SOS
日本の民間商船に開設されている船舶無線局のオーナーは海運会社ではなく、逓信省だった。1900年(明治33年)に施行された法律「電信法」と逓信省令により「無線電信は政府が専掌する」としたため、逓信省が民間商船に逓信省式無線機を据付け、逓信官吏練習所で養成された逓信省の通信官吏がオペレーションしていた。無線電報は逓信省による独占ビジネスだった。
日本艦船で最初に国際的な遭難信号SOSを発したのは東洋汽船の地洋丸に開設されていた逓信省の「地洋丸無線電信局」(呼出符号JCY)である。地洋丸は日本で無線による公衆通信サービスが創業された1908年に開局した老舗船舶局である。
1916年(大正5年)3月29日午後0時10分、マニラを出港した地洋丸JCYは香港に向かった。翌30日の朝に香港のケープ・ダギラー(Cape D'Aguilar)海岸局(呼出符号VPS)の通信圏に入ったが、空電妨害が激しくなり、午後には通信不能となってしまった。逓信省の伊藤豊地洋丸無線電信局長は31日深夜1時まで待っても空電妨害が収まる気配がないため3時間ほど仮眠した。
早朝4時に起床したところ、ケープ・ダギラー海岸局VPSとの距離が近くなったこともあり、通信を再開することができた。昨夜から持ち越した未送電報の処理を終え、伊藤局長がひと息つこうとした1916年3月30日午前4時30分、地洋丸が突然激しく揺れた。濃霧の中を全速力で航行していた地洋丸が無人島に乗り上げ座礁したのである。
無線室でしばらく様子を伺っていた伊藤局長は、アーネスト・ベント船長より「船はレマ付近で座礁したから危急符号SOSを送って各所に救助を求めてくれ」とSOSの送信命令を受けた。ただちにSOSを前置してケープダギラー海岸局VPSを呼び、座礁を伝えたところ、英国海軍へ連絡する旨の返答があった。そして2分後には「駆逐艦ホワイティング(HMS Whiting)が救助に向かう」と伝えてきた。しかし地洋丸JCYが発した第一報の事故地点レマ島付近は正しくなく、あとで担杵(タムタム)島だったとする訂正電文のやり取りもあり、駆逐艦ホワイティングが現場に到着したのは午前7時だった。駆逐艦ホワイティングが到着するまでの間、現場近くを通過する船が2隻あり、しきりに汽笛で救助を求めたが、霧中航行の信号だと勘違いされ、そのまま過ぎ去っていったという。船客299名全員は駆逐艦ホワイティングにより香港へ搬送され、31日午前11時に全員が無事上陸できた。この海域は海賊の巣窟となっている危険エリアだったが、ケープダギラー海岸局VPSの迅速なる救助手配と駆逐艦ホワイティングの活躍により大事には至らずに済んだといえよう。
1916年3月31日正午前になり日本海軍二等巡洋艦「明石」(呼出符号JLM)と通信ができて、地洋丸は応援を求めた。午後3時過ぎに事故現場に巡洋艦「明石」が到着。駆逐艦ホワイティングが見守る中、午後8時の満潮時、地洋丸の乗組員たちと巡洋艦「明石」が協力して、地洋丸を離礁させるための引きおろしを試みたがうまく行かなかった。乗組員262名は担杵(タムタム)島に避難上陸し、一夜を明かした。日本のジャズ・オーケストラの発展に貢献したとされる波多野福太郎はこのとき地洋丸の専属楽団の楽士だった。波多野福太郎は暗黒の無人島でトランペットを抱いて朝を迎えたという。乗組員たちは後から来た英国海軍の駆逐艦ヴィラゴー(HMS Virago)により救助された。
翌朝以降、何度も離礁を試みられたが、4月2-4日の激浪により地洋丸は前方1/3の位置から真っ二つに折れてしまい、最終的に修理を断念し廃船が決まった。1916年4月21日の官報にて逓信省は地洋丸無線電信局JCYの廃止を告示した。
1909年の初CQD、初SOSより30年目に当たる1939年の2月11日、ニューヨークのホテル・アスターで開かれた「ベテラン無線通信士協会」VWOA(Veteran Wireless Operators Association)第14回年次総会において、CQDをはじめて発信しリパブリック号とフロリダ号の乗員乗客を救ったジャック・ビンズ元通信士、およびSOSをはじめて発信しアラパホ号の乗員乗客を救ったハウブナー(Theodore D. Haubner)元通信士にマルコーニ・メモリアル・メダルの銀賞が贈られた。受賞式典には当時のフロリダ号の船長をはじめ、救助に向かったバルチック号の船長と操舵主任も招待されている。「ベテラン無線通信士協会」VWOAはかつて自分たちが所属していた無線会社の垣根を越えた、退役無線通信士の親睦会である。
アラパホ号のハウブナー(Theodore D. Haubner)元通信士が初のSOSを打ったJ.H.Bunnell & Company製の電鍵と、その時に同氏が使用していたヘッドフォーンは、 同氏の家族によりミシガン州ディアボーンでエジソン学会が管理・運営するヘンリーフォード博物館に寄贈されている。
1979年の第11回国際海事機関(IMO)総会において最新技術を取り入れた新しい全世界的な海上遭難安全システムを確立することを決議し、そのシステム検討に入った。
新しい全世界的な海上遭難安全システムは、海上における遭難及び安全に関する世界的な制度(GMDSS)と命名された。
1988年11月、GMDSSを1992年2月1日より導入開始し、1999年2月1日に完全実施することを目標として「海上における人命の安全のための国際条約」(SOLAS条約)の改正を行った。日本ではこの移行日程に合わせて、1991年(平成3年)までに電波法、電波法施行規則その他の関係諸規則が順次改正された。
1999年1月31日をもってモールス符号による遭難通信の取扱いは廃止された。今では船舶からの遭難信号の発信には、GMDSSによる非常用位置指示無線標識装置(E-PIRB)が、航空機には航空機用救命無線機(ELT)が使われている。
しかし自動化されたGMDSSに移行したことで、遭難信号の誤発射が急増した。
海上保安庁の発表によると2002年(平成14年)から2006年(平成18年)の5年間の遭難警報総数7,802件中、誤発射が5,702件あった。また1999年(平成11年)7月から2007年(平成19年)7月に発生した誤発射事件のうち795件について原因分析したところ(3件の不明を除き)、約65%が乗組員の人為的なミス(誤操作418件および整備不良95件)、約20%が機器不良(161件)、約15%が不可抗力(118件)だった。
1976年(昭和51年)にリリースされたピンク・レディーの楽曲「S・O・S」では冒頭に置かれたモールス符号音SOSが問題となった。しかし1966年 - 1967年(昭和41年 - 42年)に放映されたテレビドラマ「マグマ大使」(フジテレビ系)の主題歌中に『SOS!SOS!』と連呼する箇所があったが、問題なくオンエアーされていた。これは音声による遭難信号は「メーデー」であって、「SOS」ではないからである。
しかし、その知名度は圧倒的にSOSの方が高い。モールス符号による遭難信号が廃止されたとはいえ、助けを求める言葉・文字としてSOS が広く社会に浸透しているため、形を変えて事故や災害現場で利用されることが少なくない。
2014年(平成26年)4月にオーストラリアで砂州に取り残された5名が砂浜に巨大SOSを書いてヘリコプターに発見された事件や、2016年(平成28年)8月にミクロネシアの無人島の砂浜に書かれたSOSの文字を海軍の航空機が発見し、2人の遭難者が救出されたこともあった。
また日本でも東日本大震災や平成28年熊本地震などの大規模災害時に、食糧や水、負傷者の搬送などを求めるため、避難所となった学校の校庭や屋上などに、上空を飛ぶ飛行機やヘリコプターに見えるように大きく SOS の文字を作っている様子が見受けられた。
なお、国際民間航空機関(ICAO)は国際民間航空条約の附属書12「捜索および救難」において対空目視信号(Ground-Air Visual Signal Code)を定めている。これによれば「V」に"Require assistance(救助を要す)"、「X」に"Require medical assistance(医療援助を要す)"などといったシンボルが規定されている。
公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団が「SOS」の文字と受話器や押しボタンを組み合わせて、非常電話・非常ボタンを表すピクトグラムを策定しており、日本産業規格のJIS Z 8210でも同デザインで採用され、鉄道車両内や鉄道駅などに表示されている場合がある。
モールス符号の SOS からの派生として、何かの信号を3回ずつ一定間隔で繰り返すことで、救助を求める信号となる(例:光を3回点滅させる、笛を3回鳴らす、銃を3回発砲する、石を3個重ねる、3本の棒切れを等間隔に立てる、周辺の物を燃やして3つの煙を等間隔に立てる、三角を描くように飛行する)。
またAppleが2017年(平成29年)9月20日にリリースしたiPhoneのiOS 11から「緊急SOS」機能が追加され話題をよんだ。これは緊急時にロックされたiPhoneから警察、海上保安庁、救急や消防へ通報できるものである。