井上成美
1944年(昭和19年)10月1日付で、京都府舞鶴所在の海軍機関学校が制度上廃止され、海軍兵学校舞鶴分校として再出発した。海軍兵学校舞鶴分校については「当分の間、海軍兵学校舞鶴分校に於ては、従前の海軍機関学校の教育綱領に準じ機関、工作、及び整備専修生徒の教育を行なうべし」と定められた。
また、兵学校は海軍大臣の定めた「海軍兵学校教育綱領」によって運営されており、校長の交替で教育目的や基本方針が大きく変ることはない筈であったが、実際には校長の裁量の余地が認められており、井上は、兵学校に着任すると、直ちに校長自らが出席する「教官研究会」の開催を指示し、1942年(昭和17年)11月28日に第1回を実施し、以後、半年の間に「教官研究会」で、自らの所見を記した『教育漫語』(当時の教官が保存しており、「其ノ1」から「其ノ3」まである)というプリントを使って「教官教育」を行った。また、井上は、前線帰りの武官教官が生徒に直接に実戦談をすることは禁じたが、教官研究会で、教官たちに対して戦況報告をさせた。井上自身も、第四艦隊長官として珊瑚海海戦を指揮した時のことを「教官研究会」で話した。井上の率直で謙虚な「珊瑚海海戦報告」は、教官たちに大きな感銘を与えた。
井上は、訓育を担当する監事(武官教官)に比叡艦長時代に作成した「勅諭衍義」を配布して、監事たちの思想統一を図った。次いで、兵学校内の教育参考館に掲げてあった全海軍大将の額を撤去した。驚いた副官に、井上は「生徒たちの目標は東郷元帥だけで充分。他の大将の額を掲げるのは、生徒に出世主義を示唆するもの」と言う旨を答えた。井上は「まず参考館に入ってみると、海軍大将の額がずらりと並んでいる。その大部分の人は長い間海軍に御奉公した人たちで、その功績は大きい。しかし、中には海軍のためにならないことをやった人もいるし、また、先が見えなくて日本を対米戦争に突入させてしまった、私が国賊と呼びたいような人もいる。こんな人たちを生徒に尊敬せよ、とは私には到底言えないし、また、そんな人たちの写真を参考館に飾っておくことは、館内に同居している真珠湾攻撃の特殊潜航艇で戦死した若い軍人方にも相済まぬと思ったからである」と回想する。井上が着任する前から、海軍省教育局が、東京帝国大学教授・平泉澄を、兵学校に度々派遣し、教官や生徒に皇国史観に基づく講話をさせていた。井上は、平泉の生徒への講話を廃し、「教育研究会」での教官への講話に限定した。また、井上自身も平泉の「教育研究会」での講話を聞き、不適切と思われる内容があった場合は、講話の後で教官たちに指摘して注意喚起した。
兵学校のある期について、兵学校卒業席次と最終到達階級との関連を数学的に分析して、教育参考資料として兵学校教官たちに示した。
兵学校教官は、休日には担当する分隊の生徒を官舎に呼んで妻の手料理を振る舞う慣習があった。戦争が激化して物資が不足しているのに、実験的に2つの分隊を担当させられた教官がおり、2倍の生徒に手料理を食べさせるために出費が嵩み、かつ娘が栄養失調で入院してしまい、家計のやりくりがつかなくなった。これを知った井上は、その教官宅に校長命令で粉ミルクやパンなどを特別配給させて深く感謝された。
井上の兵学校長着任時に在校していたのは、71期(卒業時 581名)・72期(卒業時 625名)・73期(卒業時 902名)の3クラスだった。着任直後の11月14日に71期が卒業し、12月1日には74期(卒業時 1,024名)が入校した。この時点で、兵学校生徒は2,500名を超えた。元来、兵学校の施設は、生徒1,000名程度をゆったり収容できるように作られていたが、生徒が「適正人数」の3倍近くなっているため、生徒の収容が物理的に困難なだけでなく、「島」に立地するゆえに飲料水が不足して、宇品港から、毎日、飲料水を船で運んでいた。海軍中央では、千葉県の館山付近への兵学校移転を検討したこともあった。しかし、海軍中央と兵学校当局は、兵学校を江田島に止めて規模を拡張することを1941年(昭和16年)中に決定し、井上が着任した1942年(昭和17年)11月には、拡張計画の一部は着工済、細部の計画や大部分の工事はこれから、という段階であった。井上は工事計画の説明を受けると様々な問題点を見出し、工事計画の基本構想まで遡って部下に再検討を求め、再検討の結果について直ちに査閲した上で決裁し、その後は関係者に全てを任せ、指示を求められない限り口を出さなかった。井上の適切な指揮で、兵学校の拡張工事は大幅に促進される結果となった。江田島の水不足対策としては、当初計画が「江田島の中に水源地は1か所だが、もう1か所増設する」という内容だったのを、井上は「呉から水道管を海底に敷設して給水を受ける」方法の検討を指示したが、技術的・時間的に困難で実現しなかった。
1943年(昭和18年)5月に、同年12月に入校する75期の採用数が3,500名と決まり、その受け入れのため、山口県・岩国海軍航空隊に教育施設を増改築して、11月19日に「海軍兵学校岩国分校」として開校させ、75期の入校に間に合わせた。76期(1944年(昭和19年)10月9日入校)以降の受け入れのための「海軍兵学校大原分校」(1944年(昭和19年)10月1日開校、江田島本校近く)、1945年(昭和20年)4月入校の78期のために長崎県・佐世保軍港近くの針尾海兵団の施設を改築して1945年(昭和20年)3月1日に開校した「海軍兵学校針尾分校」、いずれも、井上が校長在任中に建設を進め、開校にこぎつけたものである。
1943年(昭和18年)12月1日、75期の3,500名は、兵学校史上空前の人数で、採用試験、選考、受け入れには多くの困難があった。75期の志願者は5万名に達し、全国各地の試験場での身体検査でまず35%を落し、残る65%から学術試験でさらに70%を落し、採用候補者は約20%の9,700余名に絞り込まれ、その中で、兵学校当局者が選考して入校を許可した75期の3,500名は「全国の中学校から、身体・学術共に最優秀の若者の大半を江田島に集めた」ものだったが、戦争の激化により、中学生の学力は、主に「教員の応召による不足」と「勤労作業による授業時間の減少」によって戦前より一般に低下しており、さらに学術軽視の風潮もあり、特に理数科の学力低下が甚だしかった。井上は75期の入校直後に理数科について全員の実力査定を行い、成績不良者には特別教育を行って「落伍者(退校者)を出すな」という自身の教育方針を実践した。
海軍省軍務局は、75期の大量採用を決定する一方で士官搭乗員の急速養成策を検討していた。軍務局は兵学校の修業年限を短縮し、早期に飛行教育に移行させようと考えていた。井上が兵学校長に着任した直後の1942年(昭和17年)11月14日に卒業した71期までは3年の修業年限を確保していたが、72期については、軍務局と兵学校当局が協議して、修業年限を2か月短縮して2年10か月とし、1943年(昭和18年)9月に卒業させた。軍務局は兵学校のさらなる修業年限短縮を検討し、73期は修業年限を2年6か月として1944年(昭和19年)6月に、74期は2年として同年11月にそれぞれ卒業させる案を、兵学校を所管する海軍省教育局に提示した。だが、海軍省教育局長は井上が第四艦隊長官だった時に参謀長を務めた矢野志加三少将であり、兵学校長の井上と直に連絡を取りながら兵学校の教育年限短縮に強硬に反対し続けた。
矢野は井上の意見を反映させて「兵学校を卒業した兵科将校は、直ちに海軍中堅幹部として指揮権を行使するため、充分な基礎的教養が必要。航空将校であっても、航空専門の技能だけでなく、海軍全般についての基礎知識、部下を指揮統率するための識量を兵学校で学ぶべきなのは同じ。本来、このためには4年の修業年限が必要だが、今では3年に短縮されている。いかに兵学校当局が工夫を凝らしても、3年でも不十分なのが現状であるのに、さらに修業年限を短縮されては、粗製濫造の兵科将校ばかりになってしまう。中学生の学力・体力の低下が見られることも重視すべき。兵学校の3年の教育年限をこれ以上短縮しないことで、士官搭乗員の量的要求に応えられなくなったとしても、海軍幹部の中心を確固たらしめるためには甘受すべきと考える。」という意見書を1943年(昭和18年)4月15日(推定)に提出した。この日、矢野は井上に直接電話し「明日、16日午前の戦備打ち合わせ会で、軍務局の提案通りに73期・74期の修業年限短縮が決定される見通しである。私(矢野)独り反対しても、押し切られそうな情勢である」と伝えた」矢野からの電話連絡を受けた井上は、即座に、自ら「これ以上に年限を短縮されては、兵学校長として生徒教育に自信が持てない」旨の電文を自ら書き、海軍次官の沢本頼雄宛に発信するよう副官に命じ、加えて「電報を打つと同時に海軍省副官に対し『この校長からの電報は、明日の戦備打ち合わせ会の開会前に必ず沢本次官に見てもらうよう取り計らってくれ』と電話をかけること」を指示した。
矢野と井上の努力により、4月16日の戦備打ち合わせ会では軍務局の年限短縮案は決定に至らなかった。その後、中央から井上への説得がしきりに行われ、軍令部や航空本部の中堅が大挙して江田島に押しかけたこともあったが、井上の態度は変らなかった。しかし、1943年(昭和18年)11月のろ号作戦やギルバート諸島沖航空戦での海軍航空隊の甚大な被害により、海軍大臣・嶋田繁太郎が、73期の教育年限を8か月短縮して2年4か月に短縮して、1944年(昭和19年)3月に卒業させるよう発令した。井上も、直属上司である嶋田の決定には従わざるを得ず、73期に対しては、夜間授業まで含む「終末教程」を作成して、少しでも多くのことを学ばせた。
一方で、海軍中央では74期・75期の修業年限をかねての軍務局案のように2年程度に短縮しようとしていた。1944年(昭和19年)3月22日の73期の卒業式には、天皇の名代として、大佐で軍令部員だった高松宮宣仁親王が臨席した。卒業式の後、高松宮は井上に「教育年限をもっと短縮できないか」と下問し、井上が「その御下問は、宮様としてでございますか。それとも軍令部員としてでございますか」と反問すると宮は「むろん後者である」と答えた。井上は「お言葉ですが、これ以上短くすることは御免こうむります」と答え、高松宮に生徒教育について日頃考えていることを説明した。井上は「宮様は 『そうか、そうか』 とうなずいておられました。年限短縮の問題は宮様ご自身のお考えではなく、軍令部あたりの者が宮様に頼んで、頑固な井上を動かそうとしたのでしょう。その人たちは『前線で士官が不足して困っているときに…』と、私が卒業を早めることに反対するのを怒っていたようです。私を私かに国賊だなどという者がいたのもその頃だった」と回想する。
5月19日、永野修身元帥が兵学校を視察した。永野は井上に「修業年限短縮」を切り出したが、井上は「青田を刈ったって米はとれません」とはっきり断った。
この頃、海軍省教育局と兵学校企画課との間で交渉を重ねた結果、下記のような結論が出た。74期の就業期間は73期と同じく2年4か月とし、これ以上の短縮はしない。その代わり、74期以降は在校中から航空班と艦船班に分け、適当な時期から軍事学についての教育を分離する。航空班の生徒については、霞ヶ浦練習航空隊における飛行学生基礎教程の一部を、生徒時代から繰り上げて実施する。この案は、長期的に見ると、兵科将校の養成上、多少の歪みをもたらすことになるが、戦時下の特別措置として止むを得ないとし、井上も、「年限短縮」にブレーキがかかったので同意した。しかし、軍令部などでは一層の兵学校の修業年限短縮を求める意見が強かった。井上が、兵学校の教育年限短縮問題で一部の者から国賊呼ばわりされていた頃、鈴木貫太郎大将が兵学校を訪れた。鈴木は、井上が兵学校卒業後の遠洋航海で乗組んだ巡洋艦「宗谷」の艦長だった。校長室で鈴木が「教育の成果が現れるのは20年さきだよ、井上君」と言うと、井上は大きく頷いた。その後、二人は暫く黙って向かい合っていた。
1944年(昭和19年)に入ると、「戦勝の見込みがつくまで、兵学校を術科学校化して、すぐに役立つ初級士官を養成すべし」とする意見が、海軍中央はもとより、兵学校武官教官の多数から発せられるようになっていた。兵学校武官教官の中には、職を賭しても兵学校の教育理念(普通学重視)と修業年限を守ろうとする井上の態度を奇異に感じていた者もいた。中央の一部の者から井上が国賊呼ばわりされるのも止むを得ない時代であった。井上は「もうその頃になると、戦争の将来がどうなるかははっきり見通しがついていました。仮に戦争に勝ったとしても、戦後海軍に残るのは一部の者だけで、相当数は社会に出て働かなければならない。まして敗戦の場合はなおさらです。生徒に対し、どうしてもまとまった教育をしておくのは今の時期しかないと思ったのです。今やっておかずに、卒業後に自分でやるといっても実際はできるものではない。まして戦時中はなおさらのことです。戦争だからいって早く卒業させ、未熟のまま前線に出して戦死させるよりも、立派に基礎教育を今のうちに行ない、戦後の復興に役立たせたいというのが私の真意でした。しかし、当時敗戦の場合のことなど口に出して言えるものではありませんでしたし、また言うべきことでもありません」と回想する。
戦後、井上は兵学校の話となると必ず75期に言及した。75期は兵学校に入って1年8か月で生徒のまま敗戦を迎え、戦後社会の各分野に散らばった。下記は、井上が、75期のクラス会に1971年(昭和46年)12月に送ったメッセージの一部である。「諸君は昭和20年8月、帝国海軍の滅亡と共に、誠に無情な世の中に放り出されて、その日から、食べることから、寝ることまで、自分で何とかしなければならなかった人もあり、会いたい近親の消息も知れなかった人もあったことでしょう。また、家族的に恵まれた人でも、大学を受験すれば1割までしか入学を許せぬとの差別扱いや、世の中から冷やかな目で見られる等、悔しい目に遭った様でしたが、これらの不遇を見事に克服し、今日では「吾ここに在り」と胸をたたいて、堂堂と立派な社会活動をやっており、世人の高い評価を受けております。この2、3年の海軍ブーム!! これを招来したのは諸君!吾が教え子でなくてほかに誰がありますか!! 吾が教え子よ、春秋に富む諸君よ、今後も、健康で、現在の堂堂たる態度で、社会に貢献して世の後進を導き、海軍精神を後世に残したまえ」。
兵学校の武官教官で、兵75期生徒採用委員の一人であった前田一郎少佐(兵57期、のち中佐)が、地方の兵学校採用試験会場で、「脚に軽い障害があるが、現地での身体検査では合格した。筆記試験の成績は優秀で、前田の観察では人格も優秀」な受験生が、「入校予定者」として江田島に来た。脚の障害を見て取った前田の上官(生徒隊監事)が「あの入校予定者は不合格。直ちにその旨言い渡せ」と言った。前田自身、脚に障害のあるその入校予定者が、兵学校の厳しい訓練に耐えられないと生徒隊監事が判断するのは理解できた。前田の躊躇を見て取った生徒隊監事は「兵学校練兵場のトラックを、他の予定者と、あの予定者と一緒に全力疾走させるんだ。一番ビリ、しかもずうっと遅れたら、自分で納得するよ」と前田に指示した。400メートル全力疾走の結果は、生徒隊監事の予想通りで、前田もほっとした。だが、ゴールにようやくたどり着いた入校予定者は「教官、私をこの兵学校で鍛えて下さい。私は、あの人たちに負けない生徒になってみせる自信があります」と、生徒隊監事と前田が全く予想しないことを言った。当惑した前田を、一部始終を遠くから見ていた井上が呼んだ。井上は、前田に「あの生徒はどんな人物か」と聞き、前田が「実に立派な人物です」と答えると、無造作に「海軍生徒になってから事故で怪我をしたと思えばいい。将来は航空関係の技術士官に向ける道もあろう」と言った。井上の決断で兵75期の一員として兵学校に入校し、敗戦までの1年8か月を無事に過ごしたこの生徒は、某国立大学で宇宙航空研究所の教授となっている(1982年(昭和57年)現在)。後の資料から、このは砂川恵東京大学名誉教授である事が確認されている。
1944年(昭和19年)7月上旬、サイパン失陥により東條内閣は崩壊し、小磯国昭・米内光政の両名に組閣の大命が下り、7月22日付で小磯内閣が発足した。予備役の大将だった米内は特旨をもって現役に復帰し、副総理格で海軍大臣に就任した。
7月28日、井上は米内の要請を受けて、米内が宿泊する京都の都ホテルを訪ねた。米内に海軍次官就任を懇請され、何度かのやりとりの挙句米内に押し切られ、井上は「政治のことは知らん顔していいのなら、やります。部内に号令することなら、必ず立派にやります。御心配かけません」と、次官就任を受諾した。井上はこの時のことを「自分の貫禄負けだった」と述懐している。同時に、米内と井上は軍令部総長の人事について相談した。米内は、軍令部総長の嶋田繁太郎大将を更迭することは決めていたが、米内をバックアップしていた海軍出身の重臣である岡田啓介大将が「海軍部内の信望が米内に劣らない末次信正大将を、米内同様に特旨をもって現役復帰させ、軍令部総長とする」構想を持っていることには反対であった。井上の口から「末次」の名は一切出ず、及川古志郎大将を総長とすることがすんなり決まった。
8月5日、井上は海軍次官に任命された。中将進級6年目の井上は次官就任に際して「特に親任官の待遇を賜う」という辞令を受けていた。兵学校教官たちに対する退任挨拶で「私は過去1年9か月、兵学校長の職務を行ってきたが、離職に当たって誰しもが言うような、大過なく職務を果たすことができた、などとは言わない。私のやったことが良かったか、悪かったか。それは後世の歴史がそれを審判するであろう」と話した。次官に就任し、機務に接する立場となった井上は、戦局が絶望的であること、それを直視して根本策(戦争を止める策)を実行しようとする勇気に欠けた海軍中央の雰囲気を知った。
8月16日の特攻兵器震洋の検討会で、草鹿龍之介中将とともに生還の可能性も考えてほしいと意見するが、最終的にそういった措置が採られることはなかった。
8月29日、井上は大臣室で米内に「日本の敗戦は動かしがたいので内密に終戦の研究(終戦工作)を始めるので大臣と軍令部総長には承知願いたい」旨を具申し、続けて研究には海軍省人事局の高木惣吉少将を充てたいこと、その為に高木を「海軍省出仕、次官承命服務」にしたいと述べた。同日、井上は高木を次官室に呼び、快諾を得ると彼を病気療養という名目で海軍省出仕扱いとした。
高木の目立たない執務場所として海軍大学校研究部が選ばれたため、高木への辞令は「軍令部出仕 兼 海軍大学校研究部部員」となり、職務内容は「次官承命服務」となり、翌年の1945年(昭和20年)3月には「兼 海軍省出仕」の肩書が追加された。
井上の命を受けて、高木は海軍部外の志を同じくする要人や有識者の間を精力的に回り出した。その時の高木は背広姿であったが、時には海軍の錨マークがついた公用車に乗って要人や有識者の私邸へ急行した。戦争終結を密かに考えていた彼らは「海軍が現役将官をして正式に和平への道を探らせ始めたこと」 の証を見て、大いに勇気づけられた。高木は原田熊雄や松平康昌を通じて、昭和天皇の側近や重臣に自分の考えを伝えた。岡田啓介大将宅を訪問して報告し、指示を受けた。細川護貞を介して近衛文麿元首相に、さらに近衛を通じて高松宮に意を通じた。現役の海軍大佐である高松宮には、高木は直接に報告して連絡を密にしていた。高木のこのような活動により、あまり仲の良くなかった岡田と近衛が徐々に理解し合い、共通の目的である戦争終結に動き始めた。
戦後の井上は、「終戦工作が実を結び、八千万同胞が玉砕せずに残れたのは高木少将の力である。私はそれを命じただけ」と言い続けた。一方、高木は、井上成美伝記刊行会事務局に宛てた1979年(昭和54年)6月末日付の書簡で「井上大将は私が功労者のように述べておられますが、以前述べた如く私はお使い小僧に過ぎなかったので、米内、井上両上司の考を関係要所に浸透させるのが私の任務でした。ただ、井上次官に隠して実行したことは、陸軍の課長級と直接接触して何とか陸軍の態度を緩和させようと努力したことだけです。むろん失敗に終わりました」と述べている。戦後井上は「秘密にやったんです。高木さんの職務は書き物で訓令は出さない、書類は残さんぞ、だけど、 [中略] 公の職務として高木君がもらったものなんですよ。 [中略] 高木君が酔狂で、海軍省で遊んでいるからブラブラしててやったという問題じゃないんです。公務なんですから、陸軍の松谷、荒尾、佐藤 [中略] これらは個人としてそういう考えを持っていたというだけのことで、 [中略] 高木君を同じレベルに並べて見たら大変な間違いになりますから、その点を一つ間違いなく見て頂きたい」と証言した。井上は、同時に、仮に「高木自身が和平に賛成しなくても、その準備をしなければならない立場にあった」ことを歴史にとどめるべきだと言っている。
海軍大臣副官 兼 秘書官であった岡本功中将によると、高木はしばしば井上を次官室に訪ねて話をしていた。また、核心に触れる話については、夜に井上が住む大臣官邸を訪ねて、例えば近衛の私生活上の話に至るまでのあらゆる情報を伝えていた。井上や高木にとって最重要なことは「一日も早く戦をやめること」であり、そのためには如何なる犠牲を払っても良いというほど、二人の決意は徹底していた。陸軍や重臣が譲れない講和条件としていた「国体護持」についても、二人の関心は次第に薄れていった。
高木の他に、井上と志を同じくする者が海軍部内にいた。海軍省兵備局二課長の浜田祐生大佐であった。浜田は1944年(昭和19年)に海軍大臣官邸で開かれた戦備幹部会で、物的国力の現状を詳細に説明し、このままでは戦争継続が不可能であることを大臣・総長に分らせようとした。説明が1時間以上も続いた後、井上は「戦争終結」を口に出しかねまじき浜田の意図を見抜いて「浜田、もう止めろ」と制止した。浜田は、当直の晩ごとに大臣官邸に井上を訪ねて「戦争終結へ急いで欲しい」と頼んでいた。浜田は井上-高木ラインの活動を知らず、井上もそのことを浜田に告げることは出来なかった。戦後、井上は自分の住所録の中の浜田の名に「 [先見の明あり、大忠臣] 終戦の必要を井上 [次官] に申出づ。 [大海軍で只一人] と添え書きしていた。
1944年(昭和19年)9月5日、陸海技術運用委員会が設置され、井上は陸軍省次官とともに委員長を務めた。特殊奇襲兵器開発のために陸海民の科学技術の一体化が図られた。
10月25日、井上はフィリピン沖海戦で損傷した艦船の修理に関して、石油、ボーキサイトの還送に支障があってはならない、タンカーや貨物船の建造が遅れ、その後の特長ある作戦に必要な特攻兵器などの建造計画に影響があってはならないと軍務局長・多田武雄中将、運輸本部長・堀江義一郎少将に指示した。
レイテ沖海戦で連合艦隊が事実上壊滅し、1945年(昭和20年)2月以降は、南方の石油を内地へ輸送する道が絶たれ、僅かな残存艦艇も動けなくなった。海軍の勢力が衰え、海軍・陸軍の戦力バランスが崩れたことで、陸軍の主導の下に「陸海軍一元化」が画策され、3月10日に、海軍大臣の米内、海軍次官の井上、軍令部次長の小沢治三郎中将(井上と海兵同期)らに、陸軍の対応する職階の者たちが「陸海軍一元化」を呼びかけてきた。しかし和平のために活動している井上がこれに同意するはずがなかった。当時の井上の考えは、いくつかの書類に書かれて現存している。陸軍に海軍が吸収されて国軍が一本化するということは、「本土決戦」で徹底抗戦するという陸軍の戦略に従うことであり、米内・井上の到底容れ得ることではなく、両名の頑とした反対により陸海一元化は阻止された。
井上によれば、これに先立つ1944年(昭和19年)12月に海軍大臣官邸での会食の後に、井上と二人きりになった米内が井上に「俺はくたびれた。井上、お前に大臣を譲る」という旨を言った。井上は「陛下の御信任で小磯さんとともに内閣をつくった人が、くたびれたくらいのことで辞めるなんていう手がありますか。今は国民みな、命をかけて戦をしているんではないですか。少なくとも私は絶対引き受けませんよ」と即答した。大臣秘書官の岡本中佐によると、翌年1月10日にも同様の問答があった。高木は、2月26日に、横須賀の海軍砲術学校教頭を務めていた高松宮を訪問し、小磯・米内内閣更迭の場合の海軍首脳陣容について高松宮から問われ、3つの案を提示した。そのうち1つの案では、井上が大臣に擬せられていた。
井上の回想によると、4月1日に海軍省人事局長の三戸寿少将が日曜の午後で大臣官邸の自室にいた井上を訪問し、人事異動の案を示した。そこには「大臣:井上」とあった。井上は三戸に「だめだ、次官がやれるから大臣もやれると言うもんではない。私は大臣不適なことは自分でよく知っている。米内さんにそのままやって貰うんだ」と言った。井上は「危機一髪、之で三度」と表現している。
井上は中将進級(1939年(昭和14年)11月15日)から5年を経過して、現役で海軍次官の要職にあった。太平洋戦争中は、中将に進級して5年半経過しても現役にある者は大将に親任される慣例であった。これを反映して、1944年(昭和19年)の暮れごろに、米内が大将親任の話を井上に持ちかけた。この時井上は「大将にすると言うのは次官をやめろということですね」と米内に念押しし、「和平か玉砕か、国家が運命の岐路に立たされている時、何故、己の片腕とも頼むものを切ろうとするのか」と暗に米内に訴えた。井上は、1945年(昭和20年)1月20日付で「大将進級に就き意見」と題して毛筆で一文を書き、米内に、正式に自分の大将親任反対の意志を表明した。次いで、2月3日には「当分海軍大将に進級中止の件追加」と題した一文を米内に提出した。井上の回想によると、3月半ば、海軍大臣官邸で米内と井上が二人だけになった時、米内が「4月1日付で、塚原二四三中将と井上を大将にする」と告げた。井上は「『戦敗れて大将あり』ですか。今、大将を二人つくらないと海軍が戦をやっていくのに困るわけでなし、この戦局なのに、大将なんかできたら国民は何と思いますか。その上私は人格、技能、戦功、どれ一つとって考えても、自ら大将なんていう器ではないと考えてます。米内大将もやはり月並みの男だなと笑われないように、篤とお考えになったらよいでしょう」と返答した。2、3日して、米内から井上に「塚原も君も今度は大将見合わせだ」という言葉があり、井上は、自分の進言を米内が聞き入れてくれたことに謝意を述べた。
1945年(昭和20年)4月5日、小磯内閣が総辞職した。戦局が末期的様相を帯びてきたのがその主因であったが、井上 - 高木の工作によって、ようやく重臣たちが陸軍主導の内閣を排し、和平を模索する方向を取り始めたことを意味し、井上や高木にとっては、和平早期実現の好機であった。ただ、米内は、小磯と共に前年の7月に組閣の大命を受けた経緯があるので、新内閣に留任するのは「政治道徳」上至難であるという問題があった。井上は、内大臣の木戸幸一から、高木を通して「組閣の大命は、枢密院議長の鈴木貫太郎海軍大将に下る見込み」との内報を受け、それに賛同すると共に、条件として「鈴木大将は人物も度胸も申し分ないが、失礼だが総理として必要な政治感覚に乏しいと思う。それ故鈴木内閣が出来るとすれば、米内大将は是非共鈴木さんの片腕、相談役として入閣して貰う必要がある。之は絶対条件と思う」と、木戸に返答するように高木に指示した。これは、海軍部内の誰にも相談せず、井上一人が独断で決めたことであった。4月5日に鈴木に組閣の大命が下ると、井上は、高木に「海軍の総意は米内の海相留任である」と鈴木に伝えるよう命じ、鈴木に承知させ、その後で海軍首脳の了解を取り付けた。この「海軍の総意」は、実際は井上一人の考えだった。その後、米内自身が海相留任に難色を示したが、井上が押し切った。