日本ボクシングコミッション
一般財団法人日本ボクシングコミッション Japan Boxing Commission
一般財団法人日本ボクシングコミッション(にほんボクシングコミッション、英:Japan Boxing Commission、JBC)は、日本においてプロボクシング競技を統轄する機関。1952年4月21日に設立された。世界ボクシング協会(WBA)・世界ボクシング評議会(WBC)・国際ボクシング連盟(IBF)・世界ボクシング機構(WBO)・東洋太平洋ボクシング連盟(OPBF)に加盟している。
なお本項ではWBA、WBC、IBF、WBOを総称として「主要4団体」とする。
1935年までには、田邊宗英を会長とする帝国拳闘協会が設立された。戦前には、「拳闘保護法案」が企画されたり、ボクシングに関する法律を法制化しようという動きがあった。これらは実現しなかった。
その後、1952年に日本ボクシングコミッション(JBC)が設立するまで、ジムの経営者の集まりによって日本のプロボクシングは管理されることになった。1951年5月に、当時世界フライ級王者だったダド・マリノ(アメリカ)が来日し、白井義男(日本)と対戦。試合はマリノが10R2-1の判定勝ちをおさめたが、白井の健闘ぶりに世界王座挑戦が具体化し、コミッション設立が企画されるようになった。そして、当時あった全日本ボクシング協会で協議が重ねられ、当時後楽園スタヂアム(現・東京ドーム)社長だった田邊宗英がコミッショナーとして、諮問委員には当時後楽園スタヂアム副社長だった真鍋八千代、当時衆議院議員だった喜多壯一郎の二人が推薦された。推戴式の前に内々に田邊に話は通し、推戴式が開催された。
1952年4月21日に、「コミッショナー制」という世界のプロボクシング興行における原則に従い、日本におけるプロボクシング統括機構として設立された。同日東京会館別館において、「日本ボクシングコミッショナー推戴式」が行われ、当時の東日本ボクシング協会の理事長であった本田明が田邊宗英
本田の同級生で大親友の荻野貞行の実父の親友の田邊は、第二次世界大戦前にあった帝国拳闘会(現・帝拳プロモーション)の形式的な初代会長でもあった。
をコミッショナーに推薦した。
1956年3月、浅草公会堂の試合を最後にJBCに無届の草試合が禁止されると、事実上の「1国1コミッション制」が形成され、後にJBCルールの「宣言」(現在は「前文」)に「(財団法人)日本ボクシングコミッション(JBC)は昭和27年(1952年)4月21日、日本プロボクシング協会の推載により日本で行われる全てのプロ・ボクシングを統轄するために1国1コミッションの方針のもとに設立された」などと盛り込まれるようになっていった。
1978年に財団法人化(文部科学省所管)。
設立時よりWBA(当時は全米ボクシング協会(NBA))に加盟。 1963年にWBCに、OBF(東洋ボクシング連盟)を通じて加盟。1966年9月27日にWBC世界ランキングを非公認とするものの、1970年ジョニー・ファメション対ファイティング原田の第2戦に際して、WBC世界ランキングを公認した。 2013年にIBF・WBOにそれぞれ加盟。
2013年7月1日付で一般財団法人へ移管される。
2014年5月15日付で本部事務局を長らく入居していたビルから後楽園ホールビルへ移転した。
2022年3月31日、財政難により解散を発表するが、同年5月30日に法人継続の決議がなされた。
2005年、『FLASH』2月8日号に掲載されたJBC中部事務局・A級レフェリーの告発により、中部事務局長・舟橋幸男が試合裁定の不正行為を行っていたのではないかという疑いが発覚した。JBCは調査結果からは不正事実を確認できなかったとしながらも、信頼を損ねたとの判断から舟橋を無期限職務権限停止にした。
2011年、怪文書を発端に安河内剛事務局長の不正経理疑惑が浮上。それを受けて、5月16日に緊急理事会を開いて5月10日より1ヶ月の休職と斎藤慎一専務理事の代行、調査委員会の設置を決めた。5月31日にはJBC職員4名が内部告発を行った。6月10日、調査委員会より不正が見つかっていないと報告されたため、安河内を事務局長代行の補佐として復職させるをことを決めた。その後、森田健理事が事務局長代行に就任するが、安河内の復職への反発が強く収拾が付かないため、森田はJBCに辞表を提出しJBCに代わる暫定的な新管理団体設立を表明した。辞表は27日に提出されたものの、JBCはこれを拒否。その後、28日の理事会で、森田の事務局長就任と、安河内の事務局員、斎藤の理事へそれぞれ降格処分が下された。しかし、混乱は収束せず、その後結局安河内元事務局長はJBCから残った肩書の事務局員を解任され事実上JBCから追放されることになった。安河内はJBCに対して民事訴訟を起こし勝訴が確定(※一審より安河内が勝訴。JBCの控訴上告はいずれも棄却)している(※処分撤回、地位保全、慰謝料50万が認められた)。
日本ボクシングコミッション事件2022年3月31日に行われた理事会で正味財産が2期連続で300万円を割り、法人法で定められた法人継続の条件を満たせなくなったため解散することを発表。理由にコロナ禍などの影響で、2021年度末時点で正味財産がマイナス約5千万円と事実上の債務超過になったこと、後述の亀田裁判の賠償を挙げている。ただし亀田側の弁護士でもある北村晴男は「コロナ禍以前から違法行為を続けていたこと」とこの理由を否定している。JBC側は今後、名前を残しながら清算法人として再建・再出発を目指すとしている。また同年3月14日には「一般社団法人JBC」が永田有平(一般財団法人JBC理事長)により設立された。
同年5月30日、支援企業からの寄付をもって純資産額が300万円以上に復したとして、一般財団法人JBCが一転して法人継続の決議を行う(6月2日に公表)。あわせて理事長を永田から萩原実(株式会社東京ドーム顧問)に代え、これを機にガバナンス強化を図るとしている。
初代:田邊宗英(1952年 - 1957年)
2代目:真鍋八千代(1957年 - 1975年)
代行:寿原正一(1957年)
3代目:丹羽春夫(1975年 - 1980年)
4代目:保坂誠(1980年 - 1996年)
5代目:林有厚(1996年 - 2015年)
6代目:久代信次(2015年 - 2016年)
7代目:長岡勤(2016年 - 2022年)
8代目:萩原実(2023年 - 現在)
設立以降、東京ドーム(※当時の名称は『後楽園スタヂアム』)の社長(就任時)が兼務するのが慣例になっていたが、8代目の萩原は2022年の新体制発足時に同社顧問から理事長となり、年明けて正式にコミッショナーに就任した。
初代・田邊は親分肌。2代目・真鍋は法律家で、田邊の意向を受け継ぎ、ルール改正に積極的に取り組んだ。3代目・丹羽は会計検査院出身で政治力や度胸があり、WBA総会に出席した最初のコミッショナーである。4代目の保坂は実業家・経済人で経団連の役員も務めた。5代目の林は営業畑で緻密。温厚な人柄であった。
初代:菊池弘泰
2代目:中里光三郎
3代目:小島茂
4代目:安河内剛
5代目:浦谷信彰
本部事務局長は、JBCの最高責任者であるコミッショナーに代わって第一線で指揮官役を務める。
初代・菊池は、学生時代、明治大学柔道部で活躍。この時、早稲田大学柔道部の田邊宗英と知り合う。田邊が社主を務める新橋の国報新聞社では菊池が編集局長を務めた。田邊は菊池の明晰な頭脳と度胸を買い、自らが初代コミッショナーに就任する際、同時に菊池を事務局長に迎え、菊池は東京・港区芝田村町にコミッショナー事務局を置いた。菊池は強靭な精神力を持ち、契約、健康管理の書類を完備するなど事務能力に長けており、契約書をファイリングし、選手の戦績表や健康カードをナンバー制にして後のデジタルデータ化の礎石を築いた。「公報」に具体的な試合経過などを盛り込み、カラー写真を掲載するなどして充実させ、業界関係者やマスメディアにも販売した。また、調停が得意で、利害の対立から関係業者の攻撃を受けても決して相手を憎まず、一度友好関係を結んだ相手を裏切ることは絶対にしなかった。
3代目・小島は弁護士を志し、片山哲の秘書を10年務め、片山引退後に元弁護士会議長で後楽園スタヂアム社長の真鍋八千代と知り合うが、この時真鍋が2代目コミッショナーであったことから1964年にJBC事務局に入り、堅実な実務家ぶりを発揮した。初代事務局長の菊池からは「コミッションは政治だ。 [略] 頭を働かせて、ボクサーの権利を守ってやる、ボクサーをかばってやるのがJBCの仕事なんだ」「この業界はトラブルが多すぎる。オレは“柳に風"で、たとえ、後ろからバッサリ切られても生き残る力がある。お前はオレみたいに迫力はないけれど、知恵という武器を持っている。法律でケンカすれば勝てる。鬼に金棒だよ。お前らの新しい時代は、米国スタイルでルールが盾だ」と言われたという。小島はWBAの副会長、WBCの終身実行委員を務め、スーパーバイザーとして多くの世界戦に立ち会い、日本プロボクシング界のステイタス向上に貢献。1991年9月にはWBCの功労賞を受賞した。小島は「コミッションも欠落していることがいろいろあります。海外との連絡、応対などで人材が必要とされ、お金もかかるし……。米国のように政府の管理下にあって、お役人だとやることははっきりするのですが、日本の場合はそうはいかない。」と考えながらも、米国ルールを基に世界共通のルールを目指し、選手の安全管理のために前日計量を徹底し、1980年にはすべての選手にCTスキャンを義務付け、1998年にスタンディング・カウントを廃止した。(JBCの安全管理についてはリング禍#日本での対策を参照。)
4代目・安河内は小島から抜擢され、2006年の就任以来、辣腕をふるった。安河内の経歴等については日本ボクシングコミッション事件#安河内剛の経歴と従前の評価および日本ボクシングコミッション事件#日米コミッションの仕組みの違いを参照。
上述の原則に則り、日本プロボクシング界の最高統括機関として主に以下の業務を遂行している。
日本各地のジムが主催し、後楽園ホールなどで日々開催されているプロボクシングの試合を正式なものと認定し、勝敗の結果やそれに伴う選手のランキング移動などを認定する。JBCの権限は日本国内で開催される全てのプロボクシング試合に及び、主要4団体が認定する世界タイトルマッチも同様である(主要4団体が認定しているのにJBCが認定しないということは有り得ないが)。
すなわちJBCの認定なくしては日本で「プロボクシング」のあらゆる試合は成立しない、とJBCは主張しているがルール第1条「日本ボクシングコミッション・コミッショナーは(財)日本ボクシングコミッション(以下JAPAN BOXING COMMISSION=JBC)管轄下で行われる日本での全てのプロフェッショナル・ボクシング(以下プロボクシング)試合公式試合場におけるスパーリング及び慈善試合を含む)を指揮及び監督する権能を有する。」の「JBC管轄下で行われる」の文言は1997年日本IBF活動再開時に私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(独占禁止法)違反の回避に盛り込まれた(そのためか、特に外国人選手のライセンスとビザの管理には厳しく、・や観光ビザでの来日選手の試合出場を厳禁としており、さらに来日選手の招聘には現地コミッションの押印がある戦績証明書と試合許可証、招聘者全員分のパスポートのコピー、プロモーターの招聘理由書と招聘保証書、試合契約書、外国人選手出場申請書の7つの書類をJBCに提出しなければならない他、他の格闘技の出場履歴、複数のリングネームの使用歴の有無、開頭手術の有無なども申告しなければならない()。観光ビザで来日するなどの事案が発覚した際には、そのプロモーターなどに対しライセンス停止などの厳罰を以って臨んでいる。過去に処分された例が複数件あり)。
JBCが公認する国際タイトルは主要4団体が認定する世界王座(正当性のない暫定王座については非公認)及びWBCユース世界王座、それにOPBFが認定する東洋太平洋王座、そしてWBOが認定するアジア太平洋王座(2017年8月より)である。それら以外のタイトルについてはいかなる場合でも国内ではタイトルマッチを許可せず、海外でも試合こそ審査の上で認可するものの奪取した場合もJBCは公認せず、場合によっては返上を促し何らかの処分を与える。
日本における唯一公式のランキングをミニマム級からヘビー級までの17階級において認定している(2009年までスーパーミドル級以上は、日本では選手が少ないことを主な理由に認定しておらず、2013年9月現在でもライトヘビー級とクルーザー級は空位)。原則として1勝以上を挙げたA級ボクサーを対象に日々開催される試合結果を元に月に1度JBC、日本プロボクシング協会、専門誌記者、新聞社ボクシング担当記者らによるランキング委員会を開き更新される。タイトルの移動はもちろん、ランキング入りか否かや勝敗の結果に伴うランキングの上下の認定もJBCが行う。日本ランキングは2013年10月度発表より2018年3月度までは各階級15位までだったが、2018年4月度より大幅に拡大され、12位以内にランク入りした選手に対して日本王座挑戦権が与えられる。
女子の公式なランキングは長らく存在せず、東日本ボクシング協会が制定する「G Legendランキング」がその代わりとして機能していたが、2017年に「日本女子育成ランキング」が新設された。ただし、クラス問わず1勝以上を挙げた女子選手(B級プロテスト合格者は即ランク入り)を対象とし、6回戦1勝以上を挙げた選手に対して日本女子王座挑戦権が与えられる。
一方、2017年より東日本協会が創設した日本ユース王座(6回戦1勝以上の24歳以下対象)については2018年9月より公認されており、王者は日本ランキング13位以下の対象にされている。
2019年3月、OPBF加盟国の選手も日本王座に挑戦可能になったと発表した。原則としてOPBFランカーが条件であり、日本を出国した時点で資格を失い王座は空位となる。このルールは2015年までにも運用されていたが、適用例はなかった。だが、日本女子王座及び日本ヘビー級王座の活性化を狙いとして復活させることになった。
なお『ボクシング・マガジン』などが独自に認定している日本ランキング(同誌ランキングの場合「B級ランキング」と呼ばれる)は全て公式のものではない。
その他、にある、原則8回戦の地区王者(東日本、北日本、中日本、西日本、西部日本の各協会)も公認するが、21世紀に入ってからは西部日本の若干のケース除きほぼ行われていない。6回戦でタイトルマッチ実施される場合も多く、王者がJBC日本ランク入りした時点で自動返上となる。
JBCは統括機構であるため、プロボクシングジムの管轄も行う。つまり「JBC・各日本協会に加盟したジムでないとJBC管轄下のプロボクシングの試合は行えず、また所属する選手もJBC管轄下のプロボクサーとして認定されない」ということになる。もちろん選手の認定には、選手本人のライセンス取得などが必要であるが、このライセンス自体がJBC・各日本協会加盟ジムにしか発行されていない。なお、アマチュア専門のジムやボクササイズなどスポーツ向けジムの中にはJBC・各日本協会に加盟しないジムも多数存在する。
JBCはジムと同様に選手の統括も行っており、上述のランキング認定に加えて「プロボクサー」の認定も行っている。プロボクサーになるためには上述の条件を満たしたジムに所属し、JBCが開催するプロテストに合格する必要がある(ただし、合格すれば即日本ランキングに入れるわけではなく、東洋太平洋や世界を含めて、ランキング入りの基本はランカーを破ることである)。また合格してプロボクサーとして活動している選手に対しても、JBCが定めた条件によって試合出場禁止、引退勧告、ライセンス剥奪などを行うことがある。
主な条件は、
出場禁止 - KO・TKOによる敗戦から90日以内の選手(ただし、TKOの場合は医師の診断によって短縮される)。
引退勧告 - プロボクサーとしての試合が困難な特定の疾病に罹患したり、一定の年齢に達した場合(ただし、網膜剥離に罹患した辰吉丈一郎や制限年齢に達した西澤ヨシノリのように特例で認定される場合がある)
ライセンス剥奪(正確な名目は資格取消、無期限停止) - 長期間プロボクサーとしての活動(試合)を行わない場合、社会的に許されざる重い罪を犯した場合、他の格闘技団体や同じプロボクシングでも「一国一コミッション」の原則に反して設立された団体(代表例としてIBF日本)に関与・参戦した場合(初代IBF世界バンタム王者新垣諭を筆頭にIBF日本関係者は2013年4月1日JBCのIBF加盟で名誉回復可能に)。
全体をまとめる組織としてJBCとは別に国内のボクシングジムによる組織である首都圏の東日本ボクシング協会を始めとした各地の日本協会、それらをまとめる日本プロボクシング協会(JPBA)が存在し、JBCと協会は互いに独立している。JBC設立前には「全日本ボクシング協会」なる組織が統括しており、JBC設立の際に事実上吸収される形で解散したが、1957年に「プロモーター協会」「マネージャー協会」「オーナー・クラブ」が相次いで発足され、1962年にこれらが統合されて「日本ボクシング協会」を設立、その後「全日本ボクシング協会」を経て2000年3月「日本プロボクシング協会」と改称されて現在に至っている。
日本国内のプロボクシングにおいて、JBCがライセンスやランキング、ルール面、JPBAが興行や育成面を分担している。一方、各日本協会に加盟するにはJBCに認められたジムであることが条件となっている(ジムを運営するJBCクラブオーナーライセンス保持者名義で加盟)。
また、協会長及び各地区協会会長、その他一部役員はJBCにおいては評議員として加わっている。
なお、日本プロスポーツ協会にはJPBAが加盟している。
JBCが定めるライセンスの種類は以下の通り。
技量に応じてA・B・C級に分かれる。クラスにより出場可能なラウンド数が変化する。
ボクサー同様A・B・C級に分かれる。
同一人が2種類のライセンスを所持することはできない。ただし、クラブオーナーがプロモーターまたはマネージャーを兼ねることはできる(3種類を兼ねることはできない)。また、トレーナーがセコンドを兼ねることはできる。
JBCが定める公式戦のルール。現ルールは2016年に改正された。なお、国際タイトルマッチについてはタイトル管理団体ルールに則る。
1ラウンドにつき男子は3分、女子は2分。ラウンド間の休憩は1分。休憩時間は前ラウンドに含まれる。
ラウンド数は4回戦・6回戦・8回戦・10回戦(特例として5回戦もあり)。日本選手権試合は10回戦、日本ユース選手権試合は8回戦、日本女子選手権試合は6回戦とする。
審判は3人制または4人制(近年の主審はレフェリングに専念の改革により、OPBFタイトルマッチの指名戦か決定戦で招聘外国人選手側が拒否しない限りは4人制がほとんど)。3人制の場合、レフェリーも採点を行う。
フリーノックダウン制(2015年まではスリーノックダウン制、4回戦はツーノックダウン制)。
採点は以下の4項目を基準とする。
クリーン・エフェクティブ・ヒット(有効打)
アグレッシブ(攻撃の積極性)
ディフェンス(防御)
リング・ゼネラルシップ(試合運び)
採点は10点法(テンポイント・マスト・システム)として、ラウンドごとに以下の5段階で評価する。
10-10(互角):近年は避ける傾向にある。
10-9(若干のリード)
10-8(ノックダウン)
10-7(グロッギー)
10-6
偶然のバッティングにより試合続行が不可能となった場合、試合前半(10回戦は第4ラウンドまで)は引き分け、後半(同5ラウンド以降)は採点を行う。ラウンドの途中で停止された場合、そのラウンドも採点される。
2014年チャンピオンカーニバルにて公開採点制度を試験導入。公開は5回終了後とする。
JBCおよび日本のプロボクシングが抱える課題としては主に下記のものがあり、JBCを含めた関係者によってしばしば協議されている。
上述の通り、JBCでは2009年までスーパーミドル級以上のランキング認定を行っていなかったが(過去にヘビー級を認定した時期もあったが、片岡昇が王座になったのみで、その後はJBCの預かりとなっていた)、実際に同級以上の選手が全く存在しないわけではなかった。
しかし彼らはランキング認定までは、日本でプロボクサーとして活動することができなかったため、西島洋介のように海外で活動してWBA・WBC・OPBFのいずれかにランクインするか(西澤ヨシノリやクレイジー・キムのようにOPBFに戴冠した例はあるが、WBCとWBAのスーパーミドル級以上を制した日本人はいない)、プロ以外の手段でボクサーとして活動するかしかなかった。
現在の日本人の体格では、ヘビー級で十分なランキングを作れるほどボクサーが集まるとは思えないが(そうした人物は他の格闘技で活躍する傾向にある
なお、ボクサーが集まらないこと自体が人材難の理由になる悪循環もあり、馬場正平(ジャイアント馬場)がプロ野球を断念した後でヘビー級ボクサーに勧誘され、「当時日本に一人もヘビー級のボクサーがいないのでは現実的な話とは思えず」断っている。(市瀬英俊『誰も知らなかったジャイアント馬場』朝日新聞出版、2021年、79頁)。。2007年のヘビー級登録はわずか2人であった)、スーパーミドル級やライトヘビー級に関してはしばしばランキングの認定を要望する声が上がっている。日本人の体格はヘビー級が廃止された時よりも、平均身長で8センチ程度伸びていて、寺地永(189センチ)など過酷な減量を強いられていた選手もいた。これについては、稀にオケロ・ピーターのように海外から重量級の有望選手を獲得できても、ジムに海外でのコネクションが無いためランカー戦や世界戦の交渉をまとめられず、ようやく実現しても既に選手としてのピークを過ぎてしまっている、という弊害もある。日本人においても竹原真敬がヘビー級で活動しているが、対戦相手が見つからず長期間のブランクを強いられ、最終的にJBCライセンスを手放してオーストラリアへの転籍を余儀なくされた、ということもあった。ただし、こうした弊害は弱小ジムでは中軽量級においても見られる現象で、帝拳プロモーション代表本田明彦など有力プロモーターの助力を仰ぐ形でようやく実現する、といったマッチメイクも少なくない。
だが、2008年11月に東日本ボクシング協会がヘビー級活性化へ向け、日本タイトル復活をJBCに働きかけることを検討した。12月の日本プロボクシング協会理事会の承認を経て、JBCへ要請したものの、具体案がないことから一度差し戻された。2009年2月9日、東日本協会内で特別委員会が設置され、具体案を検討した上で改めて提出。12月8日に重量級を対象とした第1回プロテスト実施、2010年のマッチメイクを目指した。ヘビー級復活に併せて当初よりランキング作成されていなかったスーパーミドル級からクルーザー級までも設置する方向となった。そして2011年、K-1ヘビー級で活躍した藤本京太郎のプロボクシング転向もあり、日本ランキングが復活。この際に上記の竹原も日本へ復帰を果たした。さらに2013年7月25日、藤本京太郎と上述のオケロ・ピーターとで日本ヘビー級タイトルマッチが開催、藤本が56年ぶりの日本王者に輝いた。
JBCでは世界王座認定団体のうち、WBA・WBCに加盟してきたが(OPBFはWBCの下部組織)、世界規模では国際ボクシング連盟(IBF)と世界ボクシング機構(WBO)を合わせて主要4団体とされている。そのため、世界王座を獲得するチャンスを増やすためにも、JBCはIBF・WBOに加盟するべきとの声がしばしば上がっていた。JBCは「世界王座の乱立は好ましくない」としてそうした意見を退けていたが、WBCも発足当初は加盟を拒否していた団体であった。
その後、高山勝成を始めIBF・WBOの世界王座挑戦の機会を求め、国内ライセンスを放棄して海外に拠点を移す選手も目立つようになり、非加盟のままではIBF・WBOへの挑戦を希望する選手の海外流出が加速し、現行のクラブ制度が崩壊しかねないとの声も関係者内で広がっていた。西日本ボクシング協会は2010年10月にIBF・WBO両団体への加盟を申し入れることを表明した。10月30日の日JPBA定例理事会で協議されたが、継続審議となり、12月23日に改めて検討されることになった。これによりIBF・WBO加盟問題について初めて本格的な議論が持たれた。協議の結果、「世界王座の権威を保つ」と言う前提も含め、WBA・WBCとの統一王座に限定して王座挑戦を認める方針を示し、2011年2月に決定された。ただし、認められたのはあくまでも統一戦を行うことであり、防衛戦については当面認められなかった(当時事務局長を務めていた安河内剛は展開次第で、まず海外で防衛戦、そして国内防衛戦と段階を踏んで許容していく見通しであるとの見解を示していた)。この規定に先立つ2010年4月30日、当時WBC世界バンタム級王者の長谷川穂積(真正)とWBO世界同級王者フェルナンド・モンティエル(メキシコ)の「事実上の統一戦」が実施された。この時は長谷川が勝利した場合WBO王座は即返上することになっていたが、長谷川が敗れたためモンティエルが統一を果たした。また規定成立後の2012年10月13日には、WBC世界スーパーバンタム級を長期防衛し名誉王者に認定された西岡利晃(帝拳)とWBO世界同級王者ノニト・ドネア(フィリピン)とのWBCダイヤモンドベルトとWBO王座の統一戦がアメリカで実施。こちらも西岡が勝利の場合はWBO王座を返上する予定だったが、ドネアに敗れた。結果としてIBFとWBO認定前の統一戦はこの2例のみで、日本国内での正式な統一戦は実現しなかった。
2013年2月18日、JBCは同年4月1日付でIBF・WBOに加盟し、両団体の下部王座は認めない(当時WBAの下部王座であったパンアジアボクシング協会も今日まで認められていない)が、世界戦に限っては認可することを発表した。これに伴い、JPBAは主要4団体の世界挑戦において、日本国外での挑戦や指名挑戦者としての挑戦を除き、元世界王者あるいは日本・東洋太平洋王座獲得経験者(1990年代にも内規として世界王座挑戦に当たり「日本王者として指名試合をクリア」を義務付けていた時期があった)、アマチュア三大国際大会(オリンピック、世界選手権、プレジデントカップ)3位以内入賞経験者以外の挑戦は認めないこと、世界挑戦が決まった日本王者は予め王座を返上すること(東洋太平洋については以前よりOPBFが世界挑戦あるいは挑戦者決定戦出場が決まった際に返上を義務付けている)、国外での挑戦の場合はMRIを受診し健康面で問題がないことを証明することを内規として義務づけた。
2団体への加盟を受け、2009年にJBCを離脱しIBF世界ミニマム級王座に挑戦を続けていた高山勝成が2013年7月12日、2012年にWBO世界ミドル級王座挑戦のためJBCを離脱した石田順裕が2013年3月15日にそれぞれJBCへ復帰を果たした。なお高山はIBF加盟の前日である2013年3月30日にIBF王座を獲得、日本復帰によって初のJBC認定IBFチャンピオンとなった。ただし、高山の知友でもある山口賢一や、未公認時代にIBF王座を獲得した新垣諭のように、JBCへの復帰を申請していない選手、元選手も存在する。
IBF・WBO加盟以降も世界王座以外は認めていなかったが、WBOアジア太平洋王座のみJPBAからの要求に応じて2016年よりタイトルマッチの国内開催を認可することになった。ただし、当面は王座の正式認定は行わず、各試合を検証したうえで王座認定の是非を判断することになった。そして2017年8月より正式承認に至った。なおWBOアジア太平洋王座経験者の世界王座挑戦資格はWBOに限り認める。
上記のIBF・WBO問題にも関連するが、近年ではWBA・WBCが認定する王座の扱いについても議論が増している。