古河機械金属
同年 - 古河・住友・久原・藤田で日本産銅組合(翌年に水曜会、カルテル)を結成。
1921年(大正10年) - 古河商事を吸収合併。
1922年(大正11年) - 原町紡織(株)の経営を開始。
1923年(大正12年) - 富士電機製造(株)(現・富士電機)を設立。
1928年(昭和3年) - 日本農薬(株)を設立。
1931年(昭和6年) - 古河銀行(旧・東京古河銀行)を第一銀行ら3行へ譲渡。
1933年(昭和8年) - 金属部門を「古河合名会社」に移管し「古河石炭鉱業株式会社」と改称。
同年 - 大河平山林(宮崎県)を買収。
1934年(昭和9年) - 煕川山林(朝鮮平安北道)を買収。
1935年(昭和10年) - 富士通信機製造(現・富士通)を設立。
同年 - アイルカチア金山(タイ)の経営に着手。
同年 - 三井・三菱・古河・住友・安田の共同出資で日本アルミニウム(株)を設立。
1936年(昭和11年) - 宝珠山鉱業(株)を設立。
1938年(昭和13年) - 日蘭商事(株)を設立。
同年 - 東邦金属製錬(株)を設立。
同年 - 関東電化工業(株)を設立。
1939年(昭和14年) - 日本軽金属(株)を設立。
同年 - 大峰炭鉱(福岡県)を譲り受ける。
1940年(昭和15年) - 古河虎之助が死去。
1941年(昭和16年) - 「古河合名会社」と「古河鉱業株式会社」が合併し「古河鉱業株式会社」として現在の形態の基礎を完成。
同年 - クローム鉱山(フィリピン・ルソン島)の開発命令を軍部より受ける。
1942年(昭和17年) - ビンタン島、バタム島のボーキサイト鉱山の採掘命令を商工省より受ける。
同年 - 増資を行い、株式の一部を公開。
同年 - 機械部門を足尾製作所として、足尾鉱業所から独立させる。
同年 - 神戸発電所(群馬県)が竣工。
1943年(昭和18年) - サンバレスクローム鉱業所(フィリピン)を設置。
同年 - パナン鉱業所(フィリピン)を設置。
同年 - ランポンゴム園(インドネシア)の経営に着手。
1944年(昭和19年) - 軍需会社に指定される(軍需会社第1次指定)。
同年 - 東亜化学製錬大阪製錬所を買収し、大阪製錬所として化学部門へ進出。
同年 - 栃木県に足尾銅山機械部門の小山工場を建設。
1945年(昭和20年) - 古河従純が社長辞任(第2次世界大戦の終戦に伴い)。
同年 - GHQが財閥解体と15財閥の資産凍結を指令(古河も含まれる)。
同年 - 制限会社令(GHQ)に基づく制限会社の指定を受ける。
1946年(昭和21年) - 岡田完二郎がGHQの公職追放令に基づく追放指定を受け、社長辞任。
同年 - 会社経理応急措置法による特別経理会社に指定される。
同年 - 持株会社整理委員会による持株会社に指定される。
1947年(昭和22年) - 古河鉱業金属鉱山労働組合協議会(翌年に古河鉱業金属鉱山連合組合連合会と改称)を結成。
1948年(昭和23年) - 過度経済力集中排除法による指定(これにより、金属・石炭・機械の3部門への分離論が起こる)。
1949年(昭和24年) - 東京証券取引所第一部に上場。
同年 - 過度経済力集中排除法による指定解除。
同年 - 日新興業(株)(のち古河興産)を設立。
1950年(昭和25年) - 群馬県に削岩機部門の高崎工場を建設する(旧・高崎工場)。
同年 - 制限会社の指定解除。
1951年(昭和26年) - 大阪製錬所で酸化チタン、亜酸化銅の製造を開始。
同年 - 持株会社の指定解除。
同年 - 古河鉱業炭鉱労働組合連合会を結成。
同年 - 古河鉱業労働組合協議会を結成。
1954年(昭和29年) - 足尾機械(株)を設立。
同年 - 古河三水会(古河グループの社長会)が発足。
同年 - フィンランドのオートクンプ社から自熔製錬技術を導入。
同年 - 大分鉱業(株)を設立。
1956年(昭和31年) - 足尾製錬所で自熔製錬設備が完成。
1957年(昭和32年) - 古河不動産(株)を設立。
1959年(昭和34年) - 大任産業(株)(のち大峰産業)を設立。
同年 - テイクル(株)を設立。
1960年(昭和35年) - 石油販売業務を開始。
同年 - 古河石油商事(株)を設立。
同年 - 代々木スタンド(株)を設立。
同年 - 平塚化工機(株)を設立。
同年 - 好間産業(株)を設立。
1961年(昭和36年) - 古河削岩機販売(株)を設立。
同年 - 好間運輸(株)を設立。
同年 - 好間火力発電所が竣工。
同年 - 大阪製錬所で濃硫酸の製造を開始。
1962年(昭和37年) - 新大峰炭鉱(株)を設立。
同年 - 足尾製錬所で古河・オートクンプ式自熔製錬設備が完成。
同年 - スポーツ用ボーリングの開発が完了し、販売を開始。
同年 - 小山工場でクローラショベルの生産を開始。
同年 - 高純度金属ヒ素の研究開発が完了し、99.999%製品の販売を開始。
同年 - 海外鉱物資源開発(株)に資本参加。
同年 - 雨竜炭鉱(株)を設立。
1963年(昭和38年) - 大阪運輸(株)を設立。
同年 - 目尾産業(株)を設立。
同年 - 英国ゼネラル・エレクトリック・カンパニーと技術提携。
同年 - 小名浜製錬(株)へ資本参加。
1964年(昭和39年) - 好間炭鉱(株)を設立。
同年 - カナダ・マウントワシントン鉱山と融資買鉱契約を締結。
1968年(昭和43年) - コンゴ鉱山開発(株)に資本参加。
1969年(昭和44年) - マムート鉱山開発(株)に資本参加。
1970年(昭和45年) - 日本ボーマク(株)資本参加。
同年 - 古河グループが万国博覧会(大阪万博)に「古河パビリオン」を出展。
同年 - 西ドイツ・IFB社と技術提携。
同年 - 下山田炭鉱を閉山し、石炭採掘部門から撤退。
同年 - 西ドイツ・EWK社と技術提携。
同年 - スイス・スルザー社と技術提携。
同年 - 従業員持株会(のち茜会)が発足。
1971年(昭和46年) - 日比共同製錬(株)に資本参加。
同年 - 群馬県にボウリング部門の吉井工場を建設。
1972年(昭和47年) - 西ドイツ・ウエザーヒュッテ社と技術提携。
同年 - 西ドイツ・アーゼンドルフ社と技術提携。
同年 - スイス・セイフ&レインフォースメント社と技術提携。
同年 - 福島県に電子材料部門のいわき工場、東京都日野市に日野研究所を建設。
同年 - 定款の一部変更により、会社の目的に石油製品の販売、電子材料の製造販売、建設業を追加。
同年 - 授権株式数を2億株から4億株に増加。
同年 - 英文社名を「Furukawa Mining Co.,Ltd.」から「FURUKAWA CO.,LTD.」へ変更。
同年 - 古河プラント建設(株)を設立。
同年 - 足尾建設(株)を設立。
同年 - ベルギー・マゴト社と技術援助契約を締結。
1973年(昭和48年) - 古河マゴト(株)を設立。
同年 - 足尾事業所鉱山部を廃止(足尾銅山の閉山)。
同年 - 株式会社古河を設立。
同年 - 栃木県に建設機械部門の壬生工場を建設。
同年 - 阿仁鉱山(株)を設立。
同年 - 本店・支店・営業所・事務所にて週休2日制を実施。
1976年(昭和51年) - 高崎新工場完成、移転。
1986年(昭和61年) - 立体駐車装置の開発と製造に進出。
同年 - いわき工場の高純度金属ヒ素製造設備を増設。
1987年(昭和62年) - 電解コンデンサー用アルミ箔化成事業に進出。
同年 - 「(株)ユニック」を買収。
同年 - 「(株)ユニック」の製造部門(千葉県佐倉市)を譲り受け、佐倉工場とする。
1988年(昭和63年) - 定款一部変更により、会社の目的の記載を整備するとともに、不動産の売買、賃貸、仲介、管理を追加。
1989年(平成元年) - 社名を「古河鉱業株式会社」から「古河機械金属株式会社」に変更。
同年 - 授権株式数を4億株から8億株に増加。
1990年(平成2年) - アメリカのブレーカ製造会社を買収。
1997年(平成9年) - オーストラリアに銅製錬会社「PORT KEMBLA COPPER PTY.LTD.」を設立。
同年 - タイにユニック製品・部品の製造会社「FURUKAWA UNIC THAILAND CO.,LTD.」を設立。
1998年(平成10年) - オランダに削岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL EUROPE B.V.」を設立。
同年 - 金属、電子化成品に関連する研究を集約し、素材総合研究所を新設。
同年 - 日野研究所を廃止。
1999年(平成11年) - 素材総合研究所を茨城県つくば市に移転。
同年 - 建機部門を分離し、生産を「古河建機(株)」(旧・壬生工場)に、販売を「古河建機販売(株)」に移管。
同年 - 経営機構の改革として執行役員制度を導入。
2000年(平成12年) - いわき鋳造工場を足尾工場に統合(いわき鋳造工場を廃止)。
同年 - 新製品の開発機関として商品研究所を、機械の研究機関として技術研究所を新設(ともに東京都日野市)。
同年 - 「古河建機(株)」を「日立建機(株)」との合弁会社化。「日立古河建機(株)」に社名変更。
2002年(平成14年) - 研究企画室と商品研究所を統合し、開発部として再編。
同年 - 化合物半導体に関連する研究機関として半導体装置事業室を新設。
2003年(平成15年) - 韓国に削岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL KOREA CO.,LTD.」を設立。
同年 - 「古河不動産(株)」を合併し社内に不動産本部を設立。
同年 - 日光発電事務所で営んでいた水力発電事業を会社分割し、事業譲渡。
同年 - 中国にユニッククレーンの製造販売のための合弁会社「泰安古河机械有限公司」を設立。
同年 - 鋳造品事業を「古河キャステック(株)」へ営業譲渡することにより分社。
同年 - 第三者割当による新株発行を実施。
2004年(平成16年) - 金属製錬事業を会社分割し「古河メタルリソース(株)」を新設。
同年 - 産業機械の製造販売、建設業などを営む「古河産機システムズ(株)」を設立。
同年 - 「日立古河建機(株)」の株式を「日立建機(株)」へ譲渡。
2005年(平成17年) - 産業機械、開発機械(ロックドリル)、ユニック、金属、電子、化成品の主要6事業部門を会社分割し、事業持株会社体制(古河機械金属グループ)に移行。
2006年(平成18年) - 中国に削岩機製品の販売会社「FURUKAWA ROCK DRILL SHANGHAI CO.,LTD.」を設立。
同年 - 「古河産機システムズ(株)」より一般機械事業を「大塚鉄工(株)」へ営業譲渡し、社名を「古河大塚鉄工(株)」へ変更。
2007年(平成19年) - 鉱山・土木分野向け建設機械・工具事業において「古河ロックドリル(株)」が「三菱マテリアル(株)」と業務提携。
同年 - 「(株)パウテック」と窒化ガリウム系半導体エピ基板事業に関して資本・業務提携。
2008年(平成20年) - 「古河産機システムズ(株)」が「古河大塚鉄工(株)」を吸収合併。
同年 - 窒化物半導体に関連する研究機関としてナイトライド事業室を新設。
同年 - 燃料事業を会社分割し「古河コマース(株)」に承継。
2009年(平成21年) - 塗料・化成品の製造・販売会社である「(株)トウペ(旧・東亜ペイント)」を連結子会社化。
2010年(平成22年) - 約106億円の増資計画を発表(詳細は特記事項を参照)。
2012年(平成24年) - 「古河コマース(株)」の全株式を「(株)宇佐美鉱油」へ譲渡。燃料事業から撤退。
2013年(平成25年) - 「(株)トウペ」の全株式を「日本ゼオン(株)」へ譲渡。塗料事業から撤退。
古河グループは、現在、古河機械金属・古河電気工業・富士電機・富士通を中核理事会社として、横浜ゴム・ADEKA・日本ゼオン・日本軽金属ホールディングス・朝日生命保険・みずほ銀行を加えた10社の理事会社を中心に、会員会社51社、その他の準会員会社462社をもって任意団体の「古河三水会」を構成し、グループ各社相互間の緊密なる協調を図り、それぞれの企業活動の強化促進に努めている(グループ会社数は523社・従業員数は約25万人)。三水会という名称は、古河グループの社長会の開催日が毎月第三水曜日であることに由来する。
古河グループの歴史の源は、日本の鉱山王と言われた古河市兵衛が明治8年(1875年)に「進業専一」を信条に産銅事業(現在の古河機械金属)に乗り出したことに始まる。明治35年(1905年)には組織を古河鉱業会社とし、以後、事業の近代化、企業の多角的な発展を目指し、今日の古河グループの繁栄の基礎を築いた。古河グループの各企業は、金属、機械、電線、ゴム、化学、電機、通信機、軽金属、電子工業、サービス等、産業界の様々な分野で、それぞれの特性を発揮しながら活躍している。
古河財閥(現・古河グループ)の各社は、そのほぼ全てが古河鉱業(現・古河機械金属)の一部門としてスタートしている。
例えば、古河電気工業は古河鉱業から分離独立した(本所鎔銅所、横浜電線製造、日光電気精銅所の3社が合併)(古河鉱業から見れば子会社)。富士電機製造(現・富士電機)は古河電工とドイツ社シーメンスの合弁で設立された(古河鉱業から見れば孫会社)。富士通信機製造(現・富士通)は富士電機から分離独立した(古河鉱業から見れば曾孫会社)。富士通ファナック(現・ファナック)は富士通から分離独立した(古河鉱業から見れば玄孫会社)。また、横濱護謨製造(現・横浜ゴム)は、古河とアメリカのグッドリッチ社の業務提携により設立。旭電化工業(現・ADEKA)は、古河と桂川電力(現・東京電力)、東京電気(現・東芝)の3社により設立。日本ゼオンは、古河とアメリカのグッドリッチ・ケミカル社の業務提携により設立。日本軽金属は、古河と東京電燈(現・東京電力)により設立。帝国生命保険(現・朝日生命保険)は、古河が株式の過半数を買い入れ経営権を取得した。
以上のような経緯から、古河機械金属は現在も古河グループ(古河三水会)の資料では筆頭に名を連ねている。また、古河機械金属の英文社名が「FURUKAWA  MACHINERY & METAL CO.,LTD.」などではなく「FURUKAWA CO.,LTD.」であるのも、こうした歴史的背景からである。
古河グループは「未来をひらく古河グループ」をグループ・メッセージとして、世界的企業の構想のもとに新しい時代に即応するため、親密な協力連携により経済の国際化に対処しつつ、新規産業分野にも積極的に取り組み、人類福祉の使命に燃えて着実にその歩みを進めている。
古河機械金属、古河電気工業、富士電機、富士通、横浜ゴム、ADEKA、日本ゼオン、日本軽金属ホールディングス、朝日生命保険
(これら古河グループ主要会社の間では、各社の株式を相互持合している)
子会社や関連会社まで含めると膨大な数に上るため、ここでは、古河グループの社長会である古河三水会理事会社、及び会員会社の主要会社のみを挙げる。
古河機械金属、日本軽金属ホールディングス、日本製箔、UACJ、古河テクノマテリアル、日本ギア工業
電気・電子
古河電気工業サッカー部とJR東日本サッカー部が合併して設立された「ジェフユナイテッド市原・千葉」、富士通サッカー部として設立された「川崎フロンターレ」、という2つのJリーグのクラブチームを有している。
財団法人古河記念基金は、古河グループ各社ならびに個人の支援・協力により、育英事業と学術振興事業を主目的として1965年に設立された。日本人学生および外国人学生に対する奨学事業、大学に対する研究費援助などを行っている。基金の理事長は藤田譲・朝日生命保険最高顧問、常務理事は岩崎誠・古河三水会事務局長、理事等の役員には古河三水会(古河グループ)各社の代表者が就任している。
古河機械金属グループからも、相馬信義・古河機械金属社長が理事、小林勉・トウペ社長が監事、山下南海男・古河機械金属特別顧問が評議員、吉野哲夫・古河機械金属相談役が相談役を務めている。なお、基金の理事・監事・評議員・相談役等の役員はいずれも無報酬である。
1970年の日本万国博覧会(大阪万博)で、古河グループ(以下の各社)は「古代の夢と現代の夢」というテーマを「東大寺七重の塔とコンピュートピア」で表現したパビリオンを出展した。
古河鉱業(現・古河機械金属)、古河電気工業、旭電化工業(現・ADEKA)、横浜ゴム、富士電機、富士通、日本軽金属、日本ゼオン、朝日生命保険、第一銀行(現・みずほ銀行)、東亜ペイント(現・トウペ)、大成火災海上保険(現・損害保険ジャパン)、古河化学(現・JXTGエネルギー)、古河アルミ(現・UACJ)、古河電池、古河マグネシウム、古河産業、日本農薬、ハマ化成(現・タキロンシーアイ)、金町ゴム、富士電気化学(現・FDK)、日軽アルミ(現・日本軽金属)、日軽商事(現・日軽産業)、澁澤倉庫、日本製箔、東海金属、古河鋳造、富士ディーゼル、古河特殊金属(現・古河テクノマテリアル)。
「古代の夢」=「東大寺七重の塔」
再現された七重の塔は、最上階の七層へはエレベーターで上がり、展望回廊から万博会場を見渡すことができた。
「現代の夢」は「コンピュートピア」
コンピュートピアとは、コンピュータによって実現される便利で楽しい世界(ユートピア)である。会場には、富士通が製作した最新鋭の純国産コンピュータが展示された。
古河パビリオンは3室に分かれており、第1室「導入部」はテーマディスプレイ・メビウスの環、第2室「実験劇場」はコンピュータ・ハンド・ゲーム、電車の運転テスト、碁とコンピュータ、コンピュータ・ドレス・デザイナー、キャッシュレス・ショッピング、第3室はコンピュータ・ミュージカル・ホール、テレビ電話コーナー、で構成されていた。
古河パビリオンは未来的建築の並ぶ会場内であえて「外し」狙いで古典的に東大寺の過去に雷で燃失した七重塔を再現していた。会期終了後、東大寺より移設の要望もあったが、資金上の問題もあり最上部の相輪部のみ寄贈されるにとどまる(大仏殿回廊の東側に建てられている)。
初代 - 古河市兵衛(1832年〜1903年)
2代目 - 古河潤吉(1870年〜1905年)(陸奥宗光の次男だが、古河家の養子となった。米国コーネル大学留学)
3代目 - 古河虎之助(1887年〜1940年)(古河市兵衛の実子、妻は西郷隆盛の弟・西郷従道の娘である不二子。米国コロンビア大学留学。男爵)
4代目 - 古河従純(1904年〜1967年)(西郷従道の子である西郷従徳の子。妻は古河市兵衛の孫娘・幸子。米国ハーバード大学留学。男爵)
5代目 - 古河潤之助(1935年〜)(現当主)
ちなみに、古河従純の長男・古河潤之助(1935年東京生まれ、慶應義塾大学経済卒)は元古河電気工業社長(現・相談役)(現・古河機械金属社外取締役)、次男・古河久純は古河林業会長、三男・古河正純(1938年東京生まれ、学習院大学政経卒)は元古河産業社長、四男・古河建純(1942年東京生まれ、慶應義塾大学工卒)は元ニフティ社長(元富士通常務)、五男・古河直純(1944年東京生まれ、慶應義塾大学経済卒)は日本ゼオン社長。
古河従純の子息は、全て古河グループ各社へ入社し役員となっているが、これは財閥系企業では非常に珍しいことである。その理由としては、従純が第二次世界大戦敗戦直後の古河財閥の大混乱下において、米国ハーバード大学留学時の人脈を活かし財閥解体や公職追放の影響を最小限に抑えようと奔走・尽力したことが挙げられる。この従純の終戦時の対応が大きな信頼を勝ち得て、戦後も古河一族は古河グループ各社から好意的に受け入れられた。
古河潤之助(ふるかわ・じゅんのすけ)
1935年、東京生まれ
1958年、慶應義塾大学経済学部卒業
同年、米国ウィリアムス・カレッジ留学
1959年、古河電気工業(以下、当社)入社
1968年、古河林業代表取締役会長
1985年、当社取締役(電子機器営業部長、電子線材事業部長ほか)
1989年、当社常務取締役(情報通信事業本部長ほか)
1991年、当社専務取締役(営業本部長)
1994年、当社取締役副社長
1995年、当社代表取締役社長
2004年、当社代表取締役会長
同年、当社取締役相談役
2007年、当社相談役(現職)
2010年、古河林業取締役相談役(現職)
(1995年より、古河機械金属社外取締役)
この間、横浜ゴム社外監査役、朝日生命保険社外監査役、川崎汽船社外取締役、インターネットイニシアティブ社外取締役など歴任。
妻は、久邇宮朝融王(皇族、のち皇籍離脱)の第5王女・典子(1941年〜)。
古河本店(1875年 - 1905年)
古河鉱業会社(1905年 - 1911年)
古河合名会社(1911年 - 1917年)
合名会社古河鉱業会社(1917年 - 1918年)
古河鉱業株式会社(1918年 - 1933年)
古河石炭鉱業株式会社(1933年 - 1941年)
古河鉱業株式会社(1941年 - 1989年)
古河機械金属株式会社(1989年 - )