ヤマダデンキ
テックランド郡上大和店 (郡上市大和町徳永814-1、2015年5月31日閉店)
テックランド今津店 (高島市今津町南新保508-1、2015年5月31日閉店)
テックランド豊郷店 (犬上郡豊郷町大字高野瀬701-1、2015年6月30日閉店)
テックランド大津打出浜店 (大津市打出浜14-30、2021年3月28日閉店)
テックランド天理店 (天理市嘉幡町665-3、2015年5月31日閉店)
テックランド大和高田店 (大和高田市幸町3-18オークワタウン大和高田店暮らし館4階、2018年9月30日閉店)
テックランド御坊店 (御坊市野口569-1、2015年6月30日閉店)
テックランド寝屋川店★ (寝屋川市大成町12-23、2014年11月3日閉店)
テックランド阪南店 (阪南市黒田453-15、2015年5月31日閉店)
テックランド枚方店 (枚方市池之宮1-2-50、2015年5月31日閉店)
テックランドイオン鴻池店 (東大阪市鴻池1-1-72、2021年5月30日閉店)
テックランド姫路白浜店★ (姫路市白浜町571-58、2009年4月26日閉店)
テックランド豊岡店♡★ (豊岡市船町302-1、2013年10月20日閉店)
テックランド朝来店 (朝来市和田山町桑原394-3、2015年5月31日閉店)
テックランド神戸桜が丘店 (神戸市西区桜が丘中町3-2-16、2015年5月31日閉店)
テックランド西脇店※ (西脇市和田町258、2015年8月31日閉店)
テックランドダイエー甲子園店→テックランドイオン甲子園店■ (西宮市甲子園高潮町3-3、2017年5月31日閉店)
テックランド米子店★ (米子市新開5-1-7、2015年1月13日閉店)
テックランド斐川店 (出雲市斐川町上庄原1249-2、2013年6月23日閉店)
テックランド浜田店 (浜田市日脚町1220-3、2013年11月4日閉店)
テックランド広島中央本店★ (広島市中区新天地5-3、2012年3月4日閉店)
テックランド三次店 (三次市十日町西6-8-13、2015年5月31日閉店)
テックランド美称店 (美祢市大嶺町東分1224-1)
テックランド長門店 (長門市東深川803-8、2019年12月31日閉店)
テックランド三豊高瀬店 (三豊市高瀬町上高瀬1358-1、2015年6月30日閉店)
テックランド福岡香椎本店→家電住まいる館YAMADA福岡香椎店★ (福岡市東区千早5-8-1、2021年3月31日閉店)
テックランド大分佐伯店★ (大分市大字池田2437-1、2015年5月31日閉店)
テックランド日田店★ (日田市大字友田1023-1、2015年5月31日閉店)
南京店 (江蘇省南京市白下区洪武路38、2013年5月31日閉店)
天津店 (天津市和平区南京路219、2013年6月30日閉店)
潘陽店 (遼寧省潘陽市潘河区中街道15、2020年6月30日閉店)
2001年より会員カード(「ヤマダポイントカード(リライト式カード)」「安心会員カード(リライト式カード)」「ヤマダLABIカード(クレジット機能付きポイントカード)」)によるポイントサービスを展開し、ポイント制度に否定的な他の郊外型競合店との差別化要素として積極的に利用してきた。ヤマダデンキ全店で本格導入する前に「デジタル21」2店(東京都足立区および岡山市。いずれも「テックサイト」に転換、岡山の店舗は後に閉店)で実験導入した。旧デジタル21のリライト式ポイントカード(銀色)とヤマダデンキのリライト式ポイントカード(金色)は対応各店で相互使用できた。
「ヤマダポイントカード」(リライト式カード)は一旦新規発行を終了していたが、後に再開した。
近年、「ポイント付与ありの高い価格」と「ポイント付与なしの安い価格」が同時設定され選択できる商品や、「表示価格を下げてポイント付与なしのみ」の設定とした商品の数も拡大してきた。
なお、東海テックランド系列店舗でのポイントカードは、東海テックランドでのみ使用できる旨が明記されている(デンキランド系列店舗のポイントカードも同様)。九州テックランド系列店舗でのポイントカードはデザインも異なり、九州テックランドでのみ使用できる旨が明記されていたが、2008年10月より相互利用が可能となった。また、完全子会社化したぷれっそホールディングス傘下3社が2007年9月から発行している「ぷれっそポイントカード」は、通常のヤマダデンキ店舗では使用できないが、旧ぷれっそ3社からヤマダデンキに転換した店舗に限り利用することが出来る。
2014年12月に「ヤマダポイントカード」がリニューアルとなり、従来のリライト式からバーコード読取式に変更(裏面にはバーコードに加え、携帯電話やスマートフォンのバーコードリーダー機能を利用してポイント残高を確認するためのQRコードも追加された)。また、デザインは「YAMADA」ロゴが大きく描かれたブルーVer.と小さなシンボルマークが多く描かれたカラフルVer.の2種類となり、入会時又はリライト式カードからの切替時に選択できるようにした。
商品購入時のポイント付与の他に、店舗入口などに設置している「ポイントマシーン」の利用で「ご来店ポイント」がプレゼントされる(「ヤマダモバイル」にはポイントマシーンが設置されていない)。付与されるポイントはスロットマシンの要領で抽選で決められる。
ポイントマシーンのサービス提供内容は、店舗や利用時期によって異なる場合がある。以下は一部店舗での提供例を含む。
導入当初は、来店時ひとり1日1回のみの利用が可能で最低100ポイントのプレゼントを受けられた(商品購入なしでは各月ごとに4回まで。会員登録時や商品購入に応じて利用可能回数は積み増しされた)。
2006年から来店時と商品購入後の1日最大2回まで利用可能となった(来店時に最低10ポイント+商品200円以上購入後に最低90ポイント。後に、来店時に10 - 4000ポイント+商品3,000円以上購入後に10 - 4,000ポイント)。
現在は再び、ひとり1日1回限りのポイントマシーン利用となっている。利用1回につき50 - 4,000ポイントが付与される。通常時は商品3,000円分以上(期間限定キャンペーン時は商品1,000円分以上)の購入後に、利用可能回数(ポイントチャンス)が現在の上限値である「4回」にまで回復する。回復当日にマシーン利用済みの場合、次回利用は翌日以降となる。
2010年4月30日をもって来店ポイントマシーンにおけるリライト式ポイントカード(ヤマダポイントカード、安心会員カード)の利用を終了した(購入時の利用は2014年12月にポイントカードのリニューアルが行われるまで従来通り可能であった)。
2010年5月1日以降、来店ポイントマシーンの利用は「ケイタイdeポイント」と「ケイタイdeタッチ」のみとなった。事前に会員登録した携帯電話で、画面へのバーコード表示を用いたサービスが「ケイタイdeポイント」で、さらにおサイフケータイにひも付けしたサービスが「ケイタイdeタッチ」である。のちにサービス名称を変更し、ケイタイdeポイントとケイタイdeタッチ機能を含む「ケイタイde安心」会員としている(このサービスの担当部署名は「ケイタイdeポイント事務局」である)。
2014年6月21日からはクレジット機能付ポイントカードの「ヤマダLABIカード」での来店ポイントサービスが約4年ぶりに復活した。また、ポイントカードについては2014年12月から発行されているバーコード読取式の新カードにおいて、ポイントの残高確認と期間限定のキャンペーン利用時にのみマシーンの利用ができるようになった(ポイントカードでの来店ポイントサービスは従来通り利用できない)。
1973年(昭和48年) - 日本ビクターを退社した山田昇が群馬県前橋市総社町総社で電気店を個人創業。
1978年(昭和53年)6月1日 - 現在の法人が、日本電線工業株式会社として設立。
1983年(昭和58年)9月1日 - (旧)株式会社ヤマダ電機設立。「前橋南店」を開店し、本格チェーン展開を開始。
1985年 (昭和60年) 4月 - 埼玉県深谷市に群馬県外1号店となる「深谷店」を開店。
1986年 (昭和61年) 7月 - フランチャイズ店1号店を長野県佐久市に開店。
1987年(昭和62年)
3月1日 - 休眠会社の日本電線工業株式会社が(新)株式会社ヤマダ電機に商号変更。
12月 - 本社ビル (前橋市日吉町) が完工。本社を移転。また、同ビル1階にテックランド業態1号店となる「テックランド本店」を開店。
1987年(昭和62年)5月21日 - 株式の額面変更を目的として、(新)株式会社ヤマダ電機(形式上の存続会社)が(旧)株式会社ヤマダ電機(実質上の存続会社)を吸収合併。
1989年(平成元年)3月 - 株式を店頭(JASDAQ)公開。
1992年 (平成4年) 7月 - 宮崎県宮崎市に九州地方1号店となる「テックランド宮崎店」を開店。
1995年 (平成7年) - 宮城県仙台市泉区に東北地方1号店となる「テックランド仙台泉店」を開店。
1996年(平成8年) - インターネットサービスプロバイダ事業を開始。
1997年(平成9年)
2月 - 愛知県日進市に中京地区1号店となる「テックランド日進店」を開店。
7月 - 岡山県岡山市に中国地方1号店となる「テックランド岡山店」を開店。
12月 - 南国殖産と合弁会社・南九州ヤマダ電機株式会社を設立。
1998年 (平成10年) 9月 - 兵庫県姫路市に近畿地方1号店となる「テックランド姫路店」を開店。
1999年(平成11年) - 京都府八幡市の国道1号沿いに「テックランド京都八幡店」を開店。この京都八幡店の開店を契機に全国展開を加速化させる。
2000年(平成12年)9月24日 - 東京証券取引所第一部に上場。
2001年 (平成13年)
4月 - 北海道1号店となる「テックランド手稲店」を札幌市手稲区に開店。
7月 - 沖縄県宜野湾市に株式会社沖縄ヤマダ電機設立。
9月 - 和光電気株式会社との合弁会社・株式会社和光ヤマダ電機設立。
2004年(平成16年)
5月25日 - 株式会社和光ヤマダ電機が株式会社関西ヤマダ電機に商号変更。
6月11日 - 初の都市型店舗「テックランド広島中央本店」が開店。
7月23日 - 沖縄初進出となる「テックランド具志川店」を株式会社沖縄ヤマダ電機が開店。なお沖縄初出店・具志川店を皮切りに「家電パソコン修理センター」を店内に初めて設置。以降LABIや大型店舗などに修理センターを配置するきっかけとなる。
2005年(平成17年)
1月27日 - 初の駅前(駅直結)型店舗「テックランド別府駅前店」が開店。
2月25日 - 日本の専門店として初めて連結売上高が1兆円を突破。
7月14日 - マキヤと合弁会社・株式会社東海テックランドを設立(「ヤベデンキ」をテックランドに転換)。
7月29日 - 徳島県藍住町に「テックランド徳島藍住店」を開店し、1999年の京都八幡店で本格的に始まった全都道府県進出をわずか6年で達成。
2006年(平成18年)3月10日 - 初のターミナル駅隣接型店舗「LABI1 なんば」が開店。
2007年(平成19年)
12月 - ぷれっそホールディングス傘下のサトームセン全店舗をテックランドとLABIに転換。
2008年(平成20年)
6月27日 - 株主総会をもって、山田昇代表取締役CEOが社長から会長へ、山田の甥の一宮忠男代表取締役COOが副社長から社長に昇格。
7月1日 - 本社を群馬県高崎市栄町1番1号の高崎駅東口前に移転。同ビルに「LABI高崎」が開店。
10月15日 - 株式会社中四国テックランドの残りの株式(マルナカ25%、ダイナマイトコーポレーション5%)を買い取り完全子会社化。
12月1日 - コスモスベリーズ株式会社の残りの株式(豊栄家電保有の49%)を買い取り、完全子会社化。
2009年(平成21年)
7月1日 - ぷれっそホールディングス傘下の株式会社星電社の「せいでん」ブランドの8店舗をテックランドとLABI(LABI三宮)に転換、転換しない2店は閉店する。なお、他の既存店と区別するため、看板やチラシには「せいでん」ロゴが入っている。
8月1日 - マツヤデンキより16店舗をテックランドに転換。
2010年(平成22年)
4月1日 - 日本の家電量販店として初めて売上高2兆円突破(国内初、世界第2位)。
9月11日 - 中古住宅事業に来年から本格参入する方針を明らかにした。
12月10日 - 初の海外店舗として、中国・遼寧省瀋陽市に「LABI瀋陽」を開店。
2011年(平成23年)
6月10日 - 中国・天津市に「LABI天津」を開店。
10月12日 - 株式公開買付けと第三者割当増資引き受けにより、住宅メーカーのエス・バイ・エルを連結子会社とする。
2012年(平成24年)
3月22日 - 中国・江蘇省南京市に「LABI南京」を開店。
2013年(平成25年)
5月31日 - LABI南京閉店。
6月6日 - 「LABI天津」6月末閉店を発表。
6月27日 - 業績不振の責任を明確にするため、全取締役を降格。山田昇が社長に復帰。
10月1日 - 「ベスト電器との資本・業務提携における公正取引委員会へ申し出た10地域の問題解消措置」に伴い、テックランドNew秩父店をエディオンへ譲渡(ヤマダ電機としての営業は9月16日に終了し、10月25日にエディオン秩父店として開店)。
2014年(平成26年)
9月6日 - 2014年ブラック企業大賞およびWEB投票賞を獲得
10月1日 - 1株につき10株に分割。9664万8,974株から9億6648万9,740株発行となる。
2015年(平成27年)
5月7日 - ソフトバンクと資本業務提携する契約を締結。
5月25日 - 構造改革の一環として、同年4月 - 5月末日までの間にスクラップ&ビルドや業態転換する店舗を含めて46店舗を閉鎖する予定であることを発表。
6月24日 - 上述に加え11店を追加で閉鎖することが明らかとなる。
9月1日 - 非連結子会社であるキムラヤセレクトを吸収合併。
2016年(平成28年)4月1日 - 山田昇社長兼CEOが会長兼取締役会議長、一宮忠男副社長兼COOが副会長兼CEOに退き、社長には桑野光正取締役が昇格。
2017年(平成29年)11月8日 - アサヒ衛陶との業務提携を発表。
2020年(令和2年)
10月1日 - 持株会社体制へ移行し、旧法人は株式会社ヤマダホールディングスへ商号変更し、事業を株式会社ヤマダデンキに承継。また、3月中に設立された株式会社ヤマダ環境資源開発ホールディングスを中心に環境資源開発事業を展開。
2021年(令和3年)
3月1日 - 株式会社沖縄ヤマダ電機を吸収合併。
7月1日 - グループ内における組織再編により、「TSUKUMO」・「ベスト電器」・「マツヤデンキ」・「Caden」の4つの店舗ブランドを継承する。
9月30日 - 代表取締役兼社長執行役員の三嶋恒夫が健康上の理由により退任。
2022年(令和4年)
5月1日 - 大塚家具を吸収合併。
9月26日 - イオンフィナンシャルサービス株式会社及びその子会社のイオンクレジットサービス株式会社との間で加盟店契約が締結されたことにより、イオングループのスマートフォン向けトータルアプリ「iAEON(アイイオン)」の付随サービスとして提供されているQR・バーコード決済サービス「AEON Pay」を家電量販店で初めて導入(ヤマダデンキ店舗のみならず、ストアブランドの「マツヤデンキ」・「ベスト電器」・「TSUKUMO」、更にはグループ会社のイーウェルネスが運営する「キムラヤ」でも利用可能)。
11月1日 - ヤマダ電機(現:ヤマダホールディングス)名義で発行されていた「ヤマダ商品券」の利用を同年12月31日をもって終了し、払戻しを2023年1月11日から3ヶ月間実施することを発表。
2019年より、貫地谷しほりと又吉直樹(ピース)が共演するCMシリーズが放映されている。「YAMADA」名義であっても、住宅関連のCMは放映される。
日本テレビ系列(NNN・NNS)
news every.(隔週・18時台前半ナショナルスポンサー)
踊る!さんま御殿!!(2020年4月7日の報道特番から。)
TBS系列(JNN)
news23(2019年4月から。)
テレビ朝日系列(ANN)
フジテレビ系列(FNN・FNS)
めざましテレビ(テレビ静岡・LEO HOUSE名義)
ぐんまちゃん(群馬テレビ他)
友近・礼二の妄想トレイン(BS日テレ、2022年4月4日(#70)~)
バカルディ(1994年 - 1999年)
高嶋政伸(2005年 - 2012年)
中村俊輔(2006年 - 2010年)
墨絵師、御歌頭(2015年)ライブペインティングで出演
高橋尚子(2011年 - 2018年)
えなりかずき(2012年 - 2018年)
又吉直樹(ピース) (2019年 - )
貫地谷しほり (2019年 - )
橋本乃依 (2020年)
白本彩奈 (2021年)
企業・キャリア情報サイト「キャリコネ」を運営するグローバルウェイが2010年9月21日に発表した「愛社されている企業、愛社されていない企業 主要133社ランキング」において、「愛社されていない企業」部門でUSENに次ぐワースト2位にランクインした。同サイトに寄せられた社員の意見として有給休暇のとりにくい社風と長時間勤務に対する不満が寄せられている。
メディアフラッグ(現・インパクトホールディングス)が行った「2013年度 CSアワード家電量販店部門」の総合顧客満足度で1位を獲得している。ただし、以下記載の日経ビジネスのアフターサービスの満足度に関するアンケート調査では、毎年最下位となっている。
日経ビジネス2008年7月28日号に掲載されたアフターサービスの満足度に関するアンケート調査で、家電量販店部門において16社中最下位となった。これについてヤマダ電機は、調査が事前に登録していたモニターを対象に行われたことについて「読者は、国民全体からアンケートの回答者を無作為抽出したと誤解する可能性が高く、不適切だ」と指摘、名誉を傷つけられたとして発行元の日経BPに5,500万円の損害賠償などを求め提訴。2010年12月14日、東京地方裁判所(石井浩裁判長)は日経ビジネスがモニターから回答者を無作為抽出した上で、組織票を防ぐ対策を行っていたことなどから「合理的な調査結果になるような配慮がなされていた」として、ヤマダ側の請求を棄却した。
2010年7月の「日経ビジネス」記事掲載時には、ケーズデンキが1位(前年:4位)、ヤマダ電機は家電量販店の中では最下位(当時)にあたる14位(前年と同位)とされ、ケーズデンキは同年8月から約1年間に亘り、当該記事を各店舗で配布した(もちろん発行元の日経BPの許可を得ていた)。これに対しヤマダ電機側は「ヤマダ電機のサービスが著しく劣っていると消費者に誤認を与えかねず、営業妨害に当たり違法である」などと主張して、5,500万円の損害賠償を求め東京地裁に訴訟を起こした。しかし、東京地裁の石井浩裁判長は「ランキングの根拠となった調査には、恣意(しい)的な結果が生じるような事情はなかった」と述べ、ヤマダ電機側の請求を棄却した。
2021年半ばに発表された2019年度の小売業世界ランキング上位250位にランクインした。世界で67位、日本企業だけで見ると5位であった。
ダイアモンド社のサイトの一部であるダイアモンドチェーンストアオンラインにおいて、油浅健一から「家電品のユニクロ」と言っても遜色ない、との評価を受けた。
後述する労働問題等により2014年ブラック企業大賞にノミネートされ、大賞およびWEB投票賞を受賞した。
2007年1月23日付の読売新聞記事において、LABI1なんば店でメーカー応援者(ヘルパー)に対する店側からの命令指示が行われており、職業安定法違反、二重派遣・二重命令にあたると報道された。店舗側がヘルパーに対してノルマを課し、また営業報告書を書かせ「何件アプローチして何件獲得したのか、販売価格はいくらか」と徹底させ、成績が悪ければ罵声を浴びせたりするとされる。同支店だけでなく全国の店舗で同様の行為があったとする指摘もある。
ヤマダ電機は「違法な事実はなく報道には誤解が含まれている」と全面的に否定、読売新聞の取材方法にも問題があるなどと反論している。後の 週刊文春2007年3月15日号・3月22日号記事によると、一連の読売新聞報道について、ヤマダ電機から読売新聞社に対して折り込みチラシの出稿を差し止めるとの圧力があり、読売新聞社がこれに屈して2007年1月27日朝刊の12版まで出ていた記事を13版以降削除した、としている。読売新聞はこれを全面的に否定し、週刊文春に記事の訂正と謝罪を求めている。
公正取引委員会が取引先に対する優位な立場を利用して、納入業者に不当な人材派遣を求めた疑いがあるなどとして、独占禁止法違反(不公正な取引方法)容疑で同社本社や数店舗に立ち入り検査に入ったことが同日夕刊各紙にて報道された
2008年6月30日、公正取引委員会は同社の優越的地位の乱用を再び認定し、独占禁止法違反(不公正な取引方法)で排除措置命令を出した。公取委が認定した不当な派遣人数は延べ約16万6000人にのぼり、過去最大規模となった。家電販売店に対する同命令は初めてである。これに対してヤマダ電機は「排除命令を真摯(しんし)に受け止め、コンプライアンス体制の強化に努める」とコメントした。一方7月10日に本社で開いた記者会見において、山田昇会長は「納入業者側にも販路拡大のメリットがある。大手などは『お金は不要だ』と言っている。(派遣は)相手からの要望で、いなくてもいい」と発言した。
2007年3月30日、埼玉県熊谷市の熊谷配工センターで、家電リサイクル料金を受け取って顧客から回収した不要家電品を、中古品販売業者や輸出業者へ横流ししていたことが発覚した。経済産業省と環境省の調査が入り、ヤマダは現地の担当業者を告訴した。ヤマダ側の説明によれば「この業者が単独で行ったもので、組織的なものではない」と話している。
契約社員として中途入社し神奈川県内の店舗に勤務していた男性(29歳)が、上司から「てめえ、うそつきなんだよ」「死んでみろ」と罵声を浴びせられ、2004年4月上旬に自殺した。遺族は2005年1月25日にヤマダ電機を安全配慮義務の懈怠により提訴した。
契約社員として中途入社しテックランド柏崎店に勤務していた男性(23歳)が、正社員に登用と同時に管理職へ就任させられ、2007年9月19日に過労で自殺した。長岡労働基準監督署は、2011年6月に労災と認定した。労基署の調査によれば、死亡一ヶ月前の残業時間は100時間を超えていた。赴任後は、休みを取れなかったという。遺族は2013年12月11日にヤマダ電機を提訴した。その後、2017年1月13日に裁判上の和解が成立した。
テックランド船引店に勤務していた男性店長が、営業不振を要因とするプレッシャーから架空売上を計上してしまい、2013年7月に自殺した。
同社が、関東信越国税局の税務調査により、2013年3月期から2016年3月期までの3年間に亘り、約28億円の申告漏れを指摘されていたことが、2018年1月に判明した。中国の子会社への貸付金を巡り、期末時のルートで申告すべきところ、貸付時のレートのまま申告していた模様である。同社は追徴税額約6億円を含め修正申告を行ったとしている。
陸上競技部の活動が知られている。2004年に休部となったみずほ銀行の陸上競技部を引き継ぐ形で「ヤマダ電機女子陸上競技部」として発足。2012年に元佛教大学陸上部監督で同大学を全日本大学女子駅伝(杜の都駅伝)連覇に導いた森川賢一を招聘し、森川の指導を受けた選手を多く入部させて力をつけている。
2017年3月を最後に廃部となったモンテローザより5名の選手と監督、マネージャーが移籍し、これに伴い「ヤマダ電機陸上競技部」に名称変更。2020年10月の持株会社化により「ヤマダホールディングス陸上競技部」に名称変更。
選手寮を北群馬郡吉岡町に置いており(ちなみに同町にヤマダデンキの店舗はない)、選手が集団生活しながら競技活動を送っている。同町に後援会も作られており、地域交流も行われている。
2021年現在の女子中長距離部監督は高木雅一、コーチは横山景。トラック&フィールド部監督は田中宏昌。以下の所属選手には変動があり、 公式HP 参照。
星野輝麗 - 2021年に常磐高校から入部。
西原加純 - 2021年2月に森川賢一監督らと共にシスメックスに移籍。
田崎優理 - 2021年7月にシスメックスに移籍。
末山優珠 - 2021年に小林高校から入部したが同年10月に退部。
トラック&フィールド所属選手
中村紫織 - 2021年現在マネージャー
2014年に女性グループ初の国立競技場コンサートを行ったももいろクローバーZは、無名時代に全国のヤマダ電機の店頭で頻繁にライブを開催していた。
休日のETC料金がどこまで行っても上限1000円という当時の割引制度を利用し、車中泊をしながら各地のヤマダ電機を回って、店先で踊りCDを手売りしていたというエピソードがある。2009年5月24日から8月16日まで、『ヤマダ電機Presents 〜ももいろクローバーJAPANツアー2009 ももいろTyphooooon!〜』のツアータイトルで、24箇所の店舗で104公演の無料ライブを行った。
夏休み期間は毎日のようにライブを実施し、8月13日のテックランド川崎店では、照明設備のないまま日没となったが、車のヘッドライトで照らしながらライブを続行したという逸話もある。