福澤桃介
反対に名古屋を含む東海地方では事業活動を広げた。1908年から取締役を務める豊橋電気では1912年まで社長を務めたのち専務取締役の座にあったが、創業者三浦碧水の死去に伴い会社の実権を握って1918年社長に復帰した。名古屋鉄道(名鉄)の前身である愛知電気鉄道では、常務藍川清成に要請されて1914年8月社長に就任、1917年6月に退任するまで同社の経営再建に助力する。電力利用産業の起業にも取り組み、1916年8月名古屋電灯系列として電気製鋼所を設立して翌1917年9月より自ら社長を兼ね、1918年4月同社から派生し炭素電極を製造する東海電極製造(現・東海カーボン)が発足すると相談役に就いた。
さらに1919年9月8日、友人の三輪市太郎が持ち込んできた名古屋から豊橋へと至る電気鉄道の敷設計画に参加し、安田善次郎から金融面での後援を取り付けて資本金1000万円の東海道電気鉄道を設立、ここでも自ら社長に就任した。同社は東京・大阪間の電気鉄道敷設も視野に入れていたが、安田の死去で頓挫して1922年(大正11年)7月に愛知電気鉄道へと吸収された。
1919年11月8日、木曽電気興業と大阪の京阪電気鉄道の提携により、大阪送電株式会社が設立された。社長は福澤桃介で、第一次世界大戦による好景気で電力不足に陥る関西地方へ木曽川で開発する電力を送電することを目的とした。翌1920年(大正9年)には、同じく関西方面への送電を目的とする山本条太郎率いる日本水力との合併案をまとめ、10月に大阪送電・木曽電気興業・日本水力の3社の合併を決定。そして翌1921年(大正10年)2月25日、3社の合併が成立し資本金1億円の新会社大同電力株式会社が発足するに至った。初代社長には桃介が自ら就いた。
大同電力での活動は#事業・大同電力も参照
一方、木曽電気興業の母体となった名古屋電灯は1920年から周辺事業者の合併路線を採るようになり、桃介が社長を兼ねる豊橋電気など複数の電力会社と合併。さらに1921年10月には奈良県の関西水力電気と合併し関西電気となった。桃介は関西電気でも社長を務めたが、同年12月23日付で副社長の下出民義とともに同社から退き、関西電気と九州電灯鉄道との合併を取りまとめて同社経営陣である伊丹弥太郎・松永安左エ門に経営を譲った。以後関西電気(翌年東邦電力に改称)には相談役として関わった。なお翌1922年8月25日、福澤系の名古屋セメントが九州の豊国セメントに合併されると、こちらでは桃介が社長に就任している。
木曽川開発については大同電力発足後も引き続き進展し、1921年から1923年にかけて大桑・須原・桃山・読書(よみかき)の順で発電所が竣工。関西地方への送電線も並行して建設され1922年より大阪への送電を開始している。さらに1922年7月、大同電力は日本で初めての本格的ダム式発電所となる大井発電所(岐阜県)の建設に着手した。この大井発電所は、計画当初の段階では従来の発電所と同じ水路式発電所の予定であったが、河川の落差が少ないためダム式発電所とするのが有利とされたため変更された。桃介自身が語るところによれば、日本では前例がなく早過ぎる、アメリカで研究ができてから始めた方が安全だという議論があったが、偉いものを造ろうという野心に燃えたためダム建設に着手することになったという。ところが建設中の1923年9月、関東大震災が発生し、金融逼迫が生じて資金の調達が困難になってしまう。12月には国内金融機関からの融資が不調に終わったが、その後アメリカのディロン・リード商会との間で米ドル建て社債、すなわち外債の発行についての話が纏まり、1924年(大正13年)4月に1500万ドル募集の仮契約調印まで漕ぎ着けた。
仮契約調印をうけて桃介は秘書らを引き連れて外債発行交渉のため1924年5月13日横浜港を出港、31日にニューヨークへ到着した。出発前、交渉が失敗に終われば工事資金が調達できなくなり工事中断もありうるので、その場合は責任を負って日本には帰らずスイスへ移住する覚悟であると語っていたという。困難な交渉の末、同年7月18日に本契約の調印が終わり、全米に大同電力社債の売り出しが発表された。売り出しを見届けて桃介一行は2か月を過ごしたニューヨークを引き上げ、8月23日に帰国した。滞米中の6月、水力開発に関する学識経験と慶應義塾大学に対する寄付などの教育への貢献を称え、ユニオン大学から理学博士 (Doctor of Science) の学位が贈られている。帰国後の1924年12月、大井発電所が完成に至る。出力は4万2900キロワットで、読書発電所を抜いて当時日本最大の発電所であった。
電気事業での活動の一方、1920年代に入るとガス事業に見切りをつけて電気事業への一本化を図るようになり、1913年から社長を務め続けていた新潟瓦斯(旧・合同瓦斯)についても日本瓦斯の持株を手放して1925年(大正14年)には退いた。そして日本瓦斯も同年10月に会社解散となった。
1926年(大正15年)4月9日、大倉喜八郎の退任に伴い帝国劇場株式会社の会長に就任した。桃介は同社に会社設立時(1907年)から関与しており、発起人に名を連ねるも時事新報社との兼ね合いから役員になれなかった義兄福澤捨次郎に代わって株主となり取締役を務めていた。帝国劇場の会長となり、「電気王」などと言われ独立して仕事ができるようになっていたのでこの際東京の社交界を取り仕切ってみようと考えたというが、同年6月、東京海上ビルにて脳貧血を起して倒れた。8月に復帰するが、翌1927年(昭和2年)7月には腎臓摘出手術を受けた。帝国劇場会長職は1928年(昭和3年)3月28日、在職2年で西野恵之助に譲り名誉顧問に退いた。
1928年6月6日、桃介は実業界引退を宣言する。大同電力の後任社長を引き受けた増田次郎によると、自身の体調がすぐれず社長の座に留まっていては職をむなしくするだけで株主にも迷惑をかけると思うので潔く辞任したい、と桃介から告げられたという。9日付で大同電力社長を辞任。同年11月8日付で豊国セメント社長を辞任し、11月26日の株主総会をもって木曽川電力(旧・電気製鋼所)社長も退いた。そして12月26日付で四国水力電気取締役を辞任している。
1928年9月、勲三等旭日中綬章を受章した。受章は逓信省が電気事業に功労があると奏請したためという。これに関し、増田次郎は賞勲局総裁天岡直嘉に金銭を渡し受章の便宜を図るよう依頼した疑いをかけられ(売勲事件)、短期間ながら取り調べのため拘留されるという出来事があった。
引退宣言後は『財界人物我観』や『桃介夜話』といった書籍の執筆をしていたが、2年半が経った1930年(昭和5年)11月26日、豊国セメント社長に復帰した。同社では磐城セメント(現・住友大阪セメント)社長の岩崎清七とともに恐慌下で経営不振となった群小セメント会社を合同させるべく奔走する。しかし1年半後の1932年(昭和7年)8月11日付で社長を再度辞任した。同月には家督を長男駒吉に譲り、妻の房とともに隠居している。
1938年(昭和13年)2月15日、東京渋谷の本邸にて死去。満69歳没。死因は脳塞栓であった。築地本願寺にて葬儀が行われ、多摩霊園に葬られた。
以下、福澤桃介が関わった企業のうち日清紡績・日本瓦斯・九州電灯鉄道・名古屋電灯・大同電力の5社について桃介との関わりを中心に詳述する。
日露戦争後の株価高騰で一躍成金となった桃介は、1906年ごろより岩崎清七と紡績会社の設立を目論んだ。優良会社の株式が軒並み高騰している中で株式を新たに買うのは困難であるから、新会社を設立して将来に期待しようという投機者流の考えからであったという。桃介らの動きに先立ち、日比谷平左衛門が営む東京の有力綿糸商「日比谷商店」の番頭佐久間福太郎らも紡績会社設立に動き始めており、桃介や岩崎・佐久間らは繊維業界の重鎮でもあった日比谷平左衛門の助力を取り付けて会社設立に踏み切ることとなった。
1906年11月、最初の発起人会を開き、次いで創立委員会を開催する。新会社の資本金は1000万円で、株式は一般募集ではなく発起人の紹介によって申し込んだ者に割り当てる縁故募集の形としたが、新会社の前評判が良く、申し込みが殺到して割当の応募は株式総数の約10倍に上った。翌1907年(明治40年)1月26日、新会社日清紡績株式会社が創立総会を開いて発足するに至る。横浜の資産家平沼専蔵や佐久間福太郎、福澤桃介、岩崎清七らが取締役に選任され、その中で平沼が初代会長、佐久間・桃介の両名が初代専務取締役に互選された。設立から1年余りが経過した1908年(明治41年)6月より工場の一部操業を開始し、翌1909年(明治42年)5月からは全面操業を始めて開業式を挙行している。
桃介は専務であるとともに、一時期は1万株を持つ同社の筆頭株主であったが、工場の操業開始から1年余りで持ち株の大半を手放し、1910年(明治43年)4月2日の臨時株主総会にて専務取締役を辞任した。取締役であった岩崎清七によれば、桃介の日清紡績撤退は会社の前途を悲観したためという。また、専務の佐久間盛太郎と別会社の経営をめぐり対立したことも原因であったといわれる。日清紡績について、桃介は株を早期に売却して利益を得ようと考えたが、相場師と言われるのが嫌になって真面目な実業家と思われたいがために思いとどまったことがあったと後に自著で述べているが、結局株式を売却して退くこととなった。
ただし桃介は会社から離れた後も電気事業を経営する中で日清紡績との縁を活用した。名古屋電灯経営中には当時の日清紡績社長宮島清次郎に対し工場を名古屋に新設するよう呼びかけ、名古屋工場(1921年操業開始)誘致を実現。また矢作水力に関連して起業に加わった岡崎紡績(愛知県岡崎市)が戦後恐慌と社長服部兼三郎の死で立ち行かなくなった際には、日清紡績にその救済を求め、工場建設途上にあった会社を日清紡績に吸収させて工場完成に漕ぎつけた(日清紡績岡崎工場・1921年竣工)。
日清紡績設立と同じころ、桃介は福岡県門司市(現・北九州市)において進行中であった都市ガス起業計画に参加し門司瓦斯発起人の一員となった。参加の動機は起業の中心人物であった大橋淡に誘われたためという。門司瓦斯起業の手続きは1907年の反動恐慌で一時中断ののち1909年12月会社設立まで至ったが、桃介は同社の役員にはなっていない。この門司瓦斯の発起人加入を機に、桃介は東京の既存ガス会社東京瓦斯(ガス)に対する競合会社の設立を思いつき、1か月で計画をまとめ「千代田瓦斯」の名で1907年2月事業許可を得た。千代田瓦斯も恐慌で会社設立が一旦見合わせられたのち、1910年5月名古屋瓦斯社長奥田正香らの出資を得て発足するが、この千代田瓦斯でも桃介は役員に就いていない。
桃介によると、この千代田瓦斯で技師長を務めた岡本桜(名古屋瓦斯技師長兼)による地方都市へのガス事業普及活動に触発されたことが自身もガス事業を本格化する契機となったという。1910年4月28日、桃介は「日本瓦斯株式会社」を設立し自ら社長に就いた。この新会社は、各地の地方都市で計画されつつあるガス事業に対し資金・資材を提供し経営・技術両面の指導をなすことを目的とする持株会社である。義弟の福澤大四郎を専務取締役、松永安左エ門・渡邊修・田中新七の3名を取締役に置く陣容で、資本金は200万円、本社は東京に構えた。なお桃介が地元有志らと許可を得た香川県高松市におけるガス事業の権利が日本瓦斯に移され、日本瓦斯高松出張所として1911年7月に開業しており、日本瓦斯自身もガス事業者となっている。
設立翌年の1911年末時点で、日本瓦斯は北海道から九州に至る各地のガス会社9社の株式を保有していた。この9社のうち北海道瓦斯と博多瓦斯を除いた、下記の7社で桃介は取締役を務めている。
下関瓦斯(初代) - 1910年5月、山口県下関市に設立。桃介が初代社長。
熊本瓦斯 - 1910年5月、熊本県熊本市に設立。初代社長は地元熊本の千田一十郎。
新潟瓦斯(初代) - 1910年7月、新潟県新潟市に設立。桃介が初代社長。
鹿児島瓦斯 - 1910年7月、鹿児島県鹿児島市に設立。桃介が初代社長。
姫路瓦斯 - 1910年9月、兵庫県飾磨郡市殿村(現・姫路市)に設立。初代社長は神戸松之輔。ただし桃介を含む日本瓦斯系役員は1914年辞任。
大牟田瓦斯 - 1910年11月、福岡県三池郡大牟田町(現・大牟田市)に設立。桃介が初代社長。
和歌山瓦斯 - 1911年4月、和歌山県海草郡中ノ島村(現・和歌山市)に設立。桃介が社長を務める。
1912年になっても桃介のガス会社役員就任は続いており、まず6月、広島県呉市にある呉瓦斯の取締役に加わった。同社も日本瓦斯を大株主とするガス会社の一つであるが、翌1913年(大正2年)12月に広島瓦斯(現・広島ガス)に吸収されている。次いで10月、愛媛県越智郡今治町(現・今治市)における今治瓦斯(現・四国ガス)の設立に際し取締役に就任した。この今治瓦斯では、県にガス事業を申請する段階では桃介が代表であったが、設立時には地元財界に主導権が移っており、初代社長には八木亀三郎が就いている。
1913年に入ると日本瓦斯では傘下会社の合同を試みるようになり、まず新潟瓦斯と千葉県千葉市にある千葉瓦斯の統合を決定、6月2日付で両社合併による合同瓦斯(資本金85万円、現・北陸ガス)を東京に設立した。次いで九州地方での合同へ移り、九州と山口県のガス会社10社を統合して8月17日付で福岡市に西部合同瓦斯(資本金500万円、西部ガスの母体)を設立した。合同瓦斯・西部合同瓦斯ともに桃介が初代社長を務める。ただし西部合同瓦斯の社長は翌1914年(大正3年)12月25日付で辞任し松永安左エ門と交代している。
1914年に勃発した第一次世界大戦の影響で日本は大戦景気に沸いたが、ガス業界では好況による販売増にもかかわらず原料石炭(当時の都市ガスは石炭ガス)や鉄材の価格高騰の影響が直撃、さらに自治体当局との関係から料金値上げが容易でないという事業構造が災いして業界全体が不振に陥った。西部合同瓦斯では経営難から1915年に山口県内の事業を手放し、1918年には大牟田・鹿児島両地区の事業を売却して、最終的に資本金を350万円へと縮小。東京の合同瓦斯でも1917年に千葉地区の事業を手放して資本金を50万円に圧縮し、社名も新潟瓦斯へと戻している。日本瓦斯直営であった高松地区のガス事業についても再編され1916年に桃介が社長を兼ねる電力会社四国水力電気へと移された。
1916年12月、和歌山瓦斯の経営を地元実業家に引き渡し同社から撤退する。今治瓦斯でも地元重役陣に株式を引き取らせて撤収した。日本瓦斯は、1925年(大正14年)初頭の段階では桃介が社長のままで、なおも新潟瓦斯・西部合同瓦斯の大株主であったが、同年10月9日付で解散した。日本瓦斯解散に際し新潟瓦斯については9月に長岡の小林友太郎が株式を引き取っており、10月に小林が桃介の後任社長に就いている。
日本瓦斯でも役員を務めた松永安左エ門によると、桃介は日本瓦斯を起して一時は日本各地のみならず満洲の安東県でも事業を出願するほどガス事業に積極的であったが、名古屋電灯や木曽川開発に関係すると、やがてガス事業には一切関心を寄せなくなったという。
1906年11月4日、佐賀県に広滝水力電気株式会社という電力会社が設立された。筑後川水系城原川での水力発電を目指し、佐賀県出身の実業家牟田万次郎(専務就任)を中心に佐賀財界の中野致明(社長就任)・伊丹弥太郎らが起業した会社である。発電所が完成し開業に至るのは2年後の1908年10月のことであるが、会社設立直後に同社では福岡市にある博多電灯との合併問題が発生した。この博多電灯は開業時から火力発電で営業する会社であるが、水力発電を併用できれば有利との判断から当時の社長太田清蔵が広滝水力電気との合併を推進する。ところが株主から反対論が噴出して合併案は株主総会での承認に至らず、太田も社長を辞任せざるを得なかった。
太田清蔵は広滝水力電気の設立に際して大株主となっていたが、博多電灯との合併失敗によって持て余したため上京し持株全部を桃介に譲り渡した。桃介によると太田から買い取った広滝水力電気株式は総株数6000株(資本金30万円)のうち1500株で、当時は12円50銭払込のため気軽に引き受けたという。その後払込金の追加徴収の段になって不況期であるとして払込を渋るが、佐賀まで出張し会社の状況を確認して出資を継続すると決めた。広滝水力電気では桃介自身が役員になることはなかったものの、1908年2月に松永安左エ門が監査役に加わっている。
同じ九州の福岡市では、先に松永らと出願していた市内での路面電車敷設の特許が1908年12月に下りた。しかしいざ設立という段階になると桃介は不況ということもあり株式の引き受けを渋るが、松永に押され2000株の引き受けを決めたという。かくして1909年(明治42年)8月31日、資本金60万円(総株数1万2000株)にて福博電気軌道株式会社が発足。桃介が取締役社長、松永が専務取締役となり直ちに着工、翌1910年(明治43年)3月に開業させた。なお福博電気軌道設立にあたり、三菱財閥の岩崎久弥が後援となって2000株を引き受けていた。桃介は自著『桃介は斯くの如し』(1913年)の中で、相場師や虚業家などと言われて世間から排斥されている最中であったにも関らず岩崎久弥(同書中では「東京の或る富豪」となっている)に助力して貰えたことを今でも感謝していると述べている。
1910年9月5日、佐賀では川上川(嘉瀬川上流部)の開発を目的として広滝水力電気経営陣と桃介らのグループの共同出資により新会社・九州電気株式会社が設立された。同社はまもなく広滝水力電気を吸収し、資本金270万円の電力会社となっている。九州電気では桃介も取締役に名を連ねる。主要経営陣には佐賀財界から社長に中野致明、専務に伊丹弥太郎が就いたが、一方で松永が常務、その友人田中徳次郎が取締役兼支配人に入っており、桃介・松永らの影響力も大きいものであった。翌1911年、福博電気軌道が博多電灯からの受電を契約したことを契機に松永の主導によって人的関係のある九州電気・福博電気軌道に博多電灯を加えた3社の合併案が取りまとめられる。この段階では九州電気は社内で意見がまとまらず合併から離脱したが、博多電灯による福博電気軌道の合併が11月2日付で実施され、博多電灯軌道が成立した。
博多電灯軌道の社長は博多電灯社長の山口恒太郎が続投し、福博電気軌道からは松永が専務に加わったものの、桃介は相談役に退いた。博多電灯軌道発足後、九州電気の社内が合併参加の方向でまとまるが、今度は博多電灯軌道側で桃介・松永ら合併推進派と堀三太郎ら合併反対派の対立が始まり株式買占めを伴う争いに発展するが、最終的に合併推進派が主導権を握って九州電気との合併を決定。1912年6月29日、博多電灯軌道が九州電気を合併して資本金485万円の九州電灯鉄道株式会社が発足をみた。合併に伴う新体制では桃介が社長候補ではあったが役員就任を拒否し、佐賀側から伊丹弥太郎が新社長に就任する。経営実務を担う常務取締役は松永・田中・山口の3名で、桃介は堀三太郎とともに相談役に収まった。
このように九州の事業は最終的に九州電灯鉄道へと発展したが、この事業の成功は大概松永安左エ門によるもので、桃介自身は「我れ関せず焉」で、時々顔を出しに九州へ行った程度であると述べている。なお九州電灯鉄道は発足以後も周辺事業者を次々と合併していくが、そのうち1913年11月に合併された唐津軌道と佐世保電気の2社にて桃介は取締役(1911年10月就任)と社長(1912年10月就任)をそれぞれ務めている。
日露戦争後の株式相場で財を成し各方面に投資を広げていた桃介は、1907年、ヨーロッパにて水力発電所からの長距離送電が成功したことを知り、名古屋の友人下出民義宛に名古屋周辺で水力発電に有利な場所があるならば調査して欲しいという手紙を出した。これに対して下出は、鈴木久五郎が破綻して引受け先がなくなっていた増資株式5000株を買って名古屋の電力会社名古屋電灯へ投資するよう勧めた。この時の桃介は下出の誘いを受けなかったものの、同社の経営事情を検査したことのある慶應義塾の先輩矢田績(当時三井銀行名古屋支店長)が検査書類を携え訪れて名古屋電灯を経営しないかと誘うと、桃介は同社への投資を決定する。そして1909年2月自ら名古屋へと赴き、下出・矢田と会って株の買収や支払い方法を打ち合わせた。同年3月、名古屋電灯の株主名簿に福澤桃介の名が初めて登場。6月末までに5千株余りを買収し、さらに翌1910年6月末には1万株を持つ筆頭株主となった。下出によれば買収資金の出所は三菱銀行であったという。
桃介の進出に対し名古屋電灯側は1909年7月、矢田の仲介で桃介を顧問とし、同年10月には相談役のポストを新設して迎えた。さらに翌1910年1月28日付の株主総会にて取締役に選出、同年6月1日には佐治儀助に代わって常務取締役に互選され同社の経営に深く関与する立場となった(当時社長は空席、常務は創業者の三浦恵民も在任)。名古屋電灯に乗り込むと、桃介は有力な競合会社名古屋電力の合併を画策する。この名古屋電力は1906年名古屋や東京の資本家らにより設立、名古屋財界の奥田正香が社長を務め、渋沢栄一ら東京の大物実業家も関与する新興の電力会社で、木曽川開発を手がけて岐阜県にて八百津発電所を建設中であった。下出や矢田に斡旋を頼みつつ7月には桃介自身が2週間名古屋に滞在して合併反対派の翻意に努め、8月株主総会にて合併を決定。10月28日付で合併が成立するに至り、名古屋電灯は資本金775万円の電力会社となった。なお合併後の11月25日付で桃介は名古屋電力から取締役となった兼松煕に常務を譲り、平取締役に下がっている。
名古屋電灯ではその後、先に名古屋電力が着工していた八百津発電所が1911年(明治44年)10月に完成。供給の拡大に要する費用を調達するため完成に先立つ同年4月、資本金を1600万円とした。これらの組織拡大により社長職を置くことになり、名古屋市長在任中の加藤重三郎を招致、加藤は市長辞職の上で7月社長に就任した。しかし工事費の負担と余剰電力が重荷となり、1912年以降同社の業績は悪化してしまう。経営が悪化するにつれて株主の不満が高まって経営を刷新すべきという声が大きくなり、やがて豊橋電気の再建や九州での実績からその手腕を期待して取締役の福澤桃介に経営を一任すべしという意見が強くなっていった。現経営陣への批判が強くなった結果、常務の三浦恵民・兼松煕は1912年6月に辞任。次いで12月には新役員選任を株主総会で一任された桃介の指名によって新体制が発足。そして翌1913年(大正2年)1月27日付で、社長留任の加藤重三郎の下で桃介は常務取締役に復帰した。常務に就くと九州電灯鉄道支配人であった角田正喬を引き抜き名古屋電灯支配人に任命し、経営改革を進めた。
名古屋電灯における活動を再開しつつあった1913年秋、社長の加藤重三郎らが遊廓移転にからむ疑獄事件で起訴された。加藤らは1913年12月の第一審での有罪判決ののち翌1914年(大正3年)の第二審で無罪となったが、その間、名古屋電灯では社務を執れなくなった加藤に代わって1913年9月に桃介を社長代理に指名する。さらに同年12月加藤が取締役社長を辞任すると、翌1914年12月1日付で桃介を後任社長に選出した。桃介の社長就任とともに下出も常務取締役に昇格し、1918年(大正7年)2月に副社長のポストが新設されると副社長に就任している。その下出によると、社長となっても桃介は月に2回程度名古屋を訪れるだけのため、下出が「留守師団長の格」で会社経営にあたっていたという。
経営を掌握した桃介は、名古屋電灯の従来の保守的な経営方針を一変させて積極的な需要創出に取り組み、販売キャンペーンや料金の引き下げによって販路の拡大を目指した。一方で自ら出資者となり名古屋周辺にて新たに産業を起業する、という需要創出活動も行った。その一例が電気製鋼所(特殊鋼メーカー大同特殊鋼の前身の一つ)である。
電気製鋼所は名古屋電灯社内に設置された製鋼部を前身とする。桃介の命により余剰電力の消化策を検討していた顧問の寒川恒貞の提案により、1914年12月、名古屋電灯は電気製鋼事業の兼営を決定し、フェロアロイ(合金鉄)や特殊鋼の生産を始めることとなった。翌1915年(大正4年)より試験生産を始め、10月に製鋼部を設置。次いで1916年(大正5年)8月19日、工場の操業開始とともに製鋼部が独立して株式会社電気製鋼所が発足した。初代社長は下出民義で、桃介は相談役であったが、下出が長男の義雄を支配人として入社させるとして退いたため、1917年(大正6年)9月27日付で桃介が社長を兼任した。桃介在任中の電気製鋼所は長野県木曽地域に新工場と自社水力発電所を建設するなど大戦景気の波に乗り事業を拡大していく。
1914年初頭、八百津発電所より上流側における木曽川開発に向けて調査を担当する部署として、名古屋電灯社内に臨時建設部が設置された。その後1916年2月に至り臨時建設部は組織が拡充され、まず木曽川の賤母(しずも)発電所と矢作川の串原仮発電所の建設に着手する。並行して木曽川の水利権を確保すべく運動し、折りしも第一次世界大戦中のため製鉄事業が国家的課題となっていたことから電気で銑鉄を製造するという「電気製鉄事業」に着目、木曽川開発による発生電力の受け皿として同事業を企画し始める。1917年(大正6年)6月、名古屋電灯社内に製鉄部が設置され、電気製鉄の試験を開始。この製鉄部と臨時建設部を新会社に移して新会社にて電源開発と電力の卸売りおよび製鉄事業を行い、名古屋電灯は配電事業に特化する、という方針が採られたため、翌1918年(大正7年)9月8日、新会社木曽電気製鉄株式会社(資本金1700万円)が発足。桃介は同社の社長に就任した。
名古屋電灯の経営に並行し、桃介はその周辺にて多数の電力会社設立に関係した。1912年9月桃介の首唱によって「大正企業組合」なる組合が組織され中部地方の諸河川において水力発電の調査研究が行われていたが、この組合が出願した矢作川水利権を元に1919年3月矢作水力が発足する。矢作水力の社長には井上角五郎、専務には杉山栄が就き、桃介は相談役に推された。3か月後の6月には白山水力設立に伴いここでも相談役に就任(社長伊丹二郎・専務成瀬正忠)。続いて1921年(大正10年)3月濃飛電気の設立に際しても相談役となった(社長成瀬正行・専務兼松煕)。これらの電力会社が開発した発電所の電力は名古屋電灯やその後身電力会社において使用された。
周辺で様々な動きがある中、名古屋電灯本体では1920年代に入ると周辺事業者の合併路線を採るようになり、1920年・21年だけで岐阜電気や桃介が社長を兼ねる豊橋電気など愛知・岐阜両県の計6社を相次いで合併、資本金4848万円の電力会社に発展した。さらに1921年4月には奈良県の関西水力電気との合併を決定する。しかしこの頃、水力開発に必要な事業資金獲得のために高配当策を採った(1921年上期は年率20%の配当を行った)ことなどが原因となり、名古屋電灯は会社の経理が行き詰まりつつあった。また本拠地の名古屋では市街地の急拡大に対し供給設備の拡充が追い付かず停電が頻発するようになっており、社外でも不満の声が高まりつつあった。
名古屋における福澤桃介の事業については、「福澤氏が日本における財界の巨額として自他共に許す様になったのは愛知県下における同氏経営の事業が漸次発展するに至ったからである」(1924年)と評価されていたものの、排外的な土地ゆえに地元の名古屋財界とは折り合いが悪かったという(下記#人物評参照)。後に桃介自身も、伊藤次郎左衛門(いとう呉服店、後の松坂屋を経営)などの地元財界には東京から「山師」がやってきたと見られて好感を持たれず、小山松寿(名古屋新聞を経営)などからも攻撃された、と語っている。それゆえこんな馬鹿らしい所にいるものかと思い、大阪進出を企てたことが、大阪送電、後の大同電力を立ち上げた理由という。