青木倫太郎
青木 倫太郎(あおき りんたろう、1902年(明治35年)2月26日 - 1989年(平成元年)1月23日 )は、日本の会計学者。学位は、商学博士(1955年)。関西学院大学名誉教授。関西学院大学商学部学部長・等松青木監査法人代表社員・大蔵省公認会計士3次試験委員・日本会計学会常務理事・税理士試験委員を歴任。日本会計学界の大御所的存在であった。
近代会計の動向,管理会計の研究、推進、発展に寄与し、多くの業績を残した。また会計実務の指導的意見で実務界の発展に寄与した。 滋賀県栗東町(現:栗東市)生まれ。
1919年 - 旧制 大阪市立天王寺商業学校卒業
1924年 - 旧制関西学院高等商業学部卒業
1925年 - 南メソジスト大学商学部卒業(BA)
1926年 - ミシガン大学大学院経営研究科修了)
1927年 - コロンビア大学大学院商学研究科卒業(MS)
1927年 - アメリカより渡欧、英、仏、独留学(1928年まで)
1928年 - 旧制関西学院高等商業学部教授(1934年まで)
1934年 - 関西学院大学商経学部助教授(1937年まで)
1937年 - 関西学院大学商経学部教授(1952年まで)
1952年 - 関西学院大学商学部長、大学院商学研究科長
1954年 - 関西学院大学大学院商学研究科教授(1970年定年退職まで)
1955年 - 商学博士
1955年 - アメリカ会計学会 出席のため渡米
1960年 - 関西学院生活共同組合理事長
1969年 - 関西学院財政問題研究委員会委員
1970年 - 大阪学院大学教授(1977年まで)
1937年 – 日本会計学会創立、常務理事
1942年 – 商工省財務管理委員会委員任命
1942年 – 日本原価計算協会近畿支部常務理事
1950年 – 公認会計士試験合格
1954年 – 税理士試験委員(財務諸表論)
1958年 – 公認会計士二次試験委員(監査論)1964年まで。
1963年 – 大阪簿記会計学協会理事長
1966年 – 大蔵省公認会計士特例試験委員(監査)
1967年 – 大阪中央経理研究所常務理事
1968年 – 等松青木監査法人代表社員
1968年 – 大蔵省公認会計士3次試験委員(監査)
1962年 – 兵庫県教育功労賞受賞
『標準簿記会計 研究編』(清文社, 1976年)
『会計学 理論と実際』(寳文館, 1931年)
『近代会計学大系 8 監査会計論』(中央経済社, 1976年)黒沢清共著
『体系近代会計学6 監査会計論』(中央経済社, 1960年)黒沢清共著
『最新原価計算講義』(同文舘出版, 1973年)
『最新原価計算論』(同文舘出版, 1972年)
『予算統制と標準原価計算 原理と事例』(同文舘出版, 1967年)
『財務諸表論 改訂』(税務経理協会, 1966年)
『新講簿記論』(中央経済社, 1966年)
『事例研究直接原価計算』(同文舘出版, 1964年)
『直接原価計算』(同文舘出版, 1956年)
『管理会計 新会計学全書』(国元書房, 1952年)
『原価計算の問題と解答』(中央経済社, 1952年)
『軍需工場製造工業原価計算簿記』(大同書院, 1942年)
『管理会計 企業経営者に必要な会計の知識』(東洋出版社, 1936年)
『管理会計 新会計学全書』(中央経済社, 1952年)
『金利計算表 改訂版』(川瀬日進堂, 1939年)
『近代会計の動向』(中央経済社, 1962年)関西学院大学会計学研究室共著
『経営学辞典』(ダイヤモンド社, 1952年)
『会社財務ハンドブック』(同文舘出版, 1954年)
『会計学辞典』(同文舘出版, 1955年)
『簿記会計ハンドブック』(同文舘出版, -----年)
『原価会計ハンドブック』 (税務経理協会, 1959年)
『新会計学辞典』(同文舘, 1966年)
『原価計算辞典』(中央経済社, 1968年)
『会計教育の今昔』(会計, 1974年)
『拡張された資本会計』(産業経理, 1971年)
『新らしい監査準則のあり方 (制度会計論(新しい会計原則の探求-3完-))』(会計, 1971年)
『企業の財政状態と日本経営の問題点』(商學論究, 1970年)
『経営意思決定に役立つ会計』(商學論究, 1969年)
『継続性と引当金の諸問題』(企業会計, 1969年)
『会計学の文化意義 (私の財務会計観--会計理論の実践指導性をめぐって(特集))』(企業会計, 1968年)
『株式会社の計算書類の公告』(企業会計, 1968年)
『監査課の監査,管理部の監査,監査役の監査 (監査制度のあり方と監査役監査(特集))』(会計, 1968年)
『監査役制度の改正について』(商學論究, 1967年)
『私の管理会計観』(企業会計, 1967年)
『ミクロ会計とマクロ会計』(商學論究, 1966年)
『監査論新講-1-,-2-,-3-,-4-,-5-,-6-,-7-,-8-,-9-,-10-』企業会計, 1959~60年)
『計数管理の領域』(企業会計, 1966年)
『粉飾会計と監査問題』(商學論究, 1966年)
『転換期に立つ会計実務』(産業経理, 1965年)
『概念学派と機能学派--特集・会計の基本職能はなにか』(企業会計, 1965年)
『倒産と借金經営』(商學論究, 1964年)
『管理会計の発展と新製品の選定法』(産業経理, 1964年)
『価値循環と経営経済の諸問題』(産業経理, 1964年)
『「企業会計原則」の性格--特集・企業会計原則の在り方--その一部修正を契機として』(企業会計, 1964年)
『財務監査と経営監査』(会計, 1964年)
『経営力把握の諸問題』(商學論究, 1963年)
『負債比率の改善と大蔵省試案』(産業経理, 1963年)
『自己株式表示方法--特集「新商法規則」を吟味する』(企業会計, 1963年)
『企業の動的均衡と意思決定』(商學論究, 1961年)
『直接原価計算の実践』(商學論究, 1961年)
『方針決定のための会計』(産業経理, 1961年)
『財務会計と管理会計の交錯』(産業経理, 1961年)
『管理会計の内容と制度』(商學論究, 1959年)
『経理管理』(商學論究, 1959年)
『国民所得,事業所得,課税所得』(会計, 1959年)
『税務会計の性格』(企業会計, 1958年)
『監査基準と監査準則』(商學論究, 1957年)
『粉飾会計論』(企業会計, 1957年)
『正規の監査手続』(会計, 1957年)
『生産性向上と企業会計』(商學論究, 1956年)
『米国の監査制度』(産業経理, 1956年)
『監査基準と監査準則』(商學論究, 1957年)
『監査会計総論』(商學論究, 1954年)
『近代会計の機能』(商學論究, 1954年)
『企業利益と課税所得』(商學論究, 1952年)
『活動資金の統制』(商學論究, 1951年)
『企業會計原則』(經濟學論究, 1949年)
『アメリカ会計学の動向』(經濟學論究, 1948年)
『会計の主体』(企業会計, 1954年)
『売上月額予測の方法』(企業会計, 1952年)
『損益計算書分析』(企業会計, 1952年)
『売上高の予測の方法』(企業会計, 1951年)
『企業原則と企業及び税務会計』(企業会計, 1950年)
『1948年春季の会計監査試験問題研究』(企業会計, 1949年)
『企業分析-完-』(大阪証券取引所調査統計月報, 1953年)
『企業分析-1-』(大阪証券取引所調査統計月報, 1952年)
『課税所得法決定の会計原理』(会議所月報, 1952年)
『青色申告制と中小企業簿記』(会議所月報, 1950年)
『青色申告制と中小企業』(会議所月報, 1950年)
『企業会計原則の一般原則について』(産業經理, 1954年)
『商法総則の経理規定』(産業經理, 1952年)
『原価計算と税務』(産業經理, 1951年)
『監査と証券会計』(産業經理, 1950年)
『ニュウナーとブロッカーの原価計算』(産業經理, 1950年)
『税務会計と会社会計』(産業經理, 1950年)
『正規の監査手続』(會計, 1957年)
『会計士監査』(會計, 1955年)
『正規の監査手続』(會計, 1957年)
『アメリカ会計学界の明星ドナルド・H. マッケンヂー教授逝く』(會計, 1955年)
『会計原則の改正』(會計, 1954年)
『企業会計基準の設定について』(會計, 1950年)
『発生主義と権利確定主義』(會計, 1952年)
『渡米通信』(税経通信, 1955年)
『社会会計と税務会計』(税経通信, 1953年)
『税務会計と所得概念』(税経通信, 1951年)
『アメリカに於ける内部監査の実際』(経済人, 1956年)
『会計原則の検討と課題』(経営評論, 1953年)
『税務簿記』(月刊簿記, 1952年)
『復刊の辞』(商學論究, 1951年)
『経理革命への道』(同盟時報, 1951年)
『計算書類と評価問題--新商法の実際的考察』(同盟時報, 1951年)
『正規の監査手続--一般監査手続』(税務会計, 1948年)
『アメリカ所得税法上の棚卸資産』(税務会計, 1948年)
『利益グラフ』(税務会計, 1948年)