通信士
通信士(つうしんし)とは、電気通信設備による情報交換に従事する者をいう。この項目では通信士という職種の変遷について述べる。なお過去の事例の解説で、現在の日本における用語を使用したところがある。
21世紀の電気通信設備は殆んど自動化されており設備の保守など、電気通信の主に技術面にかかわる業務と必要な資格については、電気通信主任技術者・無線技術士・工事担任者、などを参照。、それを操作する人間は通信端末の利用者に限られるのが普通である。しかし技術の未発達な時代には、情報と電気信号との相互変換や通信回線の設定19世紀末に発明された電話の回線選択とその接続は、係員が利用者と対話しつつ行なう形態が20世紀半ばまで一般的だった。ただこの電話交換手は、普通は通信士には含めない。 などを、人間の手によって行なう必要があった。
通信士の職務は主に文字情報のやりとりで、電信技士・無線士・無電技師、などとも呼ばれた欧米では(英)Operator(仏)Opérateur などと呼ばれることが多かった。またTelegraphist/Télégraphiste という言い方もある。ちなみに日本の電波法が定める無線従事者は、ここでいう通信士には該当しない資格も含むが、総務省による  では、これを Radio Operator としている。。19世紀初頭に出現した有線電気通信の従事者に始まり狼煙などの視覚通信も光すなわち電磁波を必要とする。18〜19世紀のヨーロッパに存在した腕木通信の中継所では、訓練をうけた専従者が働いていた。中野明 (作家)  日本の近畿地方でも、18世紀半ばから明治の初めまで旗振り通信が存在し、米相場などの情報伝達を業とする者がいた。また17世紀以降の琉球王国には、船舶の運航状況を狼煙で伝えるための先島諸島火番盛が存在し、島民が交代で詰めていた。、20世紀の半ば以降は、船舶や航空機などに関する無線通信の従事者を指すことが多い資格としての無線通信士については、無線従事者・海技従事者・航空従事者、などを参照。。この場合の通信士は、同時に移動体の乗員あるいは交通管制などの係員業務内容については、海上保安庁、航空交通管制、などを参照。 でもあるのが通例である。
19世紀初頭に、電気的手段により情報を送受する各種の技術が出現した(電信#歴史)。これらの中から主流となったのは実用的なモールス式である電流の断続状態を伝えるだけのモールス式は、電磁石と電池とスイッチが基本要素である。また通信回線も大地を利用すれば電線1本で済む。電信技術の理論的な研究も進み、応用科学としての電気工学が始まった(電気工学#電気工学教育の誕生と電力の商業化)。明治日本の工部大学校には最初から電信科が存在し、そこで学んだ人たちは強電技術の導入にも関わった。。これは短点と長点から成るモールス符号で文字を表わし、それを電気的手段で送受する方式である-・-・ --・- (CQ)のように、「・」と「-」との組み合わせとその間隔で文字を表現する。モールス符号#符号化方式。
モールス通信は、送信は片手首による電鍵の操作であり、また受信では聴覚のみ働かせればよく、電文を見たり書いたり、あるいは機器を調整したりしながらでも通信できる。これ以外のシステムは表示を注視しながら両手を動かすような操作方法が多くモールス式も、初めの頃は印字機がテープに記す符号を見て文字に直していたが、やがて機器が発する音から情報を得る音響受信が主流となる。、また複雑な割には通信速度の遅いものも多かった。
オンとオフとを表示する何らかの手段があれば、モールス符号を用いて情報交換を行なうことができるただ回光通信機など光や音の断続によるシステムは秘匿性に難がある。。後述する無線通信も、符号に従い電波を断続することから始まった無線と有線のモールス通信では受信音が異なる(モールス符号#有線と無線の通信方法)。。モールス通信の技能は、有線電信による電報の送受以外にも広く使われるようになった。
実用的なモールス通信ができるまでには数ヶ月の訓練を要する毎分の通信速度は、現在の(無線)通信ではABC…が100字、イロハ…では75字程度が標準である。。この技能を用いる通信士という職業は、19世紀後半には世界中で成立していた。また海底ケーブルによる大陸間通信に従事する者も出現するNTTワールドエンジニアリングマリン: 日本人自身の手による国際通信は、本格的な海底ケーブル敷設船である沖縄丸の導入から始まり、日露戦争では独立した通信網を構築できたことが戦勝につながった(児玉源太郎#エピソード)。。国境を越える電気通信を行なうために、運用面･技術面での国際的な統一基準を制定する動きも始まった(ドイツ=オーストリア電信連合)1865年には初の常設国際機関でもある万国電信連合が発足した。後には電話や無線の国際組織も設立され、1934年にはこれらが合体して国際電気通信連合となる。電気通信の従事者に関する国際的な取り極めも、ここで行なわれる。。
20世紀に入ると、電文を自動的に受信できる印刷電信機が実用に供される紙テープに開けた穴(鑽孔)の位置や数により文字情報を記録し、これを送信機にかけてパルス列を通信回線に流す。受信機では対応する活字を動かして自動印字する。初期にはモールス符号の短点・長点を穴の位置で表現する方法もあり、このクリード式は主に海底電信で使われた。後に主流となったのは鑽孔の有無5〜7個の組み合わせ、つまり5〜7ビットの情報で1文字を表わす方式である。これが現在のデジタル文字コードの基本となった。。送信側では電鍵ではなくタイプライターと同様の鍵盤 (入力装置)で情報を送るようになり最初は文字と穴位置との関係を習得した者の従事であったが、まもなくQWERTY配列などの入力機器で鑽孔テープを自動的に作成するシステムが開発された。事務機であるタイプライターと電気通信との結び付きは、後の情報技術にも大きな影響を与えた(テレタイプ端末#コンピュータ端末としての利用)。なお1970年代以降は、打鍵入力をテープの仲介なしに電気信号へ直接変換し、場合によっては記憶装置に蓄積する方式が主流となる。、有線の手動モールス通信特殊な文字鍵盤でモールス符号を高速送出し、電鍵送信の数倍の通信速度を得るシステムも存在した。受信側は自動印字ではなく、テープに現れる波形の長点と短点とを目視により瞬時に判別、対応する文字を手動タイプライターで記録する。大陸間の海底ケーブルや短波無線など、低品質小容量だった時代の基幹回線で使われた(現波通信)。 は、先進国では二次大戦後には姿を消し、21世紀の現在では途上国においても消滅している。
電気通信事業は国家による運営から始まることが多いアメリカの電気通信事業は最初から民営によることが多く(ウエスタンユニオンなど)、各地の電信会社に「弟子入り」して腕をみがいた若者がたくさんいた。鋼鉄王カーネギーや発明王エジソンのように、まずモールス通信で身を立てた者も多い。。日本では二次大戦終了後まで、運輸通信を管轄する逓信省が公衆通信(電気通信役務)などの現業も行なっており工部省が1869年に始めた電信業務を、1885年に発足した逓信省が受け継いだ。ちなみに海事や航空も逓信省の管轄であり、後述の無線通信士に関する行政も同省で担当できた。、電気通信省などを経た1952年の公社化まで、有線系の通信士は基本的に公務員だった(日本電信電話公社#概要)。
電報発信を依頼するのは主に郵便局の窓口であり、局によってはモールス通信も行なっていた(電報電話局#概要)逓信省が1949年に郵政省と電気通信省とに分離して以降、また1952年の電電公社発足後も、「上野のウ、名古屋のナ、平和のヘ、」といった通話表を用いる電話託送などを局員が行なっており、また配達を受託している局では受取人に渡す送達紙の作成も必要であった。一般家庭にも電話が普及した1970年代以降の電報は、専用の受付番号である115番で発信を依頼することが多くなり、また通数自体が大幅に減少したので、郵便局での受付や配達委託は二十世紀末までに終了した。。当時の電信網は人手に頼る要素が多く、多数の通信従事者を必要とするため、専門の養成機関も充実していた逓信官吏練習所などには給費生制度があり、幸田露伴、小原国芳など、経済的に苦しい進学希望者が無償で教育を受けることができた。また女子の課程もあり、電話交換手の他に女性の電信通信手も存在していた。公衆通信以外でも鉄道をはじめRail Magazine編集部_  60年代まで使われた鉄道電報の、主に略号について解説。、軍隊や警察なども全国的な電信網を擁していた野戦電信の軍事的価値については南北戦争の信号司令部を参照。1874年(明治7年)の佐賀の乱や台湾出兵では電信網が活用されている。。
1920年代には東京大阪間などの基幹回線から印刷電信機の導入が始まり、戦後の高度成長期を迎える頃には有線モールスの通信士は姿を消していた有線系モールス通信の現場では、手動受信のほか翻書(電文の清書)などにも和文欧文のタイプライターが広く使われていた。。さらに70年代までには電報送受や電話交換60年代までの電電公社などには、電話交換手が多数勤務していた。回線選択という本来の業務形態は、現在では手動接続の国際電話などに残っている。有線系の通信士と同様に交換手にも国家資格のようなものは存在しなかったが、大規模な内線電話の交換担当者は、公社から構内交換取扱者の認定を受ける必要があった。これは無線従事者と同様の公的な業務独占資格である。構内交換機の自動化が進展した等の理由から民営化直前の1984年に廃止。 などの殆んどが自動化され、また固定地点間の通信にも無線技術が大幅に導入された(#陸上無線)。
これらのシステムに要する人員は保守点検の技術者であり、通信そのものに人手を要することは、利用者の端末操作を除きほとんどなくなった。1985年の電気通信自由化に際して新設された有線系通信の国家資格も、管理や工事に関するものである事業用電気通信設備の工事、維持及び運用を監督する電気通信主任技術者()、事業用通信回線と利用者側機器との接続工事に従事する工事担任者()、が法定された。必置資格である前者の業務には通信運用の監督も含まれている。後者は電気通信工事に関する業務独占資格の性格が強い。。
タイプライターを扱える人が少なかった日本では、テレックスなどの運用には専任者を要することが多かった欧文タイプやカナタイプを扱える者は、少しの訓練を経れば欧文や和文の印刷電信に従事できる。また初期のコンピューターにおけるインターフェースは穿孔テープやパンチカードであり、これらの作成にもキーボード装置が使われていた。21世紀の現在でもデータエントリー(キーパンチャー)などが残っている。。日本語のワープロソフトが開発されパソコンが普及した90年代以降は、利用者自身が電子メールなどを送受するのが普通である。有線系の文字通信を他者のために運用する職種は、21世紀の日本では電報の受付などに残る程度となった日本の電気通信法制では当分の間、電報の事業は受付や配達を含めて電気通信事業とみなすことになっている()。最近はネット経由の発信も多く、この場合は最後の配達のみが人手を要することになる。現在日本の電報はその殆んどが慶弔用であるが、特定定文電報や無線電報(モールス通信も使用)など通常の情報伝達を担うものもある。電報#日本の電報サービス。
20世紀初頭に実用化された無線通信は、国防面での重要性もあり国家管理の下に置かれた電気通信の規制緩和や民営化が進展する21世紀にあっても、電波監理は国家の重要な権能である。いわゆる公共の電波はその利用に有限性のある公共財であり、無秩序な利用による周波数などの枯渇を防ぐことが、現代における電波監理の基本理念である()。また大多数の国家が加盟している国際電気通信連合は、国際社会における電波規制を目的の一つとしている。。また1980年代頃までの電気通信事業は国家や公企業による運営が一般的であり、これは無線通信による場合も同様だった大陸間の固定無線通信は、海底ケーブルと同様に当初から私企業による運営が多かったものの、完全民営化までのケーブル・アンド・ワイヤレスや国際電電(KDD)のような国策企業によるものが殆んどで、自由競争の下にあったとは言い難い。。
ただ無線は有線通信とは異なり、船舶などの移動体や離島などの遠隔地といった、公的機関の運営には適さない利用形態も多い公営事業の事務所を必要な場所の全てに開設するのは非現実的である。また安全に係わる通信や業務用の諸連絡を公衆通信(電気通信役務)のみによって行うと、迅速性や秘密保護などの点で問題の生ずることがある。そのため電気通信事業とは独立した無線通信網が使われるようになった。なおこれらの業務無線において、委託された公衆通信などを行なう場合もある。。そこで民間における無線の利用を広く認めることとし、その通信従事者には国家が認定した有資格者を充て、もって間接的な管理を確保する制度が導入された無線では通信士が単独で設備保守や緊急連絡などを担当する場合も多く、その点からも一定以上の能力を有する者を従事させる必要がある。現在では他の無線通信との共存を確保することが、資格制度の存在意義とされることも多い。。また国境を越える無線通信のため各国間の協調が必要となり、20世紀初頭には専門の国際組織も発足した英‣米・仏・独・露などの9カ国が1903年にベルリンで行った会議が基になり、1906年にベルリンで万国無線電信会議が開催された。1908年には日本をふくむ30カ国の参加により、国際無線電信連合が発足した(ドイツ=オーストリア電信連合#無線の時代)。これが有線電信や電話の国際組織とも合体し国際電気通信連合となる。。また各国の船舶や航空機が共存する海や空において、国際的に通用する通信士の資格も設けられた外国の無線局を相手とする(又は経由する)通信が国際通信であり、同一国の無線局相互間の(直接)通信は、どこから行なっても国内通信である。ただ海や空では国内通信のみを行なう場合も国際的な規定に従う必要があり、国際条約に裏付けのある無線の資格を要するのが原則である。日本の無線従事者のうち国際的な資格に対応しているものについては、免許証にその旨が記載されている()。なお安全にかかわる遭難通信などには国内・国際の区別はないが、交信の形式や通報の取扱方法などについて、国際的な取り極めがなされている。。
有線通信においては運用と技術の担当者は別なのが一般的であるが、特に私設の無線通信では、通信従事者は設備の点検や修理も行なう場合が多く、広範囲な能力を身に付ける必要がある無線設備に関する技術的な能力、電気通信法規の知識、そして国際通信のための英語力、モールス通信を行なう際はその送受信技能、などが必要である。現在の日本における国家試験科目は、無線従事者規則  を参照。なお試験科目に「無線工学の基礎」がある資格は、無線関係を専攻した者による取得を前提としている。。一次大戦後の先進諸国では、無線通信士という専門職は一般にも認知される存在となっていた#船舶無線や#航空無線の陸上(地上)側、また業務用のモールス通信は、現在でも無線専業の者による従事が多い。それ以外では他の職務の一部となっているのが普通で、その職種の養成において無線関係の教育訓練も行なわれている。なお日本においては、電気通信設備の技術面を担当する者も、特に陸上無線技術士や電気通信主任技術者の資格を要する場合は、専門教育を受けた専任者が大半である。。
現在では軍事用などを除く全ての無線局に対し、公設私設を問わず同一の法制度を適用する国が多く、執務する者についても共通の資格要件を課すのが普通である。また船舶や航空機の無線局では、通信従事者の条件が国際的に定められている世界無線通信会議(国際電気通信連合開催)で制定される無線通信規則(RR、ITU Radio Regulations)が、国際的な資格の基準を定めている。なおRRが規定するのは移動体の無線通信士だけで、それ以外の電気通信従事者については基本的に各加盟国の自由である。ちなみにRRに基く資格は、他加盟国においても対応する資格として通用する場合がある()。。
日本では1915年制定の無線電信法により、国家が直接管理しない私設の無線通信が認められた 。無線電信法における規制の殆んどは私設無線に関するもので、最終的には1933年施行の[2958572/21 私設無線電信無線電話規則]が、設備の基準や具備すべき電波と共に、配備の必要な通信士についても規定していた([2958572/22 第3章])。。これに従事する者として法定されたのが、日本における無線通信士の始まりで無線電信法  に基づく私設無線電信通信従事者検定規則で規定 。当時の一級および二級は、現在の第一級および第二級総合無線通信士に継承されている。1931年からは[2957742/9 無線通信士資格検定規則]に依るようになり、「無線通信士」という名称が初めて法律に現れた。利用範囲が広まるにつれ、漁船級(後の第三級)、電話級、航空級(旧制度のものは廃止)、なども設けられている。、現在の国内および当時の勢力圏に制度が適用されていた日本の実質的な支配下にあったいわゆる外地には、日本の法令がそのまま適用される場合があり(外地#外地に適用される法令の区分)、通信士についても日本政府付与の資格がそのまま通用していた。また国内と類似の制度により、各地域で独自の証明書も発行している(「無線通信士資格検定規則」 1931年[2957835/1 朝鮮総督府令第67号]、1933年 、など)。ただ少なくとも形の上では独立国である満州国は固有の法制度を有しており、帝政移行後は別個の電気通信法制に準拠した、交通部大臣(日本の逓信大臣に相当)が付与する通信士資格も存在した()。1942年の[1449516/746 無線通信士資格検定規則](満日対訳)には3種類の資格が規定されている。日本の第一〜三級と(旧)航空級の通信士は、満州における一級から三級の資格を無試験で得ることができた(第8条)。。通信士に対する需要が高まると資格取得のための学校も設立され日本における最初の本格的な無線学校は、社団法人電信協会が1918年に創立した無線電信講習所とされる。設立には逓信省や海運業界も係わっていた。1940年に官立化(逓信省管轄)、戦後は中央校が電気通信大学の、地方校は国立電波高校(後の電波高専)の、それぞれ母体となる。民間の無線学校は日中戦争の始まる頃にかなり出現したが、戦争が激化すると上記の官立講習所に吸収された。戦後は電子工学全般の教育を志向しての開校が多く、大規模な総合専修学校に発展した例もある(東京電子専門学校、名古屋工学院専門学校など)。ただ高度成長期になると各学校とも製造業への就職が増え、通信士の養成課程は縮小されていく。また資格を得ても一般の電子技術者になる者が多かった。現在の日本で通信運用に関する教育や訓練を行っているのは、船舶・航空関係や防衛省の学校であり、通信士養成のみを目的とする教育機関はほとんど存在しない。、日本においても無線通信士という技術専門職が確立した。
有資格者の職場は殆んどが私設の無線局で、船舶を中心とした移動体やそれらと通信する陸上局が多かった昭和に入ると#航空無線の乗務通信士、あるいは現NHKの放送局など#陸上無線に雇用される者も出てきた。また戦前は弱電系の教育機関が少なく、電子工学の技術者となる有資格者もいた。無線電信講習所(現電気通信大学)などで学んだ小説家の新田次郎(藤原寛人)は、通信運用には殆んど従事しなかったものの一級通信士・技術士の資格を有しており、富士山頂レーダー開設などの業績でも知られている。。ただ全ての通信士がこの資格を必要としたわけではなく、逓信省や陸海軍の場合は、所定の教育訓練を受けた者なら無資格でも従事できた教育の課程が基準を満たしていれば、無線電信講習所などと同様に通信士の資格を無試験で得ることができた。逓信省や軍の通信士にも有資格者は多く、民間の無線局に再就職した退職者や退役者もいた。なおそれ以外の官庁用無線には私設用の規定が適用されることが多く、基本的には有資格者を要した([2954609/1 官庁用無線電信無線電話規則]第3条)。。また私設局であっても、特に陸上の局でモールス通信を行なわない場合は無資格で電波を出せることが多かった固定局や放送局などでは、一般の技術者と同様に所定の学歴や職歴を有する者が雇用され、無線設備の技術的な操作に従事していた。ただし1940年には戦後の(陸上)無線技術士と類似する電気通信技術者の制度が設けられ、この必置資格を有する者が求められる場合も出てきた(後述)。なお今で言うアマチュア無線の操作に限定された資格は、法令として明文化された制度としては存在しなかった(アマチュア無線技士#歴史)。。
逓信省が提供する業務を利用し難い場合に限り、私設の設備により主に設置者のための電気通信を行なうことを認める、という制度は、電波の政府管掌を規定(第1条)した無線電信法が戦後の1950年(昭和25年)に廃止されるまで継続した太平洋戦争が始まると出征する通信士が増え、また戦時下では無休聴守(24時間の待ち受け受信)などに多数の人員を要するので、無線電信講習所を官立化し地方校も設け、さらに収用した私立無線学校を支所にして通信士の大量養成を図った)。それでも戦死者の増加で要員不足をきたし、無資格である講習所生を「実務練習」という形で学徒動員するまでになる(私設規則 [2961423/2 1943年改正] 第36条の2、別表第4号)。戦況が進展すると新卒の通信士は陸海軍の争奪するところとなり、陸軍予備候補生や海軍予備練習生のように最初から下士官以上での任用を行なったため、無電講習所での教育訓練も軍学校と似たものになった。また女子の通信士を養成する試みも存在した。無線電信講習所規則 [2961893/4 1945年1月改正]。。この制度においては、無線通信士も特定の条件下においてのみ有効な国家資格であったといえる。
戦後の1950年に施行された電波法の目的は電波の有効利用であり()戦後は逓信省が解体され、電気通信行政は郵政省(現総務省)の担当になった。ちなみに船舶職員や航空機乗員としての通信士に関しては、運輸省(現国土交通省)の管轄となる。、自衛隊の一部を除く全ての無線局は共通の法制度下にある自衛隊のレーダー及び移動体の無線設備は電波法の適用を受けない。自衛隊法 第112条(電波法の適用除外)を参照。基地などには無線従事者が必要であるが、船舶や航空機、また地上部隊などの無線担当者は、自衛隊独自の資格を所有していれば足りる。防衛省が行なう通信士試験のレベルは、最上級の甲種でも二級総合通信士の程度だが、電波法による通信士や技術士の資格を有する隊員も多い。。ちなみに在日米軍の全ての無線局は、日米地位協定により電波法の適用を受けず()、米国本土の無線局と同様に連邦通信委員会の規定に従うが、日本人の無線従事者をかなり雇用しているという。。通信に携わる者についても公設私設による違いはなく、その資格は条文が直接規定している電波法 。操作範囲は電波法施行令 第3条、資格の認定方法などは無線従事者規則 によっている。旧制度の通信士や電気通信技術者(後述)は、対応する新資格を無試験で得ることができた()。なお戦後の沖縄では琉球政府が1956年に電波法を制定し、これによる独自の無線従事者制度が1972年の沖縄返還まで存在していた。無線従事者 (琉球政府)を参照。。また設備の保守管理にも有資格者を要するのが基本となるなど、無線従事者の種別は通信士だけではなくなった無線通信士に加え、技術面の操作に携わる無線技術士が新設された。また特殊無線技士の制度ができて、専門教育を要さない資格でも小規模な無線局なら運用できるようになり、専従者以外による無線通信も増加した。またアマチュア無線技士の資格も新設された。。資格取得は試験合格を経るのが基本だが、所定の教育課程終了による取得も多い無線電信法時代は特定の学校卒業者は無試験で資格を得られた。戦後の電波法においては、初めの頃は国家試験合格のみが取得手段だったが、認定された学校の卒業者には試験科目のいくつかが免除されるようになり、さらに特定の授業を履修した者には無試験で資格を与える制度が導入された。また基準を満たす講習会に参加して終了試験に合格しても、国家試験合格と同様に資格を得られる。なお実務経験を活かせる制度もあり。無線従事者#取得。なお無線局の様態によっては、執務に無線従事者以外の資格を要する場合があり、操作範囲などが事実上制限されてしまうこともあるたとえば船舶における一定の無線局の操作には、船舶局無線従事者証明を受けていることが必要である。そして無線部の船舶職員(後述)は、所持する海技士資格の種別により、無線従事者としては認められる操作が海事法規には抵触してしまう場合もある。また各種の操縦士など所定の航空従事者資格を有さない者は、無線従事者であっても機内における無線関係の操作(受信も含む)を行うことができない(後述)。。
20世紀末になると特殊な技能を有さなくとも操作できる設備が増え、無資格で運用できる無線局が増加した携帯電話など電波を発射する端末は、操作には無線従事者の資格を要さないが()、電波法上のれっきとした無線局であり(陸上移動局など)、各種の規制を受けている。。資格を要する場合も、無線を必要とする局面が増加したこともあり、操作者の全員に資格の所持を求めるのは非現実的になってきた。日本の無線関係の資格は、1980年代までは基本的に業務独占資格であったが、1989年の電波法改正においては必置資格としての面を強めることとし、その無線局に所属する有資格者のうち主任無線従事者として選定された者の監督下ならば、無資格者であっても運用を行なえる制度が導入されたただし手動モールスや船舶・航空機の保安通信など高度な属人的能力を必要とする場合、またアマチュア局など特定の無線局は、有資格者以外は運用できないのが原則である。。
無線の実用化と時を同じくして、船舶通信士という職業が出現した。ただ初めのころは船客の電報を扱うサービス係として遇されることが多く、航海安全における無線の重要性はあまり認識されていなかった。また能力や自覚に欠ける通信士も少なくなかったようである。
これらを変えるきっかけとなったのは、タイタニック号沈没事故における無線通信の不手際であるタイタニック号の通信士は船客の電報を送受するのに忙しく、氷山に関する他船からの情報は航海部門にうまく伝わらなかった。また遭難通信用周波数の受信義務が確立しておらず、すぐそばの無線装備船では通信士が寝ていた。さらには救助要請を「聞かなかったこと」にした船舶すら存在した。タイタニック号#船体の損傷と浸水。一次大戦後は遭難など緊急時の通信に関し、多国間条約による国際協力が行われるようになり1906年ベルリンでの国際的な無線会議において、新しい遭難信号としてSOSが規定された(SOS#遭難信号の統一)。タイタニック号の遭難時にも、それまでのCQD(come quick, distress)と共に使用された(史上初ではない)。1914年の「海上における人命の安全のための国際条約(SOLAS条約)」は、この事故を契機として締結された。、