デミング賞
デミング賞(デミングしょう、Deming Prize)は、TQM(総合品質管理)の進歩に功績のあった民間の団体および個人に授与されている経済学の賞。日本科学技術連盟により運営されるデミング賞委員会が選考を行っている。アメリカの品質管理の専門家である統計学者W・エドワーズ・デミング博士からの印税の寄付を契機として、デミング博士の業績を記念して1951年に創設されたTQM(総合品質管理)に関する世界最高ランクの賞。
委員会の会長には日本経団連の会長が就任している。デミング賞大賞(旧:日本品質管理賞)、デミング賞本賞、デミング賞普及・推進功労賞(海外)、デミング賞(旧:デミング賞実施賞)がある。
過去、デミング賞(旧:デミング賞実施賞)には実施賞、中小企業賞、事業部賞、事業所表彰が存在した。1995年、デミング賞実施賞中小企業賞、同事業部賞という名称を廃止し「実施賞」に一本化。2010年、デミング賞事業所表彰を「実施賞」に一本化し、2012年「デミング賞」に名称変更。
2012年度から「日本品質管理賞」は「デミング賞大賞」に名称変更。
出典:
1973年  日本電気株式会社
1975年  新日本製鐵株式会社(現:日本製鉄株式会社)
1977年  アイシン精機株式会社(現:株式会社アイシン)
1980年  トヨタ車体株式会社
1982年  アイシン・ワーナー株式会社(現:株式会社アイシン)
1985年  高丘工業株式会社(現:アイシン高丘株式会社)
1990年  アイシン精機株式会社(現:株式会社アイシン)
1991年  アイシン・エィ・ダブリュ株式会社(現:株式会社アイシン)
1994年  アイシン軽金属株式会社
1995年  前田建設工業株式会社
1997年  台湾フィリップス株式会社(台湾)
2002年  サンデン株式会社、スンダラム・クレイトン株式会社 ブレーキ事業部(インド)
2004年  株式会社ジーシー
2005年  タイ・アクリリック・ファイバー株式会社(タイ)
2006年  株式会社ジーシーデンタルプロダクツ
2007年  マヒンドラ アンド マヒンドラ株式会社 農業機械事業部(インド)
2011年  ラネ・TRWステアリングシステムズ株式会社 ステアリングギア事業部(インド)
2012年  タタ・スチール株式会社(インド)、ラネ(マドラス)株式会社(インド)、ルーカスTVS株式会社(インド)
2013年  株式会社メイド-、ラネ・ブレーキ・ライニング(インド)
2015年  ナショナル・エンジニアリング・インダストリーズ株式会社(インド)
2017年  SCGロジスティクスマネジメント(タイ)
2018年  株式会社キャタラー
2019年  トヨタ自動車九州株式会社
2021年  株式会社オティックス
出典:
1951年 増山元三郎(東京理科大学教授)
1952年 水野滋博士を中心とする品質管理推進グループ(水野滋、石川馨、三浦新、後藤正夫ら8人)
1978年 赤尾洋二(玉川大学教授、朝日大学大学院経営学研究科教授)
1980年 豊田章一郎(トヨタ自動車社長・会長、名誉会長)
1989年 久米均(受賞時東京大学教授、現在東京大学名誉教授)
1993年 鷲尾泰俊(受賞時慶應義塾大学教授、現在慶應義塾大学名誉教授)
1997年 狩野紀昭(受賞時東京理科大学教授、現在東京理科大学名誉教授)
2006年 飯塚悦功(受賞時東京大学教授)
2014年 鈴木和幸(受賞時電気通信大学教授、現在電気通信大学名誉教授)
2017年 中條武志(受賞時中央大学教授)
2019年 永田靖(受賞時早稲田大学教授)
出典:
2009年 グレゴリー H・ワトソン(フィンランド)
2012年 ジャナック・メタ(インド)
2014年 カン・トラクルフーン(タイ)
2019年 ヴェヌ・スリニヴァサン(インド)
2019年 L・ガネシュ(インド)
出典:  ※2012年まではデミング賞実施賞
1953年 川崎製鐵(現:JFEスチール)、信越化学工業、住友金属工業、東京芝浦電気(現:東芝)
1958年 鐘淵化学工業(現:カネカ)、呉羽化学工業(現:クレハ)、日本鋼管(現:JFEスチール)、松下電子工業(現:パナソニック)
1961年 帝人、日本電装(現:デンソー)
1966年 関東自動車工業(現:トヨタ自動車東日本)
1968年 ブリヂストンタイヤ(現:ブリヂストン)、ヤンマーディーゼル(現:ヤンマーホールディングス)
1971年 日野自動車工業(現:日野自動車)
1972年 アイシン精機(現:アイシン)
1977年 アイシン・ワーナー(現:アイシン)
1980年 萱場工業(現:KYB)、小松フォークリフト(現:コマツユーティリティ)、高丘工業(現:アイシン高丘)、富士ゼロックス(現:富士フイルムビジネスイノベーション)
1982年 鹿島建設、山形日本電気(現:ソニーセミコンダクタマニュファクチャリング山形テクノロジーセンター)、横河ヒューレット・パッカード(現:日本ヒューレット・パッカード)、リズム時計工業(現:リズム)
1984年 関西電力、小松ゼノア、安川電機製作所(現:安川電機)
1986年 豊田自動織機製作所(現:豊田自動織機)、間組
1989年 アイシン新和、伊藤喜工作所(現:イトーキ)、東陶機器(現:TOTO)、東北日本電気(現:NECプラットフォームズ)、前田建設工業、フロリダ電力(アメリカ)
1990年 アイシン豊容(現:アイシン機工)、アマダワシノ(現:アマダマシンツール)、静岡日本電気(現:NECアクセステクニカ)
1991年 関西日本電気、不二越、北辰工業、台湾フィリップス(台湾)
1992年 愛三工業、ジャトコ(現:ジヤトコ)
1993年 NTTデータ通信(現:NTTデータ)
1994年 前田製作所、AT&Tパワーシステムズ(アメリカ)
1996年 アイシン辰栄、安藤電気、コニカ(現:コニカミノルタ)日野生産事業部、日本電気無線電子、富士写真光機(現:フジノン)
1998年 アイシン・エィ・ダブリュ精密、安藤電気技術サービス、伊藤喜オールスチール、沖縄石油精製、サンデン、フジミ工研、スンダラム・クレイトンブレーキ事業部(インド)
2001年 サンデンシステムエンジニアリング、スンダラム・ブレーキ・ライニングス(インド)、タイ・アクリリック・ファイバー(タイ)、タイ・カーボン・ブラック(タイ)
2002年 ザ・サイアム・セメント(タイ)、TVSモーター(インド)
2003年 ジーシーデンタルプロダクツ、ブレークス・インディア鋳造事業部(インド)、マヒンドラ アンド マヒンドラ農業機械事業部(インド)、ラネ・ブレーキ・ライニングス(インド)、ザ・サイアム・リフラクトリー・インダストリー(タイ)、ソナコーヨー・ステアリング・システム(インド)、タイペーパー(タイ)
2004年 CCCポリオレフィン(タイ)、インドガルフ・ファーティライザーズ(インド)、ルーカスTVS(インド)、サイアムミツイPTA(タイ)、SRF 合成工業製品事業部(インド)、タイセラミック(タイ)
2005年 豊生ブレーキ工業、クリシュナ・マルチ シート事業部(インド)、ラネ・エンジンバルブズ(インド)、ラネ･TRWステアリングシステムズ ステアリングギア事業部(インド)
2006年 西澤電機計器製作所、サンデン・インターナショナル(シンガポール)株式会社(シンガポール)、サンデン・インターナショナル(U.S.A)株式会社(アメリカ)
2007年 旭インディア硝子自動車ガラス事業部(インド)、ラネ(マドラス)(インド)
2008年 タタ・スチール(インド)
2009年 新潟ダイヤモンド電子、ザ・サイアム・ホワイト・セメント(タイ)
2010年 コロナ製造本部、メイドー、而至歯科(蘇州)有限公司(中国)、ナショナル・エンジニアリング・インダストリーズ(インド)
2011年 サンデン・ヴィカス(インディア)株式会社(インド)、CPACルーフタイル(タイ)、ユニマイクロン・テクノロジー・コーポレーション(台湾)
2012年 SRF株式会社化学製品事業部(インド)、マヒンドラ アンド マヒンドラ農業機械事業部スワラジ部門(インド)
2014年 ジーシーアメリカ(アメリカ)、セキソー、マヒンドラ アンド マヒンドラパワーロール事業部(インド)
2015年 キャタラー、CPRAM加工食品事業(タイ)、GSユアサ産業電池電源事業部産業電池生産本部
2017年 アショック レイランドホズールユニットⅡ(インド)、CEAT(インド)
2018年 アイホン、インダスタワーズ(インド)、オティックス、海洋王照明科技股份有限公司(中国)、コマツインドネシア(インドネシア)、JSWスチールヴィジャヤナガル製鉄所(インド)、スンダラムファスナーズ(インド)、トヨタホーム、ラネ・NSKステアリングシステムズ(インド)
2019年 エルジーイクイップメンツ(インド)、シロキ工業、シーメンスガメサリニューアブルパワーインド製造事業部(インド)、JSWスチールセイラム製鉄所(インド)、ラーセンアンドトゥブロ電動規格製品戦略部門・新製品開発部門(インド)
2021年 トヨタ紡織 刈谷工場およびユニット生技センター
2022年 株式会社麻生 飯塚病院、アポロ・タイヤ チェンナイ工場(インド)、科特拉(無錫)汽車環保科技有限公司(中国)Div col end
出典:  ※1994年まで実施
1961年 日本ラヂヱーター株式会社(現:カルソニックカンセイ株式会社)
1967年 小島プレス工業株式会社
1968年 中国化薬株式会社
1969年 シンポ工業株式会社(現:日本電産シンポ株式会社)
1972年 埼玉鋳造興業株式会社
1973年 三輪精機株式会社、埼玉機器株式会社
1975年 株式会社武部鉄工所、東海化成工業株式会社、理研鍛造株式会社
1976年 小松造機株式会社
1978年 中越合金鋳工株式会社
1979年 浜名湖電装株式会社
1981年 アイホン株式会社、京三電機株式会社
1982年 アイシン化工株式会社、新和工業株式会社
1983年 アイシン軽金属株式会社
1984年 安城電機株式会社、北陸工業株式会社
1985年 株式会社内野工務店(現:)、コマニー株式会社、豊容精機株式会社
1986年 株式会社三陽電機製作所(現:レシップ株式会社)、日東建設株式会社
1989年 株式会社アーレスティ、豊興工業株式会社
1991年 辰栄工業株式会社(現:アイシン辰栄株式会社)、新潟凸版印刷株式会社
1994年 エィダブリュ工業株式会社、エヌティ―テクノ株式会社、合資会社興立産業社、ダイヤモンド電機株式会社
出典:  ※1994年まで実施
1966年  松下電器産業株式会社(現:パナソニック株式会社)部品事業本部
1976年  石川島播磨重工業株式会社(現:株式会社IHI)航空宇宙事業本部
1981年  東京重機工業株式会社(現:JUKI株式会社)工業用ミシン本部
1985年  日本テキサス・インスツルメンツ株式会社バイポーラ事業部
1988年  常磐興産株式会社常磐ハワイアンセンター(現:スパリゾートハワイアンズ)
出典:  ※2009年まで実施
1975年  積水化学工業株式会社東京工場
1976年  久保田鉄工株式会社(現:株式会社クボタ)内燃機器事業本部内燃機器研究本部、同内燃機器製造本部堺製造所
1977年  日本飛行機株式会社厚木製作所
1980年  株式会社小林コーセー(現:コーセー)生産本部
1981年  松下電工株式会社(現:パナソニック株式会社)彦根工場
1983年  富士電機製造株式会社(現:富士電機株式会社)松本工場
1988年  サントリー株式会社武蔵野ブルワリー
1989年  株式会社神戸製鋼所長府北工場、前田製管株式会社本社工場
1990年  サントリー株式会社山梨ワイナリー
2002年  ハイ・テクカーボンGMPD(インド)
2003年  グラシム・インダストリーズ株式会社 ビルラ・セルローシック事業所(インド)
2007年  リライアンス・インダストリーズ株式会社 ハジラ事業所(インド)