ヒトパピローマウイルスワクチン
日本では、年間約9,800人が子宮頸癌と診断され、2,700人が死亡している(2008年と2011年の統計)。1958年の統計開始時には1583人であったものが年々増加し、2019年には15歳以上の2,921人が死亡している。2018年の診断数は10,978例である。。ほかの癌とは異なり、20歳代から高い発生頻度を示すのも、子宮頸癌の特徴である。また一方で、再発や転移のリスクの高い癌とは異なり、治療による生存率が高い。特に20-30歳代で増加しており、若い女性や子育て世代の女性が子宮頸がんに罹患し、妊娠能力や命を失う深刻な問題が発生している。
一方、年齢別死亡者数では、子宮頸癌による主な死亡層は高齢者であり、2008年時点で24歳までの死亡はほとんどなく、30代の10万人あたり1人から50代の同5人前後へと上昇していったまま推移し、80代近くになると急激に10人に達する。
18歳で初体験をして21歳で死亡した急進行した事例もある。
子宮頸癌については罹患影響は本人だけに留まらない。2021年1月、国立研究開発法人国立がん研究センターは、母から子供に癌が移行することを公表した。出産直後の赤子が母親の子宮頸がんのがん細胞が混じった羊水を肺に吸い込むことによって、母親の子宮頸癌の癌細胞が子どもの肺に移行して小児での肺癌を発症した2事例を発表した。1組目の男児は免疫療法薬で治療できたが、2組目の男児は手術で肺癌を切除した。母親2人は出産後や出産時に癌と診断され出産後に死亡した。
岡山県知事伊原木隆太はその現状を飛行機が30代、40代の母親を200人弱定員満席で乗せ毎月墜落しているのと同様と例え、独自にワクチン勧奨策を取り2020年接種率を23.4%に上昇させた。
産婦人科医本間進は2013年の毎日新聞の取材に答え、患者だった子宮頸がんによる腸閉塞で闘病した30代の女性が大量に吐血し、その小学校低学年の娘がベッドの傍らで震える様子が忘れられないとして、HPVワクチンが日本で承認された直後に妻に接種させた。接種も健診も両方必要と思うと語っている。
アイルランドでHPVワクチンの推奨キャンペーンに参加したローラ・ブレナンは、中学生の時HPVワクチンの対象年齢外であったため未接種となり、2017年に25歳で子宮頸がんを発症して2019年に26歳でその病により逝去した。アイルランドのHPVワクチンの摂取量は、2017年の過去最低の50%から2019年3月の70%に増加し当時の保健相は、ワクチンを接種する人の増加は、彼女のキャンペーンの証だと話した。彼女は生前、アイルランド中の両親に接種を促す呼びかけを希望し、次のように語った。また、彼女の死後の2022年、アイルランドではHPVワクチンを受けていない若者のためのキャッチアッププログラムが決定し、保健相は摂取率の回復しについて彼女と彼女の家族に多大な借りがあると表明した。
この病気は壊滅的で、私の命を奪うでしょうが、いいニュースとして、それを防ぐために入手できるワクチンがあります。HPVは私の癌を引き起こしました。代わりの方法があることを両親に知ってもらいたいのです。
日本での子宮頚癌検診の受診率は40%程度と、他先進国の70-80%と比較すると低率であり、特にも特に20歳代を含めた若年層の検診受診率が低い。また、既に子宮頸癌や前癌病変に進行した人が検診を受診しても、陽性と判断される確率(検診の感度)は、50-70%に過ぎない。より感度の高い細胞診・HPV-DNA検査併用検診は、日本では臨床研究段階であり、特定の地域でのみ実施されているため普及していない。
定期的な検診で、子宮頸癌による死亡率は最大80%減少するとされているが、現実には日本の子宮頚癌患者は年々増加しており、子宮癌検診による患者削減は成功していない。20-39歳の癌患者の約8割が女性で、特に25歳から飛躍的に癌になる可能性が増える。これは子宮頸癌と乳癌の増加によるものである。
東京都医師会の見解では、がんや前がん状態の被験者が検診で陽性を示す割合(感度)は 50%から70%であり、一定数偽陰性が出ることが知られ、特に妊婦や腺がんに多い。また検診でがんや前がん状態が発見されても子宮摘出や円錐切除術を受けるため女性のQOLが低下する。接種で集団免疫が向上する効果もある。これらのため、HPVワクチン接種と検診の両方を推奨している。なお厚労省によると円錐切除術の件数は年間1.1万件を超え、かつ妊孕性を失う手術や放射線治療を要する20代・30代は、年間約1,200人に上る。
妊娠中の細胞診は脱落膜細胞や異型化生細胞など鑑別を要する細胞がしばしば出現すること、採取の際の出血を避けるため十分な細胞採取が行われないことなどにより正確な診断が困難となることが専門医師により指摘されている。
双子の子どもの母であった女性(享年47歳)は検診を欠かさず受けていたが、子宮頸がんの末期がんと診断されてから2年たたずして亡くなった。その配偶者はワクチン普及の重要性を訴える活動を行っている。
女性医師の居原田麗は人間ドックを毎年受け、不正出血で即時に病院に行くも38歳で子宮頸がんのうち小細胞がんに罹患し子宮全摘出したが再発、転移して闘病記を公表している。
2013年の厚生労働省の資料では、ワクチンの予防効果はまだ明確には見出されていないとされるが、日本での解析では、ワクチン接種によって、子宮癌の年間累積罹患率を半減できるとする推計が出ており、また世界での解析モデルによる推測でも、子宮頚癌罹患と死亡を70-80%程減らすという結果が出ている。
2017頃より、非接種群と比較して、子宮頸癌の発癌率に差が出てきたことが報告され始めている。効果の判定を慎重にしているのは、予防効果を検出するには、大規模で長期間の試験が必要なためである。前癌病変であるCIN2については、2018年5月に感染予防を確認したとされる報告書が公開されている。
しかし前述のとおり、CIN2が癌へと進行する確率は低い。ランダム化比較試験のシステマティック・レビューでは、最長7年の研究を含む26研究から、子宮頸癌について評価するには十分な研究規模、また期間ではない。16型・18型に未感染であることを確認した15-26歳女性では、種類を問わず前癌病変が生じるリスクは、ワクチン接種群で10,000人中106人に病変があり、偽薬では287人であった。
感染不明では、同リスクは、ワクチン接種群で391人、偽薬では559人である。CIN2の指標は、診断の一致率の低さや、自然退行率が高いため、CIN2をワクチンの有効性を図る指標として使用することを疑問視する声もある。
宮城県での20-24歳の女性で、細胞診による異常が未接種で約5%、ワクチン接種群では約2.4%。秋田県での同じく未接種約2%、ワクチン接種群で0.24%。
2017年12月に大阪大学産婦人科などのOcean Studyが日本ワクチン学会で報告した中間解析では、16型と18型の感染を抑制したことで、あらゆる型を含めた感染率はワクチン接種群12.9%、対照群19.7%と差が見られたが(約35%減少)、細胞診の異常率には差がなかった。
2019年4月、英国エディンバラ大学のTim Palmerらは、1988-96年にスコットランドで生まれた女性を対象に、20歳時点の子宮頸部病変スクリーニング検査の結果を調べ、12-13歳時点でHPVワクチンの定期接種を受けた1995-96年生まれの女性では、ワクチンの接種機会がなかった1988年生まれの女性に比べ、グレード3以上の子宮頸部上皮異形成が89%減少していたと『ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル』で報告した。
2019年6月、「HPVワクチンの影響の共同研究(HPV Vaccination Impact Study Group)」が2014年から4年間の14カ国の研究を総評するレビューを『ランセット』誌に掲載し、このなかで子宮頸癌ワクチンの効果が明らかになったとした。
同レビューでは、ワクチン接種が始まる前と8年後を比べた際に、以下のような結果が出た。
16型と18型のHPV感染件数は、15-19歳の女性で83%、20-24歳の女性で66%減少
尖圭コンジローマの発症件数は、15-19歳の女性で67%、20-24歳の女性で54%減少
CIN2+(前癌病変である子宮頸部上皮内腫瘍)の発症件数は、15-19歳の女性で51%、20-24歳の女性で31%減少
ワクチンを受けていない15-19歳の男子の尖圭コンジローマ発症件数は50%近く減り、同じく30歳以上の女性の発症件数も大きく下がった。
より幅広い年齢層がHPVワクチンを接種し、接種率が高い国ほど、減少率は高かった。
共同著者のカナダ・ラヴァル大学Marc Brisson教授は「向こう10年で、20-30代の女性の子宮頸癌罹患率が下がっていくだろう」と指摘し、子宮頸癌撲滅の可能性にも触れた。英国・ジョーズ子宮頸癌基金(Jo's Cervical Cancer Trust)会長は「この研究は、ワクチンの効果を信じない人に対する反証をさらに強めるもので、とても勇気付けられる」と評した。BBCは「'Real-world' evidence(「現実世界」での証拠)と題して報じた。
2021年11月、医学誌「ランセット」に公費によるHPVワクチン接種プログラムを2008年9月から導入しているイギリスでは12-13歳でワクチン(2価ワクチン)を接種した学年は、子宮頸癌を87%減少させる報告が掲載された。
2017年時点で、サーバリックスで最長9.4年、ガーダシルで最長12年のHPVの感染予防効果の持続が確認されている。計算によるシミュレーションでは、20-30年以上有効性を保つと予測される。1回のみ接種したケースでは、抗体価の上昇が3回接種した群と比較して低かったが、少なくとも4年間は安定した抗体価を保つとされる。
咽頭癌(HPV陽性口腔咽頭癌)の70%、2009年の分析で子宮頸癌の70%、肛門癌の80%、膣癌の60%、外陰癌の40%の原因となっていた16型・18型の、感染を予防するとされる。ガーダシルについては、尖圭コンジローマの90%の原因である2種類の低リスク型HPV(HPV6およびHPV11)も予防する。
海外の疫学調査ではHPVワクチンの導入によって、ワクチンの対象とする型のHPV感染者が減少している。アメリカ疾病予防管理センター (CDC) は2013年に、14歳-19歳の女性のあらゆるHPV感染が56%減少したことを報告した。他の年齢層、アメリカの20-24歳の女性では、ワクチン対象型の感染率は低下したが、そのことで全体的な感染率に影響はなかったという2016年の分析。
他の部位、口腔のHPV感染では、他の型では差はないが、16型・18型の感染が93%減少した。
HPVに既に感染した既往がある人でも、その後の新たなHPVウイルスの感染を防ぐメリットや、別の部位の感染を予防する効果がある。
子宮頸部、口腔、肛門の3か所だけで比較しても、HPVに既に暴露された女性の91%にHPVワクチン接種によって、3つの場所のうち1か所で感染の予防効果が認められ、58%の女性が3か所ともに感染の予防効果が確認されている。また、既にHPVに感染した既往がある女性の抗体価と比較すると、HPVワクチン接種者の抗体価は5-24倍であった。
人種差・地域差の影響はない
世界5大陸から26,000名が参加した臨床試験と、部分集団解析によってによって、人種や地域が異なっていても、HPVワクチンの有効性、免疫原性、安全性は影響を受けない。
日本における副作用とは薬剤が原因となる目的以外の作用のことで、副反応は予防接種が原因の目的以外の生体反応のことである。
有害事象という用語は、原因がなんであれ投薬や予防接種の後に起こる、体にとって有害な出来事のことである。このため有害事象には「紛れ込み」が含まれる。例えば予防接種の後に、風邪が原因で熱がでても、交通事故に遭っても、その発熱や受傷は『予防接種の有害事象』となる。有害事象は、因果関係の有無に問わず、医療機関は厚生労働省へ予防接種後副反応報告書を報告しなければならない。
添付文書に記載される副作用や副反応(一般的に言われる「副作用」や「副反応」は、こちらである)は、医薬品規制調和国際会議(ICH E2A)ガイドラインにより「有害事象のうち、当該医薬品・ワクチンとの因果関係が否定できないもの」となっている。
このように集計して、発症率に差があった場合にワクチンが影響していることが判明する。副反応の被害が認められた際は、予防接種健康被害救済制度の対象となる。
HPVワクチン接種時の、頻度の高い副反応(報告数の20%以上)としては急性期のショック、アナフィラキシーが知られる。多くは、局所の疼痛、発赤、腫脹、全身性の疲労、筋痛、頭痛、胃腸症状(悪心、嘔吐、下痢、腹痛等)、関節痛がある。頻度の低い副反応(20%以下)としては発疹、発熱、蕁麻疹が見られている(いずれもサーバリックスの日本報告による2018年4月)。
重度の疼痛は接種者の6%が経験する。疼痛は2価ワクチンで強い。海外で行われている予防接種は筋肉注射が一般的であるのに対し、日本で行われている予防接種の多くは注射時疼痛が強い皮下注射である。皮下注射は疼痛面で不利であるが、薬剤が緩徐に吸収されるメリットがある。HPVワクチンは、水痘ワクチン、肺炎球菌ワクチンなどと共に、筋肉内注射で投与される。筋肉注射は、刺激の強い薬物でも注入でき、皮下注射より薬物の吸収が速いという特徴がある。
HPVワクチンのpHと、食塩に対する浸透圧比はそれぞれ、2価サーバリックスはpH 6.0-7.0、約1.0、4価ガーダシルはpH 5.7-6.7、約2.0である。
その他に、どのワクチンも接種後に、注射による一時的な心因性反応を含む血管迷走神経反射性失神が現れることがある。失神による転倒を避けるため、予防接種後30分程度は座らせた上で、被接種者の状態を観察することが望ましい。
アメリカ合衆国では、どのワクチンでも予防接種後15分間は、座位を保つことが推奨されている。
サーバリックスの初期の製品にある、シリンジキャップ及びプランジャーには、天然ゴム(ラテックス)が含有されていたため、ラテックス過敏症のある被接種者において、ラテックスアレルギーが出現する可能性があった。同様の容器を使ったワクチンに共通した問題であったが、2011年までに天然ゴムが含まない素材に変更された。
慢性期のものとしては急性散在性脳脊髄炎(ADEM)が挙げられるが、HPVワクチンに特有の副反応ではなく、どのワクチンにも普遍的に存在する、よく知られた副反応である。
厚生労働省によると、HPVワクチン接種後、医療機関から報告された発熱やアナフィラキシーショックなどの副反応疑いが、2010年11月-2013年3月に計1,196件あり、うち106件は障害が残る重篤なケースだった。重篤な障害が発生したケースでは、接種当日から局所反応・強い疼痛等のため入院となり、接種64日たって夜間就寝時に手足をばたつかせる痙攣のような動きが出現(脳波、SPECT等で睡眠時の行動ではなく覚醒時に生じていると診断)し、接種81日後には計算障害を起こしたとする例が報告された。
日本で接種による副反応疑いの報告頻度は、100万接種あたりサーバリックスで170人超、ガーダシルで同150人と、他のワクチンでも報告の多い麻疹ワクチンの同50人を上回る。痙攣、意識障害めまい、内分泌異常、疲労、麻痺、筋力低下、などなど多彩な症状が複合的に長期にわたる症状が見られ、国外の報告と共通している。日本では、1年以上歩行困難となった事例、また日本の別の少女らでは、身体の痛み、脱力感、寝たきりになる例、一時的な記憶障害を繰り返すようになったといった報道がされた。
医薬品承認以前の5700人超のランダム化比較試験において、2価ワクチンを接種した群は、アルミニウムの偽薬を摂取した群より死亡が多く、また各7000人の比較では4価ワクチンより、9価ワクチンの方が重篤な全身症状を示した数が多かったが、ワクチン関連であるとされておらず、市販後の重篤な症例にもこれらの重篤な有害事象と同様のものがみられるとの報告がある。
2017年の取りまとめでは、日本での接種回数のうち0.03%にそのような症状があったが、約90%が回復または軽快して治療が不要となり、症状が回復しなかったのは、186人(のべ接種回数の0.002%)であった。つまり、10万回接種された中で、2人だけ回復しない症状の発現がみられる頻度であった。
妊婦への投与は推奨されていないが、過去に誤って妊婦に投与されたケースの集計により、2価-4価-9価の全てのワクチンにおいて、胎児奇形、胎児死亡、自然流産の発生頻度が、ワクチンを妊娠中の接種していない群と比較して上昇しないことが分かっている。妊娠30日以内の妊娠早期であっても、先天異常の増加は認められなかった。不妊となるリスクについても否定されている。サーバリックスを販売するグラクソ・スミスクラインは、ワクチンに不妊を誘発させる成分は含有されず、不妊の報告例もないと記載している。
死亡リスクは、ワクチン接種群と非接種群で有意差は無い。死亡例は報告されているが、因果関係が認められたケースはない。
アメリカ食品医薬品局(FDA)とアメリカ疾病予防管理センター(CDC)の2009年の発表によれば、メルク社のガーダシルを接種した2300万例のうち、接種後に32例の死亡報告があるが、死因は糖尿病性ケトアシドーシス2例、薬物乱用1例、若年型筋萎縮性側索硬化症(ALS)1例、髄膜脳炎1例、肺塞栓3例、循環器関連疾患6例、インフルエンザ菌による敗血症1例、痙攣発作2例など多彩で、ワクチンが原因であるとされるものはなかった。
2007年にはオーストリアで19歳の女性が、ドイツで18歳の女性が、米・メルク社の「ガーダシル」接種後に死亡したが薬剤との因果関係は判明していないと伝えている。
2009年9月にイギリスでグラクソ・スミスクライン社の「サーバリックス」接種後に14歳の少女が死亡し、一時同国でワクチンの使用が中断されたが、その後の調査で死因は患っていた胸部の悪性腫瘍によるものと報告され、使用が再開された。
日本国内で、2011年に14歳の女子中学生がサーバリックス接種の2日後に死亡した事例が厚生労働省の専門調査会で報告されたが、心臓の持病(心室頻拍の発作)からの致死性不整脈で亡くなったとみられ「接種と直接の因果関係はない」と判断された。
2014年5月16日に開催された第1回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会では、以下が報告された。
日本はサーバリクス、アメリカはガーダシルの使用が優勢で、報告制度も同一ではない。
米国の方が報告頻度が高い一方、重篤とされた副反応疑いについての報告頻度は日本の方が高い(医療機関からの報告のうち重篤なものと、製造販売業者からの合計。両者の重複がある)。
重篤な副反応疑いの内訳としては、局所反応、過敏症反応、失神等の占める割合が高い。本来「重篤な副反応」とは、死亡、障害、それらに繋がる恐れのあるもの、入院相当以上のものが報告対象とされるが、重篤でないのに「重篤」として報告されるケースがある。規則上それらはそのまま集計されている。
ワクチン接種後に、何らかの症状が現れた方のための診療相談窓口が全国85施設(全ての都道府県)に設置され、症状によって適切な指導がなされる体制が整えられた。
起立性低血圧にはドロキシドパやアメジニウムが使用される。疼痛や痺れにはプレガバリンやミロガバリンベシルが投与される。過眠症状には、ナルコレプシー治療薬のモダフィニルが使われる。理学療法士、整形外科医、麻酔科医、精神科医、心療内科医、臨床心理士、社会福祉士、歯科医などの多職種治療チームによって、身体的および心理的な診療体制を整備し、理学療法や認知行動療法、対症療法を実施したところ、64%の症例で疼痛などの症状が改善したとする研究結果が報告されている。
なお、一部の病院では、独自の特殊な治療が行われている。信州大学医学部附属病院では、学習障害、記銘力障害、過睡眠、意識障害などの症状は『高次機能障害である』として、認知症治療薬であるドネペジル、メマンチン、向精神病薬であるメチルフェニデート、その他としてビタミンB12の少量投与を行っている。鹿児島大学病院では「免疫調節療法」として、ステロイドパルス療法、免疫グロブリン大量静注、免疫吸着療法、免疫抑制剤(アザチオプリン)投与などを積極的に行っており、効果が得られた症例もあるとされている。
上記の治療方法は『自由診療の実験的治療』であり、日本医師会や産婦人科学会や神経学会のガイドラインや手引書、医学的エビデンスに沿った確立された標準治療ではない。ステロイドパルス療法、免疫グロブリン大量静注については、無効であったと報告されている。
HPVワクチンの重度な副反応には、複合性局所疼痛症候群(CRPS)、体位性頻脈症候群(POTS, 起立性調節障害を参照)、HPVワクチン関連神経免疫異常症候群(HANS)、慢性疲労症候群(CFS)などを含む。これらの副反応の原因について、主に2つの提唱がある。1つ目は、これらの症状の本体は、心因反応・接種の痛みと痛みに対する恐怖心が惹起する心身の反応・機能性身体症状であるというものである(以下 機能性身体症状説と表現する)。もう1つは、ワクチンにアジュバントとして添加されているアルミニウム化合物による免疫反応であるというものである。
機能性身体症状説は、厚生労働省や多くの団体が支持する仮説であり、その根拠として日本および世界中で数多く実施された大規模臨床試験で、接種群と非接種群で、重篤な副反応の発生頻度に差がないことが挙げられている。国立養育医療研究センター理事長の五十嵐隆は、これによってマスコミ等が問題にする「接種後の多彩な症状」はワクチン接種とは無関係に発生しうることが示されているとしている。
全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会によると国立精神・神経医療研究センター病院の集団検診でワクチンの影響が考えられると初めて診断された。診察医師は、抜歯や高熱などを契機として痛みやしびれが起こることがあり、HPVワクチンは痛みが強いことから仮に心因性でもワクチンと症状を切り離せないと語っている。
2016年12月の厚労省の副反応検討部会の全国疫学調査の中間報告では、実際にこうした患者を診療している医師や、中毒学、免疫学、認知行動科学、産婦人科学の専門家らが集まって審議を行い、これらの多彩な症状は神経学的疾患や中毒、免疫学的疾患では説明がつかないとして、これらの多彩な症状は機能性身体症状と考えられるとしている。また、HPVワクチンの接種後に出現したという多彩な症状については、HPVワクチンを接種していない人でも同様に見られることも確認されているとしており、接種後1か月以上経過して出現した症状は接種との因果関係を疑う根拠に乏しいと指摘した。
医師で医療ジャーナリストの村中璃子は、HPVワクチンが登場する以前から精神医学には身体表現性障害という概念があり、これがHPVワクチン関連神経免疫異常症候群(HANS)の症状と重複が多く、HPVワクチン接種が開始される以前よりそのような患者が存在していたと指摘している。
なお、身体表現性障害は、厚生労働省の機能性身体症状の定義とは異なる。注記すると、身体表現性障害はDSMにおける分類名であり、診断名ではない。ある患者の医師へのインタビューでは、過剰適応や心因性の偽発作(心因性非てんかん性発作)とされる。偽発作は、脳波にてんかんに特徴的な波形が観察されないことで鑑別される。村中璃子は、同様のインタビューによって、症状だけを精神科や小児科医師らに説明した場合、CRPSや、POTS、CFSに似た症状を呈する子供たちをたくさん診察・治療してきたという回答が得られたとして、思春期の少女にはそのような症状が観察されることは珍しくなかったと考えるが、これらの症状がHPVワクチンの副反応だという報道が大きくなされてからは、そうした意見は「弱者への暴力」とされる雰囲気が蔓延したと述べている。
なお、心因反応はHPVワクチンに特有の副反応ではなく、2009年のインフルエンザの大流行の時には、中華民国でインフルエンザワクチン接種後の心因反応が23例報告された。イランでは破傷風ワクチンのあとに26人の女子クラスのうち10人が心因反応を起こして、パニックを起こしたとされる。
しかし、ワクチン接種後の多彩な症状を全て「心身の反応」で説明するのは難しいと指摘する医師もいる。HANSの提唱者である西岡久寿樹は、オーストラリアの副作用報告から、例えば男子の失神は約15%、女子では約12%と男女のそれぞれの症状の頻度には大差がなく思春期の女性特有の心因反応だとは考えられない。また、信州大学医学部の医師である池田修一によれば、これらの症状を訴える患者の中には複合性局所疼痛症候群の診断基準を満たしているものがある。鹿児島大学神経内科の高嶋博は、心因性と診断したほうが治療しやすいわけでもないという。
また日本医師会と日本医学会は、「心因」という言葉について、2015年の手引きで以下のように述べている。
=== 解離性神経症状反応説===
解離性神経症状反応説(DNSR=== :dissociative neurological symptom reactions)は、神経学的に明らかな責任病巣を同定できない種々の症状の発症を糸口として器質的な疾患を除外したのちに診断され、このような反応は予防接種以外のストレス要因によっても惹起される。2018年に実施された ISRR の集団発生についての検討では発生は地域や所得に関係なく、ワクチンの種類も様々であり集団の大きさは7名から806名まであった。
ワクチンの効果を強める目的で添加される、アジュバント(抗原性補強剤)を問題視する仮説が提唱されている。サーバリックスには水酸化アルミニウム、ガーダシルにはアルミニウムヒドロキシホスフェイト硫酸塩が、アジュバントとして添加されている。
2014年2月に行われた子宮頸癌ワクチン国際シンポジウムにおいて、パリ大学のフランソワ・オーシエ教授(神経筋肉病理学)や、元エール大学元准教授・シン・ハン・リー(病理学)らは、抗原性補強剤として添加されているアルミニウム化合物が、神経障害などの副作用を引き起こしていると発表し、ワクチン接種後に急死した少女3人の脳を調べた、カナダのブリティッシュコロンビア大学の研究助手、ルチジャ・トムルジェノビックは「すべての国で接種を即刻中止すべきだ」と主張した。
2016年のイスラエル、テルアビブ大学 Rotem Inbarらは、HPVワクチン(ガーダシル)の人体相当量を生後6週目の雌マウスに注射し、対照群と比較する実験を行った。その結果、大脳の免疫組織化学分析で、海馬CA1領域のミクログリア活性化が明らかとなった。またうつ病に類似した行動変化も観察され、アジュバントとして添加されるアルミニウム化合物によって神経炎症および自己免疫反応が誘発されるものと示唆した。
アジュバントは安全であるが、HPVワクチンの臨床試験の偽薬群には、アルミニウムのアジュバントを使用しているため、アジュバントの有害な影響が隠されてしまうとも指摘されており、新しいタイプのアジュバントAS-04を含めたシステマティック・レビューは2017年時点で存在せず、利益と害についての適切な評価はできないため、システマティック・レビューが予定され、事前にその評価方法が公開された。Autoimmune Syndrome Induced by Adjuvants(ASIA、アジュバント誘発性自己免疫/炎症性症候群)が提唱されており、HANSはそのひとつであるという意見もある。
2014年、日本線維筋痛症学会・理事長で東京医科大学医学総合研究所の西岡久寿樹らは、HPVワクチン接種後の様々な症候群に、HANS(HPV Vaccine Associated Neuropathic Syndrome, ハンズ、HPVワクチン関連神経免疫異常症候群)という概念を提唱し、その原因はやはりアジュバントと使用されるアルミニウム化合物であるとし、アルミニウム化合物によって脳内のミクログリアが活性化することがHANSの原因であるという仮説を提唱している。