第一インターナショナル
国際労働者協会 (第一インターナショナル) International Workingmen's Association
第一インターナショナル(だいいちインターナショナル、First International)または国際労働者協会(こくさいろうどうしゃきょうかい、International Workingmen's Association、略記:IWA)は、ヨーロッパの労働者、社会主義者が1864年9月28日に創設した世界初の国際政治結社である。
ロンドンのセント・マーティン・ホールでの発足集会(1864年)にはじまり ジュネーヴ大会(1866年)、ローザンヌ大会(1867年)、ブリュッセル大会(1868年)、バーゼル大会(1869)、ハーグ大会(1872年)が開催された。IWAは国際主義に立って国家的枠組みを超えた社会主義運動に関する決議を採択し各国政府に提言したほか、世界初の社会主義革命というべきパリ・コミューン革命を支援するなど横断的な挑戦を試みた。
しかし、1872年以降はブリテンの労働組合指導者との確執やフランスで影響力をもったアナーキズムとの対立によって二派に分裂、ニューヨークに本部を移転して組織の再建を試みたが1876年7月解散した。
IWA創立までには、ヨーロッパにおけるナショナリズム運動や労働者階級の長い苦闘の歴史がある。なかでもブリテンの労働運動・政治運動は特筆するものがある。チャーティスト運動はマルクスの理論形成に大きな影響を及ぼし、国際労働運動の祖先形をなすものであった。チャーティストの「万国のすべての人々は兄弟」、「地球は万人の共有財産」、「人民憲章」、「労働者は労働の全成果を享受すべし」というスローガンは残り続けた。1850年、『共産党宣言』が英訳され『レッド・リパブリカン』に掲載されたほか、チャーティスト・インターナショナリズムの活動が後のIWAの礎石になった。
チャーティストの残党たちは1860年代の革命的な時代潮流に刺激され復活を遂げていく。1860年代大英帝国の世界支配が完成する一方、新興国の工業化、近代化が急速に進展し始めていた。この時代の動きはアメリカにおいて南北戦争、南欧でイタリア統一運動、東欧でポーランド蜂起(1月蜂起)である。これらの事象に対する労働者の反応が国際的な労働者組織を創立する直接的契機となった。
1861年アメリカの南部諸州が連邦からの脱退を宣言してアメリカ連合国を結成し、アメリカを二分する内乱・南北戦争(1861-1865年)が勃発した。南軍が連邦の軍事拠点に攻撃を加えたことにより戦端が開かれた。リンカーン大統領は1862年9月、『奴隷解放宣言』を発した。この頃からリンカーンは「奴隷制に対する戦い」を大義として戦争を展開した。戦中、大英帝国は公的には中立を保っていたが、南北戦争に介入寸前の状況に置かれており、南部連合も英仏の介入を期待していた。
ただし、ブリテン労働者の反応は単純なものではなかった。ブリテンの繊維産業は南部連合からの綿花に支えられていたが故、労働者の中では南部連合の分離独立のために戦争に介入し、利己的な保護貿易主義の北部のアメリカ合衆国を打倒すべきだという声が高まっていた。だが、一掴みの綿花のためにアメリカの民主主義を見捨てることはできなかった。南北戦争の被害者となったランカシャー労働者は北部への軍事介入の要求も騒擾や打ち壊しもせず自己犠牲的な沈黙を貫いて、1862年末になると多くが北部支持に転向していった。こうしたランカシャー労働者の姿、特権階級が不在のアメリカの政治風土、憲法と民主主義の精神、国際的な気風、そして、移民した家族との絆が一般の労働者を北部支持に引き戻したのである。このような危機をくぐりぬけて労働者階級は自信を深めていく。国際的連携によって世界史的趨勢に影響を与え、国際大義を実現させる運動母体を結成しようとする熱意に火がついた。
1862年にロンドンで開かれた万国博覧会に、300名のフランス労働者、ドイツから12名の労働者の代表団が派遣された。フランス代表団を組織し費用を出したのはナポレオン3世である。
この時期、ロンドンでは北部支援集会やポーランド支援集会が盛んに開かれ、活発な政治運動が展開された。フランス労働者団はこうした運動に招待を受け、ブリテン・フランス労働者代表者間の談合で国際組織を実現させる具体的な道筋が定まっていく。7月22日の集会には5名のフランス労働者が出席してポーランド蜂起を賞賛する演説を行い、製靴工のジョージ・オッジャーを含む3名の委員会を任命したほかパリの労働者へ向けて宣言文を発した。資本家たちが脅しとして使う外国人労働者の輸入などの手段に対抗するためには、労働者の国際組織が必要であると唱えた。
1864年9月28日、ロンドンはセント・マーティン・ホールにてフランスの代表団を受け入れる歓迎集会が催され、「国際労働者協会」(第一インターナショナル)の設立が宣言された。ブリテン側の世話人はオッジャーと大工のランダル・クリーマー、フランス代表は青銅細工職人アンリ・トラン、議長はロンドン大学教授のエドワード・ビーズリだった。
この集会にはマルクスも同席しており、ヨーロッパ各国の急進派が一堂に会する大規模なものとなった。ビーズリは各国政府による国際法の重大な違反を非難するとともに暴力的な協定を暴露し、地球上における正義と公正の実現のために世界の労働者の団結を呼びかけた。発足集会の決議に基づきロンドンに本部を設置することが定められ、「中央評議会」と年次大会を主軸としたIWAの組織が示されたほか、マルクスが起草した『第一インターナショナル創立宣言』と『規約』が満場一致で採択された。マルクスはIWA内の一担当書記であったが『創立宣言』を起草して採択へとつなげることで、IWAの実質的な指導権を獲得していった。
IWAは組織は短期間で整備されたが、最期まで諸派の混在状態にあったため、その意思決定は困難なものであった。近い立場の旧チャーティズムの信奉者、ブランキやラッサールの他に、IWAにおいて「権威」となったマルクスへの主な反対者として、ブリテンの労働組合指導者たちやプルードンやバクーニン、マッツィーニらが存在した。マルクスは1871年アメリカ人会員のフリードリヒ・ボルテに宛てた手紙において、「インターナショナルが作られたのは、社会主義的、半社会主義的な宗派を労働者階級の本当の闘争組織でおきかえるためであった。これは最初の規約や創立宣言をみれば一目でわかる。……。インターナショナルの歴史は、労働者階級の本当の運動に逆らって…自分の地位を保とうとつとめた宗派やアマチュア実験に対する、総評議会のたえまない闘争であった」と語っている。マルクスは「社会主義」内部の雑多な勢力を整理していく算段であった。
チャーティスト運動は1850年代に崩壊しており、革命的な社会運動は大英帝国による世界支配の完成とともに姿を消していた。しかし、ブリテンの労働組合運動は極めて活動的で次第に政治への影響力を獲得していった。優れた技能をもつ熟練労働者であった大工のロバート・アップルガースやオッジャー、クリーマー、煉瓦積職人のジョージ・ハウエルといった人物が有力となっていた。彼らは合同組合(Amalgamated Society)という呼称をもった新モデル組合を結成し、ストライキより共済制度を重視したこの新型の労働組合を支えるようになっていた。
政治的権利の獲得や労働条件の改善を重視し、改革連盟や労働組合会議などの組織を結成していた。労働時間の短縮を掲げて活動を始め、やがて選挙権の拡大や労働法の整備、労働組合や闘争活動の合法化を要求するようになっていたものの、運動戦術の要はデモやロビー活動など専ら合法的な活動の展開に置かれ、社会主義の思想や理論に否定的で革命や階級闘争には反対であった。ブリテンの労働組合指導者たちは一般労働者の二倍の賃金を得ていた労働貴族層を支持母体としており、彼らは自由主義に肯定的な姿勢として自由・労働主義という立場を採っていて、かつてのチャーティスト運動や科学的な社会理論として登場したマルクス主義とは正反対な性格をもっていた。一九世紀半ばには世紀初頭の急進主義から離れており、議会主義や資本主義の枠を超えず、経済的目標を実現させるために盛んにストライキをおこない、労働条件を向上させることに活動の重点が置かれた。レーニンによれば、当時のブリテン労働組合主義は「チャーティストの気概が欠けており」、アップルガースやオッジャー、クリーマーといった労働運動指導者(ジャンタ)は、急進的なブルジョアと労働者の中間物になりはじめ、資本家はこれを好機として「労働者をブルジョア化しようとした」のである。
その結果、労働運動指導者はIWAを大陸との経済利害の衝突を回避する手段としてしか見ておらず、日和見主義を決め込んでIWAの主導権獲得に関心を全く示さず、活動の発展に対しても消極的な姿勢をとっていった。このため、マルクスとエンゲルスはブリテンの労働組合主義との対立姿勢を強め、この対立は最終的には「決裂」へとつながっていく。
ルイ・オーギュスト・ブランキは1830年代から活躍した革命家として知られている。かれはバブーフを信奉した戦闘的な共産主義者でプロレタリアート独裁を主張しており、その主張は一切の社会立法や改革を拒絶する過激なものであった。武装蜂起を闘争の要としており、秘密結社を使って陰謀を巡らし、情勢不安を利用して政府を転覆するという戦術理論を持っていた。ブランキ主義はフランスの革命思想の発展形であるが、IWAの最左派勢力をなしてパリ・コミューンの中核となった。しかし、ブランキ主義者の多くはその後のパリ・コミューンの崩壊とともに命を落とし、この反体制の革命思想はマルクス主義へと合流していく。そして、図らずもブランキ主義はマルクスの意図を越えるようなかたちでマルクス主義そのものとして解釈されていくようになる。
ピエール・プルードンはフランスの印刷工出身のインテリ労働者であり、『財産とは何か』、『貧困の哲学』を著して「自由な互助的共同体」が理想の社会であるとしてアナーキズム思想を提唱した。「財産とは何か。財産とは盗みである」と主張して財産とくに何より不労所得を生み出す資本による大所有を否定したが、下層中産階級や熟練労働者が持っていた小財産を擁護したほか土地私有の放棄を主張しなかった。資本主義の「あり方」は批判したが、資本主義の「本質」に対しては否定もせず、肯定もしない態度を取っていたのである。専制的なフランス政治のなかで、協同組合や土地の所有が自由を守るために重要であったため、互助的な協同組合の発展によって漸進的に国家を廃止するという理想を強めていった。それ故に、プルードンの思想は技芸を持った職人や土地を持った農民から支持されていたが、かれは田舎の農民や職人の助けあいが社会の革新手段として位置づける一方で、労働者の団結と闘争は犯罪であるとする反時代的な見解を持っていた。かれは労働組合からストライキ、賃金交渉、労働立法に至るまで反対し、更には女性の社会進出(女性解放)にも批判的であった。IWA内ではトランやフリブール、ウジェーヌ・ヴァルランがプルードン主義の支持者であった。また、プルードンの思想はバクーニンへと継承され、発展していく。
ミハイル・バクーニンはロシア貴族の出であるが、役人になってロシアによるポーランド支配に当たるにつれて次第に政治に疑問を抱き、ついに革命家となっていった。1848年革命の混乱の中で革命運動に参加したことが角で死刑を宣告されたが、ロシア政府に引き渡されて1855年にはシベリアに流刑となっている。1861年、バクーニンは収容所を脱走して日本とアメリカを経てヨーロッパに帰還している。バクーニンはプルードンの弟子で、反権力の思想や自由な生産者の連帯にもとづく理想の未来社会というヴィジョンを柱とするアナーキズム思想を継承した。
ただ、バクーニンは労働組合の発展期のなかで労働運動の役割を評価する立場をとっており、組合を通じて生産共同体をつくり、その連合に新社会の基礎を見出していた。バクーニン主義の綱領は、無神論、国家の廃棄、暴力革命、労働組合を単位とする生産共同体、共同体の同盟による緩やかな統合を謳うものであった。また、バクーニンは反権力の立場から、マルクスの理論に反対して権力集中の危険性を説いた。マルクスは、移行段階の国家形態として、プロレタリアートがブルジョアを逆搾取していくための国家形態「社会主義国家」を新社会のモデルに据えており、そのための政府モデルとしてプロレタリアート独裁の概念を提唱していた。しかし、バクーニンはマルクスの国家理論に反対であった。バクーニンは、社会の末端の下層労働者が革命の担い手だと考えており、暴力革命による権力の転覆を支持する一方で、マルクスが説くような権力主導の理想(共産主義社会というユートピア)実現にはどうしても賛同できなかったのである。また、マルクスは、プロレタリアート独裁を提唱する傍ら自身が説く革命独裁には拘っておらず、議会や政府を通じて民主的な方法で社会主義政策を遂行する方向も認めていた。バクーニンはこうした現状肯定的な態度にも反対していた。彼はあくまでも暴力革命を説き、現状との妥協や支配階級に対する説得や交渉といった理性的手段には断固反対で、その思想には柔軟性には欠いた。
バクーニンとマルクスの思想的、運動実践上の相違はIWAを二分する論争へと発展、組織内で最大の衝突をもたらし、ついに組織の解体を招いていく。
フェルディナント・ラッサールは、プロイセンの初期社会主義運動の指導者である。
ラッサールは、1825年にプロイセン東部ブレスラウに裕福なユダヤ人の息子として生まれベルリン大学へ進学し、ヘーゲル哲学を研究した。交流のあった伯爵夫人の離婚問題からドイツの封建的制度への批判的立場を持ちはじめ、1848年革命に参加していた。ラッサールは哲学者ヘラクレイトスの思想を研究して成功を収め、哲学や革命運動で一時マルクスやエンゲルスとも親交していた。しかし、イタリア統一運動の指導者ジュゼッペ・ガリバルディの影響を受けて政治の世界に参入した後は、マルクスとは異なる立場を打ち出し対立していく。
両者は労働者保護に関する志は共有していたが、方法論に違いがあった。マルクスは、労賃に関してラッサールとは異なる見解を示していた。労賃は資本家の恣意で決定されているのだから、価格を上げなくても労賃を上げて生活水準を向上させることは可能であると見ていたのである。こうした賃金闘争のために労働組合は欠かすことのできない組織と位置付けて、その役割を積極的に評価していた。また、マルクスはイギリスやアメリカを例外として、「前衛政党」による暴力革命によって古い政府から国家権力を奪取し「プロレタリアート独裁」によって資本主義を打破する道を探っていた。これに対して、ラッサールは協同組合の相互扶助を重視し、賃金闘争によって人件費が上がるとコストがかかって物価が上がり結果的に生活水準は向上しないという盲目的な「賃金の鉄則」を支持していたため、労働組合や労働争議を否認していた。かれは国家の支援を得た協同組合の連合が資本主義に取って代わると考えており、革命ではなく「成人男子選挙権」を実現して議会進出を図るべきだと考えていた。1863年には最初の労働者政党全ドイツ労働者協会を設立し、ビスマルクに積極的に協力しながらプロイセン議会の議席獲得を目指していく。1864年に決闘でラッサールが世を去った後も「全ドイツ労働者協会」の求心力は強かった。ラッサール派は国家擁護の立場だったのでIWAには加盟しなかったが、ドイツ、チェコ、オーストリア、そしてドイツ系の移民先であったアメリカに支持者がおり、マルクス主義の主要なライヴァルとなった。
当初は1865年にブリュッセルで開催する予定だったが、ベルギー政府の反対のために開催計画は挫折した。このため、計画を練り直して1866年に最初の年次大会をジュネーヴで開くことになった。1866年9月3―8日にかけて開催されたジュネーヴにおけるIWAの大会は、最初の世界労働者会議だった。同大会では開催地スイスと近隣のフランスが代表者の大半を占めるが、それでも世界各地22支部、60名の代議員が集まった。マルクスは欠席したが、中央評議会からはオッジャー、クリーマー、カーター、ユンク、エッカリウス、デュポンが出席した。
ジュネーヴ大会では先の『創立宣言』・『規約』を審議してこれを正式に採択した。しかし、各国ともに労働運動の黎明期にあって社会主義政党以前の時代だったため、加盟団体は労働組合から政治団体、協同組合や教育団体に至るまで雑多のセクトから構成されることとなった。この混成的な会議は様々な議論と論争をおこなったが、イデオロギーの異なる勢力を一つの関心にまとめるのは困難だった。IWAは雑多の勢力が掲げる諸々の見解が乱立し、有象無象のグループが割拠した複雑で混沌とした情勢にあった。ブリテン労働組合主義者でウェストンという大工からは賃上げに労働者が直接受ける経済効用はなく、労働組合自体が無意味であるとする虚論まで登場していた。マルクスはこうした虚論への反駁に手を惜しまなかった。中央評議会で『賃金・価格および利潤』という講演をおこない、労働運動の重要性を専門家であるべき組合指導者たちに教示したりしている。また、マルクスはIWA中央評議会を乗っ取り主導権を奪取しようと画策するフランスのプルードン派に対しては致命傷と言える徹底した打撃を加えるため、包括的な理論的指導をおこなおうとしていた。彼は知人に宛てた手紙でプルードン派への攻撃を次のように示唆している。
十九世紀当時は、資本主義経済の現実を美化し擁護する現状肯定的な主張と立場―ブリテンでは自由・労働主義であり、フランスではプルードン主義であり、ドイツではラッサール主義など妥協的で日和見的な半社会主義や自由民主主義―のイデオロギー支配が労働者の階級意識を曇らせていた。以上の言及とかかる経緯を踏まえて、ジュネーブ大会終了後、大会での討議の成果はマルクスとエンゲルスによって時間をかけて総括されることとなり、全世界の労働者のため『個々の問題についての暫定中央評議会代議員への指示』というタイトルで最低限度の『綱領』(『第一インターナショナル綱領』)として発表されている。
IWAの当面の目標は八時間労働制の獲得であった。
ブリテンでは1851年の機械工のストライキや1859年のロンドン建築工ストライキが労働時間短縮を争点に展開され、アメリカでは1866年の全国労働同盟(以下NLUと略記)の創立大会でもこの問題が討議されるなどアメリカやブリテンの労働運動では長い闘争の歴史があった。1866年の恐慌によってストライキが激しさを増し、暴力事件や武装蜂起の噂が巷に広まり、社会不安が生じた。IWAは暴力革命の陰謀に組みせず、当面はストライキ支援に専念していた。中でも1867年のパリのブロンズ工のストライキ支援は大々的におこなわれた。雇用主のロックアウトに敢然と立ち向かい、IWAの1000ポンドの支援金を武器に抵抗を続け、雇用主はたちまち音を上げて労働者側の要求を呑むことになった。ジュネーヴ大会は、マルクスにとって1866年の時勢に適ったストライキ支援が焦点とすることでプルードン主義者から主導権を奪取することが要点だった。
一方、イングランドでは1859年のロンドン建築工ストライキに代表される労働時間短縮運動が、重大な政治危機をウェストミンスターの議会に投げ込んでいた。この闘争は選挙権拡大による熟練労働者の発言権獲得に焦点が収斂されていく。1865年、長らく政界に強い影響力を及ぼしたパーマストン首相が急死したが、この年結成された改革連盟は、非常に狡猾な方策で選挙法改正を決定的なものに導いていく。改革連盟の指導者エドマンド・ビールズはハイドパークでの集会の自由など衝突点をロンドンの労働者に提供して、グラッドストンを自陣に引き込む周到な政治戦術を弄して保守党政権を翻弄した。かくして、ダービー内閣の中核をなしていたディズレーリやスペンサー・ウォルポールを追い込み、都市選挙区で戸主参政権の導入をもたらし、選挙法改正を未曾有の規模で実現させる。IWAの名誉職についたブリテンの労働組合主義者は時局を最大限に活用して大勝利を収めた。第二次選挙法改正の結果、イングランドでは熟練労働者100万人が選挙権を獲得し、有権者構成の過半数を労働者が占めるようになった。これ以降議会が労働組合の利害や関心に譲歩することが民主主義の命脈を維持する生命線になっていったのである。
しかし、第二次選挙法改正とその後に続く1871年労働組合法の制定によって労働組合指導者の目的は達成されていくようになり、彼らは徐々にIWAからの離脱を図るようになっていく。こうして、ブリテン勢力はIWAから実質的に撤退した。また、1869年には最後のチャーティスト指導者アーネスト・チャールズ・ジョーンズが若くして急死しており、マルクスとブリテンの関係はいよいよ冷え切ったものとなってしまった。マルクスがドイツの知人にジュネーヴ大会について宛てた手紙では、選挙法改正運動とその中核である「改革連盟」に言及して、「わが中央評議会(ここで私は大いに参加してきましたが)が生命を吹き込んだ当地の改革運動は、いまや巨大な抵抗しがたい規模に広がりました。私はいつも舞台裏にいましたが、運動が軌道にのってからは、もうこれ以上かかわらないことにしています。」と語っている。
こうした脱力にも似たマルクスの述懐には理由があった。1867年の『資本論』公刊を前に執筆活動の追い込みに入っており、それどころではなかったということも理由の一つである。だが、もう一つの理由は当時の労働者が「ノー・ポリティクス」という立場を堅持していたことにあった。マルクスと同時代期を生きたある機械工合同組合会員の機械工トマス・ライトは1868-73年にかけての執筆期間を通じて、『労働者階級の諸々の風習と様々な習慣』、『偉大な下層民』、『新しい主人』という著作を世に送り出し、自身の書で「知的な職人たちは権利や尊厳、労働と資本の圧政、普通選挙権などのトピックに関して、明確な思慮もなく話題にする」と著書で言及するなど労働者の躍進を自己否定する立場を表明していた。
1860-70年代のブリテン労働者の保守化(体制内統合)・ブルジョア依存は目を覆うばかりとなっていたのである。かれらは政略的にはIWAに参入して「労働者の声」を利用したとしても精神的には完全に社会主義の思想や理論からは逸脱していたのである。こうした傾向が支配的になるにつれて、政治的にも社会的にもブリテン労働者のプロレタリアート階級としての自立性はますます低下していった。改革連盟の政治方向が社会主義との合流ではなく自由党への提携へと明確になっていくことで、ブリテン労働組合主義とマルクスとの分裂は必然不可避のものとなっていったのだ。かくしてチャーティスト運動以来の悲願であった、ブリテンの労働組合主義と社会主義との統合の試みは再び立ち消えとなった。
1867年のローザンヌ大会では、普墺戦争への非難が行われたほか、マッツィーニやユゴー、バクーニン、ルイ・ブランによる平和自由連盟との一時的ではあるが協調が図られた。一方、ブリテンの労働組合主義者は、選挙法改正運動や労働組合活動に関する王立調査委員会の招集で多忙となってしまったために大半が欠席しており、もはやいないも同然であった。
ローザンヌ大会では白熱した議論を呼び起こす問題もあった。1)国有化問題、2)政治参加の要求、これらに関する討議が主要な衝突点であった。「国有化経済」は社会主義者たちの大願であり、プルードン派にとっては死守すべき「小財産」すなわち農地所有の争点となっていた「生産手段の集団化」が議論された。このときの「土地国有化」の決議案は審議されたものの否決されることとなった。一方、オーウェン派やプルードン派が主張していた「人民銀行」や「信用銀行」の設置も否決された。マルクス派とプルードン派の経済問題に関する衝突は引き分けとなっていた。しかし、政治問題に関して、マルクス派の勝利に終わった。
マルクスは政治活動の重要性を度々強調して、政治力を梃子に運動を強化していく方向性がより現実的であると考えていた。社会組織の変革が必要で、そのために政治的自由の獲得が必須であることを宣言した。この考え方に基づいて経済機構の構造改革には労働者階級の政治的権利の獲得は急務であり、各国で労働者階級を包括する普通選挙が実現されるべきだとする認識が打ち出されている。アメリカやフランスでは早い段階で成人男子選挙が実施されており、ブリテンも1867年のまさにこの年に限定的ながら戸主参政権が実現した。しかし、依然として東欧や南欧、そして南米など大半の国では労働者階級の政治参加はまだまだ夢物語であった。マルクスは社会主義者の勇敢な闘争によって世界中で政治参加への障壁とこうした世界的ギャップが是正され、民主主義と社会主義の世界的な運動が胎動していく新時代の到来を予感し、挑戦していたのである。20世紀後半に入るとこれらの活動目標は歴史的に実現されるようになった。しかし、19世紀半ばに位置するこの時代においては、プルードン派に引導を渡すという歴史的意味合いがはるかに濃いのである。
1868年のブリュッセル大会は、トランをはじめとするプルードン派に代わって発言権を増したブランキ派とマルクス派など集産主義者が連携して、1)土地国有化、2)「反戦」を決議し、同決議は圧倒的多数で採択された。この連携はその後に起きる普仏戦争後、突如として歴史の表舞台に浮上したパリ・コミューンで結実する。IWA組織網はフランス全土へと拡張され、工場労働者の間に広がっていき、各地で続発するストライキとの連帯を深めて、リヨン、ルーアン、マルセイユまどの大都市にも支部が設置された。プルードンの影響下を離れてインターナショナルとフランスの革命的な労働組合運動の結合は成功を収めた。
所有とくに土地所有に関するIWAの方針に関して、プルードン派は大敗北を被った。製本工のウジェーヌ・ヴァルランや染織工出身のジャーナリスト、ブノア・マロンなどプルードン派であった労働者階級の知識層たちはこのような情勢を追い風にして続々とマルクス派への合流を果たしていった。賛成130票対反対4票、棄権15票で、鉄道だけではなく耕地、山林、運河、道路、電信を含めて国有化を要求する決議を採択した。
国有化決議には経済の社会主義化(計画経済)以上の歴史的で、かつ社会的な意義が含まれている。
土地の私有制は貴族や地主による階級的な政治支配の源泉であり、国家レベルで地主と資本家による保守政治が強化される経済基盤だった。小作人は地主の恣意に左右され、独自の政治主張を掲げるすることはできなかったが、こうした中世的な政治構造が農村部の貧困と無知を増幅する温床となったのである。したがって、資本主義を打倒し、階級支配の社会構造を解体するには土地の私有に切り込む必要があった。土地国有化は政治支配の構図を転覆する革命への近道であった。また、世界各地の農村地帯では食糧生産地でありながら食糧不足が蔓延していたのだ。こうした混沌とした時代状況の中で、社会における貧富の階級格差の源泉である土地や生産資源の私有に批判の矛先が向かっていった。19世紀は食糧に限らず、ライフラインであるガスや水道の供給に至るまで、日光と大気以外のありとあらゆる必要物と社会的サービスの提供が民間企業の自由競争任せにされていた。徒な市場原理による価格決定、中心街や高級住宅地優先の都市開発、そしてインフラの不均衡が是正されるべき社会問題となっていた。土地および社会インフラの国有化は労働の解放を実現される一大重要事項だったのである。
また、同大会は戦争反対の抗議をもっとも力を込めて記録にとどめた。
この時期、フランスを率いるナポレオン3世と北ドイツ連邦と南ドイツ諸邦との統合を試みていたオットー・フォン・ビスマルクとは、各々国家の引き締めを強化するために互いに戦争を望み、利己的で野心に満ちた両国の衝突は避けがたいものとなっていた。普仏戦争を目前に控えており、戦争に関してのIWAとしての立場を鮮明にしなければならなかった。同大会は参加団体のすべてに対して戦争を防ぐためにもっとも力強い行動に出るように呼びかけることになった。