炭鉱
炭鉱(たんこう、英語:coal mine)は、石炭または亜炭を掘り出すための鉱山のこと。
なお、しばしば上記意味に対し、炭鉱と同じ読みの炭礦の表記が当てられる。その理由として石炭が金属ではなく、その採掘地を金属鉱山とも呼べないため、漢字の偏が「金偏」ではなく「石偏」となるのが正しいためとも主張される。また、石炭採掘の坑道という意味で通常用いられる炭坑もしばしば炭鉱を指すために使われる。本項目では上記定義が示す用語を「炭鉱」に統一し記述する。
石炭の採掘の歴史は、中国大陸の考古学的形跡から紀元前約3490年以降とされる。当初は鉱脈に沿って採掘する樋押採掘、ベルピット狸掘りと呼ばれる縦穴を掘った後に底の周囲を(鐘の形状に)採掘する手法が取られた。
18世紀の鉄鋼業・産業革命の需要
本格的な炭鉱開発が世界的に始まったのは18世紀に入ってからであった。背景にはその時期に製鉄と燃料の需要が急速に高まったことを上げることができる。
製鉄は、鉄を精錬するための原料に近世に入るまで木炭を利用していた。しかし木炭は大がかりな設備への使用は適さず、期待される需要に木炭で応えるには木材の消費量が過大となり、実際に製鉄を行っている地域の木材の消費は限界に達した。その結果、燃料費が高騰し、需要の急激な増加に追いつかなかった。
1612年になると、イギリスのスタードバントが石炭を原料とした骸炭を使った製鉄法を発明し、後にダッド・ダドリー、エイブラハム・ダービー1世らの改良により鉄の生産能力が高まり、それに伴い炭鉱開発も発展を遂げるようになる。
燃料としての需要は、特にイギリスにおいて後に産業革命の原動力となった蒸気機関の発展と歩調を合わせたものであった。蒸気機関が紡績工場の動力として用いられるようになると、その熱源として石炭が重宝されるようになったのである。
石炭ガスの利用により、多種の化学物質を石炭から抽出等する石炭化学が発展した。
1882年、トーマス・エジソンが世界で最初の石炭火力発電所パール・ストリート・ステーションをニューヨークに建設した。2009年の時点で、世界の電源構成比率における石炭火力発電の割合は約40%となっている。
日本では、江戸時代末期から筑豊、唐津地方で採掘された石炭が個人消費されており、薪の代用とされていた。
日米和親条約締結後、函館などの港の開港により船舶への燃料供給の必要性が高まり、1857年(安政4年)蝦夷地(北海道)白糠町釧路炭田が日本初の洋式坑内掘炭鉱として開発された。さらに財政が逼迫していた諸藩が陣頭指揮をとって、炭鉱を開発していくようになる。当初は軌道に乗らなかったものの、瀬戸内地方の製塩業者向けの販路を見出すと大きく発展を遂げた。その当時の製塩では海水塩を蒸発させる燃料に松やにを利用していたが、その松やにの価格が高騰し、低価格であった石炭が歓迎されたのである。
このように炭鉱の歴史は、石炭の需要拡大と歩調を合わせてきたといえる。以下に述べる採掘方法の発展や都市の発展も同様である。
フランスのノール県やロレーヌ地域圏などから産出していた。第一次世界大戦で大手石炭採掘企業Compagnie des mines d'Anzinの施設が破壊されて減産し、第二次世界大戦前にはイギリスなどから輸入していた。戦後は、更に国内産出も減少し、外貨不足と周辺諸国の混乱によって深刻な石炭不足となった。その他の物資不足も起きていた状況から、フランスでは多くの産業を国有化し、石炭産業も1946年からフランス石炭公社の形で再建を図った。
国有化後も国際競争の荒波に勝てず、閉山、生産縮小を余儀なくされた。閉山した炭鉱は観光地化などの道をたどった。
歴史的にシレジアとルブリンから採掘が行われてきた。2021年、ポーランド政府と石炭採掘組合は2049年までにすべての炭鉱を閉鎖する協定草案に合意した
第二次世界大戦後のヨーロッパの国々はヨーロッパ全体での石炭産業の調整(国際カルテル)を行うための欧州石炭鉄鋼共同体を創設するパリ条約 (1951年)を締結、1952年に実行した。多くの国でカルテルは禁止され政治的な反対もあったが、例外規則によって設立がなされた。この意義は、石炭と鉄鋼は戦争の原因となる資源であり、それを共同管理することで平和にやっていこうという事である。2002年7月23日にパリ条約は失効したが、欧州共同体に引き継がれ、さらに発展拡大された欧州連合に引き継がれる。
埋蔵量は世界で2番目に大きい1,730億トンであり、そのほとんどはクズネツク炭田、Kansk-Achinsk coal basinの物である。
石炭生産量の国際比較を行うことができる統計は多くはないが、石炭産出量が特に多い国は中国、アメリカ、インド、オーストラリア、ロシア、南アフリカ、ドイツ、ポーランド、インドネシア、ウクライナである。
大規模な炭鉱は炭田とも呼ばれ、大規模なものは、中国の大同炭田、萍郷炭田などのほか、アメリカのアパラチア炭田、ロッキー炭田、カザフスタンのカラガンダ炭田、クズネツク炭田、ウクライナのドネツ炭田などであり、他に、インドのダモダル炭田、ポーランドのシロンスク炭田、日本での輸入が多いオーストラリアのモウラ炭田などが有名である。
古くから産炭地として知られたが、小規模であることや設備の老朽化などに伴い規模を縮小しつつあるものには、産業革命と共に発展を歩んだイギリスのランカシャー、ヨークシャー地方、ウェールズ地方。ドイツのルール地方、ザール地方、チェコのボヘミア地方などを上げることができる。これらの中には閉山を余儀なくされたものも多い。その一方で、中小規模ながら高品質の石炭を産出することで稼働を続ける炭田として、ベトナムのホンゲイ炭田のようなものも存在する。
日本では現在、坑道掘りでは太平洋炭礦を引き継いだ釧路コールマインが存続している。露天掘りでは、砂子組が砂子炭坑三笠露天掘坑(三笠市奔別鳥居沢町)の他、三井系、三菱系がそれぞれ数社が採掘し北海道電力へ納入している。
製鉄産業および石炭化学工業、または蒸気機関車の隆盛と共に石炭産業が興隆した。最盛期には800以上の炭鉱があり、石狩炭田、釧路炭田、常磐炭田、三池炭田、筑豊炭田などの大規模な炭田を中心に、留萌炭田、天北炭田、西彼杵炭田、唐津炭田、大嶺炭田、天草炭田、北松炭田、糟屋炭田などが知られていたが、後に安価な輸入品に押され、加えて石油へのエネルギー革命を転機に、多くの中小炭鉱が岐路に立たされ、姿を消していった。
筑豊炭田は大規模であったが、良質炭の涸渇による品質劣化や施設の老朽化などが急速に進んだため1975年(昭和50年)までに500近くに上った炭鉱は全て姿を消した。
石狩炭田はスクラップアンドビルドを打ち出し、最新鋭技術の集積、高収益体制を行うなど効率化を図ったが、鉄鋼不況による骸炭の販売不振や一向に減らなかった炭鉱事故(後述)がとどめを刺し、1995年(平成7年)に北炭空知(歌志内市)が閉山したのを最後に全てが閉鎖された。
三池炭田は品質の優れた瀝青炭が中心であり、最新鋭の技術を投じたため上述2炭田より長く稼動したものの、依然として輸入品より高額であり、国が火力発電所の燃料としての買い上げを打ち切ると、1997年(平成9年)に閉山に追い込まれた。また、九州で唯一残った池島炭鉱も2001年(平成13年)に幕を下ろした。
露天掘りの炭田はいずれも最盛期の坑内掘りに比べて小規模な産炭場が多かったが、2010年代前後は原油高騰に加え、2011年に発生した福島第一原子力発電所事故の影響を受けて、石炭見直しの流れができた、しかし現状の大きな変化にはならず日本政府も脱石炭に舵を切り非効率な石炭火力発電を減らす方向に動いている。
多数の人員を必要とした坑内掘りと異なり、露天掘りは日本の建設機械技術の高度化の恩恵で簡単かつ安全に機械化ができ、露出していない石炭層の上部を開削して採掘が可能になった。また、炭じんやメタンによる大規模爆発の可能性も低くまた発生した際にも対処の困難性が段違いに低いため、人件費の高額な日本でも輸入炭に対する価格の不利が少ない。
中国の炭鉱は、国営重点炭鉱、国営地方炭鉱、郷鎮炭鉱の3つに分類される。
国営重点炭鉱は従来中央政府の管轄下にあったもので、1998年の中央政府の石炭部(省)の石炭産業局への格下げに伴って省政府の管轄に移されたものをいう。
国営地方炭鉱は国営重点炭鉱以外の国有炭鉱のうち省や県が管轄しているものをいう。
郷鎮炭鉱は地方政府のうち町や村などが管轄する炭鉱及び個人企業が経営している炭鉱をいう。中国政府は1983年から郷鎮炭鉱の発展を奨励する政策をとっていた。郷鎮炭鉱の規模は労働者が数千人の規模のものから数人規模のものまであるが個人企業が経営している炭鉱は通常10人以下の労働者で経営されている。
地表近くに鉱床が存在する炭田では露天掘りが行われるが、それに適さない場合は地表から炭層まで坑道を掘り下げ、炭層に切羽という作業現場を作り採炭を行う「坑内掘り」が行われる。
露天掘りを参照。
炭鉱は石炭の採掘地に作られるものであるが、石炭の分布、すなわち炭層は幾重にも重なっている。したがって採炭条件もそれにしたがい、採炭地である切羽の場所も深層化していく。そのため、人員、採掘機具、あるいは排水や通風のための道を開ける必要もあり、最低二本以上の主要坑道を掘っていく。この坑道には人員を載せる人車、採掘した石炭を乗せる炭車を走行させる。
掘り方によって立坑、斜坑、水平坑などと呼ばれるが、日本では斜坑が多く、継ぎ接ぎされて段重ねになっていた。1961年(昭和36年)での日本の炭鉱における平均切羽深度は地下250mである。ところが、日本より早く採炭が進んだイギリス、ドイツでは750mにも達していた。これは前述の長壁式採掘法の発展と関係しており、労働の集約、産炭の効率化を図った結果であり、ルール炭田では特に優れた合理化システムが確立していた。しかし、日本では後に斜坑での限界を感じ、立坑にシフトしている。これは日本の炭鉱が地層の年代が相対的に若く、そのため地形が褶曲(しゅうきょく)し、採掘が困難であるほか、ガスや水が多く含まれているため、それによる品質の劣化、あるいは大規模な事故を幾度となく体験してきたためである。
露頭採炭から沿層の地下採炭に移るにつれて、湧水と可燃性ガスが問題となった。これらは初期の技術力では、炭坑の寿命を決定する最大の要因になっていた。したがって排水の機械化と換気体系の成立は、深層採炭の前提条件であった。
14世紀中葉から炭層が水準上にある丘陵地帯の炭坑では、山腹に搬出路を兼ねた排水通洞を掘り自然排水する横坑採炭、搬出は竪坑で専用の排水通洞を掘った横洞式浅層採炭が採用され、1600年代には一般的なものとなった。しかし、この方法では平野や横穴が掘れない地層構造などの難点があり、17世紀初頭に排水通洞の普及と共に排水具が一般的なものとして導入された。
人や馬を動力とする釣瓶式排水機(windlass)や手動ポンプが導入され、これらはそれまでの横坑式の炭坑構造に対して、竪坑構造を中心に斜坑採炭を行うイギリス式の採掘法を決定づける原型となった。しかし、それらの導入でも揚水能力は最大地下15m程度で、一般的に行われた途中に溜池を作り段階的に揚水しても炭鉱の深さが72mを超えるものはほとんどなかった。当時は限界に達すれば、すぐ次の場所で採掘する為、炭鉱の寿命も大抵1年程度であった。
17世紀後半になると地表近くの鉱脈も少なくなり、それを知っていた炭鉱町近郊で育ったトーマス・セイヴァリは1698年に蒸気機関を使った吸いあげポンプ「The Miner's Friend」を発明し炭鉱に導入した。しかし、揚水能力のロスが大きく、信頼性・運用性に問題があった。それらは1705年にダートマスの鍛冶職人トーマス・ニューコメンが発明した大気圧機関によって改善された。これらの発明は数々の炭鉱に導入されたが、特許料の関係で一般的な普及には特許の切れる1733年まで待たなければならなかった。
火籠
湧水の問題を解決すると、炭鉱の規模は縦横方向に複雑になるに至った。結果17世紀後半では、炭鉱内に溜まった可燃性ガスは外に排出されず炭鉱火災は頻発し、また酸素の供給が無ければ窒息などの作業環境の悪化を招いた。その対策として、17世紀までの外と中の気温差を利用した自然対流から、排気口の下部で火を焚いたり、各所に火籠をつるし空気の対流の促進をはかった。しかし、これらの対策は可燃性ガスと空気との混合を促進したことから空気を燃えやすいものに変え火災の原因ともなった。
閉鎖とファイアマン
炭鉱内に溜まったガスに対して、とくに濃い場所は密閉し閉鎖するか、1677年に実施されたファイアマンという特殊な炭鉱夫によって、人為的にガスを燃焼させる対策が19世紀前半になるまで小規模の炭鉱で取られた。
換気体系の整備
上記の方法は大規模な炭鉱では難しく、換気システムの体系化が迫られた。18世紀初めに木製の遮断壁(一時的な布製の物はカーテンと呼ばれた)を坑道に設ける Face Airingの制度が考案され、1760年にスペンディングが考案した木製やレンガ製の遮断壁で入気坑と排気坑を分離し、各所に連絡用のトラップドアを設置するcoursing the air制度に発展した。それだけでは不十分で1810年には、ジョン・バドルが更に発展させ、炭鉱内の通気エリアを区分して制御するAir Splittingシステムを構築した。
二本の竪坑
1862年にハートレー炭鉱事故が発生した。この事故はビームエンジンのビーム(天秤の竿)の片側が落下して、落下中に接触したブラティスと呼ばれる通気用の木製パイプのほとんどが破損した。結果、炭鉱下部に居た炭鉱夫全員が一酸化炭素中毒で窒息死した。一本だけの竪坑では換気に問題があると考えられたため、1862年8月7日議員立法が可決され、すべての新鉱山には排気用と通気用の二本の竪坑が義務付けられ、既存の鉱山も1864年末までに同様に義務付ける鉱山条例が制定された。
換気扇の設置
1849年には、換気扇が導入されていた。
主要炭鉱では19世紀半ばから機械化が進んでいった。それまでは児童や女性や成人男性や馬がワゴンを運んでいた。
炭鉱は1900年代初めに電灯が開発されるまで、蝋燭などによる照明に頼っていた。それは石炭の微粉末コールダストや爆発ガスなどの爆発火災を実際に引き起こすため、代用品や安全灯が開発された。
代用品、回避策
安全な代用品として、生物発光を起こす「乾いた魚の皮」、蛍の入ったボトルが利用された。
また、少しの火花なら発火しないと考え、回転する金属のディスクと歯車を接触させる装置を使用した。幸運にも1人死亡ですんだ。
ろうそくを床から持ち上げるとき、炎の先端が伸び青い光を放ったら可燃性ガスがあると判断する。
歴史
1815年 安全灯デービー灯発明(しかし、この安全灯にも問題があり火災が起きている)
1859年 William Clarkが、初めて電灯の特許取得
1881年 ジョゼフ・スワンが白熱電灯発明
1900年 炭鉱に電灯設置
1930年 バッテリーランプ付ヘルメット
日本では明治年間になると殖産興業の名の下、鉱山開発が盛んに行われた。しかし、当時の鉱山は利益優先で、労働環境は二の次であったため安全対策は劣悪な場合が多く、特にガス爆発や粉塵爆発が発生しやすい炭鉱においては、しばしば大規模な事故が発生した。小規模な死傷事故は、記録に残っていない事故まで含めると膨大な数となると考えられる。第二次世界大戦後、安全対策が充実すると事故の発生件数は劇的に減少したが、高コスト、石油エネルギーへの転換、輸入炭の増大などから閉山が相次ぐことになった。また、事故も完全になくなったわけではなく、そのため事故に対する労働者や遺族への補償も経営者の大きな痛手となり、日本の炭鉱衰退に拍車を掛けた。
1899年6月15日 - 豊国炭鉱(福岡県)にて爆発事故。死者・行方不明者210人。
1907年7月20日 - 豊国炭鉱(福岡県)にて爆発事故。死者・行方不明者365人。明治期最悪の事故。
1909年11月24日 - 大之浦桐野炭鉱(福岡県)にて爆発事故。死者・行方不明者243人。
1912年  - 北炭夕張炭鉱(北海道)にて4月29日と12月23日に爆発事故。それぞれ死者・行方不明者269人、216人。1913年1月13日、会社は鉱夫53名の生死不明のまま坑口を密閉した。
1913年2月6日 - 二瀬炭鉱(福岡県)にて爆発事故。死者・行方不明者101人。
11月28日 - 新夕張炭鉱(北海道)にて爆発事故。死者・行方不明者423人。
12月15日 - 方城炭鉱(福岡県)にて爆発事故。死者・行方不明者687人。日本の近代史上最悪の炭鉱事故とされる。
1916年 - 東見初炭鉱(山口県)にて海水流入事故(鉱区が海域にあったため)。死者・行方不明者235人。
1917年12月21日 - 大之浦桐野炭鉱(福岡県)にて爆発事故。死者・行方不明者361人。
1918年2月5日 - 大之浦桐野炭鉱(福岡県)にて爆発事故。死者・行方不明者71人。
1920年6月14日 - 北炭夕張炭鉱北上坑(北海道)にて爆発事故。死者・行方不明者209人。
1927年 - 内郷炭鉱(福島県)にて坑内火災。死者・行方不明者136人。
1929年(昭和4年)6月25日 - 松島炭鉱(長崎県)第三坑が海水流入により水没。42人死亡。
1934年(昭和9年)11月25日 - 松島炭鉱(長崎県)第四坑が海水流入により水没。54人死亡。
3月26日 - 端島炭鉱(長崎県)でガス爆発事故。爆発が続いたため救出活動を断念して注水による消火活動が行われた。死者17人。
5月6日 - 赤平茂尻炭鉱(北海道)でガス爆発事故。死者・行方不明者94人。
5月30日 - 入山炭鉱(福島県湯本町)でガス爆発事故。死者48人。
7月13日 - 三井田川鉱業所第三坑(福岡県伊田町)で爆発事故。救援隊も二次災害に遭い死者66人。
1936年1月25日 - 麻生吉隈炭鉱(福岡県)でガス爆発事故が発生。死者29人。
1938年10月6日 - 北炭夕張炭鉱天竜坑(北海道)にて爆発事故。死者・行方不明者161人。
1941年3月18日 - 三菱美唄炭鉱(北海道)にて爆発事故死者・行方不明者177人。
1943年 - 長生炭鉱(山口県)にて海水流入事故。死者・行方不明者183人。
1944年 - 美唄炭鉱(北海道)にて爆発事故。死者・行方不明者109人。
1958年9月25日 - 福岡県山田市にある池本鉱業大昇炭鉱にてガス爆発が発生。死者14人。
2月1日 - 北炭夕張炭鉱(北海道夕張市)でガス爆発が発生。死者42人。
9月20日 - 中元寺川の増水によって豊州炭鉱(福岡県)で落盤、死者・行方不明者67人。
1961年 - 上清炭鉱(福岡県)にて坑内火災、死者71人。大辻炭鉱(福岡県)にて坑内火災、救助に入った炭鉱長も巻き込まれ、死者26人。
1963年11月9日 - 三井三池炭鉱(福岡県)にて爆発事故。死者458人を出し、第二次世界大戦後の事故では最多の死者数を出す。
2月22日 - 北海道炭砿汽船夕張鉱業所(北海道)第一砿内にて爆発事故。死者62人。
6月1日 - 三井山野炭鉱(福岡県)にて爆発事故。死者・行方不明者237人。
1966年11月1日 - 住友奔別炭鉱(北海道)にて午前2時45分ころガスによる事故が発生。作業中の職員3名、鉱員13名が死亡。鉱員4名が重軽傷を負う。
1970年 - 三井芦別炭鉱(北海道)にてガス爆発事故。死者5人・重軽傷者7人。
1972年 - 石狩炭鉱石狩鉱業所(北海道)にて11月2日午後5時48分頃にガス爆発事故。死者31人。
1977年 - 三井芦別炭鉱(北海道)にてガス爆発事故。死者25人・重傷者8人。
1981年 - 北炭夕張新炭鉱(北海道)にてガス突出・爆発事故。坑内に59名の安否不明者が取り残されたまま注水作業を開始し、最終的な死者は93人。
1984年 - 三井三池炭鉱有明抗(福岡県)にて坑内火災。死者83人。
1985年 - 三菱南大夕張炭鉱(北海道)にて爆発事故。死者62人。
中華人民共和国では、1990年代以降、経済の発展と共にエネルギー需要が逼迫し、小規模な炭鉱開発が無数に行われるようになった。政府は法令を整え安全対策などの充実を図るものの、貧弱な施設で操業する中・小企業および無届け業者が非常に多く大事故の発生が絶えない(無届け業者は事故が発生すると、救助を行う前に逃げ出すという)。
2005年には3,341件の事故により5,000人以上の労働者が亡くなったという。事故に関連して処罰された責任者は200名を超える。このため、中国政府は2006年には年間生産量が3万トンを下回る比較的小規模の炭鉱を2007年までに強制的に閉鎖する施策を発表したほか、2008年には、2010年までに小型炭鉱の数を1万ヵ所以内に整理削減する目標を発表している。政府の労働安全当局により、2015年の鉱山(炭鉱以外を含むものかは不明)の年間死者数は598人という数字が伝えられている。
国外向けのニュースで配信された主な事故。
2月 遼寧省の孫家湾炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者200名以上
8月 広東省梅州市の大興炭鉱にて浸水事故。死者・行方不明者123名
10月 河南省鶴壁市の炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者34名
10月 四川省広安市の炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者28名
12月 河北省唐山市の炭鉱にて爆発事故。死者・行方不明者75名
12月 河南省新安県の炭鉱にて浸水事故。死者・行方不明者42名
1983年3月7日 北部ゾングルダク県でガス爆発事故。死者103人。(Türkiye'deki madencilik kazaları)
1992年3月3日 北部ゾングルダク県でガス爆発事故。死者263人。(1992 Kozlu kömür madeni faciası)
2014年5月13日 西部マニサ県ソマでソマ炭鉱爆発事故。死者284人。トルコ史上最悪の炭鉱事故。
2022年10月14日 アマスラ炭鉱爆発事故
トルコ一般鉱山労働組合(The general Mine Workers Union in Turkey)によると、トルコ国営石炭公社(Turkish Coal Corporation ; TTK)の経営する炭鉱において、2000年から2009年の間に、25655件の事故が発生し、63人が死亡、26324人が負傷している。
エネルギーの安全保障政策の観点から、アパラチア炭田産をはじめとして国内産の石炭の利用が行われており、露天掘りのほか、坑道による炭鉱も現存する。
1962年 ペンシルベニア州セントラリアの坑内火災。2000年代末になっても、なお延焼中。
1972年 ウェストバージニア州バッファロークリークの氾濫 (Buffalo Creek Flood)。125人死亡。
1866年 オーク炭坑爆発事故:死者383人
1913年 センゲニード炭鉱爆発事故:死者439人
1966年アベルヴァンの惨事:積み上げられていたボタ山が大雨の影響などで崩壊し、麓の小学校を直撃。死者144人
2007年 ザシャチコ炭鉱爆発事故:死者101人
2015年 ザシャチコ炭鉱爆発事故:死者23人
1972年6月6日 : ブルワヨの北320kmにあったウォンキー鉱で爆発事故。468人が生き埋め。
石炭は元々労働者の手作業で採掘していたものであり、多くの労働力を必要とした。男性の場合は「炭鉱夫」と呼ばれる。
北海道では囚人鉱夫も使役された。
第二次世界大戦後には、いわゆる傾斜生産方式を背景に各地の炭鉱に労働者が集まった。
19世紀初頭、子供や女性はhurrier、またはcoal drawer、coal thrusterと呼ばれる運び屋として雇われた。女性は一人で運ぶのは難しかった事から子供が手伝い、それらの作業はしばしば12時間のシフトで積み下ろしを行った。
3歳から4歳の児童が雇用され、男女の区別なく仕事に従事した。運び屋はthrustersと呼ばれ、頭や体全体で押すことから毛髪が失われることもあった。力の無い子供はcoal trappersとして雇われた。彼らの仕事は、ワゴン通過時の換気用のトラップドアの操作などである。鉱山が大きくなると人力では難しくなり、10歳から14歳の子供はcoal driversと呼ばれるワゴンを引く馬を誘導する作業があてがわれた。
1842年になると、10歳以下の鉱山での雇用は「Mines and Collieries Act 1842」によって禁止された。1870年には、5歳から13歳までのすべての子供が学校に通うことが義務づけられ、多くの炭鉱で従事した子供は辞めてしまったが、1920年代では学校を去った者の一般的な職であった。
ベンジャミン・スミス・ライマン:明治期の日本政府に雇われた炭鉱開発技術者
石炭廃物 - 採掘や選鉱などで出た廃棄物、土壌を汚染する。燃やした後のフライアッシュではない。
資源の呪い - 資源に頼り産業が発展せず、掘り出された土で土壌が汚染され、資源確保で内戦や政治の腐敗を招くことから、工業力や経済が発展しないことを指す経済用語
石炭は重量物であり陸運輸送だと費用が多く掛かる。そのためコストを削減するために石炭産地、炭鉱の近辺に原料炭の加工工場が設けられた(原料立地型)。そして、その炭田、あるいは工場で労働する人材を確保するために各企業は炭鉱住宅などを設け、そこに一つの集落を形成していくようになり、大がかりなものになるとそこに病院、学校、公園などを設けた一つの都市を形成するようになる。
都市が大きくなり、インフラの整備と並行して、労働者を相手にした飲食産業、映画館、風俗産業などの娯楽産業も発展し、賑わいを見せるようになった。北海道の石狩炭田に点在する美唄、夕張、三笠、赤平、芦別、歌志内などはその典型であり、市域に大小無数の集落が点在し、雇用企業と共に成り立っていた。
空知や筑豊地方では石炭を輸送するための貨物列車を走らせる炭鉱鉄道が開通され、それは同時に住民の交通の足となって大消費地と直結していた。尚、日本以外では中国の撫順(既に閉山)や大同、米アパラチア山脈の滝線都市、ドイツのルール工業地帯、ロシアのクズネツク地方(ノヴォクズネツクなどケメロヴォ州南東のトミ川流域)、カザフスタンのカラガンダ地方、ウクライナのドネツ地方などが代表である。
だが、日本では太平洋戦争後になって輸入石炭の増加に伴い、相対的に高コスト体質であった国内の石炭産業は衰退を始め、加えて1960年代頃から石油へのエネルギー転換が進むと燃料及び加工品としての石炭需要は大きく減少した。一方で、戦後復興と高度経済成長によって製鉄所での石炭需要は高まり、石炭は主としてコークスへの加工に用いられるようになった。しかし、日本の場合は前述のように輸送コストと輸入依存の加減で、製鉄所は港湾に設けられるのが普通であった(港湾立地型)。そのため、原料立地の優位性を失った日本の炭鉱都市は軒並み大打撃を受け、経営企業は規模縮小を余儀なくされ、それに伴い炭鉱の廃業、閉山などにより労働人口が減少の一途を辿ることになり、都市や集落が崩壊していった。
山間部に炭鉱集落を持ち、炭鉱及び炭鉱鉄道に依存していた都市や集落はその廃止によって壊滅的な打撃を受け、都市が機能しなくなりゴーストタウンとなった例も少なくない。市域のほとんどが中山間部であり、炭鉱集落であった夕張市に至っては人口は最盛期の1割にまで減少しており、他に三笠市、芦別市、赤平市、歌志内市、山田市(現嘉麻市)の人口減が著しい。集落崩壊により無人になったものとしては長崎県の海上に浮かぶ端島(軍艦島)、釧路炭田の雄別地区、留萌炭田の浅野地区、西表島の西表炭鉱などがあり、一方で残存した集落も住民の高齢化、炭住の老朽化、インフラ不足などの問題が発生している。
また、このような地区では代替的な産業も発展しにくい。特に筑豊地方では、土壌が埋め戻したボタなどによって汚染されているため土壌改良もままならず、農業に発展を見出すことも困難になっている。
夕張メロンなどは産業転換に成功した数少ない例であるが、炭鉱ほど大規模な労働力・税収の確保に至るものではなく、バブル期の観光依存によりレジャー施設や箱物施設を多く建設した結果、その維持費が財政を圧迫し、夕張市は財政再建団体に転落した。