百人斬り競争
「百人斬りの勇士と・・・一躍有名になった人である」。望月はこれを昭和12年11月27日-11月28日の条に記している。東京日日新聞の第1報が出るのが昭和12年11月30日、有名になるのはその後である。また、第1報が出るまでに“競争"が始まっていないことは、名誉棄損訴訟に於ける佐藤振寿の証言がある---「(今からか、)現在百人斬りの競争をしているという話なのか、どっちですか」佐藤「今からです」。これについては、日記と回想記を混同しているとする反論がある。
望月の回想記では、「連隊長も大隊長も知っていた筈である。にもかかわらずこれを黙認した」としている。が、野田の士官学校の同期生吉田大桂司からは、伝聞の形ではあるものの片桐連隊長が野田を厳しく戒めたと聞く、あるいは叱ったらしいとの証言もある。(ただし、同じ連隊の向井はかなり後まで何百人斬りといった形で続けていたことが当時のその後の報道にも出ている。(｢当時の報道」欄参照))
遺族の名誉棄損による賠償訴訟を担当した弁護士の稲田朋美は、望月の親族が電話取材に対し「だれもあんな人のいうことを信用していませんよ。親族にも迷惑ばかりかけていました。そういう本を書いて関係者の方々に送ったということですが、だれも相手にしていないと思います」と語ったという。
ほとんど知られることのなかった「百人斬り伝説」を「本多勝一記者は中国旅行中に南京で聞きこん」で「『朝日新聞』の連載でむし返し」たと非難する意見がある。鈴木明は、「ルポは、そのネタとなった35年前の『毎日』の記事と比べて、1.戦闘中の手柄話が、故意に平時の殺人ゲームにスリかえられている。2.『上官命令』というフィクションがつけ加えられている。3.『百人斬り』が3回もくり返されたように誇張された表現となっている、など、明らかに『勘ちがい』とはいえない『作りかえ』が成されており・・数十倍も強烈である」という。これに対しては、実際に現地にそのように伝わっている、さらに当時この裁判の模様が裁判所内に入りきれない人に公開できるよう所内の発言が拡声機ピーカーで外に中継されたことは研究者で知る者は比較的多く、その中継内容と言い伝えとの関係すら調べずにこのような批判ができるのかという反論、寧ろ戦闘中にこのようなことを行うのは困難だからこそ戦闘外での捕虜の処刑ではないかと人々が疑っている方こそ正しいのではないかといった反論がある。(なお、実際に当事者からそれぞれ300人を超す人間を斬ったという話が出ていたことがその後分かっている。「当時の報道」欄参照)
名誉棄損裁判(後述)に原告側の証人として出廷した佐藤振壽は証人尋問で、本多の取材手法や検証のなかったことを批判した。佐藤は「私に聞かないで百人斬りの話なんか分かるはずはないと思って、従って、朝日新聞の記事はうそであるという結論に至りました。ジャーナリストが一つの事実を報道する場合に、あくまでそれが真実であると確信しなければ、原稿に書いてはいけないことなんですよ」と語った。ただし、この主張に対しては、その論法であれば虚偽の話が流れているときに元の話が事実でないかもしれないから其れについて語ってはいけないという事になり反って嘘が流れるままにしなければならないという理屈になってしまう、本多は中国でそういう話が伝わっているというまさに事実の方を伝えたものだ、そもそもジャーナリズムには引用という手法が確立しているという反論がある。
秦郁彦は、田中正明が本多を"無責任なレポーター"と評したことを紹介している。
第1報:会見は無錫ではなく常州東中野修道は「無錫から常州までは不眠不休の激戦だった」「話す余裕はなかったはずだ」「常州の間違いであろう」とし、笠原十九司は「駅前広場の日本軍の様子から無錫ではなく常州であることはほぼ間違いなく」「両少尉が所属した冨山大隊が無錫入城後すぐに追撃先発隊として無錫を出発していることは、戦闘詳報類から確認できる」としている。山本七平は「無錫駅頭では両少尉にインタビューする時間などなかった」とし、無錫でまず浅海特派員と向井少尉の間で談合が行われ、常州で野田がそれに付き合ったと推定している。。浅海一男記者は“無錫に一番乗り"という、11月27日発の記事を書いている。2少尉が属す冨山大隊は26日、すでに常州(無錫の先)に向け追撃に移っており、無錫での会見は不可能だった。29日(か30日)常州で会見に加わった佐藤振壽は、“競争"は未だ始まっていなかったと証言している---(今からか、)現在百人斬りの競争をしているという話なのか、どっちですか。佐藤『今からです』。。一方浅海記者は、さかのぼって無錫から常州までに「25名を斬」った、「刃こぼれが」した、等と記事に書いている。なお名誉棄損訴訟の判決は、「聞き取った内容を記事にした」という記者の供述に信頼を置く。結果がこの第1報であり2,3,4報である。
第2報:当時当事者が書いた『大野日記』に、2少尉が属す冨山大隊が丹陽に入城した形跡はない。
第3報:冨山大隊が属す9連隊は句容を迂回した。5日浅海記者はまだ丹陽にいて、句容にいない(否定論の第3報参照)。
第4報:11日向井少尉に会ったと記事に書いた鈴木二郎記者は、『抵抗もだんだん弱まって、頂上へと追い詰められていったんですよ。・・・いぶり出された敵を掃蕩していた時ですよ、二人の少尉に会ったのは』と1972年の取材に答えている。「紫金山(488m)攻撃」の戦況に限れば、鈴木記者は間違っていない。その後公文書や第1次資料が大量に発掘され、精緻な研究が進む。『南京戦史(1989年)』他によると、冨山大隊が戦ったのは、紫金山麓ではあるが「本街道地区の戦闘」で、両者には明確な線引きがあった。「中山陵を眼下に見下す」地点にも行っていない。9日(9連隊は10日)から始まったこの戦闘は11日も、「益々敵の射撃猛烈」で上から終日射撃され孤立ないしは苦戦して「戦況は進展しなかった」。第3大隊が当初目指す73(m)高地も未だ攻略されていない。
一方の浅海記者は、直接の戦場でなかった「孫文陵前の公道あたり」で「両少尉の訪問を受けた」と語る。その場には『向井少尉、野田少尉、浅海さん、ぼく(鈴木)の4人がいた』という。『記事は浅海さんが主に執筆したもの』とは東京裁判の検事に、『どちらが直接執筆したかは忘れました』は「週刊新潮」に、鈴木記者が各々答えている。記事の写真は常州中山門を背に佐藤振壽が11月29日(か30日)に撮影したもので、紫金山麓と合致しない門と分かる部分はカットされて掲載された。
なお判決は、記事として具体的には唯一、第4報だけに言及し「冨山大隊がおよそ紫金山付近で活動していたことすらなかったものとまでは認められない」ことを一理由として、新聞報道は完全な虚偽ではなかったとしている。
臼井吉見「特派員の署名記事で、銃後の話題を賑わそうとの特ダネゲームの与太ばなしであった・・」
開高健「ジャーナリズムの幼稚と無責任をうまくついた作品で・・もっと正面から告発してもよかった」
小田実「百人斬りというような事件は、真実には、それ自体はたしかになかったものにちがいない」
2003年4月28日、野田・向井の遺族が遺族及び死者に対する名誉毀損にあたるとして毎日新聞、朝日新聞、柏書房、本多勝一らを提訴した。原告側代理人弁護士は稲田朋美。
原告の主張 - 報道された新聞記事大阪毎日新聞、東京日日新聞の記者らが戦意高揚のために創作した。
被告(毎日新聞)の主張 - 報道された新聞記事は両少尉が記者たちに語ったことをそのまま伝えた。記者たちは実際に二人が中国人を斬ったところは見ていない。
日日新聞に掲載された写真を撮った佐藤カメラマン(原告側証人)は、記事の執筆には関与していないが、「百人斬り競争」の話を両少尉から直接聞いたと供述しており、これは当時の従軍メモを元にしている点からも信憑性が高い。
両少尉自身も、遺書等で両少尉のいずれかが記者に話したと記している。
野田少尉が中村硯郎あてに百人切りを自慢する手紙を送ったり、地元鹿児島で百人切りを認めるコメントをしたり講演会をしたりしており、少なくとも野田少尉は百人切りを認める発言をしている。
等の理由により、『両少尉が浅見記者ら新聞記者に話をしたことが契機となり、「百人斬り競争」の記事が作成されたことが認められる。』と判断した。
原告の主張 - 当時、向井少尉は丹陽の砲撃戦で負傷して前線を離れ、「百人斬り競争」に参加することは不可能であった。両少尉の手記や、冨山大隊長の証明書にも同旨の記載がある。
被告(本多勝一)の主張 - それらは南京軍事裁判で向井少尉が死刑を回避するために捏造したものである。検察の主張をそのまま認めたら死刑になってしまうのでこの行為自体は仕方ない行為だが、資料の裏付けは無く、信憑性はない。
両少尉の手記や、冨山大隊長の証明書は南京軍事裁判になって初めて提出されたものであり、南京戦当時に作成された客観的な証拠は提出されていない。
向井少尉が丹陽の戦闘で負傷し、離隊しているのであれば、向井少尉直属の部下であった田中金平の行軍記録に当然記載があるはずだが、そのような記載はない。
等の理由により、『向井少尉が丹陽の戦闘で負傷して前線を離れ、紫金山の戦闘に参加することができなかったとの主張事実を認めるにたりない』と判断した。
原告の主張 - 山本七平は著書「私の中の日本軍」で「日本刀は三人戦闘で斬れば使い物にならなくなる。だから100人も斬れるはずがないので100人斬り報道は虚偽である」と主張。原告もそれを引用して同様の主張をした。
被告(本多勝一)の主張 - 宮本武蔵や佐々木小次郎でもない一般人が百人も戦闘で斬れるはずがない。実際には両少尉は捕虜や農民を斬ったのであり、それを新聞記者にぼかして伝えたのだ。
裁判所の判断 - 南京攻略戦当時の戦闘の実態や両少尉の軍隊における任務、一本の日本刀の剛性ないし近代戦争における戦闘武器としての有用性等に照らしても、本件日日記事にある「百人斬り競争」の実体及びその殺傷数について、同記事の内容を信じることはできないのであって、同記事の「百人斬り」の戦闘戦果ははなはだ疑わしいものと考えるのが合理的である。
最終的に記事にならなかった当時現場にいた朝日新聞記者の取材記録では、まず、ほとんどは中国兵捕虜、その中に平民の捕虜も含まれていてどちらも捕虜を並ばせて、同じ刀で一度も交換せず連続して何名斬れるかの競争をした。2人が53~54名程ずつを斬った所で1名差で勝負がついて、合計して100人超を斬って死傷者が出たという内容である。その後、斬られた負傷者は治療経験の浅い若い軍医実習生達20名程に治療の練習をさせていたと書かれており、傷の程度には差はあるとしてもその後に治療されながら、大掛かりなものでは2晩かけて手術をして成功したという例もあった。なお、新聞社には政府への戦争協力体制があったため新聞社の意向によって、1人で50人では記事として勢いがなく冴えないとして最初の原稿では許可が下りず、戦時中の大本営記事を盛らなくてはならない為に、最終的には人数を2倍にして1人ずつ100人と誇大して勇猛さを喧伝して映える内容に書かれたとされる。また、死者が出ていたのは事実で取材記録には実際に3名程の記述があり、軽傷者や重傷者が多くいたとの記述もあるがそれ以外には記述はないため他は不明である。必ずしも百人斬り=百人全員を殺したという意味ではない。また別の観点からも、現実的に日本刀で本当に殺すために斬れば、2~3人も斬ったらどこかに必ずある骨に当たりボロボロになり使えなくなるため、死傷者を合わせた人数の可能性が高いとも考えられる。ただし、その100人斬りの生存者がいないことを考えればその後に捕虜達はどうなったかと言うと、その事実を知ってる人間への証拠隠滅か、そもそもが捕虜であるという考えのためそのような人が思想として類似性の見られエスカレートした形の、その3年後に行われた731部隊の捕虜として送られたか、結局は生きていないか殺された可能性の方が高いのではと考えられる。
被告(本多勝一)の主張 -
野田少尉の教官だった望月五三郎が靖国神社に寄贈した体験記「私の支那事変」に、野田少尉が農民をひっぱってきて首を斬り、その行為は中国人を見つければ向井少尉と奪い合いをするほどエスカレートしていった記述がある。
野田少尉と同郷である志々目彰は小学生の頃、学校で野田少尉が講演を行い、野田少尉が自ら「実は百人斬りの内容は捕虜を斬った」ことを語ったと証言している
「南京大虐殺のまぼろし」を記した鈴木明も、対象者が捕虜であれば可能性があることを認めている。
南京攻略戦当時の日本軍には捕虜や農民の殺害はありふれていたことであり、そのことを裏付ける資料は多数存在する。
等の根拠から、実際には両少尉は捕虜や農民の殺害数を競う「殺人ゲーム」をしていたと推察される。
望月五三郎の記述の真偽は定かでないというほかないが、これを直ちに虚偽であるとする客観的資料は存在しない。
志々目彰の小学校の同級生である辛島勝一も、志々目彰と一緒の機会に、野田少尉から、百人という多人数ではないが逃走する捕虜をみせしめ処刑のために斬殺したという話を聞いた旨述べている。辛島が野田少尉を擁護する立場でそのような内容を述べていることに鑑みれば、ことさら虚偽を述べたものとも考え難く、少なくとも野田少尉が「捕虜を斬った」という話をしたことは両名の記憶が一致している。
本多は捕虜を斬ったとする鵜野晋太郎の手記を引用している。これらの話も、真偽のほどは定かではないというほかないが、自身の実体験に基づく話として具体性、迫真性を有するものと言える。
以上の点から、その重要な部分において全くの虚偽であると認めることはできないというべきである。以上と異なる前提に立つ原告らの主張は、いずれも採用することはできない。
被告(毎日新聞)の主張 - 新聞記事は1937年のものであり、民法724条の除斥期間(3年)は経過しており、訂正・謝罪の義務はない。
原告の主張 - 新聞記事は60年以上前の物であるが、その記事は虚報であり、その虚報を正さずに放置し続ける限り、時効は延長する。
裁判所の判断 - 前述の通り新聞記事が「虚偽であることが明らかになったとまで認めることはできない」。よって時効は考慮するまでもない「したがって,その余の点について検討するまでもなく、原告らの上記主張に理由はなく、被告毎日に対する請求は認められないというべきである。」。また仮に原告らの請求権が存在していたとしても除斥期間を経過しており時効は成立している。
上記等の理由により、2005年8月23日、東京地裁において原告請求全面棄却の判決が出された。
原告は控訴、2006年2月22日、東京高裁は一回審理で結審した。なお、控訴人が提出した第2準備書面の一部の陳述について、裁判長は内容不適切(裁判官侮辱)につき陳述を認めないとした。結審の後、控訴人側弁護士は裁判官の忌避を申し立てたが3月1日却下された(結審後の申立てや訴訟指揮を理由とした裁判官忌避は通常認められない)。5月24日、控訴棄却判決。
原告側は上告したが12月22日、最高裁においても上告棄却判決。原告側の敗訴が確定した。
証人の制限。原告側の証人として出廷した佐藤振寿は原告側で唯一の証人だった。原告側弁護人を務めた稲田朋美によると、原告側は佐藤以外にも証人を申請し、上申書も提出したが、裁判所から却下されたという。
2004年、集英社の週刊ヤングジャンプ43号に本宮ひろ志の漫画『国が燃える』第88話が掲載された。そこでは、南京事件をとりあげ、二人の兵士が捕虜を並べて速く斬る競争をする描写をしたが、政治結社正氣塾や『集英社問題を考える地方議員の会』の抗議を受けて集英社は、「現在、戦犯として処罰された方々のご遺族の皆様が裁判中です。係争中という時期に、誤解を招きかねない描写を掲載した件につきましては、関係者の皆様には、深くお詫び申し上げます」とし、当該シーンを削除した。
毎日新聞社が1989年(平成元年)に刊行した『昭和史全記録 Chronicle 1926-1989』には、向井少尉が負傷して不在であったことを理由として、この記事の百人斬りは事実無根だったと記載している。
中華人民共和国南京市にある南京大虐殺紀念館では、この東京日日新聞の記事を「虐殺の証拠」として等身大パネルを作成して展示をしている。
台湾(中華民国)台北市にある中華民国軍の歴史資料館である国軍歴史文物館には、魏炳文少将の親族より贈られた、刀身に「南京の役 殺一〇七人」と刻まれた軍刀が展示されている。同館はこの軍刀を、“南京大虐殺の際、同胞の中国人を107人斬った日本軍刀"であるとして、向井・野田両少尉のいずれかが使用したものに間違いないと主張している。2人が斬ったとされる人数(向井105人・野田106人)より多いことについては、百人斬りが日本で報道された後に、さらに1人斬った可能性があるとしている。
日本軍の軍刀は第一次上海事変の戦訓から改良され、下士官兵にも支給されていた日本刀が不足したため、有志や、全国の神社から献納される事例もあった。。
日本刀を実戦で使用すると、損傷が甚だしかった。そこで日本刀匠協会(理事長栗原彦三郎)は、修理慰問団を中国大陸に派遣している敵を切りまくつた日本刀修理に刀匠協會から戰地へ!(東京七日同盟)日支事變發生以來、皇軍は北支に南支に壮烈な肉彈兵白戰を展開して支那兵を壓倒、潰滅的打撃をあたへてゐるが、これがため将兵の日本刀の損傷甚だしくなつたので日本刀匠協會ではこれら損傷刀の修理研磨の奉仕を現地で行ふため同協會理事長栗原彦三郎氏以下七名は、來る十四日ころ修理慰問團として北支に向つて出發するはずである(記事おわり)。
日中戦争では、日本兵が「敵兵○○人を斬った」とする記事が複数掲載された。「ある准尉がシベリア出兵から日中戦争にかけて百人斬りに挑戦していたが、70人を斬ったところで戦死した。」という記事もある。
野田少尉、向井少尉と共に処刑された田中軍吉は「300人斬りの鬼部隊長」の肩書きでアメリカ合衆国に渡り、ロサンゼルスやサンフランシスコで講演会をおこなっている"田中鬼部長"。