ブルガリア公国
スタンボロフ失脚後に首相に就任したストイロフは、前政権の厳格な統制を緩和した。またこの頃、オスマン帝国がアルメニア人虐殺を起こして国際的地位を落とし、ロシアでは1894年にアレクサンドル3世が死去しニコライ2世が即位してブルガリアに対する態度を軟化させた。フェルディナントは公子ボリスの正教改宗フェルディナントはスタンボロフ政権時代の1893年に、初代公以外のブルガリア公が正教会に属するよう求める憲法条項を改正して、自身と同じカトリック教徒であるブルボン=パルマ家のマリヤ・ルイザと結婚していた。翌年にボリスが誕生すると、マリヤ・ルイザの意向に従い、教会の反対を押し切りカトリック教徒としてボリスを育てていた。と引き換えに、ロシアからの支持を獲得した。1896年3月3日、オスマン帝国がフェルディナントをブルガリア公兼東ルメリ総督として承認し、数日中にロシアをはじめ列強すべてがこれに続いた。
ストイロフは鉱業、冶金業、織物業、建設業など9業種に資金援助や産業上の特権を与える積極的な産業振興策をとり、ブルガリア経済を大きく発展させる基礎を築いた。その支援策の中には鉄道を優待運賃で利用できるという特権があったが、東ルメリの鉄道を管轄するオリエント鉄道会社はこの法制を拒絶した。本来ブルガリア内の鉄道はブルガリア国鉄のもと国有化するという方針もあり、ストイロフ政権は東ルメリ内の鉄道操業権をオリエント鉄道会社から購入しようとしたり、並行路線を建設して対抗しようとしたりしたが、外資の反発を受け挫折した。余計な財政負担が増えて批判を浴びたストイロフ政権は、1899年、農民から徴収する地租を4年間物納の十分の一税に切り替えることで歳入を増やそうとした。元より政府の都合で納税方式が何度も変わり大打撃を受けていた農民層はこれに怒り、1899年12月にプロヴディフで農民運動の集会が開かれた。ここで生まれた組織は、物納への切り替えで特に打撃を受けていた北東部の穀倉地帯ドブルジャを中心に過激な運動を展開し、1900年には流血を伴う警察との衝突事件を何度も起こした。鉄道問題と農民問題で威信を失ったストイロフは1900年12月に辞職した。
1901年2月の総選挙では21人の農民運動推進派の代議士が選出された。政権は民主党(旧カラヴェロフ派)と進歩自由党(ツァンコフ派)の連立政権が担い、カラヴェロフが首相に再任された。新政権は最初に物納十分の一税を廃止した。しかし農民運動は同年10月の議会で既成政党から完全に独立してブルガリア農民同盟を組織した。機関紙『農民の旗』の編集発行人となったアレクサンダル・スタンボリイスキは、土地の分配と私有財産や職業による社会区分を目標として農民を重視する理念を確立し、マルクス主義と一線を画しながら農民運動を指揮した。後の1908年の総選挙で10万票23議席を占める野党第一党に成長した。
国外では、ストイロフ政権期からマケドニアをめぐる問題が再び持ち上がっていた。1893年にサロニカで小さな革命組織が結成され、マケドニアの多民族自治を主張した。この組織は後の内部マケドニア革命組織の前身である2021-10。一方ソフィアでは、大ブルガリア主義をもとに、東ルメアに続いてマケドニアも自治権を獲得したうえでブルガリアに併合される道を望む最高マケドニア委員会が設立され、軍事蜂起も起こしていた。この2つのマケドニアの革命組織が互いに対立する中、フェルディナントらブルガリア公国は大ブルガリア主義者の活動を黙認していた。
しかしこうした動きをロシアが危険視し、1902年にブルガリア首相ストヤン・ダネフにマケドニア領有の断念と、セルビア人がスコピエ監督区行政官のポストに就くことの容認を要求した。オーストリアからの圧力も受けたダネフは要求を受け入れ、1903年にマケドニア人組織の解散と指導者逮捕を命じる法案を可決させ総辞職した。同年にマケドニアで蜂起した自治派組織が総主教代理派ともどもオスマン帝国に壊滅させられる中、ダネフの後をついだ国民自由党政権のもと首相となっていたラチョ・ペトロフはマケドニア人政治組織の管理強化という名目でオスマン帝国から譲歩を引き出しつつ、セルビアと軍事協定を結んでマケドニア問題を解決しようとしたが、ブルガリア人、セルビア人、ギリシャ人の活動家が入り乱れてマケドニア人組織も内部抗争を繰り返す状況では収まりがつかなかった。ペトロフはブルガリア軍の近代化に力を入れたものの学生暴動を機にフェルディナントに更迭され、その後継者たちも暗殺や更迭により倒れ、1908年1月にアレクサンダル・マリノフを首相とする民主党政権が成立した。ここに至ると政権や議会勢力の差配はフェルディナントの手に握られていた。マリノフ政権組閣後、組閣時点で2議席しかなかった民主党を過半数第一党にするための「公選」が行われた。その後マリノフは選挙の公正さを可能な限り取り戻すため、比例代表制に近い累進制を導入した。
1908年7月、オスマン帝国で青年トルコ革命が勃発した。帝国領を近代化し統一すると宣言した青年トルコ党は東ルメリも一様に帝国領として扱う構えを見せ、ブルガリア政府との亀裂が深まった。またオリエント鉄道会社がストライキを起こした際、ブルガリアの鉄道の半分に当たる東ルメリの会社区間も操業停止したことにフェルディナントは激怒し、9月19日の東ルメリ合併記念日に強引に国内のオリエント鉄道会社区間を国有化した。そして10月5日(ユリウス暦9月22日)、フェルディナントはオスマン帝国からの完全独立を宣言した。この日にフェルディナントが古都ヴェリコ・タルノヴォで発した独立宣言によれば、ブルガリアは1885年9月18日(ユリウス暦6日)に統一された領土(ブルガリア公国と東ルメリ)が王国(Царство)ツァール(Цар)という称号は、中世ブルガリア帝国においては「皇帝」と訳される。ロシア皇帝(ツァーリ)も同一の称号である。このためフェルディナントを皇帝、ブルガリア国家を「第三次ブルガリア帝国」と称する場合もある。ただし対外的にはフェルディナントは王(King)、ブルガリア国家は王国(Kingdom)として認知されることが多かった。(高田・久原訳)は一貫して「ブルガリア国王」「ブルガリア王国」を用い、は独立宣言についてフェルディナントが「皇帝」を名乗り「クニャージェストヴォ(公国)」が「ツァールストヴォ(帝国)」となったとしつつも、他所では「国王」を用いている。独立宣言では、先代のブルガリア公アレクサンダルも遡って「解放者たるツァール」(Цар Освободител)と呼ばれている。として独立するとした。対オスマン関係については、これまで事実上の独立状態にあったことが両国関係を悪化させていたのであり、ブルガリアが正式に独立して対等になることで友好的かつ平和的な関係が築けるとうたっていた。実際にはオスマン帝国は態度を硬化させ、ブルガリア側も国境に軍隊を派遣し一触即発の状況となったが、ロシアが仲介に入ったことで戦争はひとまず回避された。翌1909年には国際的に独立が承認された。マケドニアなどのブルガリア人勢力は大ブルガリアの領土回復前に独立宣言を行ったことに対して、またスタンボリイスキら農民同盟は共和主義の観点から抗議した。しかしこれらも1911年の独立に伴う憲法改正を議題とした大国民議会の大勢には影響せず、フェルディナントを「ブルガリア国王」(ツァール)とする宣言が出された。
タルノヴォ憲法は一院制を規定していたが、実際には通常国会と大国民議会が並立する二院制になっていた。通常国会は毎年10月開催で代議員の任期は3年、大国民議会は行政官やブルガリア公の選出、国境変更裁可、憲法改正にあたって招集され、代議員と、教会、裁判所、地方自治体の代表、合わせて通常国会の代議員の倍の人数が出席した。両議会それぞれの代議員を選ぶ選挙権は精神の健全な21歳以上の男子全員、被選挙権は読み書きができる30歳以上の男子全員に与えられた。
行政権はブルガリア公が保持したが、その行使には議会が選ぶ閣僚の合議と内閣を通す必要があった。またブルガリア公は、大臣の任免権、首相(閣僚会議議長)の任命権、議会を停会させる権限を有していた。
議会では保守政党が成長せず、同じ自由主義派から派生した自由党と民主党、後には国民自由党と国民党と進歩自由党などが政権交代と分裂を繰り返した。隣国のルーマニア王国では社会基盤となる大土地所有・地主層に支えられて保守党が成立し、左派の国民自由党と共に政権交代を繰り返しながら長期的・安定的な政権運営を行っていたのに対し、ブルガリアでは四分五裂した諸政党が多数派工作し組閣する過程で君主が影響力を維持し、ブルガリア公親政体制への傾斜と更なる政党分裂を産む悪循環が起きた。政権交代ごとに新政府が支持者を行政の要職に就ける「パルティザンストヴォ」が横行し、1890年代以降の政党が、教育を受け資格を持ちながら職にあぶれた青年の受け口となったことも、政党の乱立と政治信条面の迷走の原因の一つであった。またこうした不確定要素に左右される政局は、後発の新興勢力であるブルガリア農民同盟の台頭を可能にした。
ブルガリア公は政党間の対立を操ったり、投票率の低い総選挙を管理したりすることで、政治的に優位に立つことができた。特にフェルディナントは陸軍と外務省を掌握し、閣僚を辞任させることで随意に内閣を総辞職させられた。1900年の時点で内閣交代や国会改選を決める権限はフェルディナントの手中に収まり、彼の独裁形成を可能にした。
公国成立前の19世紀中盤、オスマン帝国内の正教圏を支配するギリシア人高位聖職者と、現地のスラブ語を解する主教を求めるブルガリア人をはじめとしたスラブ諸民族の間で激しい対立が起きた。オスマン帝国の弾圧を受けたブルガリア人はロシアを後ろ盾にしようとしたが、ロシアが正教会の分裂を認めない姿勢を取った。そこでブルガリア人はイラリオン・マカリオポルスキを中心に、独力でオスマン帝国宮廷に働きかけブルガリア教会の独立を目指す運動を展開した。この運動はコンスタンティノープル総主教庁との交渉と決裂を繰り返し、外国情勢に激しく左右されつつも1870年に実を結び、オスマン帝国政府に総主教代理を長とするブルガリア教会の独立を認めさせた。しかし総大主教代理座はコンスタンティノープルに置かれ、典礼では総主教の名を唱えなければならないなど依然として総主教庁からの制約は大きかった。また総主教代理が管轄する教区は大きく絞り込まれ、ヴァルナなど多くの教区が総主教の管轄下に留まった。総主教庁は総主教代理座をブルガリア独自の教会として認知しなかった。この状態はブルガリア公国・王国時代を通じて、1945年まで続いた。
公国独立後に制定されたタルノヴォ憲法は、公国の教会はコンスタンティノープルの総主教代理座の不可分な一部であると規定し、首都ソフィアに宗務院を置くにとどめた。これは正教会における一国一教会の原則に反する規定である。もし一国一教会を適用し総主教代理が公国に移れば、マケドニアや東ルメリなど公国外の総主教代理教区教会との接触が絶たれてブルガリア民族規模の打撃を被ることになるからであった。また歴代ブルガリア公は東方正教の信仰告白を義務付けられたが、初代公のみこの規定を免除された。実際に初代公となったアレクサンダルはルター派プロテスタントであった。
ベルリン条約は信仰の自由を認め宗教に基づく差別を否定し、ブルガリア公国の法もそれに従っていた。しかし一方で、マリツァ渓谷で米を主食としていたムスリムにロシア軍政当局がマラリア蔓延防止の名目で水田を廃止させるなど、ムスリムが圧力を感じる要因は多数存在していた。露土戦争中に亡命したムスリムには公国内の財産所有権が保証され、国内に新たな土地を得ることも認められていたが、1878年以降のブルガリア公国や東ルメリからはトルコ人を中心とするムスリム人口の流出が続いた。
財政面では行政や軍、インフラの整備のために列強から多額の借款を受けた。1885年の鉄道国有化以降はオーストリア資本を中心とする外国資本の助けを得て、本格的な鉄道網を整備した。しかし1880年代の終わりには負債への依存度が悪化し、後の王国時代に外国による国家財政管理を受け入れることになる。
急速かつ大規模に流入してきた資本主義経済は、社会の圧倒的多数を占める農民層に多大な負債を負わせることになり、農村と都市の経済的・精神的亀裂や農村からの農民の脱出を招いた。農民層の不満は農民同盟の台頭という形で政界にも大きな影響を及ぼした。農民同盟の指導者スタンボリイスキは、つましいソフィアに新たなソドムとゴモラが現れているという批判を行った。
ヨーロッパへ市場が開放されたのに伴い、織物や革細工、金属細工、羊の畜産などといった伝統産業は大打撃を受けた。ヨーロッパ諸国から安価な製品が流入して買い手を奪われるだけでなく、オスマン帝国直轄領との間に国境ができてサプライチェーンが寸断されたり、徴兵された若者が発展の早い都市文化に触れて生活習慣を変えたりしたことなども影響していた。伝統工芸の職人たちは、保護貿易主義によるギルドを結成したり輸入業者を襲撃したりしたが、多くは生き残れなかった。一方で1890年代までには、器械を輸入して西欧型の商品生産へ順応したり、醸造業のような新たな産業が生まれたりしていた。
1890年代以降、ストイロフ政権の積極的な産業・商業支援策により、ブルガリア経済は小規模生産を軸に飛躍的に成長した。1896年にフェルディナントのブルガリア公位が国際的に認められたのを機に、輸入税の引き上げが認められたのも追い風となった。1904年から1911年(王国時代)までに、国から支援を受ける業種の生産額は3倍に伸びた。同時に産業支援の財源を埋め合わせる外国からの借金も増大し、借入総額は1900年から1910年(王国時代)までに70パーセント増加していたが、国民一人当たりの負債額は周辺国よりも低くすんでいた。
ブルガリア最初の鉄道は、イギリス資本により公国成立以前の1864年に建設が始まり1869年に開業した、ルセとヴァルナを結ぶものだった。ルセはドナウ川沿いでヴァルナは黒海に面し、この2つの港湾都市を結ぶ鉄道は、ワラキアの穀物の積み出しやオスマン帝国の軍事輸送の役割を期待されていた。1878年のベルリン条約でこの鉄道をブルガリア公国が購入することが定められ、ウィーン=コンスタンティノープル間幹線鉄道の国内区間建設とともに政治・外交問題化した。1885年以降、ブルガリア国内の鉄道はすべてブルガリア国鉄のもと国有化された。しかし東ルメリ併合後、この地域の鉄道はオスマン帝国のヨーロッパ領における鉄道を管理するオリエント鉄道会社の支配下に留まった。ブルガリア政府はこの地域の操業権購入や並行路線建設を試みたが失敗し、ブルガリア国鉄とオリエント鉄道会社の所有路線が併存していた。このブルガリア国内のオリエント鉄道会社区間は、王国成立直前の1908年9月19日に国有化された。
山岳地帯では、民族解放の頃から山賊が跋扈した。政府の掃討により1880年代までには一掃されたが、それまで旅人が自己防衛用に携帯していたナイフの需要が減り、伝統的な大ナイフ製造業が衰退する一因となった。
サン・ステファノ条約およびベルリン条約で、ブルガリア公国は市民軍(民兵)組織を持つことを認められたものの、要塞建設は禁じられた。1879年のタルノヴォ憲法は、全国民中の健康な男子に2年間の兵役義務を課した。1885年に兵役義務が緩和され、ムスリムなどの兵役回避が容易になった2021年10月。
ブルガリア軍はロシアの軍政支配が終わってからも1880年代半ばまでロシアに依存する体制が続いた。陸軍省はロシア人が運営し、大尉以上の階級もすべてロシア人が占めていた。アレクサンドル・カウルバルスのように、ロシアから派遣された顧問が陸軍相に任命されることもあった。しかし1885年にロシアが将校と顧問団をすべて引き上げさせたため、このロシア依存体制はブルガリア軍の上級将校組織すべてとともに消滅し、直後の対セルビア戦争では上級士官がいない急増部隊の状態で戦うことを強いられた。それ以降、ブルガリアは王国時代の第一次バルカン戦争まで対外戦争を行っていないが、その間にも近隣のマケドニア問題や外交問題に対処するため、ペトロフ政権などが軍の近代化に取り組んだ。
1900年の国勢調査による国民構成は以下のとおりである。
総人口 3,744,283人
男性 1,909,567人
女性 1,834,716人
都市人口 742,435人
農村人口 3,001,848人
ブルガリア人 2,888,219人
トルコ人 531,240人
ロマ 89,549人
その他 235 275人民族について自己認識が無い者を含む。
ブルガリア公国内で多数を占めたのはブルガリア人で、その多くがブルガリア正教会(総大主教代理座)に属していた。ブルガリア人という自己認識を持つ人々は公国外にも多数居住しており、東ルメリの統合やマケドニアの革命運動の主導的な役割を担った。ブルガリア民族主義者はサン・ステファノ条約に基づく巨大なブルガリア国家の復活を求め続けた。
1876年の四月蜂起以前の時点では、後のブルガリア公国と東ルメリの人口の三分の一をトルコ人(ほとんどがムスリム)が占めていた。しかしムスリム・トルコ人は露土戦争から20世紀に至るまでブルガリア外へ流出し続けた。ベルリン条約が宗教差別を禁じ、公国や東ルメリの政府がそれを守ったにもかかわらず、ムスリムに対する文化的圧力が厳然として存在していたためだった。全国民対象の徴兵制が敷かれ、ムスリムも軍隊でキリスト教徒に従わざるを得なくなったこともこの流れに拍車をかけた。1885年に兵役義務が緩和され、ムスリムは徴兵を容易に回避できるようになったが、すでに少なくなっていたトルコ人の更なる流出は止まらず、1900年の時点でトルコ語を母語とする人口は14パーセントにまで低下していた。
マケドニア人は公国成立以来多数移住してきていた。経済的理由からソフィアなどでの建設業などに従事した者もいれば、オスマン帝国支配から逃れてきた亡命者・難民もいた。マケドニア人移民の多くは民族上ブルガリア人であるという自己認識を備えて大きな潜在的政治勢力となり、1880年代前半にはオスマン領マケドニアのブルガリアへの統合を目指して武装政治運動も展開したが、失敗に終わった。
ブルガリアの教育水準は19世紀半ばに飛躍的に向上しており、1850年の時点でたいていのブルガリア人コミュニティに学校が建てられ、現地語での教育が行われていた。1878年の公国成立時点では、約2000校の学校がブルガリア全土に存在していた。女子教育も1840年に最初の女学校がプレヴェンに成立してから各地へ広がっていた。1879年のタルノヴォ憲法では、最低5年間の義務教育が定められた。1878年から1910年までの間に、学校数は3倍、生徒数は5倍に増加した。1888年にはソフィアに文献学、物理学、数学の3学部を有する最初の「高等学校」が設立され、これが後のブルガリア最初の大学であるソフィア大学となった。
学制は、4年の初等教育の後に3年のプロギムナジウムが置かれ、そこで平均以上の成績をとり入学試験も合格した者がギムナジウムに入った。ここでは商業・職業教育が行われ、3年学ぶと各職業の専門学校に進学できた他、5年学ぶと大学入学を出願することができた。