集中豪雨
防災上の注意点として、1時間以内で終わるような局地的大雨でも、雨量が一時的に河川や排水路の能力を超える一過性の洪水となって、被害が生じる場合は少なくない事が挙げられる。特に、大雨や洪水の注意報や警報が発表されない段階で急な増水となって、状況変化に対応できずに被害が生じる場合がある。例えば2008年8月初めに起きた東京都豊島区雑司ヶ谷の下水管増水による事故では、大雨注意報の基準に達しない段階で事故が起きている。
大雨は水害や土砂災害などをもたらすが、「局地的大雨」や集中豪雨では、その変化が突発的なことが大きな特徴である。例えば2008年7月末に起きた神戸市都賀川の増水による事故(都賀川水難事故)では、急峻な地形の影響から10分間で1nbspmnbsp30nbspcmという急激な速度で水位が上昇し事故に至っている。こうした急な大雨に対しては、早期の正確な予測が求められる一方、技術的に困難であるという課題がある。
ここでは日本における防災気象情報や避難情報の活用例を挙げて説明する。
不安定な天気の下で起こる突発的な大雨の影響を受ける行動(例えば、川にレジャーに出かけるなど)は、猶予時間に応じて適切な種類の気象情報を利用できる。
行動の前日や当日朝(数時間前) - 行動予定の地域における「天気予報」の内容や「大雨警報・注意報」の発表状況に注意する。行動する地域だけではなく隣接する地域の予報も入手できれば更によい。雨や雷の予報が出ていたり、予報に「大気の状態が不安定」「天候が急変するおそれがある」などの文言がある場合は、集中豪雨を含めた雷雨になる可能性があることを把握しておく。数時間前の段階では予報の精度が上がるので、雷や不安定な天気が予想される時間帯、雨の可能性が高い時間帯には計画を変更する検討も必要。
行動の直前 - 行動予定の市町村や隣接市町村における「警報・注意報」の発表状況、気象レーダーの観測値や「降水短時間予報」「キキクル(危険度分布)」などの予測値に注意する。大雨注意報・警報や雷注意報が発表されている場合、行動予定地域周辺に強い雨雲(例えば、土砂降りに相当する20nbspmm/時間など)が観測・予測されている場合は、計画を変更したり、天気の変化に注意しながら行動することが必要。
行動中 - 行動予定の市町村や隣接市町村における気象レーダーの観測値や「降水ナウキャスト」「キキクル(危険度分布)」などの予測値に注意する。行動予定地域周辺にもうすぐ(概ね1時間以内程度)雨が移動してくると予測されている場合は、行動を中断するか、天気の急変にすぐに対応できるよう行動を変えることが必要。行動中も自ら空の様子を確認することが推奨され、積乱雲接近の兆候がある場合は、前述同様の対応を取ることが必要。
日常行動において大雨の可能性がある場合、以下のような情報を利用できる。
「早期注意情報」(警報級の可能性) - 概ね前日から5日前に発表。気象台が「〇日までの期間内に大雨警報を発表する可能性がある(または 可能性が高い)。」 = 可能性 [中] または [高]  と周知する。
「大雨注意報・警報・特別警報」、「キキクル(危険度分布)」 - 警報・注意報は市町村単位。キキクルは1km四方のメッシュ毎に低地浸水・土砂災害・河川洪水の各危険度を表示。「注意」(黄)は今後の危険度変化に気を付け避難経路等を確認する目安。「警戒」(赤)は今後警報基準値に達する予想で、安全確保や避難の準備を始め特に高齢者等は避難を始める目安。「危険」(紫)は警報基準を大きく超える予想で、避難を始めたり家屋内で安全確保のため上階へ退避したりする目安。「災害切迫」(黒)は特別警報相当に達したすでに災害が発生した可能性が高いもので、身の安全確保のため最大限の行動をとる目安。
「気象情報」 - 概ね24時間から2-3日先に大雨の可能性がある場合に知らせる。また大雨発生時には、これまでの雨量と今後の雨の見通しを知らせる。2022年からは線状降水帯発生の恐れがある場合の半日前の周知が開始されている。
「降水短時間予報」、「降水ナウキャスト」 - 過去の解析雨量と予測雨量を示す。
積乱雲が接近してきたとき、特に注意すべき場所がある。
渓流の中や中州、河川敷などの川のそば - 急な増水の恐れがあるため、川のそばや隣接する低地から離れる必要がある。水の色が濁る、木の枝が流れてくるといった増水の兆候や、ダムの放流に伴うサイレンの音などに注意することも必要。
地下室、アンダーパス(地下式の交差道路)などの周囲よりも低いところ - 浸水した道路では、濁った水により足元が見えないため側溝や蓋の開いたマンホールなどに注意が必要なほか、車の浸水時に水圧によりドアが開かなくなることがあるので注意を要する。地下室では、豪雨や浸水に気づくのが遅れること、停電が起きパニックに陥る可能性があることなどに注意が必要。
気象庁をはじめ天気予報では雨量について、1時間当たり30nbspmm 以上 50nbspmm 未満を「激しい雨」、50nbspmm 以上 80nbspmm 未満を「非常に激しい雨」、80nbspmm 以上を「猛烈な雨」と表現する。ほかには、特別警報級の大雨について「数十年に一度の大雨」、「○○豪雨に匹敵する大雨」、さらには「これまでに経験したことがないような大雨」などと、異常事態であることを表現して最大級の警戒を呼びかける。
なお上記に加えて、著しい大雨の時には臨時の「気象情報」として以下のような情報が発表される。
「記録的短時間大雨情報」 - 数年に一度という、災害につながるような記録的な雨量を観測した場合に発表される。
「土砂災害警戒情報」 - 雨により土砂災害の危険が高まった時に発表される。市町村が避難勧告などを発令する目安となる。
見出しのみの短文で伝える「気象情報」 - 「気象情報」の形式を変更したもので、大雨や洪水の重大な災害が差し迫っている場合に発表される。2012年6月開始。
「顕著な大雨に関する情報」 - 線状降水帯が確認され、激しい雨が降り続いていることを知らせる。2021年6月開始。
河川の氾濫による洪水に関しては、河川ごとに流量や水位を交えて危険レベルを示した「○○川はん濫発生情報」などの洪水予報(指定河川洪水予報)が一般にも発表される。これは一般市民向けと水防活動用を兼ねているもので、はん濫注意情報、はん濫警戒情報、はん濫危険情報、はん濫発生情報の4種類がある。このほか、水防活動専用の情報として水防警報がある。
土砂災害に関しては予めいくつかの種類の危険区域が指定され、規制が行われている。法的に厳しく規定されている土砂災害警戒区域(土砂災害防止法)、砂防指定地(砂防法)、地すべり防止区域(地すべり等防止法)、急傾斜地崩壊防止区域(がけ崩れ防止法)のほか、それを補完する土砂災害危険箇所(土石流危険渓流、地すべり危険箇所、急傾斜地崩壊危険箇所)がある。
災害の際には土砂災害に関する危険区域の指定漏れや周知不足が問題になることがある。他方では予報や警報・注意報の周知不足も問題となることが多い。加えて、雨粒の反射等により視程が損なわれるほか、ゴーゴーと滝のように響くことから周囲の音も聞き取りづらくなる。そのため集中豪雨の最中には、気象警報の視聴などの情報収集や適切な状況把握が妨げられることがある。
また、集中豪雨に限らず大雨災害全般に当てはまるが、避難のタイミングや方法、場所の判断が不適切であったことにより被災する例が多数ある。河川の堤防付近の家屋の住民が避難の機を逸して氾濫に巻き込まれたり、冠水した避難路を車で避難して被災したり、河川などがある避難路を経由して避難し被災したり、結果的に自宅の2階に逃げれば助かったものが避難所に避難したことで被災するといった事例がある。こうしたことから、普段から避難経路や避難先を把握しておくとともに、その時の状況やこれからの災害の進展の見通しに合わせて適切な避難行動を選ぶ必要がある。
気象庁の観測統計によれば、日本におけるアメダス1000地点あたりでの時間雨量50nbspmm以上の雨の回数は1976 - 1986年に160回だったものが1998 - 2009年には233回になっていて、+45nbsp%と明らかな増加を示している。また、同じく時間雨量80nbspmm以上の雨の年間平均発生回数は1976 - 1986年に9.8回だったものが1998 - 2009年には18.0回になっていて+80nbsp%と更に急激な増加を示している。
確実に増していると考えられる集中豪雨であるが、この時間スケールにおいてはいくつかの気候変動周期(レジームシフトなど)が存在するため、地球温暖化との相関性が明らかとはいえない。
2011年、日本気象協会は「総雨量2000nbspmmの時代を迎えて」と題する見解を発表した。平成23年台風第12号は高知県東部に上陸しても時速10nbspkm/hと進行速度は上がらず、紀伊半島南部で記録的な1時間雨量と累計雨量をもたらした。これらを受け、同協会は台湾付近と日本の南海上は海面水温に2度近く差があるが100年後をシミュレーションした予測結果によれば日本の南海上の海面水温は台湾近海並みに上昇した水温となり、台風の進行速度や海面水温を考慮すれば日本も台湾と同様に総雨量2000nbspmmを超える大雨を想定した対策が必要としている。
以下、日本における過去の顕著な集中豪雨被害を挙げる。