IPhone
4月28日 - iPhone 4 ホワイトモデルがアメリカや日本などで発売開始。
7月 サンフランシスコで従業員が次期iPhoneの試作機と思われるものを紛失と報道。
10月5日 - iPhone 4Sを発表。このモデルから、日本ではソフトバンクモバイルに加えてKDDIからも発売すると正式に発表され、日本のソフトバンクモバイルにおけるiPhone独占販売が崩れる。
10月14日 - iPhone 4S、日本・アメリカ・イギリス・ドイツ・フランス・カナダ・オーストラリアにおいて販売を開始。
9月12日 - iPhone 5を発表。
9月21日 - iPhone 5、日米などで販売開始。
9月11日 - iPhone 5sおよび5cを発表。このモデルから、日本ではNTTドコモからも発売すると正式に発表され、日本の携帯電話大手3社すべてがiPhoneを取り扱うこととなる。
9月10日 - iPhone 6および6 Plusを発表。iPhoneでは初となる画面サイズが異なる2機種の発表となった。
9月9日 - iPhone 6sおよび6s Plusを発表。
3月22日 - iPhone SE(第1世代)を発表。3月31日、日米などで販売開始。
9月7日 - iPhone 7/7 Plusを発表。9月16日、日米などで販売開始。
9月13日 - iPhone 8/8 Plus,Xを発表。8/8 Plusは9月22日に、Xは11月3日に、それぞれ日本やアメリカなどで販売開始。
9月12日 - iPhone XS/XS Max,XRを発表。XS/XS Maxは9月21日に、XRは10月26日に、それぞれ日本やアメリカなどで販売開始。
9月10日 - iPhone 11/11 Pro/11 Pro Maxを9月20日に日本やアメリカなどで販売開始と発表。
3月26日 - 第5世代移動通信システム対応の次期iPhone発売を、例年の9月ではなく、数か月延期する検討を始めたことが報じられた。
4月15日 - iPhone SE(第2世代)が発表された。
10月14日 ｰ iPhone 12/12 mini/12 Pro/12 Pro Maxを発表。12/12 Proは10月23日に、12 mini/12 Pro Maxは11月13日に販売開始。
4月30日 - 楽天モバイルがこの日よりiPhone 12シリーズ及びSE(第2世代)の販売を開始。これに先立つ形で27日にはiPhoneへの正式対応が行われた
9月14日 - iPhone 13/13 mini/13 Pro/13 Pro Maxを発表。
9月7日 - iPhone 14/14 Plus/14 Pro/14 Pro Maxを発表。
iPhoneの製造は、台湾の鴻海精密工業 (Foxconn) と和碩聯合科技股份有限公司 (Pegatron) , Wistronが、ブラジルのサンパウロや中華人民共和国の広東省深圳市、インドのタミル・ナードゥ州などの工場で委託生産を行っている。この工場については、従業員の過労自殺や長時間労働や違法な未成年労働者の使役などが問題として指摘されたことがあるが、Appleは労働状況を改善し続けサプライヤー責任を果たしていることを説明している。iPhoneが中華人民共和国で発売された際には、欧米メディアを中心に「iPhone里帰り」といった報道がなされた。なお、iPadの製造拠点はiPhoneと同じであったが、一部を四川省成都市の工場に移管している。
アメリカ合衆国の試算調査会社iSuppliによると、iPhoneの部品等コストから算出した利益率(莫大な開発コストや流通コストを除いたもの)は、最大53.1パーセントである。
2009年に、東京都渋谷区に本部をおく青山学院大学とソフトバンクモバイル、ソフトバンクテレコムは、iPhone 3Gを活用したモバイル・ネット社会の教育および研究を進める基本協定を締結。それにともない青山学院大学社会情報学部の学生にiPhone 3Gが配布された。
iPhoneは購入後、アクティベーションしなければ緊急通報電話としてしか機能しない。
アクティベーションにはSIMカードが必要で、SIMロック版の場合は特定のSIMカードのみ、SIMフリー版であっても何らかのSIMカードが必要であったが、SIMカードがない状態でもiTunesに接続することでアクティベーションができるようになった。
2007年7月、ヨン・レック・ヨハンセンがAT&Tへの登録なしに起動させるツール「Phone Activation Server」を公開。
電話としては機能しないものの、その他は機能したとしている。
iPhoneの盗難や不正利用を防ぐために本来のユーザー以外のアクティベーション行為を文字通りロックし阻止するもので、本来のユーザーのApple IDとパスワードの入力を求め、ほかのApple IDではアクティベーションができないようにする機能である。
キャリアを通じて販売されるiPhoneは、キャリアの方針によりSIMロックがかかっている場合とかかっていない場合がある。SIMロックがかかっているiPhoneは特定のキャリアが発行するSIMカードのみ利用できる。SIMロックを解除すれば、GSM・UMTS (W-CDMA)、LTE・第4世代移動通信システムを採用している携帯電話事業者で使用できる。
いずれの方法も、Appleおよび移動体通信事業者が認めていない、保証範囲外かつ不正かつリスキーな行為であり、何があっても自己責任で行う必要がある。
「iPhoneSimFree」というグループが、iPhoneのSIMロックを簡単に解除できるソフトウェアを開発した。
こうした不正改造を防ぐために、Appleもソフトウェアアップデートで対策していたが、いたちごっこになっていた。
Appleが2007年9月27日に公開したiPhone OS 1.1.1において、非正規の手順でロック解除された一部のiPhoneは使用できないようになった。
このようなユーザーによる不正なSIMロック解除に対し、アメリカ著作権局は「ユーザーが合法的に入手したアプリケーションなどを実行するためにJailbreakする行為」や「携帯電話を他の携帯キャリアに接続させるためのJailbreak」などは、合法との判断を下している。
2017年時点では、ソフトウェアでのロック解除はかなり難しくなっており、ツールも配布されていない。
2007年8月25日、アメリカ在住の17歳の少年が夏休み中に計500時間を費やし、iPhoneのSIMロックを解除したと発表した。これは、iPhoneを分解して半田付けなどをして改造してロック解除する方法であり、リスキーであり時間と手間がかかる。初代iPhoneでは行われていたが2017年時点ではほとんど行われていない。
複数の業者により、SIMロック解除アダプタが販売されている。
これは、SIMカードとSIMスロットの間にアダプタを挿し込み、複数のSIMカードを利用できるようにするものであり、iPhoneそのもののロック解除ではないが、挿入している間は一時的にロック解除と同等の状態となる。
廃棄されたSIMロック解除済みiPhoneのIMEIと、ロック解除したいiPhoneのIMEIを入れ替えるもので、複数の業者により行われている。依頼料金はいずれも高額であり、詐欺業者も目立つ。
IMEIの管理はAppleが行うが、iPhoneの廃棄のためにごく一部の業者にも管理を許可しており、この業者が流した情報により、ロック解除を行っているものと思われる。
AT&T・ベライゾン・スプリント・T-Mobile USなどアメリカの各キャリアが、これまでに発売したすべてのSIMロック版iPhoneのロック解除を、ユーザーの求めに応じて行っている。また、キャリアを通じて販売されているiPhoneは現在はすべてSIMフリーである。
フランスでは、ユーザーに販売後3か月を経過したiPhoneのSIMロック解除に応じ、SIMロックフリーのiPhoneも同時に販売している。これは、フランス国内法でキャリアによる囲い込みを禁じているためであり、ユーザからの求めがあった場合、キャリアは端末をロック解除する手段を提供しなければならず、SIMロック端末と同時にロックなしの端末も販売しなければならないためである。
日本においても、NTTドコモ・ソフトバンク・au (KDDI) 各社はSIMロック解除義務化により、2015年5月1日以降に発売されたiPhone 6s/6s Plus以降、顧客の申請によりSIMロック解除に応じている。楽天モバイルを通じて販売されているiPhoneはSIMフリーである。
2021年9月、iPhone 13, 13 mini, 13 Pro, 13 Pro MaxはすべてのキャリアでSIMロックフリーで発売されている。
2019年時点で、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、日本を含め多くの国で、SIMフリー版iPhoneがAppleから発売されている。
2007年9月10日には、前日の時点で累計出荷台数100万台となったことが発表された。2008年5月末現在、欧米など6か国での累計出荷台数は600万台に達した。Appleは2008年末までに累計出荷台数1,000万台を目指していた。
米市場調査会社IDCによると、2008年第1四半期の米国スマートフォン市場におけるAppleのシェアは19.2%。ちなみにカナダのリサーチ・イン・モーション (RIM) が販売する「BlackBerry」(ブラックベリー)のシェア44.5%には及ばないが、パームのシェア13.4%を上回る。
2008年10月22日、Appleは2008年度第4四半期にiPhoneを689万2,000台とRIMよりも多くの台数を販売したと発表。目標より3か月以上早く累計で1000万台を超えたことが判明した。
2008年7 - 9月の米国内での販売台数でも、それまで3年間首位を維持してきたモトローラのMotorola RAZRを初めて抜き、首位に躍り出た。
日本においては、iPhoneの新規発売に際しては、折からの話題性の高さもあったにせよ、Appleが予約販売を認めなかったために、全国各地で購入希望者の行列が作られ、携帯電話の新機種発売としては異例の盛り上がりを見せた。ソフトバンクモバイルの販売ランキングでは、iPhone 3G (16 GB) が2008年9月14日時点までは10週連続首位であった。
2009年6月19日から米国などで販売が開始されたiPhone 3GSは、発売から3日で100万台以上出荷された。
なお、日本単独での出荷台数は公開されていないが、市場調査会社MM総研は、2009年度の国内出荷台数はシェア4.9%で約169万台、累計出荷台数は約230万台としている。
2011年以降はソフトバンクだけでなく、au、ドコモ、さらにはSIMフリー・MVNO・サブブランド、楽天モバイル向けと販路が拡大し、iPhoneを主力機種として販売に力を入れた大手キャリアでは、各社で新規契約・番号ポータビリティ時のキャッシュバックや旧機種下取りなど、さまざまな販売奨励策が取られた。また、iPhone発売以前からデコレーション携帯電話が人気のあった日本では、iPhoneの人気に合わせ、サードパーティーによるケースなどのiPhone専用グッズも拡充された。こうしたことで、iPhoneは、日本のスマートフォン市場で圧倒的な人気を誇っており、Appleは携帯電話メーカー別出荷台数シェアで2012年に1位に躍り出てから、2021年まで10年連続で1位を記録している。
一方、Appleなど外資系メーカーに先を越された日本メーカーは、2010年ごろから、おサイフケータイやワンセグ対応、防水・防塵、テンキーなど、当時のiPhoneにはない機能を搭載させながら、Androidスマートフォンへと進出したものの、Androidの開発ノウハウが未熟だった2012年ごろまでの黎明期の機種は致命的な不具合が多かった。そして、ソフトバンクだけでなく、auやドコモがiPhoneを販売するようになるにつれ、Android離れが進み、動作が安定していて、セキュリティ対策やOSのアップデートが手厚い、iPhoneに人気が集まった。こうして、日本メーカー離れが進んだ結果、フィーチャーフォンの時代にはシェアの高かった日本メーカーのシェアは大きく低下し、多くのメーカーが携帯電話事業から撤退した。そして、Appleは日本の携帯電話業界のメーカー勢力図を大きく塗り替えていった。
2021年9月現在、日本におけるAppleの公式な通信事業者(キャリア)はソフトバンクモバイル(現:ソフトバンクKK、2008年7月11日発売開始のiPhone 3Gより)、KDDI(au、2011年10月14日発売開始のiPhone 4Sより)、NTTドコモ(2013年9月20日発売開始のiPhone 5s/5cより)、楽天モバイル(2020年に発売されたiPhone 12シリーズ/SE (第2世代)より、ただし取り扱い開始は2021年4月23日)である。キャリアの販売サイトを通じて購入する場合、4キャリアともに端末と回線をセットで提供しており、楽天モバイルを除く3キャリアのiPhone本体にはSIMロックがかけられている。しかし、AppleがSIMロックフリーの端末を香港で販売していることを利用して、2010年8月より日本通信がSIMロックフリー端末専用の回線(電波)のみの提供を開始した。海外で販売されているSIMロックフリーのiPhone 4/3GS用にtalking b-microSIM Platinum Service/talking SIM Platinum Serviceという通信(携帯電話)事業サービスのみを提供する(端末自体は自分で手に入れなくてはならない)。ほかのMVNO各社も独自にiPhoneでの動作検証を行っているところもある。
日本通信のサービスに対して、Appleから公式なアナウンスは一切出ていない。日本通信が、海外でのみ販売されているSIMロックフリー版iPhone 4の端末を利用した、国内で単独で行っているサービスである。そのため、2010年8月ごろ以前は故障など購入後のサポートに関して、ソフトバンクモバイルはもちろんのこと国内でのAppleのサービスも受けることができなかった。現在ではAppleのサービスを受けることが可能。
2013年11月22日、日本でもSIMフリーのiPhoneの販売がApple Storeにおいて開始された。
2021年4月22日、楽天モバイルよりiPhoneを取り扱うことが発表される。楽天モバイルで販売されるiPhoneに関しては、SIMフリーである。正式にiOSへの正式サポートとなる。
価格、サービス概要に関しては2008年7月4日、同社のサイトで公開された。
日本国内での発売日は2008年7月11日で、ソフトバンクショップと一部の家電量販店で一斉に販売開始された。なお、日本のApple Storeでは当初デモ機の展示、ワークショップ、購入後のサポートおよび各種アクセサリーの販売のみに留まっていたが、2008年12月16日から本体の販売が開始された。
iPhoneの仕様・インターフェイス・操作性は、日本で販売されている一般的な携帯電話とは異なるため、販売店ではiPhoneを販売する前に「iPhone ご契約に際してご注意項目」を説明し、内容を確認した旨の署名を求めている。
ただし、説明用書面に記されている「いかなる状況においてもキャンセルできない」や「キャンセルは受付しませんのでご注意ください」との文言は、消費者契約法などに照らして無効であると特定非営利活動法人消費者機構日本は指摘している。また、同機構は、他機種の第3世代携帯電話では通話・通信が正常に可能であるのにiPhone 3Gでは通話・通信に不具合が生じる場合がある点についてiPhone 3G自体に由来する瑕疵であるとし、その瑕疵の存在を契約前に確認していなければ、民法上、契約を解約できるようにするべきだと指摘している。
2009年6月に実施のiPhone OS 3.0アップデートによって、iPhone 3Gおよび出荷時からこのOSを搭載したiPhone 3GSはMMS(S!メール)に対応し、@softbank.ne.jpドメインによるメールの送受信が可能になった。このため、iPhone購入時はMMSである@softbank.ne.jpとEメール(i)として一般のPCメールに分類される@i.softbank.jpの2つのメールアドレスが付与される。MMSはメッセージアプリで、Eメール(i)はメールアプリで送受信する。
Eメール(i)と呼ばれる@i.softbank.jpドメインのEメールはiPhoneがMMSに対応していない時から用意されている物であり、プッシュ配信ではないが「メッセージを受信しました」という画面表示と着信音によってメールの新着が通知される。これはプッシュ配信が当たり前であるケータイメールが普及している日本市場のために、iPhoneが MMS(S!メール)に対応していないときにSoftBankが構築した独自のシステムである。2013年12月10日からEメール(i)でのプッシュ通知に対応、順次ユーザーが使用できるようになる。
また現時点では、デコレメール(一部は受信可能。送信は不可)は利用不可(MMSには対応していないが@i.softbank.jp及びPCメールアドレス使用で受信は可能である。またデコレメールを送信できるアプリもある)。
USIMカードはiPhone専用となり、既存のSoftBank 3G契約のUSIMカードは使用できない。また、iPhone専用のUSIMカードをほかのSoftBank 3G端末に使用することもできない。
2008年10月30日に、ソフトバンクモバイルから自社のiPhoneユーザのみに対する新たなサービスと機能が追加が発表された。
発表内容は次の3点である。
ソフトバンクテレコムによる公衆無線LANの「BBモバイルポイント」を無料で利用できる「公衆無線LANし放題」を提供すること。
2010年6月からこれを発展させた「ソフトバンクWi-Fiスポット」を開始している。
iPhone 3G専用の「TV&バッテリー」(ワンセグチューナーと無線LANとバッテリーを内蔵)を2008年内に発売する予定であること。
「TV&バッテリー」は2008年12月31日にソフトバンクの直営店舗である、ソフトバンクショップ仙台クリスロード、渋谷、六本木、表参道、八重洲中央、名古屋、横浜ザ・ダイヤモンドの7店舗で先行販売された。そして新年が明けて1月1日にApp Storeよりワンセグ視聴アプリ「テレビ」の無料配布が始まりiPhone 3Gでワンセグ視聴が可能となった。2009年1月6日に「TV&バッテリー」の全国販売が1月9日からであることが発表された。
2010年1月からは「TV&バッテリー」で受信したワンセグ映像を、無線LAN使用時にインターネット経由で遠隔受信可能にする「TVモバイル」が開始している(有料)。
2008年内に絵文字の送受信に対応すること。
絵文字に関しては、iPhone OS 2.2(2008年11月21日配信開始)より対応した。絵文字が送信できるのは、SoftBankのメールアカウントおよびSoftBank SIMを使っている、OS バージョン2.2以降のiPhoneのみである。SMS、MMS、Eメール(i)作成時において絵文字キーボードが表示される。キャリア間の相互変換については下記の通り。
ソフトバンク、ディズニー・モバイル 2008年11月21日対応
イー・モバイル、ウィルコム 2009年1月22日対応
KDDI 2009年2月25日 iPhoneへ送信対応(iPhoneからauへの送信は2009年2月26日対応)
ドコモ 2009年6月1日 iPhoneへ送信対応(iPhoneからドコモへの送信は2009年2月26日対応)
iPhoneの3G対応周波数帯は3Gと3GSでは850MHz帯・1.9GHz帯・2.1GHz帯のトライバンド、4と4Sでは900MHz帯を加えたクワッドバンド対応となっているが、日本国内では周波数割り当ての関係上2.1GHz帯のみ使用可能だった(これはソフトバンクだけでなくドコモも同様である)。2012年3月1日にソフトバンクに900MHz帯が割り当てられ、同年7月25日より「プラチナバンド」としてこの周波数帯が使用可能になると、iPhone 4/4Sでもこの周波数帯による通信が可能となる。
iPhone 5のLTE(SoftBank 4G LTE)については、当初は2.1GHz帯のみ使える形だったが、2012年10月1日のソフトバンクとイー・アクセスとの業務提携を受け、2013年3月21日よりイー・モバイルの1.7GHz帯が使える「ダブルLTE」を開始している。iPhone 5s/5cでは900MHz帯に対応するが、同帯域でのLTEサービスは2014年4月以降開始予定となっている。また、6/6 PlusではTD-LTE互換サービスであるSoftBank 4G (AXGP) の2.5GHz帯にも対応、Hybrid 4G LTE対応端末となる。6s/6s Plusでは4G LTE/4Gそれぞれでキャリアアグリゲーションにも対応し、それぞれ下り最大 187.5 Mbps / 165 Mbps で通信が可能となる。
Y!mobileブランドでの展開は、旧イー・アクセス時代から、SoftBankブランドとの差別化などからiPhoneの取り扱いはしてこなかった(ただし、Google Nexusシリーズなどを独占対応していた)。
しかし、2016年3月4日より、2世代前のiPhone 5sで参入することになった。その後、2017年3月25日より、iPhone SE(iPhone 5sの後継機)を新たに追加した。2017年3月25日はの発売日でもある。
2018年12月20日より、iPhone 7の取り扱いを開始した。
なお、最新機種などの取り扱っていない機種については、Apple Storeなどで購入したSIMフリー版及びSIMフリー化されたキャリア版iPhoneであればSIMカードを差し替えるだけで利用することができる。但し、最新世代のiPhoneにはY!mobileのキャリア情報が入っていないため、別途、APN設定用のプロファイルをダウンロードする必要がある。
従来のAndroid端末の契約同様、タイプ1でのスマホプランS/M/L、スマホベーシックプランS/M/Rから基本料金を選択する形となる。
スマホプランでの購入時には、バリュースタイルが適用になり、毎月の料金から契約翌月から24か月間割引が適用される。ただし、S/M/Lの違いで割引額がそれぞれ異なる。
MMSは、@ymobile.ne.jpが割り当てられる。Androidやガラホ同様、PHSのアドレスを継承することもできる。また、EMOBILE 4G-Sからの契約変更の場合もメールアドレスは継承できる。
これとは別に、Androidスマートフォンの契約同様に@yahoo.ne.jpのアドレスも利用できる。
iPhone端末の購入を伴う契約をした場合は、n141が発行される。SIMのみ契約をした場合は、Androidやガラホと同様のn101やn111が発行される。ビジュアルボイスメールはn141のみ可能である。
タイプ1契約のため、基本的にはSoftBankブランドと同様となる。
従来、auにおいては通信方式が異なるため、物理的にau回線を使用したiPhoneを発売・利用することは不可能であった。
しかし、2011年初頭にアメリカ合衆国の携帯電話会社であるベライゾン・ワイヤレスから“CDMA版iPhone 4"が発売されたことを受けて、「同社と同じ通信方式を備え持つauからも発売されるのではないか」という憶測が飛び交い始めた。そんな中同年9月22日、「KDDIも新型iPhoneを発売することをAppleと調整している」と突如日経ビジネスが報道したことを皮切りに、各種メディアが一斉に報じた。しかし、結局iPhone 4のCDMA版については同社が販売することはなかった。
そして、2011年10月5日(日本時間)、開催されたAppleの発表会において新モデル「iPhone 4S」を同月14日から発売を開始し、このモデルよりauでのiPhone提供が正式発表された。同月7日にはKDDIから料金などの詳細も発表され、10月14日、発売開始となった。
このKDDIによるiPhoneは、au_ICカード(4SはmicroSIMカードと同じ形状、5以降はnanoSIMカードと同じ形状)を本体のSIMカードスロットに差して使用する。画面上部には「KDDI」、iOS 7以降は「au」が表示される。ただし、同社の一連のスマートフォンシリーズ(ISシリーズ・Lシリーズ)にはラインナップされていない。安心セキュリティパックに関してもサポートされず、代わりに「AppleCare+」を受けることとなる。
店頭受付となり、当初はauショップおよびPiPitを含む一部のトヨタディーラー各店、量販店など全国1,200店舗で取り扱っていたが、半年以内に取り扱い店舗を順次拡大した。
なお、新規契約であっても郵便局のお取次サービス特典対象外となっている。
従来通りの料金プランが利用可能なほか、iPhone利用者向けにパケット定額サービス「ISフラット」(4Sでの場合。5以降は「LTEフラット」)の利用料を割り引くキャンペーンも実施する。
SMS(「Cメール」)は「SMS(i)」として提供。当初はパケット通信を利用していたため、その料金が別途発生していた(定額料金の対象にはなる)が、現在はパケット通信を使用しない。国際SMSにも対応している。キャリアメールであるEZwebメール(@ezweb.ne.jp)はiPhone 4S発売時から利用可能。当初はMMSは利用できずメールアプリを使用する形で、プッシュではなく最短15分おきのフェッチ取得だった。2012年3月13日から、リアルタイム着信通知機能に対応した。このリアルタイム着信はソフトバンクで行っているSMSを利用した新着通知方式ではなく、iOSメールアプリがサポートするプッシュ取得による、完全なリアルタイムでのメール取得と新着通知である。ただし、フェッチ取得でのメールアカウントとプッシュ受信でのメールアカウントは別扱いのため、リアルタイム着信を利用するには設定しなおす必要がある。
絵文字の利用は当初はiPhone同士でのみ可能であったが、2012年1月27日からはauのほかの携帯電話および他社携帯電話とのEメールでの絵文字の利用が可能になった。
2012年4月14日からはキャリア設定のアップデートによってMMSの使用が可能となった。auのiPhone同士であれば電話番号を宛先にすることができる。これによってメッセージアプリでEZwebメールをMMSとして送受信できるようになり、購入時は、メッセージアプリで送受信するMMSとして設定されている。ただし、デコレーションメールの受信には未対応で、Wi-Fiのみでの接続時には受信ができないほか、メールアプリで送受信するリアルタイム受信はメッセージアプリで送受信するMMSと併用できず、いずれか1つを選ぶ必要がある(フェッチ受信するようメールの設定を変更すれば、アプリ自体の併用は可能)。メールアプリで受信していて、メッセージアプリでの受信に切り替える際、メールアプリで受信したメールはMMSには引き継がれない仕様となっている。なお、au内であってもiPhone以外の移動機はMMSに対応しないため、電話番号のみで長文や画像の送信をすることはできない。また、SMSと違いMMSはキャリア間相互接続されていない。
このほか、iMessageは2012年3月8日にリリースされたiOS 5.1で対応、ビジュアルボイスメールも2012年4月14日のキャリア設定のアップデートで対応している。