ヨドバシカメラ
関東圏以外でも同様に鉄道車両のキャラクターが設定されている(例:梅田店での103系電車・323系電車(大阪環状線)・大阪市交通局21系電車(御堂筋線)、過去には阪急8000系電車や阪神9300系電車をモチーフとしたキャラクターも存在した)。なお、京都ヨドバシでは鉄道車両のキャラクター(京都では321系電車)のほかに京都市営バスをモチーフにした「ヨドバスくん」も存在している。
ヨドバシAkibaでは2009年4月22日から独自のキャラクターを設定している。従来の鉄道車両の先頭車から手足が生えたものではなく、鉄道車両をモチーフにした服を来た2.5頭身に鉄道擬人化されたものである。設定当初は山手線のE231系500番台電車をモチーフにした女性キャラクター1種類であったが、その後女性キャラクターにはポイントカラーをピンクにしたものを始め、京浜東北線の水色や日比谷線の灰色、黄色、赤色などカラーバリエーションを増やしたほか、首都圏新都市鉄道TX-1000系電車/TX-2000系電車をモチーフにした男性キャラクターが加わっている。女性キャラクターには「ヨドちゃん」、男性キャラクターには「ヨドくん」という名前がつけられている。
マルチメディア仙台では、最寄り駅となる仙台駅を発着する各線の主要形式のみならず、主に東北地方を中心にありとあらゆる鉄道車両やバス等がイラストキャラクター化されており、中には福島県沖地震による東北新幹線不通時に運行された臨時快速列車や日本での使用後インドネシアのKRLコミューターラインに譲渡された205系といった極めてレアな車両までイラスト化されている。また、車両が登場してからイラストが展示されるまでの対応が極めて早く、中には鉄道各社の公式発表から数時間で展示される例もある。
ヨドバシカメラが行っているポイントサービスを受ける際に使用されるカード。
1989年4月、日本で初めてバーコードを用いたカードによってポイントカードの使用を始めた。開始当初はCD売場限定で、表面の地色は青緑色の紙製、有効期限は1年間(売場での手続による引継は可能)であった。1990年11月に全売場で利用可能なプラスチック製の「ゴールドポイントカード」に移行した。専用のポイントカードを発行し、ポイントを電磁的に管理する、今日のポイントカードシステムは、このヨドバシカメラが最初に考案したと言われる。
従来の大型店舗ではいわゆる「値引交渉」が一般的であったものの、店員とのやりとりが煩わしい、実勢価格が見えにくい、値引額が交渉次第という消費者間での不公平等の側面があった。これらの問題を解決し、さらに店舗側は値引き交渉に携わる時間・人員コストを削減し、かつ顧客(リピータ)を獲得する手段として考え出したとされる。その際、ポイントが通貨の代わりの様に使用される為、創業者の藤沢昭和が大蔵省に何度も掛け合って実現された経緯がある。
ポイントはポイントカードに記録されるのではなく、本部のコンピュータに記録されているため、万一紛失してもポイントが失われることがない。開始当初は紛失時の再発行制度がなかったが、後にバーコード番号が分かれば情報誌「The Point Network」などから有料で再発行が可能になり、現在は複数枚の同一名義カードを1枚に集約できるなど、利便性が向上した。なお、最後の利用から1年(後に2年)が経過するとポイントが失効する(カード本体はそのまま使用可能)。ヨドバシカメラではポイントサービスで顧客が得たポイントのことを「ゴールドポイント」と呼ぶ。
消費税の税率が3%だった時代には、当初は内税表示を行っていた。その後1992年から「消費税は頂きません」と方針を転換したが、1997年4月に税率が5%となり、利益が圧迫されるようになったため、1年後の1998年4月1日から外税表示となった(2004年4月1日からは法律の改正に伴い再度内税表示に)。この時、ポイント加算率が5%上乗せされ、現金、Jデビット、プリペイド式の電子マネーでの支払いの場合5%→10%、クレジットカードとショッピングローンの場合3%→8%となった(後に登場するVISAデビットカードも8%)。さらに特定商品、および期間限定で加算率が上乗せされることもある。2015年6月25日からは、「ヨドバシドットコム」とポイント情報を共通化させた利用者を対象に、クレジットカードでの加算率が現金同様の10%に改善された。
1998年にスタートしたインターネット通販では、購入時に発生したポイントをポイントカードに貯めることができ、ネットと店舗をリンクさせた先駆けであった。長らくポイント使用は店舗に限られていたが、2006年7月5日よりヨドバシカメラのECサイト「ヨドバシドットコム」および携帯電話対応ECサイト「モバイルヨドバシ」でも、ポイントが使用可能になった。ただし、店頭でアクセスキー発行を受け、ヨドバシドットコムまたはモバイルヨドバシでアクセスキーを利用しポイント共通化手続をすることが必要である(従来からの「ヨドバシドットコム」「モバイルヨドバシ」利用者も改めてポイント共通化手続きが必要)。
東京消防庁や東芝、京浜急行電鉄、東京都福利厚生事業団(東京都職員)など、一部に団体契約のゴールドポイントカード(事業団カード)が存在し、現金・デビット支払時には通常カードよりも+2%ポイント還元率が上乗せされる。(最大で12%還元)
一部商品で還元率が異なるが、概ね詳細は以下の通り。
2005年よりソニーファイナンスインターナショナルとの提携クレジットカードである「ヨドバシゴールドポイントカードIC eLIO」が発行されていたが、2009年以降の同社の事業縮小に伴い、2010年11月1日より同カードに関わる全ての事業をヨドバシカメラが2010年春に設立した完全子会社ゴールドポイントマーケティング(GPM)へ吸収分割方式で譲渡し、カード名称が「ゴールドポイントカード・プラス」へ変更された。クレジットのプロセシング(決済)業務については三井住友カード、入会審査業務についてはセディナ(旧OMC)と丸井の合弁会社であるプロセントへ委託している。
カード発行会社についてもGPMへ変更されているが、承継前に入会した会員について、従来の「ヨドバシゴールドカード IC eLIOカード」のままで「ゴールドポイントカード・プラス」のサービスに移行された。
なお、2012年5月中旬以降発行のカードからEdyが廃止され、既存カードの更新または再発行に関しても、楽天Edyが付かないカードへ変更となる。
入会費・年会費無料。クレジットカードの国際ブランドVisaと、プリペイド式電子マネーEdyの決済手段を持つ。近年発行のものには、非接触型決済機能も持つ。ゴールドポイントカードアプリを経由しない場合、他社クレジットカード決済によるゴールドポイント還元率は現金支払いの還元率より2%下がるが、このカードなら現金支払いと同様の還元率となる。
公共料金など月極めで支払うものや他店でのVISA決済合計金額の1%が翌月のクレジット代金引落時にゴールドポイントとして付与される(ただし、Edyチャージはポイント付与対象外)。つまりヨドバシカメラでの買い物なら、通常のポイント還元率は11%となる。
クレジット支払いではなく、通常のゴールドポイントカードとして提示した上で現金やゴールドポイントで支払いをする事も可能。
Edyで支払った場合、ゴールドポイントが200円毎に1ポイント付与される(おサイフケータイによる「Edyでヨドバシゴールドポイント」と同一サービス)。
通常のクレジットカードでは扱えない、24回超-60回の分割払いがヨドバシに限り利用できる(要分割払手数料)。
「ヨドバシゴールドポイントIC eLIO」に付帯されたサービスのうち、ソニーファイナンス提供のeLIO決済、ソニープロダクツセキュリティ(ソニー製品購入時の無料補償サービス)等は継承されず、2010年10月31日をもって終了した。代替サービスとして、プラス及びIC eLIOで購入した商品に盗難・破損・水没・火災等偶発的な事故が発生した際に購入から90日以内・一年間最大100万円までを保障する「お買い物プロテクションサービス」が2010年12月16日から開始された。(一部対象外商品有り・一回につき免責3,000円となる。)
これとは別に、年会費(3,900円/年)が必要になる代わりに「お買い物プロテクションサービス」の適用範囲拡大(期間が一年に延長、ヨドバシで購入したノートパソコン・VISA加盟店での買い物分も対象になる)等の付加サービスが付いたゴールドポイントカード・プラス会員専用アップグレードオプション「ヨドバシ・プレミアム」が開始された。
店舗のみで実施されている延長保証制度。購入金額の5%分のゴールドポイントで、5年間の自然故障の修理代金を1回に限り負担する(メーカー保証期間中を除く)。負担金額は2年目が購入金額の80%、3年目が70%、4年目が60%、5年目が50%となる。出張修理の場合、いったん修理代を支払い、後日店頭にてポイントで返還される。
一部商品を除き、税込10,000円以上の製品に適用される。
エアコン・冷蔵庫・14V型以上のテレビ・洗濯機は、保証期間中何度でも全額負担。また出張修理可能。
2007年2月14日から、修理に使えるポイント、アフターサービスポイントサービスが開始された。ゴールドポイント会員がヨドバシ各店で買い物すると通常のポイントとは別に還元される。1ヶ月のポイント充当以外の総利用金額の1%が翌月10日頃に還元される。貯まったアフターサービスポイントは1ポイント=1円として、修理などの料金として使える。なおアフターサービスポイントの有効期限は5年間である。
2012年3月31日購入分を以って新規加算は終了。
モバイルFelicaに対応する、「ゴールドポイントカードアプリ」を提供している。4キャリア(NTTドコモのiモードFelica、auのEZ FeliCa、ソフトバンクモバイルのS!FeliCa、ウィルコムのウィルコムICサービス)対応である。利用時は、POSレジスタに接続されたICカードリーダライターに、アプリをインストールした携帯電話をかざすことで、会員の認証を行う。また、ポイント残高等アプリ上で確認ができる。
電子マネー類の処理は、2015年10月以降はTFペイメントサービスのクラウド型決済プラットフォーム“Thincacloud"が採用されているが、それ以前はローソンで採用されていたNEC製の「および、POSレジでEdyやiDなどの処理を行っていた。そのため、かつては取り扱いレジが限定されていたEdy等の電子決済が多くのレジに対応しているほか、ポイント管理から決済までを、同一リーダライタで、携帯電話を別装置に置き換えることなく処理できるようになった。
なお、付与されるゴールドポイントの付与率は、EdyやSuica等のプリペイド式電子マネー決済は現金と同率、iDなどのポストペイ式電子マネー決済は、クレジットカードと同率になる。ただし、ヨドバシのクレジットカードである「ゴールドポイントカードIC eLIO」は、同節記述の取り扱いとなる。
また、2009年11月26日からは、おサイフケータイでEdyをヨドバシカメラ及び他のEdy利用可能店舗で利用することでゴールドポイントが200円ごとに1ポイント加算される「Edyでヨドバシゴールドポイント」を開始している。
yodobashi.comで注文した商品を自社で配送するサービス。2016年9月15日に開始した当初は東京都23区全域、武蔵野市・三鷹市・調布市・狛江市の一部地域であった。このために13か所に専用サービス拠点を開設し、約300台の配達サービス車両と地域専任担当者を配置した。
配送は自社の軽ワゴンや三輪オートバイなど小型の車両で行っている。配達員は正社員か契約社員であり、専用の制服を着用している。当初はスーツや店舗従業員の制服を試したが、配達員だと思われずドアを開けてもらえないこともあったことから、途中で導入された。
配送予定・完了をリアルタイムに電子メールで配信。小型の商品は受け取りサイン不要で、郵便受けに投函する。
配送を他社に依頼すると物流拠点などでの集荷や仕分けにより時間やコストが発生するが、自社の物流センターから直接発送することで、地域によっては注文から30分で到着することもある程のスピード配送が可能となった。
「ヨドバシカメラマルチメディア横浜店」で、7年前に購入したカルティエのパシャCを直営店で修理依頼をした所、「他社製品のため修理できない」と断られた。ヨドバシカメラは、並行輸入品であり複数ルートからの仕入れのため「今回の品をどこから仕入れたのかが確認できなかった」と話している。
家電量販店マルチメディア梅田にて、契約関係がなく、人件費も負担していない各家電メーカーの販売員、通称「ヘルパー」を、閉店後の棚卸しや店内改装に従事させていた。厚生労働省によると、棚卸しなどは本来、量販店の従業員が行うべき業務で、ヘルパーを従事させることは、職業安定法違反(労働者供給事業の禁止)にあたる恐れがある。
ヨドバシカメラ携帯電話売り場に派遣され、「笑顔が足りない」などと言われて暴行された派遣労働者と母・下田治美が、ヨドバシカメラと派遣会社社員などに総額1800万円の損害賠償を求めた裁判で、東京地方裁判所(加藤謙一裁判長)はヨドバシカメラ社員とヨドバシカメラ、派遣会社の社員と当該事業者に対し計約560万円の賠償を命じる判決を言い渡した。
この派遣労働者は2002年10月から、2003年3月まで東京都渋谷区の派遣会社に所属していた。派遣会社→DDIポケット(現ソフトバンクモバイル)→ヨドバシカメラという違法な二重派遣構造によるもとで働いていた。派遣会社の社員やヨドバシカメラの社員から計4回にわたって暴行を受けた。
2002年11月29日 - 派遣会社内にてヨドバシカメラから「笑顔が足りない」との通告により、バインダーなどで頭部を約50回殴打される
2002年12月7日、ヨドバシ上野店売り場にて仕事上のミスで、ヨドバシカメラ社員に膝蹴りを数回入れられる
2003年3月13日深夜 - 14日未明 - 派遣会社内にて早出サービス残業への「遅刻」がヨドバシから通告され、派遣会社員が社長の面前で3時間半にわたり暴行したうえ「ペナルティーでトイレを磨き、『便器をなめさせる』」と同氏へ恐喝を働いた
2003年3月14日夕 - 被害者宅に前夜の社員が押しかけ、母・治美の面前で暴行、肋骨骨折をするなど全治2カ月の重傷を負わせたうえ、DDIポケットに連行して「遅刻」への「謝罪」を強要する
暴行を面前で目撃した治美は、心的外傷後ストレス障害で長期間の執筆活動休止に追い込まれる
判決は、暴行の事実をほぼ原告の主張どおりに認定し、ヨドバシ社員の暴行について本人(ヨドバシ社員)とヨドバシに10万円の損害賠償を命令。また、派遣会社社員と派遣会社にあわせて約150万円の損害賠償を、派遣会社に対し精神的苦痛に対する慰謝料400万円を命じたがヨドバシカメラ、DDIポケットの使用者責任は却下された。社内で暴行をうけたにもかかわらず、使用者責任を認定しないこの判決について一部の司法関係者は、企業側により過ぎた不公正な判決と批判している。
2008年、マルチメディア梅田の23歳の男性従業員をはじめとした計3人の店員が、大阪府内の18歳未満の高校生の少年に対し、大阪府条例により18歳未満への販売が禁止されているエアガン・ガス銃計3丁を販売したとして、大阪府警が、3人の店員を大阪区検に書類送検。また、法人としてのヨドバシカメラについても書類送検した。以降、各店舗にてエアガン・ガス銃類の販売を順次取りやめている。
株式会社ヨドバシホールディングス (旧 株式会社ヨドバシ開発)
株式会社ヨドバシリテイルデザイン(旧:リテイル・リテラシー株式会社)
株式会社アート・スポーツ
「日経ビジネス」が行っている、アフターサービスランキングにおいて、同社は2010年版より家電量販店部門において4年連続3位を獲得している。(参考として、ケーズデンキが4年連続1位。2位は2011年以降デオデオと上新電機が争っている状況)また、日本生産本部のサービス産業生産性協議会「2021年 日本版顧客満足度指数(JCSI)」の調査によると、「家電量販店」業界で12年連続顧客満足度1位を獲得している。(参考として、ケーズデンキが2位、ジョーシンが3位の状況)
ヨドバシカメラ周辺を運行する路線バス各社局では、ラッピング車両が運行されている。タイヤ部分を一眼レフカメラのレンズに見立てており、各店舗共通(運行地域最寄りの店舗名を表記)のデザインである(MM京都はデザインが一部異なる)。ラッピング車運行事業者は都営バス、京王電鉄バス、東武バス、西武バス、川崎市バス、横浜市営バス、相鉄バス、関東バス、関東自動車、仙台市営バス、京都市営バス、神奈川中央交通、京成バス、名鉄バスなどである。
2014年に仙台市交通局が実施した、仙台市営バス・ラッピングバスの人気投票でゴールドグランプリに選出された。
前述のザ・ポイントネットワーク誌では、ライター・スタパ齋藤がコラムを掲載していたことがある。
2007年7月5日 - 2007年8月31日、PLAYSTATION 3専用ソフト『ぼくのなつやすみ3 -北国編- 小さなボクの大草原』用に、PLAYSTATION Storeにて「ヨドバシカメラ・ロゴ入りオリジナルT-シャツ」を無料配信。
2007年、パシフィック・リーグ上位3強トーナメント「クライマックスシリーズ」に特別協賛。「ヨドバシカメラ クライマックス・パ」として開催。
福岡 PayPayドームの外野席に、マルチメディア博多の広告を掲出しているが、その看板にホームランが直撃した場合、そのホームランを打った打者とそのホームランボールを拾った観客に対し、ゴールドポイントとして1,000万ポイントが進呈される。