日本マクドナルド
2010年(平成22年)4月 - 東京都の渋谷駅周辺や赤坂・青山エリアの店舗を一斉に「新世代デザイン店舗」としてリニューアル。以降、首都圏の繁華街の店舗を中心に順次「新世代デザイン店舗」としてリニューアルを進めている。
2011年(平成23年)6月24日 - この日の午前5時からより一部メニューの価格改定を実施。
2012年(平成24年)
4月から5月にかけて、一部メニューの改訂および、価格改定を実施。この一環で4月20日、コーヒーの無料おかわりサービス終了。日本とアメリカとで扱いが異なることになった。
6月30日 - 700号店でビートルズの等身大人形が設置され話題になった西武新宿店が閉店。
2013年(平成25年)8月27日 - 原田が取締役会長に就任、サラ・カサノバが代表取締役社長兼CEOに就任。
2015年(平成27年)3月25日 - 原田が取締役会長を退任。
10月26日 - 地域別価格制度を実質廃止。
2016年2月9日(平成28年) - 2015年12月通期連結決算にて最終損益が過去最大の347億円の赤字となった。
2019年3月27日(平成31年) - カサノバが代表取締役会長に就任、日色保が代表取締役社長兼CEOに就任。
2012年10月1日から一時期、メニュー表は撤去され上のパネルから(一部のセットしか掲載されていない)選ぶ方式をとったが不評のため、2013年半ばにメニュー表が復活した。
2015年にセットメニューの選び方が変わり、これまでのハンバーガー→ポテト→ドリンクから、メイン(ハンバーガー)→サイド(ポテト・ナゲット・サラダ・えだまめコーン・ヨーグルトの中から1つ選択)→ドリンク(シェイク系やラテ系も可能)になった。
平日の10時30分から14時までは、一部のセットメニューを通常価格より安く購入できる「ひるまック」を実施している。
代表的なメニューのみ記載。※はひるまック対象。
ビッグマック※
ダブルチーズバーガー※
てりやきマックバーガー※
フィレオフィッシュ※
てりやきチキンフィレオ※
炙り醤油風 ダブル肉厚ビーフ
炙り醤油風 ベーコントマト肉厚ビーフ
など。
「朝マック」は、開店から(24時間営業店舗では午前5時から)午前10時30分まで販売されているメニューの総称。マフィンやグリドル、ホットケーキを中心とした朝でも比較的(短い時間で)食べやすいメニューとなっている。早朝帯に営業している単独店舗での実施がほとんどで、スーパーマーケットやショッピングセンター内に併設されている店舗や、おもに午前9時以降に開店する店舗などでは朝マックを扱わないことが多い。なお、これらの店舗は開店時から通常メニューの販売となる。
「夜マック」は17時から閉店まで(24時間営業店舗では午前4時59分まで)注文可能なサービスとなっている。各ハンバーガーの料金にプラス100円(ビッグマック、ダブルチーズバーガーはプラス200円)することでパティが2倍となる。2017年より東海地方限定で展開されていたサービスだったが、2018年3月から全国の店舗で展開されるようになった。サムライマックと期間限定メニューについては対象外となっている。
2010年:Big America(ビッグ アメリカ) - CMソングはケニー・ロギンス の「フットルース」
第1弾、Texas Burger(テキサスバーガー)1月15日(金曜日)発売、1月31日(日曜日)販売終了、4日間で413万食
第2弾、New York Burger(ニューヨークバーガー) 2月5日(金曜日)発売、3日間で380万食
第3弾、Hawaiian Burger(ハワイアンバーガー)2月19日(金曜日)発売
第4弾、California Buger(カリフォルニアバーガー)3月12日(金曜日)発売
基本的に春から秋にかけてマックシェイクの期間限定シェイクが登場する。ただし、2008年(平成20年)、2009年(平成21年)は登場しなかった。
2006年(平成18年)3月の「梅ソース」発売以来、2000年代中盤以降にチキンナゲットの期間限定ソースを発売するようになった。同年8月の「フルーツカレーソース」は好評なため11月に再発売している。
2007年(平成19年)1月に発売された「メガマック」は当初期間限定販売であったが、売上が好調で消費者の要望も高かったことから、2008年(平成20年)4月4日よりレギュラーメニュー化された が、クォーターパウンダーのレギュラーメニュー化に伴い、メガマックは販売終了となった。また「メガ」メニューはシリーズ化されている。
好評な商品は毎年1ヶ月間期間限定商品として登場している。多少のずれはあるが、2月に「チキンタツタ」、3月に「てりたまバーガー」、7月に「ロコモコ」、9月に「月見バーガー」、12月に「グラコロ」(グラタンコロッケバーガー)が発売されている。2010年(平成22年)はグラコロが発売されず、同年12月はテキサスバーガーの再発売を行った。
日本オリジナルメニューで人気だったが、「他のメニューと食材の共有が不可」「鳥インフルエンザの影響で安全面を考慮」の理由 で2004年(平成16年)2月に販売終了した「チキンタツタ」が約5年半ぶりに復活、「NIPPON ALL STARS」キャンペーンの一環として期間限定販売(2009年9月25日 - 10月10日)された。予定では10月15日に販売終了となっていたが、当初の販売見込計画に対して約1.5倍の好評な売れ行きのため、食材の在庫状況と今後の販売予測を考慮して、終了日が10月10日に繰り上げられた。
一部地域では試験販売として、一般店舗では扱っていない商品を発売している場合がある。
ドリンクではLサイズより大きいJサイズ(Jumbo size)を扱っている店舗もある。
2006年(平成18年)8月より沖縄県地域限定発売されたマクドナルドつめたいごちそうシリーズが、その後徐々に地域拡大して全国展開となっている。
マクドナルドに健康を意識したメニューを求める声は少なからずあり、一時期、生野菜を使用したサラダ関連商品を充実させたが、多額の投資にも関わらず、売れ行きは芳しくなかった。2009年(平成21年)に行われた株主総会の質疑の中で、原田COOは「消費者はマクドナルドに、そういうものを求めていないのではないか?」と回答している。
2010年(平成22年)6月からチキンタツタを引き継ぎチキンメニューを重視。「チキンバーガー」シリーズ(同年10月からは「アイコンチキン」シリーズに改称)とフライドチキン「ジューシーチキンセレクト」を販売(福岡県・佐賀県・熊本県荒尾市・大分県日田市・山口県下関市では同年4月23日からテスト販売)。
大分県・熊本県では期間限定メニューを他の地域とは異なる期間で発売されるか、販売されないことが多くなっている。この場合、福岡県の配送網で配送される荒尾市・日田市の店舗では販売される。
東京工科大学内にある｢片柳学園店｣(後述)では、ドリンクがおかわりできるドリンクバー方式になっている。
客のオーダーをパナソニック製のPOSで注文を受けリアルタイムでオーダー内容を指示・表示するシステムとなっており、ドリンク・厨房など各セクションにお客が注文したオーダーが表示され、その画面を見て調理を開始する「MADE FOR YOU」(メイドフォーユー)を導入している。オーダーを受けながら調理を開始するので、出来上がりまでの待ち時間が比較的短く済み、グリルオーダー(後述)にも対応できる柔軟性の高いシステムである。
商品提供のシステムは、1999年(平成11年)中までは、多くの店舗が商品を作り置いて温蔵棚などにストックし、注文された後に商品をそこから取り出して販売する「ダイレクトオペレーション」(ストック方式)で、時間経過による味の劣化やハンバーガーを調理後10分で廃棄かつての店内のカウンターの後の棚には、10分後の数字(併設された時計の長針の位置を示す)の札の部分に作りおいた商品を置き、時計の長針が札の数字に達すると(例えば「6」であれば○時30分を指した時)廃棄していた。する社内規定のため、予測誤りによる廃棄ロスなどの問題があった。
改善策として、注文を受けてからその都度高速調理(ただし、バーガー内部の肉類パティなどは焼いてストックし、チキンやフィッシュは揚げたものをストックしている)を行い、完成した商品を提供するオーダーメイド方式の厨房システム「MADE FOR YOU」(メイドフォーユー)1999年(平成11年)中より順次導入し、2004年(平成16年)にほぼ全店へ導入、2005年に導入完了しており、食品廃棄物や廃棄ロスの低減を目指すとしている。
これに関して平成14 (2002) 年版の環境白書に「環境及び資源の有効活用の両面での改善が進むことになります」との記述がある。「MADE FOR YOU」のロゴは包装紙などにも表示されるようになった。それでも発生した食品廃棄物や製造過程で発生する食品廃材は回収し、肥料化・飼料化する食品リサイクル活動を一部店舗にて行っている(前述)。
「グリルオーダー」といわれる、顧客の希望で通常のレシピから一部の具材や調味料(代表例としてピクルスやオニオン、マスタード)を抜いて調理された商品を提供するサービスを行っている。
中でも「野菜」と「ソース」を全て抜いたものを「プレーン」と呼ぶ。例えばダブルチーズバーガーをプレーンで注文すると、バンズ、ビーフパティ2枚、チーズ2枚だけになる。
「足す」・「多め」などの増やす方向へのオーダーは、基本的に不可能だったが、ソースや調味料、オニオン、ピクルス等一部のみ可能となっている。
バーガーメニュー以外では、マックフライポテトの「塩多め」「塩少なめ」「塩なし」「塩別(塩だけを別容器で提供してもらう)」、コールドドリンクの「氷抜き」注文が可能。
変わった所では、「パン(バンズ)抜き」や「肉(ビーフパティ・ポークパティ・チキン)抜き」などがある。
価格については、増減した材料分価格が変わるわけではなく、通常品と同価格である。
ハンバーガーパティ一般的に使用されるハンバーグ用・成型肉の名称。パティ、パテなど略語での呼び方も各種ある。 はオーストラリア産(オージー・ビーフ)・ニュージーランド産無添加100%ビーフを使用している。
2021年7月より一部メニューでアメリカ産牛肉の使用を再開した。
2003年(平成15年)12月24日 アメリカ、ワシントン州において BSE(牛海綿状脳症)感染疑惑牛発見の発表があり、同12月26日に日本国政府は、アメリカ産牛肉の輸入禁止を決定。
米国産牛肉を多用していたために販売休止を余儀なくされた牛丼と異なり、同社のハンバーガーは豪州産・NZ産牛肉を使用しており安全面で問題は無かったが、フランクバーガー用のソーセージはアメリカ産牛肉を15%含んでいたことから「フランクバーガー」の販売は中止した。アメリカ産牛由来原材料を使用していた一部のマックフライポテト・ハッシュポテト・チキンマックナゲットは販売を中止し、同社のフライドポテトは豪州産・NZ産牛肉を使用しており安全面で問題は無かったが、フライドポテトを揚げる食用油にアメリカ産の牛脂が含まれていたことから、100%の植物油に変更した。このために、フライドポテトの味や風味が変更以前よりもかなり変わったため「若干軽くヘルシーになった」、「風味が無くなってしまっている」と様々な意見があった。
BSE騒動の影響を払拭するため、2004年(平成16年)1月18日にバーガー類1個購入につき、ハンバーガーの無料引換券(同年1月19日から25日まで有効)を配布した。同様のサービスを、同年7月19日(東京銀座に開店した日を記念して「マクドナルドの誕生日」と称した)に行った(バーガー類1個購入につき、ハンバーガーの無料引換券(同年7月20日から25日まで有効)を配布)。
2007年(平成19年)6月20日、地域別の価格制度を一部地域で試験導入し、同年8月10日に全国拡大。これは、都市部での人件費や家賃高騰が収益を圧迫していることや原材料費の高騰などの影響により、地域によって価格を値上げ、または値下げするもので、値上げ率は平均して3〜5%。地域別価格の導入により、同一商品でも、店舗によって価格が異なる(100円・120円マック商品は価格据え置き)。ただし、「デマンドベースプランニング」と称する、単なるコストベースとは異なった、各都道府県で商品ごとの顧客満足度に沿って売上を最大にする価格設定手法を用いているため、最低賃金と賃料の目安となる地価水準と同社の地域別価格を比較すると必ずしも合致しない結果となっている。
東京、神奈川、京都、大阪といった都市部で値上げを行い、東北や中国地方の一部の県で値下げを行った。同年8月には四国でも値上げを行ったが、それに関しては物流面の特殊事情(本州四国連絡道路の割高な通行料金)が考えられる。全国一律の価格を原則とする日本の外食チェーンでは初の試みとなるそれまでも関西国際空港店やスポーツ競技場内の店舗など店舗特有の事情により高額な別価格にするケースはあった。。それと同時に、同公式サイトからは価格情報が削除され、この店舗ではどの商品がいくらなのか、といった基本的な情報が得られない状態となっている。また、値上げした店舗数が値下げした店舗数を大きく上回っていて「地域別価格」を導入した2007年6月以降の価格変動状況は、都道府県別にて値上げ:35・据え置き:7・値下げ:5、店舗別にて値上げ:3515・据え置き:197・値下げ:130 となっている。、「地域別価格」は公式サイトにすら価格が掲載されていないため、値上げの方便ではないかという批判があるが、これを報じたJ-CASTが取材を行ったところ、同社広報はこれを否定した。地域別での価格差はその後行われた価格改定により、導入当初に比べ縮小している一例としてビッグマックセットが導入当初では80円差(東京など4都府県で640円、最も安い宮城など5県では560円)から40円(前者が650円、後者が610円に値上)に縮小している。。
原田が取締役会長を退任してから半年後となる2015年10月26日に実施された「価格体系の刷新」により、地域別の価格制度は実質廃止となった。
1997年(平成9年)7月から、マクドナルド創業25周年の事業一環としてオープン。「ハンバーガー誕生秘話」「マクドナルドはじめて物語」「マクドナルドこだわり物語」「マクドナルド創業者物語」の4つの物語からなる展示を行っていたが、2003年(平成15年)8月31日をもって閉館となった。
マクドナルドの小型店舗のことで、独立した店舗ではなくデパートや量販店に小型スタンドの形式で設置されている。独立した店舗と比較すると、座席数が少なかったりメニューに一部制限があったりする。公式にミニマックと呼ばれ、実際にそのような看板を掲げた店舗も存在していた。
郊外に十分な敷地を有し、周辺人口構成における子供人口の割合の多い店舗でしばしば見られる。客の滞在時間が長くなり回転率は落ちる反面、リピート率は高くなる特徴を持つ。近年ではデジタル化が進み、デジタルプレイランドという特徴を持った店舗も登場している。
一部店舗では公式のデザインをアレンジした独自デザインの看板を用いており、事例として2001年10月 - 2011年10月31日に存在した五反田西口店では、全国でも極めて珍しい「斜めM」サインの看板を掲げていた。
2003年(平成15年)4月から、既存の店舗のイメージを打ち破るため、内装・メニューともに高級感を強めた戦略店舗「マクドナルドダイニング」を渋谷、赤坂、池袋、目白の4店舗で展開し、好調であったが、米国本部からの世界統一キャンペーン戦略のあおりを食らい、同年9月7日で終了し、同年度中に通常の店舗に戻された。
カフェの形態をしており、オーストラリア、フランスなど世界30カ国以上で展開されている「マックカフェ」を日本でも新業態店として3度、メニューブランドとして1度、合計4度導入している。
1度目は新業態店として1998年(平成10年)12月、既存店舗よりサラダ類・こだわりコーヒー・デザートメニュー(マフィン・ケーキなど)を強化したメニュー構成とし、東京・恵比寿に1号店をオープンさせ、翌1999年(平成11年)12月に京都・四条河原町、千葉・船橋、神戸・三宮と立て続けに3店を新規出店したが、その後中止された。
2度目も新業態店として2007年(平成19年)8月末に首都圏14店、関西1店の計15店舗が一斉オープンしたが、スターバックスやタリーズコーヒーなどカフェチェーンとの激しい競合に打ち勝てず、2008年(平成20年)5月より5店舗を閉鎖する等規模を縮小し、2009年(平成21年)に中止された。
3度目は2009年(平成21年)11月3日、従来のような新業態店(店舗名)ではなく、一部店舗において新規に提供されるメニューの名称として開始された。具体的には、全ての店舗で提供されている「プレミアムローストコーヒー」に、「カフェラテ」「カプチーノ」「カフェモカ」「キャラメルラテ」を加えたものである。追加された4商品は「マックカフェ」専用のエスプレッソマシン導入店舗限定で販売される。開始当初は数量・期間限定無料の試飲キャンペーンが実施された。コーヒーに関して同社は2008年(平成20年)2月から味・質に重点を置いた「プレミアムローストコーヒー」を全店舗で導入、一杯無料・半額などのキャンペーンを複数回実施して「安くて味の良いコーヒー」のイメージを定着させることに成功した。2008年(平成20年)11月から福岡県・佐賀県・熊本県荒尾市・大分県日田市・山口県下関市の一部店舗で試験先行販売され、2010年(平成22年)4月時点では12都県の一部店舗に正式導入され、現在では全国の店舗で展開されている(一部未導入の店舗もあり)。
2012年より再び「McCafe by Barista(マックカフェ バイ バリスタ)」として7月より一部店舗に専用コーナーとして展開している。こちらでは専門のクルーがバリスタとして注文を受けてから一杯ずつ作るほか、オリジナルのケーキやマフィンなどを販売している。これらの店舗は都心部のみならず、地方のドライブスルー店舗でも展開しており、現在では130店舗以上が展開されている。また2018年にはカフェ店舗の拡大が発表されている。
セルフピックアップ方式とは、過去実施されていた「ダイレクトオペレーション」(ストック方式、前述参照)と違い、客がハンバーガーやポテトなどを棚から取り出してトレーに乗せて動き、最後に会計を行う、学生食堂や社員食堂などで見られる方法である。なお、ドリンクは、紙コップをトレーに乗せ、会計を行い、その後、ドリンクバーで自ら注ぐ方式であることにも特色がある。
日本においては、実験的に1998年(平成10年)の長野オリンピック選手村で試行された後、同年6月には東京工科大学内へ「片柳学園店」を出店、1999年(平成11年)1月には「日比谷シティ店」、他にも「越谷サンシティ店」を改造し、通常店舗での実験を開始した。以後、中央大学、大阪学院大学、関西外国語大学、など、主に大学内の店舗を中心にいくつか設置された。
この方式では、繁忙時の待ち時間を短縮でき、同時にレジスタッフを減らすことができるなどのメリットがあった。デメリットとしては、新しい商品から持っていくことが多くなり、商品の鮮度を保ちにくいこと、商品の包装が外れやすいこと、万引きの対象となることなどがあった。
なお、方針の変更などにより、片柳学園店・中央大学店は2005年(平成17年)に通常型店舗へと改装された(なお、ドリンクはスペースの関係上、従来のセルフ方式が残された)。
都市部を中心に多くの24時間営業店舗が営業されている。ただし近年では営業時間を短縮して24時間営業をやめる店舗やグランドオープンにおいては旧来の7時オープン23時クローズに近い営業時間でオープンすることが多くなっている。
特殊立地の店舗をこのように呼称して出店している。2018年(平成30年)8月時点で大学には5店舗、サービスエリアに5店舗、基地に3店舗、テーマパークに2店舗出店している。テーマパーク内ではないものの大阪のユニバーサル・スタジオ・ジャパンのユニバーサルシティ内や通天閣のメイン通りにある通天閣前店など近年の外国人観光客の増加に伴い観光客をターゲットにした店舗展開も行なっている。
アメリカ国内店舗は全面禁煙だが、日本でも2014年8月より、全店禁煙となった。
それ以前には日本では禁煙と分煙の店舗が存在した。喫煙可能な店舗の形態はガラスの壁で分煙する店舗、フロアによって喫煙席と禁煙席を分けている店舗など様々であった。神奈川県内の全店舗は、2010年(平成22年)4月1日から受動喫煙防止条例により、同日から全面禁煙となっていた。
「日本のマクドナルドが、世界で最もサービスが良い」と、ウォール・ストリート・ジャーナルが評価している。その理由は「仕事中に、ため息を吐くスタッフはいないし、従業員同士の長々としたおしゃべりもない」と報じている。世界から来日する顧客に配慮して、英語や中国語など5か国語に対応したメニュー表を用意している店舗もある。
元幹部の有本均によると、単価の安いハンバーガーという商品でも顧客に満足できる買い物体験をさせる目的で、注文から商品提供までの時間をより短くする「スピード」と、「笑顔」で対応することを接客において重要視しているという。一時期にはメニューに「スマイル0円」と掲載していたことがあり、「笑顔」のサービスの重要性を象徴していると言える。スマイルが見えなくなるという理由から、従業員のマスク着用は原則的に認めていない。感染症流行時も、本部に相談の上でないと着用は認められない。ただし、2020年の新型コロナウイルス感染症の流行にあたっては、2020年2月27日より従業員のマスク着用を推奨するよう、マスク着用ルールの変更と強化が行われた。
現金以外の支払方法は、競馬場内など、一部取扱いのできない店舗がある。
利用可能な電子マネーは、楽天Edy・WAON・iD・交通系電子マネー・nanaco・QUICPayであるが、店舗によって取扱いのないものもある。
楽天Edy(旧称:Edy)
2001年(平成13年)より実用化試験を展開、利用可能店舗は大崎ニューシティ店をはじめとした東京都23区内の一部 と限定された範囲で留まり、対応カード「マックチップ」も試験発行されたが、後にiD(後述)が大きく展開された。しかし、2008年(平成20年)12月5日より地域拡大を行い、2009年(平成21年)8月28日には一部店舗を除き全国展開を完了。店舗レジでのチャージは不可であるが、一部店舗ではEdyチャージャーが設置されており、店舗でチャージ可能。
2009年(平成21年)12月8日よりイトーヨーカドー出店店舗等一部店舗を除く全国の3,200店舗で利用可能になった。同日よりイオングループショッピングセンター内の店舗でも利用できる。店舗レジでのチャージは不可。
2007年(平成19年)のNTTドコモとの提携合意に基づき、関東エリア・関西エリア・中国エリア・四国エリア・九州エリアの一部地域の店舗で利用可能となり、2009年(平成21年)8月28日、Edyと同時に一部店舗を除き全国展開が完了。iDで購入することによって、iDプレミアムクーポンを配信したり、iD特別価格の商品を設けたりと、販売促進に利用されている。
交通系電子マネー・nanaco・その他の電子マネー
交通系電子マネーとnanacoは一部の店舗に導入。2017年(平成29年)8月1日に全国の2,900店舗に拡大した。また、商業施設内店舗等でその他の電子マネーが利用できる場合がある。店舗レジでのチャージは不可。
全国の店舗で発行しているプリペイドカードタイプの商品券。全店舗で利用可能。カード式ではあるが1回きりの使い切りタイプで、額面以内の購入時は、現金で釣り銭が支払われる。原則使用済のカードは回収されるが、希望すればパンチをして返却してもらえる。1996年(平成8年)春頃までは首都圏を中心とした店舗で汎用プリペイドカードのユーカードの取扱が終了し、その代替的な役割で登場した。
“景気をつかもう"商品券
2009年(平成21年)5月15日より数量限定で「“景気をつかもう"商品券」(別称「定額牛付金」)の販売が開始された。これは総額20,000円相当の商品券が、定額給付金の給付額(給付対象者19歳〜64歳)と同価格の12,000円で購入できるという制度で、有効期限が同年11月14日までであった。
2017年(平成29年)11月20日から全国の2,900店舗(一部店舗除く)でクレジットカード決済が可能となった。合わせてJCB系の電子マネーであるQUICPayでの支払いも可能になった。成田空港第1ターミナル店・第2ターミナル店(成田国際空港の空港ターミナルビルテナント扱い)など、ごく一部の店舗ではINFOX端末を設置してそれ以前から取扱を行っていた。INFOX端末で対応していた店舗は銀聯の取扱も可能であったが、空港内店舗を除き全国展開時に取り扱い中止となっている。
2018年(平成30年)の3月13日からは、INFOX端末を設置していた店舗で先行的に利用可能であったNFC決済にも対応した。
日本国外では、アメリカ合衆国・カナダなど、クレジットカードが利用可能な地域の店舗も存在する。
#株主優待参照
支払いの際、店員に渡したり、提示することで割引価格となるクーポンサービスを行っている。主に下記のクーポンが存在する。クーポンごとにメニューや割引額は異なっており、また1回の提示で複数個購入できるものもあるが、1会計あたりの購入数には制限がある。
キャンペーンなどで商品に添付するもの。
公式アプリ「見せるクーポン」 「かざすクーポン」- HTMLやFlashによるクーポン(後述)。
同社のアプリの「見せるクーポン」は無料の会員登録が必要。クーポンデータは原則、毎週金曜日に更新され、午前5時から利用できる。また、キャンペーンなどでタイアップ先のサイトからクーポンが配布されることもある。2022年11月現在は公式アプリでクーポンを配布している。なおマックデリバリー用のクーポンはKODOというアンケートに回答することで配布する仕組みとなっている。
「かざすクーポン」は、おサイフケータイ限定のサービスである。クーポンデータは1週間ごとに更新され、端末操作により最新のクーポンを取得できた。使用回数に制限があり、1つのかざすクーポンは使用回数は概ね2回となっていた。事前に設定が必要だが、かざすと同時に注文され待ち時間が短縮される2007年(平成19年)7月31日にNTTドコモと共同出資でTHE JV株式会社を設立。マクドナルドトクするクーポンと呼ばれる。2008年(平成20年)5月より福岡県・佐賀県・鹿児島県・熊本県荒尾市・大分県日田市・山口県下関市を皮切りに導入開始。2008年(平成20年)7月には東京23区、2008年(平成20年)10月には東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県の一部店舗、2009年(平成21年)1月には大阪府・京都府・兵庫県の一部店舗、2009年3月20日からは奈良県・和歌山県・滋賀県・徳島県を含めた東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・近畿圏の全店舗での対応。2009年(平成21年)8月28日には全国展開を完了。。「かざすクーポン」は2019年(平成31年)1月30日をもってサービスを終了した。