海上自衛隊
戦術航空士 - 固定翼哨戒機に搭乗し、戦術全般の指揮統制を行う。作戦行動・戦術面に関する権限は操縦士よりも上であり、作戦中は機長となる。幹部および飛行幹部候補生のみの配置。
航空士 - 航空機に搭乗する、操縦士・戦術航空士以外の飛行要員。職務内容としては機上における戦術オペレーションから、降下救難まで幅広い細目があるが、これらは掛け持ちから専従まで配置・保有特技により様々である。主に一般隊員(海曹士)から選抜される。
航空管制員 - 航空機管制・離着陸に際し、航空無線通信やレーダー管制、無線誘導等を行う。航空基地のほか、航空機搭載艦配置もある。また、一部航空基地では民間機の管制も行う。航空自衛隊第5術科学校に入校して教育を受ける。
航空機整備員 - 航空発動機整備員、航空電機計器整備員、航空機体整備員、航空電子整備員、航空武器整備員を指す。選抜により、航空士として搭乗員配置がある。
地上救難員 - 基地での航空機運用時における事故対処を主任務とし、基地火災時においては消火作業の中核を担うほか、消防車両の保守管理も行う。航空基地、陸上部隊における信号・礼式喇叭の吹奏も専門的に行う。多くは警備員の副特技(後述)を保有し、基地警備を担う航空基地警衛班の中核戦力ともなる。選抜により、航空士として搭乗員配置がある。また、航空機搭載艦に配置された場合は艦上救難員となり艦上での航空機運用時における事故対処を主任務とする。
海上自衛隊の根底を担う業務に従事し、幅広い部隊において勤務できる。
経理員 - 給与・手当等計算に係る経理業務、物品の購入や工事等の契約業務、 総務、文書処理といった庶務業務全般を行う。陸上部隊、航空基地、水上艦艇部隊はもちろん潜水艦にも乗り組むことができ、基本的に海上自衛隊と名の付くすべての部隊で勤務できる。
補給員 - コピー用紙からミサイルまで、部隊において必要な補給物品の請求・管理・事務手続きに関する業務を行う。一見楽そうだが、艦や基地をひっくり返して落ちてくるものは全て、補給が管理していると言われ、その仕事は重要かつ膨大である。倉庫における受け払いも行うため、フォークリフトやクレーン、車両の資格を取得しやすい。陸上部隊、航空基地、水上艦艇部隊はもちろん潜水艦にも乗り組むことができ、基本的に海上自衛隊と名の付くすべての部隊で勤務できる。
給養員 - 部隊の隊員に対し給食を行う。栄養士、調理師免許も取得可能。陸上部隊、航空基地、水上艦艇部隊はもちろん潜水艦にも乗り組むことができ、特に特務艇「はしだて」の給養員は海上自衛隊給養員の最高峰といわれる、名誉高い配置である。海自では、艦上レセプション、士官室の昼食会や夕食会が催されるので、和食、洋食、中華料理、和菓子、洋菓子を作る。
衛生員 - 陸上部隊、航空基地、水上艦艇部隊はもちろん潜水艦にも乗り組むことができ、准看護師、救急救命士などの資格を持ち、部隊における隊員の健康管理・怪我等の応急処置等を行うほか、救難機の機上救護員としての勤務もある。
施設員 - 主に各基地設備の維持管理・修繕、そのための設計図、積算資料の作成、土木工事を行う。降雪のある航空基地においては、除雪車の運用も行う。滑走路の応急修理や大規模施設作業を専門的に請け負い、全国に機動運用される機動施設隊も存在する。建設機械やクレーン、測量、建築関係の資格・免許が取得可能。
情報員 - 情報資料の収集、分析、研究、処理及び情報の配布、秘密保全、映像技術及び関連器材整備などに関する業務を行う。
警務員 - 部内の秩序を維持するための犯罪捜査、被疑者の逮捕等の司法警察業務を行う。
音楽員 - 部隊の士気高揚や儀式・式典、および広報のために音楽の演奏を行う。資格は吹奏楽の技能を持つ者に限られていたが、近年ではピアノ奏者を技術海曹として受け入れる など、多様化が進んでいる。
必要に応じ、主特技に重ねて保持する特技。基本的に適性さえあれば、どの主特技からでも取得可能である。要求・配置数が主特技に対して小規模であったり、主特技の付加要素的職務であったり、また主特技の知識が下地として必要である職種はこの形となっている。通称「サブマーク」。
特別警備員 - 主に特別警備隊員が取得する。副特技だが、近年では主特技として持つ者もいる。
体育員 - 教育隊や術科学校などで隊員の体育指導に当たる。自衛隊体育学校にて体育課程を修業する必要がある。
警備員 - 各地方隊警備隊の陸警隊や、航空基地の警衛班に所属する隊員を対象とした副特技。教育隊等の陸上警備教育を担当する教官も取得している。
潜水員 - 開式スクーバ課程を修業した者に付与され、各部隊において主特技業務の傍ら潜水業務を行う(選抜されて機上救助員となる場合もある。)。この後、希望すれば特修科潜水課程に入校し、主特技とすることも可能。その場合、さらに「EOD」と呼ばれる爆発物水中処分員か、潜水艦救難作業等にあたる飽和潜水員の専修科に進み、それぞれ主特技を取得、専門部隊勤務となる。潜水士免許取得も可能である。
車両員 - 各基地業務隊の車両科や航空基地の車両班などに所属し、主に車両による高官送迎や、部隊間の輸送を行う。近年のアウトソーシング化により民間人の起用が増え、各陸上部隊に必ず配置されるものの、少人数となっている。
教官 - 教育隊や術科学校などで隊員の教育・指導に当たる。正式に特技として指定されるには、第1術科学校または第3術科学校に入校し、専修科教官課程を修業する必要がある。
これらを含めて50種類以上ある。
2018年(平成30年)12月、潜水艦への制限が解除され、すべての職域で勤務できる。
なお、2018年(平成30年)8月31日、潜水艦の乗組員に女性自衛官を起用する方向で検討を始めたと報道された。潜水艦教育訓練隊の施設を改修し、女性用の部屋やトイレを確保した上で教育・訓練をする。
2020年(令和2年)1月22日には女性自衛官初の潜水艦乗組員となる女性3等海尉が潜水艦教育訓練隊に入校した。1年半の実習などを経て、潜水艦に配属される予定。
1945年(昭和20年)9月2日の第二次世界大戦における日本の降伏に伴って、陸海軍(日本軍)は武装解除・解体された。終戦直後より海軍大臣米内光政は解体される海軍の再建を軍務局長保科善四郎に託していた。海軍省内の終戦処理の会議の中で海軍再建の意見が出され、翌年1月には再建研究を行うことを申し合わせる。その中には軍務局第三課長だった吉田英三もいた。
旧海軍においては、軍令部門である軍令部は解体され、軍政部門である海軍省も復員・航路啓開などの一部業務を引き継いだ第二復員省に縮小改編された。さらに復員の進展に伴って、翌1946年(昭和21年)には第一復員省(陸軍省)と統合され、内閣の外局たる復員庁、のちには厚生省の一部局(第二復員局)となった。
一方、第二次世界大戦中に敷設された日米両軍の機雷に対する航路啓開の必要から、非武装化された日本政府においても、旧海軍から引き継がれた掃海部隊がその任にあたっていた。その後、旧海軍の消滅に伴う洋上治安の悪化が深刻化した ことから、1946年(昭和21年)には旧海軍由来の掃海部隊も取り込む形で、運輸省傘下の法執行機関として海上保安庁が設置された。ただし創設当時は、武装した海上保安機構に対する極東委員会での反発を考慮したGHQ民政局の指示を受け、巡視船が軍事用ではないと明示するため、排水量・武装・速力に厳しい制限が課されていた。
1948年(昭和23年)1月から厚生省の所管となった第二復員局で吉田英三ら3人は密かに軍備再建の研究にあたる。1950年(昭和25年)10月、アメリカ極東海軍よりフリゲート(PF)貸与に関する非公式の打診を受けて、野村吉三郎(元海軍大将、元外務大臣、元駐米大使)・保科善四郎および第二復員局の吉田ら元海軍軍人を中心に、海軍再興の研究は本格化する。しかし、日本政府要人からは海軍再建の良い反応は得られなかったため日本政府が当初において海軍再建に否定的であったのは、時の首相吉田茂が経済復興を優先させていたことと再軍備の動きが早期講和に不利になると考えていたからである。、研究グループの交渉対象はアメリカ政府に移っていった。野村はその立場を生かしアーレイ・バーク米海軍少将らと信頼関係を築いていった。
1951年(昭和26年)1月の講和全権大使ジョン・フォスター・ダレス来日を機に、同年2月頃から研究グループ・野村・バーク・GHQらによる海軍再建の話合いが進むようになる。日本政府や米国務省にも交渉の経緯は伝えられた。同年4月には研究グループによって新海軍の母体組織の制度的枠組みを示した特殊研究資料が作られる。この資料はY委員会における海上警備隊創設の基礎案となった「(第二次)特殊研究資料」による制度的枠組の検討では、後述の通り海上保安庁の下に新海軍の母体組織を作りつつも、両者は実質的に分離されているという計画であった。。
1951年(昭和26年)10月19日、吉田茂内閣総理大臣と連合国軍最高司令官(SCAP)マシュー・リッジウェイ大将の会談において、フリゲート(PF)18隻、上陸支援艇(LSSL)50隻を貸与するとの提案が正式になされ、吉田首相はこれをその場で承諾した。そしてこれらの船艇受入れと運用体制確立のため、内閣直属の秘密組織としてY委員会が設置されて検討にあたった。Y委員会の委員は旧海軍軍人と海上保安庁職員より選任されており、また、アメリカ側とも密に連携していた。Y委員会での検討の結果、これらの艦艇は、他の巡視船艇とは別個に、海上保安庁内に設置される専用の部局で集中運用されることとなり、サンフランシスコ平和条約発効直前である1952年(昭和27年)4月26日、海上警備隊が設置された。
同年8月1日、総理府の外局として保安庁が創設された。海上警備隊と航路啓開本部(掃海部隊)は警備隊として統合のうえで海上保安庁から分離され、警察予備隊とともに保安庁の傘下に入った。そして1954年(昭和29年)7月、保安庁が防衛庁に移行するとともに、警備隊も海上自衛隊に発展改編された。この過程で、旧海軍の港湾施設、航空基地等は、そのまま海上自衛隊が引き継ぐことになった。中でも護衛艦「わかば」は、旧海軍の駆逐艦「梨(なし)」をそのまま海上自衛隊の護衛艦として運用し、旧海軍の伝統を継承する象徴となった。
海上自衛隊を管理する行政機関である防衛庁は、2007年(平成19年)1月9日に防衛省へ昇格した。
帝国海軍の元士官(海軍兵学校・海軍機関学校出身者)たちが、アメリカ海軍関係者の支援を取り付けて海軍再建を主導した経緯から、帝国海軍の伝統と文化を重んじている。例えば、村川豊が2016年(平成28年)に第33代海上幕僚長に就任した際には下記のように報道された。
そのため、海上自衛隊の気風は「伝統墨守・唯我独尊」と表現される 。
海上自衛隊は、帝国海軍の標語でもある「スマートで、目先が利いて、几帳面、負けじ魂、これぞ船乗り」と「スマートネイビー」を標榜し、幹部自衛官(士官)を育成する海上自衛隊幹部候補生学校ではシーマンシップに基づいた「機敏(スマート)・着実(ステディ)・静粛(サイレント)」の「3S精神」の体得を掲げている。これは、古今東西海軍艦艇が外国を訪問することによって、外交関係の親善を深める役割をも担ってきたことに由来する。自衛隊の中では海上自衛隊のみ初任幹部を海外に出して見聞を広めさせている(練習艦隊)。
海上自衛隊の敬礼は、陸上自衛隊・航空自衛隊の敬礼とは違い、狭い艦艇内で行われることを想定し、右肘上腕部を右斜め前約45度に出して肘を張らない特徴がある(狭い艦艇内で肘を張ると、擦れ違い敬礼の交換の際に相手とぶつかってしまうため)。しかし、場合により陸空と同様の肘を大きく張った敬礼が行われる事もある。
帝国海軍と海上自衛隊の連続性を示す事例は多数に上る。
帝国海軍の軍艦旗と全く同一の意匠を自衛艦旗の意匠としている。
護衛艦や潜水艦の多くが、帝国海軍の軍艦帝国海軍では、「軍艦」(大佐が艦長〈所轄長である〉に補される)と「駆逐艦」「潜水艦」(所轄長たる駆逐隊司令〈潜水隊司令〉の指揮下にあり、中佐・少佐が駆逐艦長〈潜水艦長〉に補される)は区別されていた。の艦名を引き継いでいる。
帝国海軍から継承している文化の事例。
5分前精神の徹底。
信号喇叭による総員起こし。
国歌「君が代」の楽譜。
出航時の「帽振れ」。
なお、「金曜の昼食にカレーを食べる習慣」は、海上自衛隊において1980年代後半(週休2日制移行時期)に始まったものであり、それ以前は半ドンだった土曜の昼に食べられていて、上陸を控えた調理員の労力を削減するためのメニューであった。そして、これらは帝国海軍に由来するものではない。
過去、海上自衛隊の艦長の中には、艦内の銘板をすべて「護衛艦」ではなく「駆逐艦」などの旧海軍式の名称にし、旧海軍の徽章を帽子につけ、士官の階級名を旧軍式にする者がおり、これによって「大勢の実習員がこのことだけでも心が躍り、士気の高まるのを覚えた」という。また、流通経済大学法学部教授の植村秀樹によれば、海上自衛官の中には「日本海軍」と印刷した名刺を持つ者もいた。
陸空では使用されない「士官」の語も、「幹部自衛官」のほかに法令上も用いられている(士官#自衛隊参照)。
教育隊において水泳教育を徹底しており、全く泳げない者にも専用の訓練メニューを用意しほぼ全員が泳げるようにしている。
航空自衛隊とは別に、海軍航空隊に相当する航空集団が存在し、旧海軍の海軍飛行予科練習生(予科練)に相当する航空学生により操縦士と戦術航空士を独自に養成している。海自の航空学生は冬制服に海軍飛行予科練習生と同じ「紺色の詰襟に七つボタン」、夏制服に同じデザインで白色の制服を採用している。
旧海軍航空隊では旧陸軍航空部隊や航空母艦とは別に、多数の陸上基地と陸上航空機を運用しており、海上自衛隊は航空基地の一部を引き継いでいる。海上自衛隊の航空集団は固定翼及び回転翼の哨戒機による防衛警備、警戒監視、災害派遣、航空救難、民生協力等を主な任務としている。イギリス軍では陸上基地の固定翼哨戒機を空軍が運用しており、第二次世界大戦後に空軍を創設した英連邦諸国でもこれに倣うことが多いが、海上自衛隊やアメリカ海軍では独自運用している。
30大綱及び31中期防により、いずも型護衛艦の事実上の空母への改修が決定しているが、艦載機であるF-35B(42機)は航空自衛隊が運用する。
導入している機種は哨戒機・救難機・輸送機・練習機の他、護衛艦の訓練支援のために標的曳航等を行う訓練支援機がある。ほか、捜索救難専用の飛行艇を配備している。
操縦士は機長の資格を取得し最初のフライトを終えると、基地の隊員からバケツで水をかけられる伝統行事がある。
旧海軍は、上陸作戦や陸戦ができる有力な海軍陸戦隊を保有していた。諸外国では現在も、海兵隊に相当する部隊が海軍所属になっている例(中国人民解放軍海軍陸戦隊、ロシア海軍歩兵など)がある。海上自衛隊は基地警備部隊として陸警隊を、特殊部隊として特別警備隊を有するが、海兵隊に相当する水陸機動団は陸上自衛隊の所属である。
また12式地対艦誘導弾など自衛隊の地対艦ミサイルは陸自が運用している。
海上自衛隊で使われる信号喇叭の喇叭譜は一部を除いて旧海軍のものをそのまま使用しており、特に君が代の喇叭譜は海上自衛隊だけが陸空自衛隊や消防等他組織と異なる旧軍譜を使用するという変則状態となっている。
海上自衛隊では陸空と同じく独自の音楽隊を編成しており、一般的な軍楽隊と同じく吹奏楽に重点が置かれているものの、ピアノ奏者を技術海曹として受け入れたり、声楽枠による採用を実施する(三宅由佳莉)など多様化が進んでいる。
儀礼曲として、観閲式や遠洋航海への出港などの際には『軍艦行進曲』が、葬送の祭には『命を捨てて』など旧海軍の曲がそのまま制定されている。自衛隊発足後に制定された儀礼曲には『海のさきもり』などがある。
海上自衛隊の航空学生では、予科練の『若鷲の歌』の歌詞を変更した『海の若鷲』を学生歌としている。
隊歌に準じた行進曲として、海上警備隊の発足当初から歌われていた行進歌『海をゆく』があったものの、本来隊歌として制定された曲ではなかったことや歌詞が時代に合わなくなったことから女性自衛官が増える中、歌い出しが「男と生まれ… 」であった。、発足50周年となる2002年(平成14年)にメロディは変えず歌詞を公募したものに変更した曲を正式な隊歌として制定し、入隊式などで歌われる曲として位置づけられた。
海外派遣の際には見送りの曲としてアニメ作品『宇宙戦艦ヤマト』のオープニングテーマが音楽隊により演奏されることが多い。
海上自衛隊創設50周年式典では、石川亨海上幕僚長が式辞で「(Y委員会の旧海軍軍人ら)これら諸先輩の心を支え、苦難を乗り越えさせたものは、米内大将以下が海軍最後の日に誓った『新しい海軍』を再建し、再び『行進曲 軍艦』をよみがえらせるという一念であった」「われわれは、今後とも海軍のよき伝統を日本の財産として、堂々と継承してまいります」と発言している。また、石川は2002年7月に行われたNHKのインタビューにおいて、「海上自衛隊は単なる50年の海上自衛隊ではなくて、旧海軍77年の歴史と伝統を引き継いでいる」「(帝国海軍の解体から海上警備隊の創設まで7年の空白期間があるが、)それは空白期間ではなくて、やはり思いのある旧海軍の軍人が、海軍再建のために一生懸命研究し、勉強し、そして新たな海軍を再建するためにいろいろな努力をしていたと。それが海上自衛隊に引き継がれているし、われわれもそれを知らず知らずのうちに旧海軍の伝統の中、遺産の中に生きていると言っても過言ではない」と語っている。
海上自衛隊幹部学校長を務めた福本出元海将は、旧海軍の終焉から海上自衛隊の発足まで、掃海部隊が78名の死者を出しながらもつなぎとめた7年の航跡を「空白」と見なすべきではないと指摘し、「名称がいかに変わろうとも“いわゆる海軍"は1868年の誕生以来一度たりとも途絶えたことはなかった。かつて筆者が幹部候補生のころ、自習室には東郷元帥等“三軍神"の写真があった。これまでも海上自衛隊はその創設時から大東亜戦争までの航跡を自分たちの歴史とみなしてきたではないか。その意味で海上警備隊の発足は極めて重要ながら通過点と見なすべきだろう」としている。
海上自衛隊では遠洋練習航海の際に、ミッドウェー等の激戦地近隣で洋上慰霊祭を実施しており、これにより初任幹部らは旧海軍の英霊が自分たちにつながる先達であることを胸に刻んでいる。
海上幕僚監部には、第3、4代連合艦隊司令長官である東郷平八郎元帥の肖像が掲げられている。海上作戦センターにある自衛艦隊司令部の応接室には、旧海軍の歴代常備艦隊及び連合艦隊司令長官の階級氏名と在任期間を記した銘板が額に入れて掲示されており、その横の額には海上自衛隊の歴代自衛艦隊司令官の銘板が同様に掲示されている。また、第26、27代連合艦隊司令長官である山本五十六元帥による「常在戦場」との揮毫が掲げられている。
旧海軍の慰霊祭に現役の海上自衛官が参列したり、音楽隊の派遣を実施したりすることもある。
日露戦争で日本が大勝した日本海海戦の旗艦で、発足前に横須賀港に係留されて記念艦となっていた「三笠」は、海上自衛隊が管理する施設「旧三笠艦保存所」となっている。
護衛艦や潜水艦の建造は、ジャパン マリンユナイテッド(源流は日本鋼管・IHI・日立造船等)、三菱重工業、川崎重工業などで行われる。いずれも、戦前から旧海軍艦艇を建造した経験をもつ企業、およびその後身である。
旧海軍の九七式飛行艇や二式飛行艇を製造し、飛行艇については世界随一の技術を有していた川西航空機は、戦後に新明和工業となり、戦前からの技術を受け継いで、UF-XS、PS-1、US-1、改良型のUS-1A、現行のUS-2と、途切れることなく飛行艇の開発・製造を続けている。
艦艇の行動が漏洩する懸念等からこれまで外部との連絡は共用パソコンに限定されていたが、携帯電話の電波が届かない洋上でも、水上艦艇の乗組員が私有の携帯電話を使って家族らと電子メールできるよう、艦内通信環境の整備に乗り出したと『読売新聞』が2018年9月28日夕刊(社会面)で報じた。少子化の中で、志願者を減らさないことが背景にある。メッセージをwi-fi経由で管理サーバーにいったん集約し選別、艦艇の位置や活動内容についての記述があれば送信を停止する。(なおこれは検閲されるわけではなく、AIがメール文をスキャンし問題のある内容は送信できなくなるものである。)潜水艦については従来通り、出航後の外部との私的通信は禁止される。