平頂山事件
ジャーナリストである上妻斉が取材により纏めたと考えられる『撫順秘話』が日本側でもっとも初期の纏まった資料であるが、これは中隊長K大尉(川上大尉)不在、決定･実行の責任者N中尉説をとる。中隊は通常4個小隊からなり、当時4人程度いたのではないかと考えられる小隊長にはNに当たるイニシャルの者はいない。久米庚子も『平頂山事件とその終末』(1973)で、中隊長であるK大尉(川上大尉)は当時留守で、実行責任者をN中尉とし、これは井上中尉のこととする。久米は、この中尉を深刻な神経の持ち主と表現し、軍務に極めて厳しい人であったと聞いていたとする。田辺は、瀋陽裁判時の教誨師である平野一城牧師が井上中尉を深刻な経験の所有者としており、これが自然な表現であること、瀋陽の獄舎で平野と接していた久米が平野牧師の『最後の引揚げ牧師の記録』の執筆に協力したことを理由に、久米が『最後の引揚げ牧師の記録』と『撫順秘話』を参考に自身でも執筆をしたときに、両書の影響を受けて、井上中尉をN中尉としたのと同様に、「深刻な経験の所有者」を「深刻な神経の持ち主」に書きかえたのだろうとしている。たしかに最初の本となる『撫順秘話』には井上中尉にあたる人物がN中尉となっているが、なぜ、両書の影響で「深刻な経験の所有者」が「深刻な神経の持ち主」に変わったとするのかは、不明である。「深刻な神経の持ち主」という表現は、井上中尉の性格が事件の原因であると、ことさら印象づけかねない表現であるが、田辺としては、炭鉱関係の被告人らは瀋陽の裁判での収容時には未だ「深刻な経験の所有者」とだけ言っていたのであろう、したがって裁判前から井上中尉への責任のなすり付け工作が意図的･組織的になされていたわけではないと、主張している趣旨かと思われる。一方で、田辺は、井上が夫人の自決事件について、自身の黒星だった、二度と内地に戻れないだろうと言っていたこと、井上中尉を知る守備隊員から「深刻な神経の持ち主」を裏付ける話をした者がないこと等、井上中尉がまともな感覚の人間であったことを窺わせる話も報告している。
瀋陽裁判の判決はおそらく通訳の于慶級等の証言をもとにしたものだと思われるが、虐殺の主導者を川上大尉としている。虐殺を決めた会議に出席した県長の夏宜は、自身は事件については後から事件を知っただけだと主張し、川上大尉から聞いた話として、犯人として井上中尉とは別の人物である中尉の名を聞いたとしている。中国人研究者である佟逹や佟が中心となってまとめられた撫順市の『平頂山大屠殺惨案始末』等をはじめとする中国側文献の多くは川上大尉主導者説をとるものがほとんどとされる。日本では、小林実がこの川上大尉説をとり、石上正夫も井上中尉の独断専行説を疑う。高尾翆も、襲撃が予想されている時期に守備隊長が不在というのは考えにくい、かりに討伐に出ていたとしても一、二時間で帰ってこれる地域のはずでゲリラの撫順襲撃が予想された時期に3日も不在を続けるというのは不自然とする等の理由で、この説を支持する。澤地久枝は見解を保留している。一方で、日本で最初に平頂山事件のイメージをかたち作った上妻の｢撫順秘話｣が、虐殺を夫人が自決したことで知られた中尉の暴発としたこと、また、その特異な体験が性格に影響し虐殺に至ったのだろうという見立てが俗耳になじみやすいためか、井上中尉こそが虐殺の主導者だったのではないかとする主張も日本では根強く、田辺敏雄、大江志乃夫、江口圭一は井上中尉主導者説をとっていたとされる。ただし、大江志乃夫の井上中尉説は、田辺の主張を信じて、それを受けたものである。江口圭一の井上中尉説は比較的時期が早く、日本で既に流布していた上妻斉の『撫順秘話』の井上中尉説を著述の時点で単にそのまま踏襲していただけの可能性が高い。森正孝によれば、川上大尉主導者説をとる小林実の長文の論文『「平頂山事件」考』が載った『中国研究月報』1985年9月号のコピーを、元愛知大学教授の野間清の紹介により、江口圭一から平頂山事件について現時点で最も詳細な資料として受取ったという(そのとき、森は江口から特段、川上大尉説を否定されていない)。さらに、森は野間を介して小林と連絡、その基となった、さらに長文の『撫順事件調査(中間)報告書』(1984年12月)のコピーを入手したという。これは中間報告まで2年余をかけ、前後五度訪中、現地の他北京図書館まで資料調査、日本国内では資料収集だけでなく、満鉄撫順会や匿名ながら守備隊生存者からの証言で事実を確定していたものだったという。そこでは、16日朝の会議で、川上大尉が久保炭鉱次長の反対を押しきって見せしめに守備隊と憲兵隊による平頂山住民の抹殺と集落の焼き払いを行うことを決め、後始末に防備隊も協力することに決まって、参加隊員の証言により井上中尉が明確に皆殺しの意図を隊員に伝えてその小隊40名が出動したこと、憲兵隊通訳の証言により川上大尉は憲兵隊隊長小川とともに車で現場に行って参加したことが明らかにされていたとする。
小林実は、古本屋で発見した『満州独立守備隊』という書籍に「戦闘事報」が掲載されており、16日未明の欄に撫順に向かい襲撃してきたゲリラを撃退したこと、その指揮者の欄が川上と記されていたとする(住民虐殺時の指揮者とはなっていないが、少なくとも事件当時、撫順にいた可能性が高いことにはなる｡)。田辺は、自説である川上撫順不在説に立って、代表として川上の名を報告書に使っただけだとする。また、田辺が小林から聞いた話として、川上は日本人の知人に集落攻撃を決めたから知り合いがいたら逃がせと伝えていたとし、さらに、事件後、ゲリラに殺害された渡辺所長の夫人のもとに川上大尉が来て「仇を取りました」と夫人に報告したとされる。これらにつき、田辺は、自身が夫人の息女の森(渡辺)静子から聞いた話としては「仇を取りました」と伝えたのは井上中尉であるとし、川上大尉であれば当時数え17歳の森静子は見知っていたので間違えるわけはないと言われたとする。田辺は、女学生らは女学校で行われる講話や新兵の送り迎え･戦死者の葬儀で守備隊との接触の機会が多いので、川上大尉等中隊関係者を見知っていたので間違えるはずはないとする。(ただし、田辺はそのように女学生が川上大尉を見知っていた理由を推測しながら、当人にはなぜ知っていたのか尋ねていない。これは、他の女学生についても川上大尉を知っていたとしながら、同様である。また、当の訪問者が使いのだれか他の者ではなく井上中尉といえるのかについては棚上げになっている面がある｡)また、日時は分からないものの知り合いを逃げさせてくれと川上に頼んだ寺西という人物がいたため、「知り合いを逃がせ」との話はこの話のことであろうとした上で、単に、寺西の子息がその話を疑問視していることをもって、川上大尉が逃がせといったこと自体があやふやな話だと主張している。(もともと川上が誰に指示したのかを田辺は明記しておらず、また、寺西の話も時期が不明なので、田辺の主張にしたがっても、そもそも同じ事件のことかどうかも分からない｡)また、小林実の当時の資料では川上大尉の問題の16日だけ資料が欠落しているとして怪しむ主張について、田辺は自身の調べでは16日だけでなく15-17日も資料が無い、一大尉の動向など日誌でも残されていないかぎり14日、18日が分かったのさえ幸運だとする。これについて、16日だけと言ったのは言葉の綾で15-17日の欠落であっても本質に変わりはない、また、そもそもなぜあるべき陣中日誌や戦闘詳報が残っていないのか、あるいは、日誌でなくとも匪賊襲撃の動きが活発なため中隊の動向が逐次追われている時期にもっとも焦点となっている時期の資料がなぜ欠落しているのか、それらの疑問への回答にはなっていないとの反論がなされた。その後、井上久士が大連図書館で月刊『撫順』1932年10月号の記事を発見、佟逹が紹介した新聞『撫順新報』の同年9月16日の複数の号外と合わせて、9月15日から16日にかけて現場近くの守備隊本部やその周辺の撫順内を行き来していた川上大尉の行動が確認された｡
当時の撫順の炭鉱所長は鞍山の製鋼所長の兼務で、虐殺事件当時鞍山に行っており、炭鉱次長である久保孚が事実上当時の撫順炭鉱側の最高責任者であった。後に、久保の長男が公表した、瀋陽裁判において上告のために久保が提出した申弁書では、事件の一週間後に調査に来た軍の関係者から聞いて、久保は事件当時川上大尉が不在であったことをはじめて知ったとされている。ただし、これは16日に関係者一同が列席した会議があったとする証言や当時の新聞報道に反することは勿論、事件後一週間も経ってからこのような話が軍関係者から民間人にわざわざ持ち出されたというのは不自然であり、この主張自体が、騒ぎが大きくなったために、事件を出来るだけ末端の現場関係者の暴走による偶発的なものとして矮小化しようとする、日本軍側の偽装工作があり、それに久保も乗ろうとしたものではないかと疑われる理由の一つとなっている。事件後、国際連盟で中国側がこの事件を取り上げ、日本が非難された11月末頃、当時の満州国大使(兼関東軍司令官)である武藤信義は、有吉駐支大使あてに、事件について「井上中尉の率いる一小隊が16日午後1時、千金堡に至り集落の捜索に着手した処、匪賊の発砲を受けたため、自衛上迫撃砲を以て之に応戦した結果、村落は交戦中発火して大半が焼失し、匪賊と不良民約350名が倒れた」として、自軍部隊の行為を正当化する電報を打電し、その中でことさら事件を一個小隊によるものとした上で、わざわざ隊長名として井上の名を挙げている。石上正夫は、武藤関東軍司令官はとくにそこを強調したかったのではないかと、井上中尉の独断専行にしようとする関東軍司令部と大隊の関与を推測している。
久保の申弁書
被告らは死刑判決を受けて上告し、久保孚は弁明のための申弁書を提出、自己弁護の努力を続けた。後年、子息によって公表された内容は概ね以下の通り。①炭鉱は武装は許されていない。②防備隊は在郷軍人の作る自警団のようなものであろう、ならば、軍指揮下の組織である。防備隊長は二等兵より下の輜重輸卒出身で人望で選ばれた人物で、単に軍の命令伝達役であり、実際の指揮は守備隊がとるものである。日本人にとっては統帥権の独立があり、軍の行う事にはいかなる高位高官であっても文民は口出しできない。炭鉱が防備隊に武器として小銃500丁を支給したとされるが、これは寄付として行ったもので、その証拠に所有権は満鉄ではなく防備隊にあった。③灰色の服を着てステッキを持った人物が虐殺後現場に車で来て指示していたというが、自分は灰色の服を持っていない、当時は自転車を使っていた。他に、思い当たる人物がおり、その人物が報告のために職務上来ていたのであろう。④事件1週間後、事件は井上中尉の個人的な暴走によるものと軍の人間から聞いた、この井上中尉は夫人が死出の餞に自決したという特異な体験の持ち主である、それが影響したのであろう。←ただし、これらの主張には以下のような誤りがある。①帝国主義時代の植民地にはしばしば見られる事であるが、実際には炭鉱を経営していた満鉄自体は、ある程度の武装を許され、鉄道や周囲附属地の警備警察権を持っていて、この権限は満州国成立時にも満州国に引渡されなかった。(ちなみに、この満鉄の警備警察機構は1938年1月1日に鉄道警護総隊という名でようやく満州国に移管され治安部に所属、さらに1944年3月には鉄路警護軍という軍事部に所属する特殊軍隊となっている｡)②日本の植民地において、住民や企業職員らが自発的に自警団のような組織を作ることはよくあったが、これは本来、純然たる民間組織である。その際に在郷軍人らが中心になって作られることも多かったが、その場合もこれらは後になるまで法令上の根拠がない義勇兵的組織である。たまたまメンバーに在郷軍人がいても、この組織自体が在郷軍人会の一部であったり、下部組織というわけではない。また、これらの団体が自主的に軍に協力することはあったとしても、基本的に民間人の組織であり、特段の法令や軍律がない限り、軍の指揮下に当然に入るわけではない。(ちなみに、満州国警察については、満州国成立時の協定により、匪賊討伐に関しては軍司令官の指揮下に入る｡)問題の防備隊員には在郷軍人もいたが、在郷軍人ではない炭鉱職員もいたという。山下貞は、その手記で、防備隊は、一中隊では兵力不足なので、守備隊の要望で守備隊を補充するため作られた組織とし、戦闘ではその指揮下に入ることになっていたとする。(ただし、これは、実際に戦闘が起きた時には、いわば自主的にそのような運用をすることが合意されていたという趣旨と考えられる。)また、人員は満鉄退職者や一般市民から、給与は満鉄から出ていたという。なお、山下貞によれば、防備隊は歩兵1個大隊、機関銃中隊、山砲小隊から成り、後には高射機関銃中隊、高射砲隊も出来たという。(これは、防備隊の指揮をとる筈の中隊の兵力･武装をはるかに凌駕する。なお、山下貞は、高射機関銃･高射砲は満鉄職員からの献納とするが、久保は炭鉱=満鉄の献納としている。)防備隊長の大橋は月刊『撫順』で、防備隊は守備隊の指示を受けて自分が召集すると語っている。
判決では、防備隊メンバーであった日本人炭鉱職員の証言により、久保の命で防備隊が結成されたこと、炭鉱長の許可がなければ防備隊が動員できないこと、経費負担の問題で炭鉱長が総指揮権を持っていたこと、また、在郷軍人でもない炭鉱職員が小隊長として指揮をとっていたこと等が認定されていた。実質は炭鉱の防衛隊であり、事実上炭鉱が支配権を持つ組織とみなされ、実質的な面が重視されたと考えられる。これに対し、久保は申弁書において、それらの者は中位以下の職員･雇員で正確な知識はないと主張している。久保の主張は、現場に現れた人物が着ていたという服装等の問題も含めて、いずれも認められなかった。7人全員の処刑が実行された。(なお、処刑された中で唯一の元警察官は他の関係警察署員が逃亡した中、現地に残っていた人物であったようだ。事件当日非番であったが前夜の交戦に参加しており、また、警察の重要な一員であったことから、翌朝の虐殺に参加しなかった証拠はないとされている。)
井上中尉について
川上大尉は戦後日本で戦犯容疑がかけられたが、1946年地元から東京への連行直前に服毒自殺をした。戦犯容疑の内容については公表されていないが、思い当たる理由としては、この平頂山事件以外に特段取り沙汰されたものはない。他の逃げていた関係者の多くは占領期間中、逃げ切ったとされる。澤地久枝によれば、昭和41年頃、｢戦争と人間』の作者である五味川純平のもとに井上元中尉を名乗る人物から「自分は事件に関係していない」という抗議の手紙が届いたが、懸案のまま時が経ち、当時関東軍に在籍した旧軍人らに証言を求めたが、曖昧な答えしか返ってこなかったという。さらに、後日譚があり、抗議の手紙を出したのは井上元中尉本人ではなく、自害した妻千代子の妹であったという。そのまま、井上中尉はパーキンソン氏病の兆候を示して1969年大阪で亡くなったという。結局、井上中尉は、川上大尉が亡くなり、川上の命令があったかどうかにつき、自身が好きな事を言えるようになった後も、最後まで沈黙を守ったことになる。
石上正夫は、田辺の紹介する井上小隊の隊員証言を受入れてなお、関係者らがことさら夫人の自決と結びつけて井上中尉の個人的な資質のために事件が起こったように主張することに異様さを感じ、上層部に事件の責任を極力波及させないため、関係者らが井上中尉が格好のスケープゴートにふさわしいとみて、その独断専行とする筋書きを呑ませたのではないかとの疑いを抱いている。満州では、大杉栄を虐殺した甘粕が最後には満映の理事長になり、張作霖爆殺をした河本大作が満鉄の理事になったではないかというのである。実際に、井上中尉にはその後に陸軍大学の受験が認められたり、金鵄勲章が与えられたりしている(田辺によれば、井上は一兵卒から下士官となり陸士を出た特進士官であり、通常ならば陸大の受験が上官から認められる立場ではなかったとする。一方で、金鵄勲章については、事件前の撫順でのゲリラ撃退だけで与えられるにふさわしい十分な功ではなかったかとの元兵士の見方があるとする｡)。寧ろ、夫人が後顧の憂いないようにと自決した後、その思いに背きたくないからと、夫人の葬儀に出ることもなく満州に出発した井上中尉にとっては、それが自身の美学や価値観にかなっており、そこを関係者らに上手く利用されたのかもしれない。
高尾翆、中国の佟逹(『平頂山惨案』の著者)も軍が上層部に事件の責任を極力及ばさないため、井上中尉の独断専行として、事件の責任を押し付けたものと見ている。井上中尉が川上大尉の指示も仰がず、また、他にもいたはずの先任将校を無視あるいは引きずってこのような事を行うとは考えにくい、その他、複数の軽機関銃に加えて重機関銃を使って住民の射殺を行ったことから、必要な弾薬の運搬や銃の設営だけで1個分隊程度の人手がかかる筈であり、多数の住民を逃がさないように追立てた事を考えれば、とても一個小隊で出来ることではない、もし防備隊の協力を得たにしても、そのためにはやはり対策会議で炭鉱側の協力を取り付ける必要があり、とても一小隊長の独断で出来ることではなく、中隊ぐるみでの犯行であったに違いないとする主張も強い。また、久米、山下貞、平野牧師等多くの証言者がこの中尉をN中尉と語っており、実際には存在しない中島中尉という架空の人物をこのNとする資料もあり、軍ぐるみでの偽装工作が行われ、其の際にいったん中島中尉の暴発として噂が広められた可能性もある。
虐殺決定の会議について
田辺は16日朝の対策会議の存在自体を疑っている。田辺は、于慶級の証言によれば、山下満男が会議に出席しているが、山下満男は当時まだ満州国参事官でなく炭鉱の労務班長にすぎず、出席するには地位不足であり、逆に出席すべき防備隊長が出席したことになっていない、したがって対策会議が行われたとの証言は疑わしいとする。ただし、瀋陽の裁判での判決では、山下満男の当時の職位を炭鉱の労務班長とした上で、労務班長こそが炭鉱の労務監督･警備の責任者であり、防備隊を招集、武器を支給し、実質的に防備隊を指揮したとして、その責任を認定している。久保も、防備隊は守備隊の指揮に服するとしながらも、防備隊長を単に人望で選ばれたもので、単なる命令伝達役(つまりは、お飾り)としている。(防備隊長自身は、事件直後の月刊『撫順』の取材で、自分が守備隊長の指示で防備隊を召集すると語っている。ただし、これは建前論の可能性もある。)また、山下満男は、事件翌年に、田辺によれば地位が低いはずの炭鉱の一班長から、突如、一気に県の参事官(副県長にあたる。県長は日本の傀儡であるため、実質上、県のトップとも言える｡)に就任しており、これについて、県公署の経務課長である林喜岳は県長が満鉄の歓心を買うため参事官の派遣を満鉄に依頼したところ、彼が送られたとする。山下が満鉄に選ばれたのは、そもそも口止めも兼ねて、この事件の協力や事後処理の論功行賞である可能性も高い。一方、山下が参事官になったのは、炭鉱のための住民土地の接収を進めるためで、その後、炭鉱に戻ったとの、戦後の現地中国人呉宿元の証言もある。裁判で山下満男は、民間人が在郷軍人に命令など出来ないと主張したが、判決では在郷軍人でもない単なる炭鉱職員が小隊長として防備隊を指揮していたことを指摘する。なお、山下満男は、県官時代の行為についても、不当に満人の武器を接収した、集団居住を強制したといった罪でも同時に裁判に付されたが、こちらについては、有力な証拠となる資料が得られなかった、集団居住の被害者が誰で其れが本人の意思であったかどうかの調査が出来なかったといった理由で、無罪となっている。
その他にも、田辺は、撫順市の公式調査結果である『平頂山大屠殺惨案始末』の出席メンバーについて、顔触れの妥当性への疑問をもって、会議自体の開催をありえないと主張している。ただし、単なる一部の顔触れへの疑問だけで会議自体を存在しなかったとする理由に直結できないのは勿論であるが、田辺の主張内容自体にも、代理であったり就任したばかりの人物が会議に出ているのがおかしいといった風に、強引でご都合主義の論調が目立つ。なお、田辺は、中国側の資料で当時炭鉱次長であった久保がしばしば炭鉱長と記されていることを、中国側が久保を責任者に仕立て上げようとしていたからではないかと考えているようであるが、判決文中の久保の経歴紹介では正しく炭鉱次長となっている。中国では、しばしば人を呼ぶときに、〇〇副部長は〇〇部長、××次長は××長と呼ぶ習慣があったことを、田辺は知らなかったようである。また、田辺は自身が取材したとする守備隊の元兵士の証言として、防備隊は虐殺現場に十数人いたがなぜいたかは分からない(証言者が見た限りでは何もしていなかったという意味か)、住民の追立てにも虐殺にも参加しなかった、警察･憲兵は全く関与していない(全く現場にいなかったという意味か)、関与したのは主力が出動した後の留守部隊の80名程度とする。通訳を出せるであろう警察等の協力もなしに、田辺のいう元兵士らの証言によれば初年兵が主力の限られた人数の部隊で、田辺の説に基づいても数百名はいる筈の住民を追い立てることが出来たのか、あるいは、騙して集められるほどの通訳が出来る兵士が揃っていたのか、非常に疑問が残る。『平頂山大屠殺惨案始末』には、対策会議後の憲兵隊長の話として、守備隊に2名の密偵と通訳が1人いることが出てくる。ただ、それでも少ないと思えるが、田辺の言う通りに主力部隊が数日にわたって本部に戻らず出動していたのであれば、井上小隊に通訳を残していたのか、であれば今度は通訳もなく数日間出ずっぱりでのゲリラ探索が出来たというのか、疑問が生じる。石上によれば、事件後、川上が自身を銃殺にしてほしいと軍上層部に申し出たとの家族と複数の撫順会会員の証言が存在するという。
また、田辺は、守備隊は別段、虐殺事件について箝口令を敷いていないとするが、『平頂山大屠殺惨案始末』は箝口令を敷いたとする。石上によれば、撫順にいた女学生であった山口淑子は平頂山事件のことを知らず、片桐妙子ら何人かに聞いても全く耳にしなかったと語ったとして、これを情報統制が効を奏していた証拠とし、情報は完全に隠蔽されたとする。原勢二によれば、戦後表沙汰になったとき、(中国紙の報道に接して)中国人なら殆どの者が知っていたこの事件も、撫順以外の日本人には初耳であったとする。
戦後の日本では、まず、事件当時奉天総領事代理であった元外交官の森島守人が、"新聞掲載が禁じられていたため(日本では)公けにならなかった日本軍の蛮行の一例"として、この事件を著書(1950年)で取り上げ、責任者を同地守備隊の一大尉とした。ただし、彼の著述では、大尉の部下である井上中尉の夫人が自決した事件を大尉の夫人が自決したものと取り違えている。毎日新聞の記者であった上妻齊がこの事件を題材に執筆した「撫順秘話」が『秘録 大東亜戦史 下巻』(1953年6月)に収録され、この本がかなりのヒット作品となったため、日本国内でもある程度知られるようになった。上妻の著作では、夫人が自決したとされている点で、井上中尉のことと思われるN中尉が、その独断専行で80名ほどの自身の部下を率いて起こした事件となっている。その後もマスコミ等で、日本軍が中国で行った虐殺行為の一つ、あるいは、虐殺に反対していたにもかかわらず民間人が処刑されてしまったBC級戦犯の悲劇として、取り上げられることはあったが、本多勝一が朝日新聞に連載した「中国の旅」(連載1971年、書籍刊行1972年)で、この平頂山事件がとりあげられたことで、広く知られるようになった 。
2009年5月6日、訪中していた民主党の議員団は、日本政府に対し、事件について公式謝罪をするように要求した。
事件当時4-9歳だった生存者の中国人男女3名が日本政府に各2000万円の国家賠償を求めた訴訟。一審(東京地裁)・二審(東京高裁)判決とも虐殺の事実を認定したが、賠償請求については国家無答責の原則に基づいて当時の法律では請求できないものとして棄却した。2006年5月16日、最高裁がやはり国家無答責の原則により、原告側の上告を棄却する決定を出し、結審した。