第一インターナショナル
彼らにとって戦争とは「諸民族間の戦争は内戦そのものと考えるほかないからである。なぜなら、戦争は生産に携わるもの同士の間で戦われるものであり、兄弟同士、市民同士の戦いにほかならないはずだからである。大会は、万一自分たちの国の間に戦争が起こった場合には、労働者は仕事を辞めるべきであると主張するものである。」
このように、ローゼンヌおよびブリュッセルの大会では領土的野心に基づく侵略戦争への反対が強く主張された。両大会では戦争が招く悲惨への憂慮から、戦争は労働者にとって百害あって一利もない不毛な行為であり、諸国家間の戦争は将来は内乱同様に見なされるべきであると宣言した。
IWAはブリュッセル大会時にその勢力は最盛期に達していた。
IWAは各地の労働闘争を支援し、闘争のたびに支部の設置が進展して、会員も増加していった。同大会の参加団体も最多となっていた。しかし、会費徴収や組織運営に難があり、財政的には厳しい戦いを強いられていた。1870年の会員数は主要国で以下の通り、フランスで43万3000人、ドイツで15万人、オーストリアで10万人、ブリテンで8万人、スイスで4万5000人といった状況であった。しかし、フランスでは逆風が吹いていた。フランスではIWAが非合法化され、1870年までにヴァルランなどの主要な活動家が次々と逮捕されるなど厳しい弾圧を受けた。各国で迫害がなされるなかIWAは力強い発展を遂げていた。その発展の中心はドイツとアメリカであった。アメリカでは短期間ながらも「全国労働改革党」が発足した。
一方、ドイツでは1867年ヴィルヘルム・リープクネヒト、アウグスト・ベーベルがザクセン人民党を組織し、1869年8月にはドイツ統一の加速と歩調を合わせるかたちでリッティングハウゼン、ベルンヘルト・ベッカー、ヘスといった人物らとともにアイゼナハ綱領を採択、社会民主労働者党(Sozialdemokratische Arbeiterpartei (SDAP) 。通称「アイゼナハ派」と呼ばれる。後のドイツ社会民主党の母体となる)」を組織した。ラッサール主義に対峙する本格的なマルクス派の社会主義政党が発足したのである。
バクーニンはイタリアを中心に活動しており、「平和自由連盟」の中央委メンバーとなっていたが、「連盟」から離脱し1868年新たなの活動団体として国際社会民主同盟を組織した。バクーニンは、無神論、階級の平等化、相続権の廃止、政治活動の拒否を唱えて支持者を集めていった。その活動は生活力のある労働者には差して支持は広まらなかったが、学生やインテリ、そして貧困労働者など社会的立場の乏しい人々に支持基盤があった。1868年12月、「国際社会民主同盟」とバクーニン一派はIWAへの加入を申し入れたが同盟を解散させない限り認められないとして、バーゼル大会では加入を断られていた。
しかし、バクーニン一派は組織を解散したように見せかけてIWAに密かに潜入して部内に分派を形成し始め、影響力を行使しようと試みるようになる。土地国有化や労働組合に関する問題では、マルクス派とバクーニン派は協調してプルードン派などを抑える役割を果たしていた。こうしてIWA内ではアナルコ・サンディカリズムが台頭し始め、組織内で亀裂が生じていった。
マルクスとエンゲルスは、アイルランド独立闘争の歩みに深い共感を抱いていた。
エンゲルスが伴侶メアリー・バーンズとともにアイルランドを初めて旅行したのは遡ること1856年であった。エンゲルスはアイルランド農村について「飢饉がこれほど生々しく現実に感じられるとは思いもしなかった」と旅行中に綴り、続けて「村はまるごと放棄されていた。そうした村々のあいだに、まだそこで暮らしているほぼ唯一の人々である小規模な地主の素晴らしい庭園がある。大半は法律家だ。飢饉、海外への移住、そしてその合間の撤去が、こうした事態をもたらしたのだ」と語った。アイルランド農村は、1845年から1852年にかけて猛威をふるったジャガイモ飢饉と牧草地転用のために展開された強制的な撤去、小作農立ち退きによって牧畜経済が形成される一方、アイルランドの貧農層はかつてない窮状を余儀なくされた。飢饉による打撃で100万人の死者と100万人超の膨大な人口がアイルランド人の離散を強いられてアイルランドの農村プロレタリアートは完全なる壊滅に至った。
エンゲルスは、ブリテン支配を先進文明による野蛮の征服とは考えず、アイルランドの窮状に対して一貫して同情的であった。エンゲルスはマルクスが帝国主義理論を理論化するの先立ち「アイルランドはイングランドの最初の植民地と見なせるかもしれない」、「イングランド人の自由は各地の植民地の抑圧に基づいている」と分析し、アイルランド研究を通じて資本主義とブリテン帝国主義の侵略行為とを結び付けて考えた。
しかし、アイルランドの革命組織アイルランド共和国同盟によるダブリンでの1867年のフィニアン蜂起は失敗に終わった。この事件は、イングランドを「悪の帝国」と見なし、アイルランドに自由で民主的な共和国を打ち立てるため、立ちあがった義勇兵たちの蜂起であった。蜂起に加わった活動家は逮捕され次々と収監された。マルクスとエンゲルスは、ドイツの労働者階級の解放がポーランド解放にかかっていたのと同様、アイルランドはイングランドの最大の弱点であり、アイルランド独立によって大英帝国の解体が始まり、イングランドの階級闘争、世界各地で民族解放闘争の狼煙が上がると考えるようになった。
1870年3月、マルクスはバクーニンの挑戦を前に危機に瀕するインターナショナルの現状をドイツ社会民主労働党の幹部たちに対して伝達した報告「非公開通知」で、マルクス主義との統合を拒絶したイングランドの労働運動の問題とアイルランド問題に言及した。マルクスはイングランドの地方評議会の独立にあくまで反対して国際主義を貫くべく努めるよう言明した。
「イギリス人は社会革命に必要なあらゆる物的条件をもっている。彼らにかけているのは、一般化する精神と革命的情熱である。それを補足し、これによってこの国、したがってあらゆるところの真に革命的な運動を促進できるのは、ただ総評議会だけである。……。
イギリス労働者の指導者に大きな影響力を及ぼしていた…急進派議員は公然と、われわれが労働者階級のイギリス的精神を毒して、ほとんど消滅させ、革命的社会主義へと押しやったと非難しているのだ。このような変化を生み出す一つのやり方は、国際協会総評議会として行動することである。総評議会としてわれわれは、諸方策(たとえば「土地労働連盟」の創設)を発起することができ、それは、後になってその実行に際、公衆の前にはイギリス労働者階級の自然発生的な運動として現れるのである。もし、総評議会の外に地方評議会がつくられるとすれば、その直接的な結果はどうなるであろうか?総評議会と労働組合協議会のあいだにおかれて、地方評議会はなんの権威ももたないであろう。他方、総評議会はこの大きな梃子を手放すことになるだろう。……。
イギリスは単に他の諸国と並ぶ国として扱われるべきではない。―イギリスは資本の本国として扱われるべきである。」
1869年11月、総評議会は、イギリス政府に死刑判決を受けていたアイルランドの革命家たちの大赦を要求する決議を採択していた。マルクスはエンゲルスからの刺激を受けて、アイルランド問題でブリテン政府を糾弾する意義をこう語った。
「(五)アイルランドの大赦に関する総評議会の決議についての問題。
イギリスがヨーロッパの地主制度と資本主義の堡塁であるとすれば、アイルランドこそは、公的イギリスに対して大きな打撃を加えうるただ一つの地点である。
第一に、アイルランドはイギリス地主制度の堡塁である。それがアイルランドで崩壊すればイギリスでも崩壊することになろう。アイルランドでは作戦は100倍も容易である。なぜなら、そこでは経済闘争がひとえに土地所有に集中しているからであり、そこの人民がイギリスの人民よりも革命的であり、激怒しているからである。アイルランドの地主制度はひとえにイギリスの軍隊によって維持されている。この両国の間の強制された合併がなくなった途端に、遅れた形であるにせよ、すぐさま社会革命がアイルランドで爆発するであろう。イギリスの地主制度はその大きな富を失うばかりか、その最大の精神的な力すなわちアイルランドに対するイギリスの支配を代表するという力をも失うであろう、他方、イギリスのプロレタリアートは、アイルランドにおけるイギリスにおける地主の権力を維持することによって、彼らをイギリスそのものにおいても難攻不落にしているわけである。
第二に、イギリスのブルジョワジーはアイルランドの貧困を利用して、貧しいアイルランド人の強制移住によってイギリスにおける労働者階級の状態を低下させたばかりか、プロレタリアートを二つの対立する陣営に引き裂いた。ケルト系労働者の革命の焔は、アングロ‐サクソン系労働者の堅実ではあるが鈍重な性質とは結びつかず、それどころか逆に、イギリスのあらゆる大工業地帯では、アイルランドのプロレタリアとイギリスのプロレタリアの間に深刻な対立がある。イギリスの粗野な労働者はアイルランド人労働者を、賃金と生活水準を低下させる競争者として憎んでいる。また、これに対して民族的反感と宗教上の反感を抱いている。イギリスの粗野な労働者はアイルランド人労働者を、大体において、北アメリカの南部諸州の貧乏白人が黒人奴隷を見ていたのと同様に見ている。このイギリス自体におけるプロレタリア間の対立は、ブルジョワジーによって人為的に育まれ、維持されている。ブルジョワジーは、この分裂こそがその権力の維持の真の秘訣であることを知っているのだ。……。
さらに、アイルランドは、イギリス政府にとって、大常備軍を維持するためのただ一つの口実である。この大常備軍は必要な場合には、すでに示されたように、アイルランドで軍人としての訓練を積んだのち、イギリスの労働者に対しても差し向けられるのである。最後に、古代ローマが途方もない大規模で示したことが、今日のイギリスで繰り返されている。他の民族を隷属させる民族は、自分自身の鉄鎖を鍛えるのである。だから、アイルランド問題に対する国際協会の立場は極めて明確である。その第一になすべきことは、イギリスで社会革命を推し進めることである。そのためにはアイルランドで大きな打撃を加えなければならぬ。」
以上のように、マルクスは「アイルランドはイングランドの土地貴族の砦である」、「イングランドの貴族がイングランドの国内における支配力を維持するための重要手段」であると位置づけを示し、プロレタリアート階級が帝国主義列強による植民地主義に抵抗し、各地で民族解放戦線を開くことが世界革命の出発点であることを明示した。
1870年の7月19日に勃発した普仏戦争によって年次大会は2年間延期となったが、IWAの活動はその間も活発に展開した。IWAは普仏戦争に対する反戦、第二帝政への批判を強めていたが、マルクスの個人的感想はまったく異なったものだったようである。7月20日、マルクスはエンゲルスに宛てた書簡でこのように述べている。
マルクスは、ブリテンやフランスのような先発工業国による運動よりも、アメリカやドイツのような新興工業国の運動の方が未来を捉えていると考えていたようである。各国の労働者階級は母国の伝統や政治文化を抜けきれなかった。大掴みにいえば、ブリテン・フランス組は現状維持的な姿勢を持っており、アメリカ組、そして、ドイツの場合は「国家のための社会主義」を目指すラッサール派を別にすれば、社会主義革命を目指して歴史的大局的な見通しを重視するマルクス主義勢力が形成されるなど進取の精神を有していた性格の違いが背景にあった。こうした背景を俯瞰しつつ、各国労働運動の政治文化と自身の社会理論とを重ね合わさせるように見ており、プルードンの空想的社会主義に対するマルクスによる科学的社会主義理論の優越を主張していた。マルクス自身は自分の理論の科学性と新興工業国の労働運動とその先にある革命運動の革新性に期待していたのである。
マルクスの読みは的中する。普仏戦争はプロイセン側の圧勝で終わって、ナポレオン3世は投降した。そして講和条件に領土割譲―アルザス=ロレーヌの併合が浮上した。これを受けて、マルクスはプロイセン側の祖国防衛がやがて侵略戦争へと変貌し、独仏間の確執が抜き差しならないものになっていくことに不吉な予感を抱く。1870年8月末、マルクスとエンゲルスは戦争について「ドイツがアルザスとロレーヌを奪うならフランスはロシアと組んでドイツと戦争するでしょう。それが破滅的な結果をもたらすことは言うまでもありません」とベーベル宛ての書簡において語り後日の憂慮を表明した。ドイツ統一を目指すプロイセン王国は、周辺の大国と覇権競争を繰り広げ、普墺戦争から普仏戦争へと、ある戦争から次の戦争をつくりだしてプロイセンの覇権を確立した。こうした展開の中からドイツ帝国が実現したのは歴史的必然だったとマルクス、そしてエンゲルスが見ていたことがうかがえる。だが、領土割譲をフランスに強いるのであれば、フランスの報復が近い将来に控えていることが容易に予想された。マルクスとエンゲルスにとって世界大戦の勃発は眼前に見えていたということが考えられる。
一方、マルクスは9月9日に総評議会として「プロイセンによるアルザス=ロレーヌの併合」を非難する声明を採択するとともに『普仏戦争反対第二宣言』を発表した。マルクスは普仏戦争後の情勢不安に便乗したパリの蜂起に懸念を示し、プロイセン軍との戦時中に革命を試みるというのは不毛と考えて新政府との協力を説いていた。マルクスはひとたびパリ・コミューン革命が宣言されるとコミューン政府を支持した。パリ・コミューンの歴史的経験はマルクスに刺激を与えた。そして、『フランスの内乱』を執筆して、総評議会の名で自身の見解を世界に発表した。著書においてはコミューン革命の経緯を辿りながら、革命の事績を総括するとともに、コミューン崩壊の原因を分析している。そして、社会主義政党の必要性を説き、反革命勢力の一掃とプロレタリアート独裁の確立、社会主義国家の建設に関する本格的な議論を提示した。こうしたコミューン論は後にボリシェビキを指導したウラジーミル・レーニンによって徹底的に研究されてマルクス・レーニン主義思想として体系化され、ロシア十月革命の理論的支柱へと発展していく。
パリ・コミューン崩壊後、IWAに対する逆風は強まっていった。IWAは各国政府からテロ組織として見なされ、会員となった個人・団体は監視の対象となっていく。1871年、フランス政府はIWA加入を犯罪とする法令を発布した。加えて、この法律はコミューンの亡命戦士たちの引き渡しを要求していた。ドイツではベーベルとリープクネヒトが逮捕され、二年の禁固刑を宣告された。このようにマルクス派指導者が逮捕されて指導部を失ったため、IWA内部での対立も高まっていく。各国でも状況は悪化を辿り、アメリカでは全国労働総同盟が勢力を失い、イギリスでは分派が著しい状況に陥っていた。
バクーニン一派はパリ・コミューン革命に関する独自の見解を提示し、マルクス主義に対抗しようとしていた。すなわち、革命とは自然発生するもので、下層の民衆による蜂起による権力の転覆と廃止が本来の姿であると見なしたのである。パリ・コミューンはマルクスに社会主義国家像の形成を促す一方で、その闘争はアナーキズムの宣伝に活用されたのである。フランスのプルードン主義やブランキ主義が勢力を失うのにしたがってバクーニン主義は勢いを強めていった。
マルクスとバクーニンは、1864年11月3日にロンドンで友好的に会見して以来、顔を合わせることがなかったが、年々その対立が深まっていた。思想的にも政治的にもライバル関係にあった。1871年9月17日から23日、ロンドンにおいて、17名の中央評議会の委員とマルクス、エンゲルスらをはじめとする23人の主席者で臨時会議が開かれた。ロンドン協議会での主たる討議内容は、IWA内部のバクーニン派勢力とアナーキズムの思想―とりわけ、「政治不参加主義」の駆逐であった。労働者政党の組織化を前提とした政治運動の必要性が再度唱えられた。
協議会は布告を発し、以下の三点が確認された。労働者階級が支配階級の権力に対抗するには、旧来の政党とは異なる独立した労働者党が必要であること。社会革命とその終局目標―階級の廃止―との勝利を確保するために不可欠であること。労働組合をはじめ経済闘争のための組織と団結を政治闘争の梃子にするべきこと。以上の観点から「その経済運動とその政治活動とは切り離せないように結びついていることにインターナショナル会員の注意を促す」ということが確認された。また、バクーニンとその支持者であるスイスのジュラ連合に関する報告がなされたほか、選挙でのドイツ社会民主労働者党の勝利が祝された。バクーニン一派の追放が会議の眼目になっていた。これに対して、1871年12月、バクーニンもマルクス派に応酬すべく大会の即時招集を要求し、マルクスが牛耳る中央評議会の専制を非難する『ソンヴィリエ通達』という文書をあらゆる国の支部会に送った。
バクーニンは自由な政治組織による緩い連合を提案し、マルクスはその意図を疑い権威と規律を主張したが、この両雄の組織論はIWA大会ハーグ大会で討議されることとなった。
1872年9月2日、「IWAにとって生死の問題と化した」ハーグ大会が開催された。さっそく大会では中央評議会に対する信任をめぐって対立し、40名のマルクス派代議員とその他24名の反対派に分裂した。イギリス代表はバクーニンの思想に反対していたが、マルクスの理論や中央統制とも相容れなかったため、中央評議会に対する信任に反対票を投じた。
続いて、政治権力の問題についてはマルクス派29票対バクーニン派5票、棄権9票で、政治権力の破壊を主張するバクーニン派に対して政治権力の奪取を提唱するマルクス派の勝利に終わった。かくして、第7条付則として『規約』に「政党結成」と「政治権力奪取」が明記され、平和的な手段もありうるとして議会進出に意欲を示す文言が盛り込まれた。さらに、これに終わらずマルクスは『インターナショナルのいわゆる分裂』という報告書において中央評議会に反対して無政府主義を掲げたバクーニンとその一派を除名するよう大会に対して勧告した。マルクスの動議を受けて、バクーニン、ジェーム・ギヨーム、シュウィッツギューベル、ブーケ、マロン、マルシャンらがIWAから追放された。9月6日に中央評議会をロンドンからニューヨークに移転するという決議を採択した。同決議はIWAの運命を未来に切り開くことが期待されたが、皮肉にもIWAを衰弱させるものとなった。
ハーグ大会終了後、アムステルダムで公開集会が開催された。マルクスは人々を前に演説をおこない、「労働者階級は、政治の分野でも社会の分野でも、滅びつつある旧社会を攻撃する必要がある、と宣言した」と表明している。また、続けてこうも語った。
この演説は階級闘争の戦術面での相違や社会主義運動の多様性を示唆するものであった。各国市民の政治的自由度によって「改革」と「革命」の適宜性が左右され、労働者の階級闘争の方向性も、労働者党の戦術や政治的な役割も定まっていくということを指摘した。
その後、最初の国際的政治団体にして労働者組織であるIWAはアナーキストによる執拗な解散運動に直面する。
バクーニン派は、中央評議会の「政治活動への積極参加」条項に猛反発して独自見解を提唱し、分裂運動を画策したため、ハーグ大会で除名処分を受けたが、彼らは当然処分を承服したりはしなかった。そこで、彼らはIWA本部のニューヨーク移転を機に、中央決定による組織運営を否認し、連絡と統計に基づく自由な連合体を作ろうと試み、独自のインターナショナル組織を作り始める。1872年9月15日バクーニン派は15名ほどの代表者がIWAの名を流用してスイスのサン・ティミエで大会を開催した。そして「社会民主同盟」から継承した「連合」の原理と政治活動の拒絶が新組織の綱領として掲げて新組織を樹立する。ここではこのとき発足したバクーニン派の新組織をアナーキスト・インターナショナルと呼称する。この新組織は加盟団体を募ったが、参加を表明した連合はベルギーとオランダとイギリスの一部支部に留まった。大半の地方支部は元のIWAに残留を表明した。
無政府主義は社会主義の双子の兄弟と言える。アナーキズムは、革命の自然発生性を強調し、組織の中央統制に反対し、集団よりも個人の自由を価値として、暴力革命による急激な社会変革を求め、緩やかな「連合」による社会の統合を目指していた。その理想像はマルクスが目指した共産主義社会と何一つ変わるところはない。
しかし、理想を共有していたものの無政府主義と社会主義には方法論において決定的な違いがあった。マルクスの社会主義は階級闘争が長引くこと、革命の機会は容易には訪れないという現実感覚、大衆の支持を背景に権力を革命あるいは選挙で政権を掌握してプロレタリアート独裁を確立すること、議席を得て社会立法を進め階級格差を是正し、工業および農業、そして商業の均衡発展の道を模索するという国家ヴィジョンがあった。こうした段階を追って共産主義の理念を実現させるという現実的な立場をとっていた。
バクーニンらの無政府主義は反権力思想と自己完結型の共同体思想がもつ魅力によって、南欧の下層労働者やロシア、南米の貧農層を取り込んでいった。19世紀当時は重税、貧困、疫病、言論統制、官憲の取り締まり、医療・福祉・教育の欠如といった苦痛と圧政が是とされた反動的な専制国家の時代であった。とりわけ、工業化は遅れた諸地域では無政府主義とその暴力的方法論が受け入れられていった。例外的に農業国でもあり個人を重んじ自由を尊重するアメリカやフランスでも支持を集めた。一方、先発工業国のドイツ、これに遅れてフランスが、そして、大不況期を経験したイギリスなど労働運動の歴史的中核国ではマルクス主義の影響力が次第に強まっていった。「アナーキスト・インターナショナル」は数度の年次大会を開催し、スペインの革命やイタリアで多くの暴動を画策したが失敗に終わる。また、バクーニンが世を去ってその後の発展の糸口と反乱工作の機会を失ってしまう。19世紀末にイギリス、フランス、ドイツ、アメリカをはじめ各国が社会立法に力を注いで圧政を捨てていくにつれて、無政府主義はしだいに個人革命家のテロリズムの世界へと追いやられて衰退していく。現実路線に即して、内部統制が強い組織を持った社会主義党を作り上げ、国家権力の掌握に力を注ぐ道を選んだことにより、マルクス主義は時代の選別に耐えて生き残ったのである。
1870年代におけるマルクス主義の発展は、主に新興工業国のドイツとアメリカで見られた。ドイツとアメリカはすでに社会主義政党の結成期に入っていた。
ドイツ帝国では長らくアイゼナハ派とラッサール派の対立が続いていたが、議席を獲り合うばかりで政治的前進を果たせなかった。1875年5月、ドイツのゴータにて両派は合同大会を開き合流を決定、ドイツ社会主義労働者党が発足する。しかし、ラッサール派の方が数が多く71名の議員と1万6千人の党員を代表していたのに対して、アイゼナハ派は56名の議員と9千人の党員を代表するのに留まっていた。そのため、大会ではラッサール的見解を多く盛り込んだ統一綱領が採択された。このとき採択された綱領は不備と欠陥だらけの経済論、国家論、相互扶助至上主義、労働闘争に対する無知、国際連帯の軽視が残存していた。そのためマルクスとエンゲルスによって一言一句にわたるまで徹底批判『ゴータ綱領批判』を受けることになる。当初アイゼナハ派はラッサール派に対して劣勢にあったが、次第に影響力を奪い取っていき党主流派へと変貌していった。
一方、アメリカに目を転じるとここでも新しい局面があった。要となる人物はIWAのアメリカ支部書記長フリードリヒ・ゾルゲである。
ゾルゲは反奴隷制運動の機運が高まった1857年にニューヨーク共産主義クラブを設立しており、主にドイツ人移民を中心に勢力を広げ、1866年にはIWAに加入していた。1869年のウィリアム・シルヴィスの死により実現こそしなかったが、アメリカで影響力ある労働団体全国労働同盟もIWAへの加盟を模索していた。1870年12月、IWAアメリカ支部が発足し、ゾルゲをはじめとするアメリカ支部評議会は、翌年71年10月1日には黒人労働者を含めて2万人の労働者とともに、パリ・コミューン支援表明と八時間労働制の要求を目的に赤旗が掲揚しながらデモ行進をするなど活発な政治運動を展開した。IWAの本部がニューヨークに移転するとゾルゲはIWAの書記長になった。1874年には、IWAが中心となって前年に発生した恐慌で失業したニューヨークの労働者たちを集めて集会を開催した。ニューヨークはアメリカ労働運動の出発点となっていった。このように活動を活発化していたが、北部にその活動領域が限定されていたため全国的運動へと発展できなかった。南部の黒人問題に対して積極性を持っておらず、また当時盛んだった婦人参政権運動や中西部の農民運動とも関係性を深められなかったためである。しかし、アメリカにおける労働闘争は激しさを増していき、アメリカはIWAの重要な活動地域となっていた。
1874年、シカゴに「イリノイ労働党」、ニューヨークには「北米社会民主主義労働者党」が発足し、短命ながらも労働組合運動に消極的なラッサール派政党が誕生する。労働組合と共闘することを重視するマルクス派にとってこれは痛手であった。IWAのマルクス派指導者は社会主義の分派勢力とのせめぎあいの中で巻き返しを図ろうとフィラデルフィアで大会を開催した。そこではアメリカ支部を中央評議会の直轄とする方針を定めて、中央評議会の権威で部内の刷新を図ることが決まった。しかし、無政府主義者の排斥とイギリス支部の脱落によって生じたIWAの空洞化によって、この決定はIWAを欧州の労働者協会からアメリカ合衆国の労働者協会へと変質させるものにつながった。また、無政府主義やラッサール主義政党の影響力を払拭するのは容易ではなく、アメリカにおける各支部の内部分裂がさらに激しくなっていった。1864年から65年の内紛の結果、ニューヨークの二つの支部が排斥されボルテなど主要メンバーが追放された。こうした情勢の中、内紛に疲れたゾルゲが書記長を辞任していく。アイルランド移民のJ.P.マクドネル率いる「アメリカ統一労働者党」が加盟して会員数を増やしたもの、すでに中核を失って混乱をきたしたIWAは組織の命脈を保つことができなくなっていた。世界的にもIWAはもはや求心力を急速に失いつつあったのである。各国で社会主義政党の樹立と独自の政治運動が活発化し、国際的連帯を協議する局面ではなくなっていた。
1876年、中央評議会は時勢の困難さを鑑みて解散を内定したうえで、フィラデルフィアで最期の年次大会を開く決定をする。ドイツ社会主義労働者党の代表とアメリカ支部評議会の10名の委員会が解散手続きをすすめた。7月15日、「国際労働者協会中央評議会は解散する」との決議のもと、IWAは正式に解散する。