下士官 (日本海軍)
1878年(明治11年)2月19日太政官第5号達により海軍文武官官等表から海兵部の部目を廃止した  明治9年8月に海兵を解隊してから海兵の希望によりあるいは水兵に採用しあるいは除隊した。士官についても艦務研修のために各艦に分乗しており。このころまでに砲歩兵科から乗艦武官へ配置転換が完了したため官等表から海兵部の部目を削除することにした 。。
1882年(明治15年)6月、曹長・軍曹・伍長を廃止した。
各部の並びも機関部を軍医部よりも前に置いた。
九等・十等を准士官と称し、下士を3等に分けて十一等から十三等までに充て、共に判任とした。
下士に於いては一部の官名を統廃合して、一等兵曹(いっとうへいそう)・二等兵曹(にとうへいそう)・三等兵曹(さんとうへいそう)を置いた。下士に於いては艦船航海中の際に在って常にある官を以って別の官の職務に充てざるを得ないことがあるため、従来の下士の中で掌砲次長・水兵次長・指揮官端舟長・甲板長・按針長・信号長・帆縫長・造綱長を廃止して更に一等兵曹を置き、掌砲長属・水兵長属・艦長端舟長・大端舟長・甲板次長・檣樓長・按針次長・信号次長・帆縫次長・造綱次長・船艙長を廃止して更に二等兵曹を置き、中端舟長・小端舟長・甲板長属・檣樓長属・按針長属・信号長属・帆縫長属・造綱長属を廃止して更に三等兵曹を置き、廃止した官の職務はその等級に応じて一等兵曹以下の職務とすることで、実際の便宜だけでなく経費節減の一端とした。
従前の機関士補は廃止して機関工上長・機関工長・一等機関工手(いっとうきかんこうしゅ)・二等機関工手(にとうきかんこうしゅ)・三等機関工手(さんとう・きかんこうしゅ)を置いた。機関室の職工については官が欠けていたので火夫長以下の中よりこれに充てて置いたけれども、元来火夫と職工とはその質が異なるため実際にその職を専掌する者がいないと大いに不便をきたし、かつ従前の機関士補は多く火夫長より昇任する者であって木工に於ける上長ような立場になるのでその名称は不適当であることから、機関工上長・機関工長・一等・二等・三等機関工手を置き機関士補は廃止した。
掌砲・水兵・木工・機関工の四上長は九等として、掌砲・水兵・木工・機関工の四長は十等としこれまた准士官に加えた 従来は掌砲・水兵・木工の三上長は十等官であるところ、そもこれら三上長及び機関工上長は卒夫から始まり数十年間海軍に従事し、すこぶる実地に習熟の上、漸次この地位に昇進するものになるため容易にその人材を得ることが難しいので、九等官に置くことで大いにその望みを起こし奨励させる一端とした。しかし他の同等官すなわち少尉・少機関士とはその性質を異にすることから、なお判任に止め准士官の列に置いた。九等官とした三上長は英国海軍では少尉以上と同じ上等武官 (commisioned officer) であるが、その成り立ちの性質が少尉等とは全く異なり同一視できないことから彼我を斟酌して判任の准士官とした。。
従前の木工長・木工次長を廃止して木工長属を三等に分けて一等木工長属(いっとうもっこうちょうぞく)、二等木工長属(にとうもっこうちょうぞく)、三等木工長属(さんとうもっこうちょうぞく)とし、火夫長属を二等に分けて一等火夫長属(いっとうかふちょうぞく)、二等火夫長属(にとうかふちょうぞく)とした。
下士は漸次その等を進め陸軍との衡平を得ることとした。
下士部の中に一等水雷工手(いっとうすいらいこうしゅ)、二等水雷工手(にとうすいらいこうしゅ)、三等水雷工手(さんとうすいらいこうしゅ)を置く。水雷は兵器の中で須要の位置をしめるところこれまで軍艦乗組員の中に専任の者がおらず実際に差し支えることが多いため水雷工手を置く。
従前は軍医科や主計科に属した下士についても一部の官名を統廃合して、一等主厨(いっとうしゅちゅう)・二等主厨(にとうしゅちゅう)・三等主厨(さんとう・しゅちゅう)を置いた。従来置いてきた艦内厨宰・同厨宰介・艦内割烹・病室厨宰の4官は実際は単にその本職に従事するだけに止まらず互いに補助させざるを得ない職掌なので、これらの4官を廃止して一等より三等までの主厨を置き従前の厨宰・割烹の職務は主厨の職務とした。
従前の看病夫長を廃止して一等看護手(いっとうかんごしゅ)・二等看護手(にとうかんごしゅ)・三等看護手(さんとうかんごしゅ)を置いた。従前の看病夫長はその等級が1等だけであるが艦船の大小や乗員の多寡に応じて配乗させるのに都合がよくないので看護手と改めてその等を3等に分けた。
鍛冶次長及び楽生は廃止した。
槙筎工長・槙筎工長属の名称を填筎工長(てんじょこうちょう)・填筎工長属(てんじょこうちょうぞく)に改めた"槙筎を填筎に改正"。
1882年(明治15年)8月4日に従来の官名を統廃合した兵曹と主厨の職務についてその分課を定める 明治17年10月1日に海軍省兵曹分課表を廃止した。。
1884年(明治17年)7月11日太政官第64号達で海軍武官官等表を改正し、掌砲上長・掌砲長・水兵上長・水兵長・填茹工長・填茹工長属を廃止して一等兵曹の上に兵曹上長・兵曹長を置き、兵曹上長は九等、兵曹長は十等とした水雷術の進歩に従い軍艦乗員の中に水雷を主務とする准士官を要するので准士官の中に兵曹上長・兵曹長を置き、従前の掌砲・水兵の二上長・二長の職を務める者及び水雷主務の者を以ってこの官に任じ、その選任は兵曹の中より行うことにした。また、填茹工長・填茹工長属の職務は木工長属に行わせることにした。。
1886年(明治19年)3月12日に高等官官等俸給令(明治19年勅令第6号)を定め、同年4月29日に判任官官等俸給令(明治19年勅令第36号)を定めて高等官と判任官は別の官等の枠組みをそれぞれ用いることになったことから、1886年(明治19年)4月29日勅令第37号により海軍准士官・下士の官等は10等に分けた判任官のうち判任一等より五等までとした。
1886年(明治19年)6月7日海軍省令第46号により兵器工長以下を廃止して鍛冶長以下の定員を改めた。
1886年(明治19年)7月12日勅令第52号により海軍武官官等表を改正して、一等技工・二等技工・三等技工を置く改正の要旨によると、艦船・機関・兵器の製造・修理を計画する技術官は従来文官を用いて来たが、この事業について陸軍に比較すれば砲兵・工兵の事業と同じでありフランス・アメリカその他各国のこの技術官を以って武官に含める国が多い、艦船・兵器の進歩は駿速である今日にあっては海軍を拡張しようとすればこの事業を担当する者を文官とすることは海軍の制度に於いて良いことではないので、機技総監以下を海軍武官官等表に加えることにした。その他の下士については煩雑さを除去して簡単にし削ったものがあるがこれはみな実地に於いて不要なもののみであるとした 。。
1886年(明治19年)7月13日海軍省令第59号により辞令書を下付しない者については、従前の艦内教授役は一等艦内教授、従前の艦内教授役介は三等艦内教授、従前の警吏は一等警吏、従前の警吏補は三等警吏、従前の楽次長は一等軍楽手、従前の楽師は二等軍楽手、従前の楽手は三等軍楽手、従前の一等機関工手・火夫長は一等機関手、従前の二等機関工手・一等火夫長属は二等機関手、従前の三等機関工手・二等火夫長属は三等機関手、従前の一等木工長属は一等船匠手、従前の二等木工長属は二等船匠手、三等木工長属は三等船匠手、従前の鍛冶長は二等鍛冶手、従前の鍛冶長属は三等鍛冶手とした。
1886年(明治19年)10月9日海軍省令第117号海軍下士卒進級条例により、下士卒の進級に必要な実役停年や抜擢について定め、実役停年の表では一等水兵の上に三等兵曹、一等火夫の上に三等機関手、一等軍楽生の上に三等軍楽手、一等木工の上に三等船匠手、一等鍛冶の上に三等鍛冶手、一等厨夫の上に三等主厨、一等看病夫の上に三等看護手があり、水兵は掌砲証状もしくは運用術卒業証書または水雷術卒業証書を有する者でなければ下士に進級することができず、火夫・木工・鍛冶は練習工卒業証書を有する者でなければ下士に進級することができないとした。
1889年(明治22年)7月23日勅令第98号により海軍武官官等表の中の判任の部を改正し、一等艦内教授・二等艦内教授・三等艦内教授・一等警吏・二等警吏・三等警吏・一等水雷工手・二等水雷工手・三等水雷工手・一等筆記・二等筆記・三等筆記を廃止し、一等主厨を一等主帳と改め、二等主厨を二等主帳と改め、三等主厨を三等主帳と改めた閣議の趣旨説明によると、明治19年海軍武官官等表の艦内教授は軍艦または屯営内にて卒に読み書き算術を教授する者になる、これが必要であったのは読み書き出来ない卒があったからで、明治22年には辺境であっても教育が普及しているので徴兵される年齢の者でまったく読み書きできないものはおらず、下士を教育する練習艦に於いて数学の教師をする者が必要なこともあるものの海軍部内にて7・8名に過ぎず一時の雇教員に教授させれば十分であるので艦内教授の官を置く必要がない。警吏は軍艦・屯営内にて違反行為を警察させる者になる。これが必要であったのは水火夫には無頼漢が多かったからで、明治22年には適品行不正の者があるけれども軍紀があるので各上級者にこれを糺させる方法があり、別種の警察吏のようなものを軍艦・屯営内に置く必要はないのみならず却ってこれがあるために弊害があるので、警吏を廃止して違反行為を警察し不品行者を糺すのは各上級者の責任に委せることにした。水雷工手はその名の通り水雷の工事をする者になる。艦内にては機関手、工廠内にては技工に従事させれば十分なので別にこの官を置く必要はない。筆記・主厨は共に主計部の下士であって筆記は主として文書往復に従事させ、主厨は主として被服・物品の受け払い、食料の買弁給与に従事させるものであるけれども実際には筆記に主厨を補助させることが多く、これまでの経験によれば筆記を廃止して文書往復などは主厨の分課としてもよい。ただし主厨の名では名称と実態が適合しないので主厨を主帳に改めることにした。。
1890年(明治23年)3月22日に判任官官等俸給令を改正・追加して判任官を6等に分けるが、海軍准士官・下士の官等は判任一等より五等までとしたことに変更はない。
1890年(明治23年)7月30日勅令第152号により海軍下士任用進級条例を定め、下士に任用する卒の適格要件や下士の進級に必要な実役停年や資格また進級候補者名簿ついて規定し、海軍下士は三等を初任とし各その適格要件を満たす一等卒より任用するとして、三等兵曹は一等水兵、三等機関手は一等火夫・一等鍛冶、三等軍楽手は一等軍楽生、三等船匠手は一等木工、三等鍛冶手は一等鍛冶、三等主帳は一等厨夫、三等看護手は一等看病夫より任用するとし、ただし技工は一等卒ではなく造船学校卒業の生徒または任用試験に及第したものより任用するとし、兵曹の進級名簿は掌砲・掌水雷・掌帆・信号の各職に充てるべき者を区別し、機関手の進級名簿は機関部員・水雷工の各職に充てるべき者を区別し、技工の進級名簿は造船・汽機ボイラー製造・造兵・火薬製造・水路測量の各職に充てるべき者を区別した
1891年(明治24年)2月16日勅令第11号により海軍武官官等表を改正し、下士の部に兵曹の次に一等信号手・二等信号手・三等信号手を加えた閣議の趣旨説明によると、軍艦に於いて信号と称するものは司令長官・艦長の命令を伝え、また軍艦相互の通信するのに用いる旗章・器具を管理し、これを使用して命令・伝達・通信の動作をさせる者であって重要のものである。この職に充てる者は従来兵曹の一分科であるところ、通信の器具種類が増加しその用法も従って複雑となるため到底兵曹の一分科として置くことはできない特別な職務になったため、下士の部に信号手の官名を置くことにした。明治23年勅令第293号で海軍卒職名等級表に信号夫を加えたのもこの理由に外ならないとした。。
三等信号手は一等信号兵より任用することになり、また兵曹の進級名簿で按針の職に充てるべき者を区別することにした。
1891年(明治24年)7月24日に高等官任命及俸給令(明治24年勅令第82号)を定めて従前の高等官官等俸給令(明治19年勅令第6号)を廃止し、また判任官俸給令(明治24年勅令第83号)を定め判任官官等俸給令(明治19年勅令第36号)を廃止して、文武官の官等を廃止した。
1891年(明治24年)8月26日に「海軍武官官階表」(明治24年勅令第157号)を施行した閣議の趣旨説明によると、官等俸給令の改正により勅奏判任官の官等を廃止したため、明治19年勅令第19号海軍武官官等表はこれを廃止し更に勅令を以って海軍武官官階表を定めた。この勅令は海軍部内の官階を定めるもので陸軍武官との衡平及び陸海軍武官席次等のことは、他の日に叙位内規を改定する際に特に調査・検討になることができるとした。。。
海軍武官官階表(明治24年勅令第157号)の制定により、海軍技工を廃官にすることになったため、その職務を武官ではなく技術官の海軍技手を以って充てることにした。
1891年(明治24年)12月28日に文武判任官等級表(明治24年勅令第249号)を定めて判任官を5等の等級に分け一等から五等までとした。
1894年(明治27年)4月12日勅令第43号により文武判任官等級表を改正した。
1894年(明治27年)7月から1895年(明治28年)3月にかけて日清戦争があった。
1896年(明治29年)4月1日に施行した明治29年勅令第39号により海軍武官官階表を改正し、勅令の附則により従来の信号手は同官等の信号兵曹に、機関手は同官等の機関兵曹に各辞令書を用いずに任ぜられたものとし、主帳は同官等の筆記もしくは厨宰に任用するとした閣議の趣旨説明によると、従来職務の種類が同じではなく根本の教育より日常の研究に至るまで全然異なるものも一括して同一の官名を附すものがあるけれども、時世の趨勢に鑑み事業の程度に応じて種類を分かち別種の官名を置く必要があるとした。 明治29年4月の海軍武官官階表改正で主計部下士の主帳を筆記と厨宰に分けているが、これらの官名は過去にも使用していたときがある。筆記については明治22年7月まで筆記・主厨は共に主計部の下士であって筆記は主として文書往復に従事させ、主厨は主として被服・物品の受け払い、食料の買弁給与に従事させるものであったけれども、筆記を廃止して文書往復などは主厨の分課とし、主厨の名では名称と実態が適合しないので主厨を主帳に改めている。また、厨宰については明治15年6月まで置いてきた艦内厨宰・同厨宰介・艦内割烹・病室厨宰の4官は実際は単にその本職に従事するだけに止まらず互いに補助させざるを得ない職掌なので、これらの4官を廃止して一等より三等までの主厨を置き従前の厨宰・割烹の職務は主厨の職務としている。明治29年4月の改正にあわせて海軍筆記任用令を定めており、海軍厨宰は卒である海軍主厨明治28年9月25日勅令第132号により海軍卒職名等級表の中を改正し「厨夫」を「主厨」「主厨」は明治22年7月まで主計部下士の官名であった。に改めている。より任用するものの、海軍筆記は一般志願者より試験の方法により採用することを利便になるとしている。ただし、官階表改正前に於ける主厨は主帳となるべき目的を以って徴募しかつ主帳に必要な教育を経たものがありこれらは筆記適任者になるので、海軍筆記任用令発布の際に既に主厨である者で引き続き現役の者は試験の上、筆記に任用できるとした。。
これに伴い、文武判任官等級表も改正した。
1896年(明治29年)9月5日勅令第301号により海軍准士官下士任用進級条例を定め、下士に任用する卒の適格要件や下士の進級に必要な実役停年や資格また抜擢について規定した。
1897年(明治30年)12月1日に明治30年勅令第310号を施行して海軍武官官階表を改正した。主に将校や准士官を改正しており、下士に於いては船匠手を軍楽手の次に移動したにとどまる。
1900年(明治33年)6月20日から1901年(明治34年)9月7日にかけて義和団の乱があった。
1903年(明治36年)12月5日勅令第269号により海軍武官官階表を改正して一・二・三等鍛冶手を削り、附則により鍛冶手である者は辞令書を用いずに同等級の機関兵曹に任ぜられたものとした閣議の趣旨説明によると、鍛冶手及び鍛冶の職業は機関事業産造の当時にあっては機関部員の担任に属するべきものが多いためにその名称を改めて鍛冶手は機関兵曹と、鍛冶は機関兵にするときは名実がそい艦内工業実施上の便益であり、かつ人員を減少することができるためとした。。
1904年(明治37年)2月から1905年(明治38年)9月にかけて日露戦争があった。
1904年(明治37年)6月28日勅令第180号により海軍武官官階表を改正して、水路中監の次に海軍予備中佐以下を追加し このとき、当時の海軍予備員に関する規定にすこぶる不備になるだけでなく、その制度に於いてもまた大いに革新を要することから海軍予備員条例を制定している。、明治37年勅令第181号により文武判任官等級表を改正して、海軍一等鍛冶手の項を削り海軍一等厨宰の項の次に海軍予備上等兵曹以下及び海軍予備上等機関兵曹以下を追加した。
1910年(明治43年)6月1日に明治43年勅令第241号を施行して海軍武官官階表を改正し、上等信号兵曹及び一・二・三等信号兵曹を削除し、附則により信号兵曹である者は辞令書を用いずに同等級の兵曹に任ぜられたものとした 海軍志願兵条例改正における閣議の趣旨説明によれば、従来実験する所によれば信号兵だけは志願兵として徴募した水兵の中より適当な者を転任させるのみでは到底所要の員数を充足することができないのでこれを廃止し、広く志願兵及び徴兵の中より適任の者を採用する方法に改め、かつこれを信号兵なる特別兵種とせずに水兵のまま必要な学科を特修させて掌信号兵にして、なおも他の掌砲兵・掌水雷兵と同一の取り扱いにすることが最も必要と判断した。。
このとき海軍特修兵条例を定め、特別の技術を修めこれに対する証状を授与された下士卒を特修兵と言い、その証状の種類の種類は掌砲証状・掌水雷証状・掌帆証状・掌信号証状・掌電信証状・掌角証状・軍楽修業証状・船匠証状・掌機証状・掌電機証状・掌工証状・装創証状・掌記証状・掌厨証状とし、これらの証状の一部についてはその種類に応じて呼称を定め掌砲兵・掌水雷兵・掌帆兵・掌信号兵・掌電信兵・掌角兵・掌機兵・掌電機兵・掌工兵とした。
1910年(明治43年)6月17日に文武判任官等級令(明治43年勅令第267号)を定めて文武判任官等級表を廃止して、判任官の等級を4等に分けて一等から四等までとした。
1913年(大正2年)4月1日に海軍特修兵令を定めて海軍特修兵条例を廃止して、特別技術の種類は砲術・水雷術・運用術・信号術・電信術・軍楽・船匠術・機関術・電機術・工術・看護術・掌記術・掌厨術とし、証状を授与することを止めて特技章を付与することとし、特別技術の一部についてはその種類に応じた呼称を定め砲術は掌砲兵、水雷術は掌水雷兵、運用術は掌帆兵、信号術は掌信号兵、電信術は掌電信兵、機関術は掌機兵、電機術は掌電機兵、工術は掌工兵とし、海軍特修兵条例の掌角兵は掌信号兵とした。
1914年(大正3年)7月28日から第一次世界大戦が始まる。
1915年(大正4年)12月15日に大正4年勅令第216号を施行して海軍武官官階表を改正した。この改正では下士に関しては機関兵曹を兵曹の次に移動するにとどまる。
このとき文武判任官等級令の別表の海軍准士官及び下士の欄を改正している。
1918年(大正7年)11月11日に第一次世界大戦が終わる。
1920年(大正9年)4月1日に大正9年勅令第10号を施行して海軍武官官階表を改定し、附則により従前の法令の中の下士に関する規定は下士官に、下士の各官に関する規定はその種別・官階に従い各科下士官にこれを適用するとした 。
この改定により、下士の名称を下士官に、一等下士は一等下士官に、二等下士は二等下士官に、三等下士は三等下士官に改め、下士官の各官名を兵曹に改めた。
また文武判任官等級令の別表の海軍准士官及び下士の欄を改正している。
海軍武官進級令を定めて、海軍高等武官進級条例及び海軍准士官下士任用進級条例を廃止した。
海軍高等武官任用令の題名を海軍武官任用令に改め、海軍武官官階表の改正に応じて改正した。
このときの諸法令の改正で「下士卒」を「下士官兵」に、「下士」を「下士官」に改めた 。
また、海軍特修兵令の改正により特別技術の掌記術の名称を経理術に改め、経理術の特修兵の名称を掌経理兵とした。
1920年(大正9年)12月の海軍特修兵令の改正により特別技術の軍楽の名称を軍楽術に改め、特別技術に航空術及び航空工術を加え、航空術・航空工術の特修兵の名称をそれぞれ掌航空兵・掌航空工兵とした。
1923年(大正12年)4月1日施行の海軍特修兵令の改正により特別技術に測的術を加え、測的術の特修兵の名称を掌測的兵とした閣議の趣旨説明によると、目的物の距離、変距、針路及び速力等を測定すること海軍として極めて必要であることであって、特別技術としてこれを修得させる必要があるとした。。
1930年(昭和5年)1月10日に昭和4年勅令386号を施行して海軍武官官階表を改正し、下士官の欄の兵科の項の次に航空科を加え、予備下士官の欄の兵科の項の次に航空科を加え、附則により海軍航空隊に於いて航空術を修めその特修兵"海軍特修兵"となっている者であって、改正勅令施行の際、現に附則の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令書を用いずに各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、海軍航空隊に於いて航空術を修め、改正勅令施行の際に現に海軍予備三等兵曹長である者は別に辞令書を用いずに海軍予備三等航空兵曹に任ぜられたものとした閣議の趣旨説明によると、昭和5年6月1日より航空要員(士官を除く)を特別機関により養成するので、これを兵科より分離し航空科の兵種を設けることを必要とするとし。なお、その際に既に航空術を修め目下掌航空兵である者及び予備三等兵曹も当該系統に転じることを必要とするとした。。
1930年(昭和5年)6月1日施行の海軍特修兵令の改正により特別技術の航空工術の名称を整備術に改め、掌航空工兵の名称を掌整備兵に改めた。
1930年(昭和5年)12月1日に昭和5年勅令第227号を施行して海軍武官官階表を改正し、船匠科の項を削り、附則によりが改正勅令施行の際、現に附則の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令書を用いずに各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとした閣議の趣旨説明によると、艦内工業力の活用を図るため艦内編制の中に工作科を置き船匠科員を工作科に編入させて以来その実効を挙げつつあるところ、この際に船匠科特務士官以下を機関科に転じさせて制度の改善を図る必要があるとした。。
海軍特修兵令"海軍特修兵"を改正して特別技術の種類から船匠術を削る閣議の趣旨説明によると、海軍武官官階及び海軍兵職階改正並びに艦内工業の統一に伴い船匠術を工術に合併する必要があるとした。。
1932年(昭和7年)1月から3月にかけて第一次上海事変があった。
1932年(昭和7年)11月1日の海軍特修兵令の改正により特別技術に航空兵器術を加え、航空兵器術の特修兵の名称を掌航空兵器兵とした閣議の趣旨説明によると、航空機搭載兵器の進歩及びその重要性に鑑みこれに関する教育を徹底させる必要があるとした。。
1934年(昭和9年)4月1日に昭和9年勅令第66号を施行して海軍武官官階表を改正し、航空科の次に整備科を加え、附則により海軍航空隊に於いて航空兵器術を修めその特修兵となっている者であって改正勅令施行の際に現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令書を用いずにその相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、海軍航空隊に於いて整備術を修めその特修兵となっている者であって改正勅令施行の際に現に附則第3項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令書を用いずにその相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとした閣議の趣旨説明によると、特殊の技術と経験とを必要とする海軍航空関係特務士官以下の指揮、教育及び人事取り扱いを統制ある組織とするため、特務士官以下に整備科を新設し航空機・機体・発動機整備術を専修した者を以ってこれに充てるとともに、現在航空兵器術特修兵の中には兵科、機関科が混在しているのでこれを全て航空科に統一する必要があることによるとした。。
航空科と整備科の区別としては、航空科は「飛行業務を本務とする者、航空兵器(飛行機搭載兵器)の地上整備を本務とする者及び飛行機の地上整備を本務とする者(整備科)の補助者」の3種類が、整備科は「飛行機その他の地上整備を本務とする者」が科別・兵種の区分として考えられていた。
1937年(昭和12年)7月から支那事変、8月から第二次上海事変があり日中戦争が始る。
1937年(昭和12年)12月17日の海軍特修兵令の改正により特別技術の掌厨術の名称を衣糧術に改め、衣糧術の特修兵の名称を掌衣糧兵とした閣議の趣旨説明によると、掌厨術特修兵は衣糧に関する特別技術を修める者になることから衣糧術と改正しこれを掌衣糧兵と称するとともに、その特別技術を拡充向上する必要があるためとした。。
1938年(昭和13年)4月1日より昭和13年勅令143号の予備員に関する規定を、1938年(昭和13年)12月1日よりその他の規定を施行して海軍武官官階表を改正し、機関科の次に工作科を加え、附則により海軍の学校に於いて工術を修めその特修兵となっている者又は海軍大臣の特に定める者であって1938年(昭和13年)12月1日に於いて現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令書を用いずにその相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとした閣議の趣旨説明によると、海軍工作特務大尉以下の各官階及び海軍予備工作兵曹長以下の各官階を新設し各科予備特務士官の官階は廃止するためとした。。
また1938年(昭和13年)12月1日に海軍特修兵令を改正し、特別技術の工術の名称を工作術に改めた 昭和16年の海軍機雷学校令案に関する法制局参事官宛の用語解説によると、工作術とは海軍に於ける各艦船部隊の行動生存に必要とする次の事項を各艦船部隊自体にて実施する技術の総称であるとし、(1)鋳造(鉄、鋼、青銅、黄銅、軽合金、白色合金)、(2)鍛造(鉄、鋼、特殊鋼、黄銅、青銅)、(3)板金(鉄板、ジュラルミン、銅の加工)、(4)溶接(ガス及び電気溶接)、(5)仕上(各種金属の仕上げ)、(6)機械(各種金属の旋盤、フライス盤、形削盤、研磨盤及び歯切盤等による加工)、(7)木具(帯鋸機、丸鋸機、旋盤等による木具加工、鋳造用木型の製作、舟艇の修理、塗装、防腐等の諸作業)、(8)潜水作業、(9)その他「リノリウム」修理「セメント」作業、ガラス作業等、を列挙し、士官、准士官は主として材料の選択、作業の計画並びに各種工作の配分を行い下士官兵は直接作業に当たるとした。。
1939年(昭和14年)8月18日勅令第592号により海軍武官官階表を改正し、予備准士官以下に航空科の次に整備科を設けた閣議の趣旨説明によると、整備科の予備准士官及び予備下士官の官階を新設する必要があるとした。。
1941年(昭和16年)4月1日施行の海軍特修兵令の改正により特別技術に機雷術を加え、機雷術の特修兵の名称を掌機雷兵とした 海軍機雷学校令案に関する法制局参事官宛の用語解説によると、水雷術と機雷術については、日清戦争以来海軍に於いては魚雷及びこれを搭載する巡洋艦、駆逐艦、水雷艇等、各艦種の発達を見この用法全般を水雷術と称しているが、日露戦争の頃より逐次機雷の発達を見るように成り、機雷及びこれを搭載する艦艇の用法はその性質上機雷術として1部門にすべき性質を有することに拘らずその規模が極めて小さいことから、実際問題として水雷術に包含することが便利と認められてきた、今の海軍の一般的拡張する中で機雷部門の躍進的充実により機雷を搭載運用することを主目的とする艦船数もまた増加し、これの基礎教育も1学校に専らこれに当たらせる必要がある状況となったので、この際本来の性質にも鑑み機雷術として独立させることが必要になったとした。。