Jリーグ秋春制
この項目においては、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)のシーズンを「秋開始・春終了」に変更すべきか否か(すなわち、Jリーグ秋春制の導入是非)の議論について記す。
Jリーグのシーズンは1993年のリーグ戦開始当初より「2-3月開始・11-12月終了」という、いわゆる「春秋制」が採用されている。これは日本のプロ野球などと同様である。一方で、世界中の有力選手が集まる欧州サッカー連盟 (UEFA) 加盟国のプロリーグは、その多くで「8-9月開始・5-6月終了」という、いわゆる「秋春制」が採用されている。各国代表による公式戦(FIFAワールドカップ本大会及び予選等)及び国際親善試合を開催できる期間として設定されているFIFAインターナショナルマッチカレンダーも、欧州の秋春制に配慮した形で日程が設定されている。加えて、そもそもJリーグの前身である日本サッカーリーグ (JSL) は、最後の7年間である1985年度(9月6日から1986年3月26日)-1991年度(9月7日(1部は9月14日)から1992年3月29日)までを、秋春制で実施していた。
こうしたことから、Jリーグのシーズンを欧州に合わせた「秋春制」に移行すべきという意見は2000年頃から複数のサッカー関係者の間からなされていたが、特に2008年7月に日本サッカー協会 (JFA) 会長に就任した犬飼基昭が就任直後から「2010年からのJリーグ秋春制移行」という持論を唱え、関係機関に議論を促したことで議論が具体化することになった。
西ヨーロッパの主要なリーグに日程を合わせることで、海外へ移籍しやすくなる。
西ヨーロッパの主要なリーグの日程に合わせることを主眼に組まれた国際カレンダーに対応しやすく、日本代表の強化にも繋げられる。
日本の高温多湿の夏季を避けやすくなり、選手や審判の体力消耗を減らすことができる。
天候による試合の中止は、積雪が原因の中止は多いが、夏季の集中豪雨などでも極少数ではあるが起こらないとは言い切れない。
春秋制でも実質的に冬~初春に始まり晩秋~冬に終わる日程のため、酷寒や雪での試合開催を防げていない。例えば開幕時に積雪が多いケースとして2018年3月の山形、終盤に酷寒だったケースとして2020年12月の松本などがある。
雪国のクラブも、冬季に長期に渡ってアウェーが連続する日程にしてしまえば、試合を行える。
秋春制に移行した、寒冷だが積雪の少ないデンマーク(デンマーク・スーペルリーガ)の関係者からは、リーグの質の向上に繋がったとの意見が多い。一方、雪国であるロシア(ロシアサッカー・プレミアリーグ)も2012年から秋春制に移行したが、日程は以前と変わらず3か月以上にも及ぶ長期の中断期間が存在している。
国際Aマッチデーが欧州日程に合わせ欧州シーズン序盤の秋に多く設定されていることから、代表チームの強化に利点がある。現在春秋制のJリーグではシーズン最終盤になり、欧州遠征の日程調整が難しい。
日本の夏の夜に心筋梗塞が増加していることが研究で明らかになっている。激しい運動で脱水症状にも陥りやすいサッカー選手はリスクもより高くなる。選手の命を守るために酷暑の日本の夏にサッカーをするのは避けるべき。
天皇杯 JFA 全日本サッカー選手権大会を晩秋~元日に開催することが市民権を得ている。
秋春制移行に当たって、雪国のクラブでは冬季開催に向けた雪寒対策のために相当の施設整備が必要になるが、このことがクラブにとっての相当な経営リスクとなる。
Jリーグの実質的な前身である日本サッカーリーグ (JSL) は秋春制で実施していたが、当時最も北に位置するクラブは茨城県の住友金属であり、地域的に降雪の心配をする必要がなかったため参考にならない。
欧米と同じ秋春制へ移行したとしても、夏の移籍期間中に移籍金が少なく済むとは言えないし、冬期の選手移籍の数が減るとも言えない。
日本では学校や企業の季節区切りを春とすることが定着しており、これとずらすことのマイナス面が大きい。
サッカーを含めたスポーツに対する捉え方が「楽しむ」観点から始まった欧米とは異なり、日本では教育の延長上にスポーツがあるが、日本では「4月入学」が定着しており、欧米同様の「9月入学」への移行も検討されたが見送られた経緯もある(9月入学論争も参照)。
ウィンターブレイクを導入した場合、厳寒期の試合開催を減らせるかも知れないが、その分試合開催可能な期間が1か月近く減り、日程が今以上に過密になる。
イタリア(セリエA)などでも、夜間試合の寒さにより、ゴールキーパーや観客が低体温症で入院するという事態も起きており、健康への悪影響は軽視できない。
秋春制を採用しているヨーロッパでも、北部を中心に春秋制への移行を唱える意見がある。
2008年には当時ドイツ代表監督を務めていたヨアヒム・レーヴが「2月開幕・11月終了」の春秋制移行を提案したことがある。
2013年頃にはカタールでの開催が決定した2022 FIFAワールドカップの冬開催案にあわせて、欧州のサッカーリーグがこれに対応すべく春秋制に移行する議論が行われている。ただしこの当時でも南ヨーロッパ諸国や南米では春秋制への移行に反対論が根強い。
2000年5月、Jリーグはリーグの盛り上げと活性化を目的に、過去の経験からさまざまな問題点や課題を洗い出し、開催シーズンや日程、動員対策などを検討するプロジェクトとして「J.League NEXT 10 Project」を立ち上げ、この議論の中で「2006年ごろを目途とした秋春制への(シーズン)移行を検討する」ことが盛り込まれていた。
また、2006年7月には、当時の日本代表監督であったイビチャ・オシムが「日本もヨーロッパにシーズンを合わせた方がよいのではないか」との提言を残している。
こうした動向を受けて、朝日新聞は2007年当時のJリーグ各クラブに対して、秋春制の導入についての賛否アンケートを行い、その結果を公表した。5クラブが賛成する一方、東北にホームタウンを置く2クラブを含む6クラブが反対、「どちらでもない」「(賛否を)判断できない」と回答したクラブが9クラブと、意見が大きく割れることとなった後にJFA会長として秋春制移行を推進する犬飼基昭は元浦和の社長であり、一方で2009年に開幕節が大雪に見舞われた山形はこの時のアンケートでも「秋春制移行反対」と回答していた。。
前述のとおり、2008年にJFA会長に就任した犬飼基昭が、Jリーグに対して2010年からの秋春制導入を目指して積極的な議論を促したことで、2008年10月28日にはJリーグ将来構想委員会がシーズンの秋春制移行を課題に挙げて本格検討することを確認、秋春制の是非についての議論が本格化する。
Jリーグ将来構想委員会は2009年3月、検討の結果として「冬場の試合開催が困難」「観客動員が見込める7-8月に試合をしないことに対する倶楽部経営へのデメリット」を理由に『秋春制移行をしない』とする結論をまとめたが、犬飼JFA会長がこの結論を「議論が不十分」として了承せず、JFAとJリーグの双方からメンバを出したワーキングチームによる議論の継続を求めることとなる。
そんな中、2009年3月14日に行われたJ1第2節・Fb team MontediovsFb team Grampus(NDソフトスタジアム山形)が激しい降雪の中行われ、加えて山形のホーム開幕戦にも関わらず観客が12000人程度にとどまったことが議論に影響を与えた。これに対し、犬飼は「観戦者の多さは対戦カードで決まり、季節では決まらない」と降雪の影響を否定し、引き続き秋春制移行を前提とした議論の継続を求めた。
しかし、犬飼の協会運営(特に秋春制導入への強硬姿勢)に批判的な多数意見を受けて朝日新聞の報道によると、人事案を協議する次期役員候補推薦委員会において、JFA理事から郵送された投票内容において犬飼への信任票が少なかったと報じている。1期のみでJFA会長を退任し、後任のJFA会長となった小倉純二も秋春制移行を支持はするものの、犬飼ほど急進的に結論を求めることをしなかったため、表面上は落ち着いた状況となった。
2012年5月9日、小倉JFA会長はAFCアジアカップ2015の開催時期に合わせた2014年からの秋春制本格移行を前提として、Jリーグ開幕を3月から8月に変更することを提案していることを明らかにした。
Jリーグの実行委員会は2013年6月、シーズン移行を前提に積雪地クラブの環境整備などの準備を進めることで合意した。ヨーロッパ各国リーグやAFCチャンピオンズリーグ(ACL)の動向を見極めるためにシーズン移行の期限を定めないこととし、寒冷地の4クラブに対して施設整備を行うことを前提としたが、その費用についてJFA会長の小倉は2010年のインタビューの中で「最低でも20数億、上の方で200億近く」と述べており、時間がかかることが予想された。
2016年1月に行われたJFA会長選挙では田嶋幸三が僅差で勝利したが、対立候補の原博実が大幅に票を伸ばした要因として田嶋が秋春制推進派であったことが挙げられた。
2017年になって、Jリーグの秋春制への移行について、「2019年から移行」「2022年から移行」「当面移行しない」の3案を掲げ議論を重ねるとした。Jリーグチェアマン・村井満は、2017年5月の理事会で、「実行委員会の議論を理事会に報告して(2017年)年度内に一つの方向性を出していきたい」とする見解を述べた。その後の実行委員会で検討を行ったが、「雪国での練習・試合・観戦等の環境整備」「リーグ戦開催可能期間(約1か月短くなる)」「シーズン移行によるクラブ経営上のリスク」「年度をまたぐことによるスタジアム使用調整」を理由に8割のJリーグクラブが秋春制への移行に反対の姿勢を示し、最終的に2017年12月12日に行われたJリーグ理事会で、シーズン秋春制の移行を正式に見送ることを決定した。
2022年2月25日、アジアサッカー連盟(AFC)はアジアのクラブチームが参加する国際大会であるAFCチャンピオンズリーグ(ACL)及びAFCカップを2023年以降は秋春制に移行することを発表した。これはAFC会長のサルマーン・ビン・イブラーヒーム・アール=ハリーファが2021年11月のAFC実行委員会で提唱した改革案が採用されたもので、その意義についてはACLは「アジアのトップクラブが移籍期間を同期することによって、質の高い選手やコーチを獲得する機会を改善し、代表チームの活動とのバランスを保つこと」と説明しており、春秋制を採用する(日本を含めた)東アジアの国内リーグに対して秋春制への移行を暗に促すものとなった。
2017年の議論では「ACL出場4クラブだけがリーグ戦最終局面を厳しい日程で戦うことになる」ことを移行しない理由に掲げていたが、この理由が覆されることにもなり、秋春制移行への議論が再燃しつつある。2022年にJリーグチェアマンに就任した野々村芳和は役員候補者選考委員会後の記者会見で、それまで北海道コンサドーレ札幌の社長として2017年の議論に加わってきた経緯を踏まえた上で、「雪国では12月、1月、2月にその作品が見られない、表現できないということは、変えていけるのであれば変えていかなくてはいけないのではないか」と述べ、議論に前向きな意向を示している。