカーネーション革命が起こり、マルセロ・カエターノ首相・アメリコ・トマス大統領率いるポルトガル政府を打倒した。
ポルトガル臨時政府の首班にはアントニオ・デ・スピノラ将軍が就き、植民地戦争の停戦を宣言した。スピノラは当初連邦制による植民地の維持を模索したが、結局7月24日には1933年共和国憲法第1条を破棄し、海外領土の独立を承認した。またリスボン政府の政権交代により、多くの現地の将兵が戦闘の継続を拒否し、しばしば哨戒行為を行わず兵舎に立て籠っていた。ポルトガルとの交渉は選挙なしでFRELIMOが政権を掌握することに備え、9月7日のルサカ合意 (1974年)締結によって完了した。また、数万にも及ぶポルトガル系市民がモザンビークを離れた。この合意において1975年6月におけるモザンビークの完全独立と、それ以前の政治体制はFRELIMOが任命する首相の下に組織される閣僚会議と、ポルトガル政府・FRELIMO同数の成員からなる休戦監視委員会を設置し、これによる旨定められた。ルサカ合意の締結同日に、首都ロレンソマルケスでポルトガル人植民者の暴動があり、放送局を占拠して白人支配によるモザンビーク共和国独立が宣言されたが、介入が期待された南アフリカ共和国が呼応しなかったため、すぐに鎮圧された。ルサカ合意の後、正式な独立日は1975年6月25日、FRELIMOの結成13周年の記念日に設定された。
独立後の政権をとったFRELIMOは共産主義的なイデオロギーを志向した。モザンビークにおけるポルトガル人は、他のアフリカ諸地域における典型的な白人定住者とは異なっていた。多くのアフリカのヨーロッパ人植民地においては1900年代初頭に移住が行われたが、この時期には既に都市部のポルトガル人は自らの支配地域に白人の家族が移住し彼らが利用するための施設を建設し、数世代にわたって定住していたが、旧支配層への報復を恐れ約30万人のポルトガル人・他のアフリカ人および混血を含む市民がレトルナドス(Retornados)として知られる難民としてモザンビークを去った。モザンビークに残った白人の中にはモザンビーク民族抵抗運動(RENAMO)として白人政権であったローデシア、ローデシア政権が倒れジンバブエ共和国が成立して後は南アフリカ共和国からの支援を受けFRELIMOに抵抗し、その後約20年にわたる内戦状態となった。RENAMO
はFRELIMOの近代化路線に不満を抱く先住民を味方に引き入れ、内戦は白人対黒人の戦いではなく、「黒人同士の戦い」という形をとるようになった。ただし、南アフリカおよびアメリカ・イギリスの保守政権の支持を受けたRENAMOと周辺のアフリカ諸国と東側諸国の支持を受けたFRELIMOによる内戦は冷戦下の代理戦争としての色彩も帯びていた。
サモラ・マシェルがモザンビーク最初の大統領として就任した。FRELIMO党内で反サモラ・マシェルと目された中道主義者のウリア・シマンゴ師とその妻、および他の反サモラ・マシェル派が 停戦後の1975年に拘束され、その後、裁判なしで粛清・処刑された。約2年後、戦火はRENAMOとの間で行われたモザンビーク内戦として再開した。モザンビークは独立後複数の問題に直面していた。 不景気・社会的な退行・マルクス主義者の全体主義的傾向・汚職・貧困・経済的不平等・失敗した計画経済が革命初期の情熱を失わせていった。この内戦は独立から20年近くが経った1992年10月にモザンビーク包括和平協定が調印されるまで続き、内戦の終結によってモザンビークはようやく比較的安定した状態を迎えることになった。
また、ポルトガル植民地で命名されたポルトガル風の名称を持つ都市・町・村落は独立後に名称が変更された。例として首都・マプトに変更されたロレンソマルケス、シモイオに変更されたヴィラ・ペリー、リシンガに変更されたヴィラ・カブラル、グルエに変更されたヴィラ・ジュンケイロが挙げられる。都市の中心部に設置されていたポルトガル人の英雄の像は全て撤去された。ポルトガル人の熟練労働者が出国した後、新しく独立したモザンビークにはインフラの整備・保守を行える技術者が著しく不足したため、モザンビーク経済は失速した。また、ポルトガルによる影響力が失われた後FRELIMO主導の政府によって複数の共産主義国との間に経済的な特恵関係が生まれた。
FRELIMOでは主にソビエト連邦・中華人民共和国・キューバ等から支援の一環として供与された装備を主に使った。また、ポルトガル軍は本国の部隊に比べて比較的旧式の装備が使われた。地方の部族民から採用されたポルトガルの特殊部隊・フレシャス等では、敵から鹵獲した装備を利用することもあった。
FRELIMOでは一般携行火器としてモシン・ナガンM1891/30ボルトアクションライフル・SKS小銃・AK47自動小銃・PPSh-41短機関銃等が用いられた。機関銃はDP28軽機関銃が広く用いられ、他にDShK38重機関銃やSG-43重機関銃が用いられた。また、FRELIMOは支援火器として迫撃砲や無反動砲、RPG-2・RPG-7等の対戦車擲弾発射器、ZPU-4のような対空火器を用いている。また紛争の最末期である1974年にFRELIMOは中華人民共和国から少数のストレラ2地対空ミサイルを入手していたが実戦でポルトガル機を撃墜するには至っていない。紛争を通じたポルトガル機の撃墜例は、G.91R-4がエミリオ・ロレンソ大尉(Emilio Lourenço)の判断で早期に自爆した一例のみである。また紛争期間中、地雷を利用した作戦行動を多用したFRELIMOは「ブラックウィンドウ」と呼ばれたPMN地雷(PMN-1, PMN-2)、TM-46地雷、POMZ等の様々な対人地雷・対戦車地雷を使用した。また、海岸線防御に使用するPDM水際地雷のような水際地雷も使用された。
ポルトガル政府の方針によって、ポルトガル本国に配備された部隊は最新式の装備に更新されていく一方、ポルトガル植民地の部隊には比較的旧式の装備が割り当てられていた。ポルトガル軍はモザンビーク紛争の初期においては第二次世界大戦当時の無線機と旧式のモーゼル小銃とを使用していた。
紛争が長期化するにつれて、軍当局が新式の装備に改める必要を認めたため、FN FALやH&K G3が標準携行火器として採用された。また空挺部隊にはAR-10が採用された。MG42や1968年にはHK21が機関銃として使用され、60mm・81mm・120mm迫撃砲および榴弾砲、フランス製のパナールAML装甲車、パナールEBR装甲車、イギリス製のFV 721フォックス装甲車、ポルトガルでV-150コマンドウ装甲車を元に開発されたブラビア・シャイミーテ(Bravia Chaimite)等装甲車両の支援を受けた。
ヘリコプターはモザンビークでは同時期に勃発したベトナム戦争で広く使われたほどには使用されなかったものの、アルエットIIIが最も広く用いられ、ピューマが後に併用された。 地上部隊に対する航空支援としてT-6、F-84、後期にはフィアットG.91が、また偵察機としてドルニエDo27が、輸送手段としてポルトガル空軍はノール・ノラトラおよびC-47が使用され、ポルトガル海軍は輸送も含めた広範囲の用途に哨戒艇・揚陸艇・複合艇を使用した。
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