徳川家達
海軍軍縮問題はワシントン会議の成否を分ける重要問題であり、日本海軍の主力艦の比率を対米英7割にするか6割にするかという問題だった。アメリカは6割を要求したが、日本とアメリカの交渉は海軍軍縮専門委員会でも妥協点が見いだせず、協議は難航。そうした中の11月28日(現地時間)の記者会見で家達は7割は海軍随員加藤寛治中将の個人の意見であって「日本海軍問題に関しては日本代表は海軍力比率に関して執るべき最も件名な方策につき目下審議中であるから未だ其の態度を声明する迄には進んでゐない」と述べており、つまり日本全権団として公式に7割を主張しているわけではない旨を記者団の前で発言し、これが12月2日に日本国内で新聞報道された。この発言は日本全権団内で7割を強く主張し続けていた加藤寛治の存在をクローズアップさせると同時に日本全権団内部の不統一を期せずして露呈させた。事は会議全体と国防方針に関わる問題だったため、様々な憶測と混乱を惹起した。
報道が拡散されて日本国内が混乱していたのを受けて、12月1日(現地時間)に家達は再び記者会見し「余は加藤中将の陳述に関して余に質問を発した一新聞記者に対し、右陳述は単に海軍専門家等の意見であるといふ意味を伝へる積りであつたのである、余は加藤中将の意見を反駁する意向は無かつたのである、然るに余の言を以て加藤中将の意見の反駁若しくは否認と解する人々があるらしい。然し余は、毫も此種の観念又は印象を伝へやうとは欲しなかったのである。」と弁明している。
しかし日本国内では7割案だったのを米国に屈従して6割案に譲ったとする全権の弱腰を批判する論調が日増しに高まり、それは渋沢栄一と彼の娘婿で貴族院議員の阪谷芳郎を通じて家達の耳にも入っていた。阪谷は渋沢に「徳川全権ハ当方新聞紙上至テ不評判ナリ」と報告している。
また家達の不在中の貴族院内では細川護立や佐佐木行忠ら研究会の反幹部派が院内会派・無所属(第2次)を組織したことで、会派の活動が活発化して、いきり立った状態になっていた。貴族院書記官長の河井はこの貴族院内の不穏な状況を早期に収める必要性や、これ以上家達がワシントンで声望を落とすことを懸念して家達の早期帰国を提案。他国の全権も一部が帰国しはじめていたこともあって、12月下旬、外務省は家達の早期帰国を決定した。原内閣の貴族院対策のために全権になったと言われていた家達は、後続の高橋是清内閣の貴族院対策のために帰国することになった。
家達の早期帰国の件は貴族院本会議でも質問が出ているが、高橋首相は他国の全権の一部が帰国していることに触れて「徳川公爵ハ帰朝シテモ向フニハ差支ヘナイ」と答弁している。この答弁は加藤友三郎や幣原喜重郎と異なり、家達が全権としてワシントンで遂行する任務がなくなったことを証明するものでもあった。
他の全権に先駆けて帰国した家達は会議への不満を一身に受けざるを得なくなった。全権としての家達への評価は賛否両論で、6割反対運動をしていた対米同志会は「平和の攪乱者宴会使節徳川家達公は何の面目あつて帰るか」「言語道断の大失態」と非難する声明を出し、憲政会所属の衆議院議員・望月小太郎は「重大なる時機に不必要なる談論を恣にして我が国防安全七割率とは単に日本海軍専門家の私言に過ぎずと公言し全権間に一場の紛議を捲き起こし」たと批判。他方、外交評論家の小松緑は家達が会議において「円満に事を纏める素地を作」ったことを「成功」としつつ「気の毒にも、その仕事が余り表面に出なかつたので、世人から能く諒解されてゐない」と指摘した。
貴族院内の評価も賛否両論であった。まずは議長の労をねぎらう議員が大半だったが、一部の議員から批判が起き、会議の成果が成功とはいえないこと、貴族院議長を全権にすることで貴族院からの会議への批判を封じ込めようという原内閣の計略に乗せられたこと、そもそも家達が会議の議題になっている問題の専門家でなかったことなどについて批判があった。ただ家達を擁護する政友会と研究会、批判する憲政会と幸倶楽部派といった構図は表面上は見られず、目立った批判を浴びせたのは対外硬を唱える少数派であり、残りは少なくとも静観といった感があった。
河井は帰国後の家達が批判を受ける状況をできる限り減らすため、家達に隠忍自重を促す一方、内閣、貴族院、マスコミなどに謝意を表明して懇話会を開くなど融和に尽力した。書記官長としての職務範囲をはるかに超える河井の活動(ゆえに柳田に嫌われたが)は家達の大きな支えとなったと思われる。
大正時代には大正デモクラシーの高まりの中で労働運動や農民運動と並んで部落差別解放運動も高まりを見せた。1922年(大正11年)の全国水平社の結成はその象徴だった。全国水平社は天皇のもと平等であるべき人民が歴代徳川将軍の悪政のせいで皇室と遮断された結果、部落差別が起きるようになったと批判し、1925年(大正14年)の全国水平社第3回大会は徳川一門に辞爵を求めることを全会一致で決議。3月から4月にかけて九州全国水平社委員長だった松本治一郎が千駄ヶ谷の徳川邸に訪問したが、家達は病気を理由に会見を拒否。松本は代わりに家令に決議案を手渡して回答を要求したが、回答はなかった。7月9日には松本とその同志2名がピストルや短刀を準備して家達暗殺を企んだとして警察に逮捕された。松本らは家達暗殺のためピストルや短刀を用意していたわけではないと主張し、最上級審の大審院まで争っていたが、結局、1926年(大正15年)3月に懲役4カ月の実刑判決が下った。
一方、家達は7月25日に全国水平社の代表者と初めて会見し「自分が公爵に列せられたのは天皇陛下の思し召しであり、勝手に辞爵することは大御心に背くことになる」と述べて辞爵を拒否した。
9月20日未明には徳川公爵邸で火災があり母屋の建物のほとんどが焼失した。当初は漏電が原因と見られていたが、翌年には放火犯として松本の世話になっていた青年が逮捕された。放火犯は懲役15年の実刑判決を受けた(徳川事件)。
明治天皇行幸を記念して「日香苑」と呼ばれていた旧邸の一部が無事だったのでしばらくはそちらで生活し、2年余後の1928年4月に焼失前の規模で再建された。
1924年(大正13年)1月、第2次山本内閣の総辞職後、後継首相となった元貴族院議員の清浦奎吾が貴族院の最大会派である研究会を中心とした組閣を行ったことで護憲三派などから「特権内閣」と批判された。貴族院による政党内閣潰しの動きと見た護憲三派の議員たちはこの最中の1月24日に貴族院議長の家達のもとを訪れ、清浦内閣に対する態度を質問し、その応答が新聞に掲載された。それによれば家達は「政党にも関係のないものが内閣を組織する事は立憲国に於て宜しくない事と思ふ。諸君の御承知の通り十一年程前、第一次山本内閣が倒れた時私に大命が降つた事がありますが私は直ちに之を拝辞しました、貴族院に居って政党にも関係なきものが内閣組織の退任に当るべきものではないとの私の信念の結果に外ならぬのでありました」「この度の政変に関係したものは貴族院の一部で全体ではないから、貴族院全体として誤解されない様に願ひたい」「之は皆私個人として申上げるのでありますから左様御諒承を願ひたい、貴族院の議長としては貴族院全体の決議に依らねば何も申し上げられませぬ」と答えたという。
ところがこれが「徳川議長の現閣反対意見」(『東京朝日新聞』)、「政党に関係無い者が内閣組織は間違」(『読売新聞』)といったタイトルで記事にされたことで研究会から貴族院議長でありながら内閣弾劾の口吻を漏らしたとの批判が巻き起こった。その後家達は清浦を訪問し記事の内容について訂正を行ったと報道されているが、最大会派である研究会との関係を悪化させたことは今後の貴族院運営に影響を及ぼしかねないことだった。
その後、批判が高まる清浦内閣は解散総選挙に踏み切り、総選挙後護憲三派による加藤高明内閣が発足した。加藤内閣は貴族院中心の内閣に対する倒閣運動の結果成立した政権であるため、加藤内閣下では貴族院改革の議論が本格化し始めた。しかし貴族院側は院内での自発的改革を志向する議員が多く加藤内閣への反発を強めていった。1924年10月10日に加藤内閣は内閣部局内に貴族院制度改善調査委員会を設置し、その調査補助委員を貴族院議員から選出しようとしたが、家達は謝絶した。新聞報道によると加藤内閣側は改革案を貴族院の権限と貴族院の組織に関する事項に大別し、権限に関する事項は憲法に抵触しない範囲で議会法の改正によって行うとしていたが、河井は「其条項ハ少キカ如シ」と書いており、家達も同じ意見だったと思われる。
1925年(大正14年)3月10日に貴族院改革案が貴族院に提出され、貴族院本会議では加藤高明によって法案提出説明が行われ、ついで議員からの質疑があり、その後改革案は特別委員27名に付託されることが決定された。貴族院における特別委員の選定は議長指名に一任されるのが慣例となっていた。しかし研究会と交友倶楽部は「近時徳川議長が兎もすれば政府の肩を持つ嫌ひあり」として「議長一任」による特別委員会指名は加藤内閣寄りになるとして反対し、院内四派(研究会・公正会・交友倶楽部・茶話会)が共同で貴族院改革のような重大事案は議場選挙によって特別委員を決定すべしと要求。近衛文麿が研究会を代表してそれを家達に伝えたが、家達はこれを拒否した。しかし特別委員を倍数の候補者の中から選定することを近衛に返答した。つまり各派の協議により規定人数の倍の特別委員候補名簿を作らせ(今回のケースでは54名)、その中から家達が選ぶということである。家達は佐佐木に「議長は特に不公正なことはやらない。誰が見てもそうだと思う人選をするのだからよいじゃないか」と述べており、これを聞いた佐佐木は家達は各派からの干渉をよほど嫌がっていると感じた。家達はこれまで当然に行われてきた特別委員の議長一任が突然各派から批判が向けられたことに戸惑いを隠すことができない様子だったという(佐佐木にも明らかにしたように家達にはこれまで公正な人選をしてきたという自負心があった)。特別委員の指名権を持つことは家達の貴族院議員たちに対する権力の源であったからそれが揺らぎかねない事態であり河井は日記で「嗚呼」と嘆いている。
結局、改正案は特別委員会で若干の修正を施した後、3月25日に議決され、本会議で委員会報告通りに修正可決となった。
これまで貴族院議長として内閣と貴族院の融和を図り、議会政治を裏面から支えてきた家達だったが、貴族院内の院内会派が本格的に「政党化」しはじめる中で対応に苦慮していくことになる。
1927年(昭和2年)11月、研究会に愛想をつかした近衛文麿が一条実孝や四条隆愛、広幡忠隆、中御門経恭、中山輔親らとともに研究会を離脱し、各派に分散していた公侯爵議員を集める会派作りに着手した。佐佐木行忠によると家達はこの近衛の動きを熱心に支援していたという。家達も「僕は公侯爵団体組織の計画に加わつた同志の一人だもの、今さら新団体に入会するのは問題でない。別に秘密に計画したわけではなく、世間の人が気づかなかつたのである。話の始まりは何年も前のことだが、具体的協議に入つたのは今年晩春初夏の候だったと思う。貴族院の現状並みに将来を顧慮した近衛、木戸、細川、広幡の諸君や、死んだ二条公などが熱心に提唱したもので、僕も世襲議員の結束非ならずとして同志の一人に加わり、爾来協同して実現に骨折つた」と述べている。この計画は、互選がないゆえに「一番自由な立場」である世襲議員の公侯爵議員は「貴族院の自制」が必要だと考える者が多く、そのため公侯爵が結束してその影響力を大きくすることで貴族院を「事実上の権限縮小」「貴族院は衆議院多数の支持する政府を援けて円満にその政策を遂行させてゆく」存在にさせることができるという考えに立脚したものだった。
11月29日に近衛、細川、中御門を幹事として火曜会が発足した。公侯爵議員だけが入れる貴族院改革を掲げる団体で、当初は院内会派として必要な25名に満たなかったため社交団体として結成されたが、1928年(昭和3年)3月に貴族院交渉団体として認められた。家達も火曜会に入会した。しかし火曜会への入会で研究会の家達への不満は高まった。
大正の間に元老は西園寺公望ただ一人となり、昭和になると彼の老齢化で後継首相に関する天皇の御下問範囲を拡張する必要性が論じられるようになった。そして1932年(昭和7年)特定の役職経験者を重臣として後継首相についての御下問を受ける存在となす重臣制度が設けられた。この重臣について当初貴族院議長や衆議院議長を対象に含む案があり、そのため家達が一時重臣候補となった。貴族院議長は憲法上の公職によって政界事情に精通していることが根拠に挙げられた。
しかし衆院議長は特定の政党との距離が近い存在であるため、客観的に政界状況を把握することが求められる重臣になるのは困難だった。貴族院議長は可能であっても、衆院とのバランスから貴族院議長だけを重臣にするというわけにもいかないので、結局両院議長を含める案は流れ、枢密院議長・内閣総理大臣経験者が重臣の範囲となった。
1931年(昭和6年)には家達が貴族院議長に再任されたが、この頃には院内から辞職を求める声もだいぶ上がるようになっていた。
家達は1933年(昭和8年)の段階でも特に辞職の意思はなかったのだが、同年5月8日に右翼団体大化会の中村浩太らが徳川邸に訪問し「勧告書」なるものを差し出してきて家達の返事を要求した。内容は不明だが、後の関係者の対応から見ると家達の議長職の進退に影響が及ぶような内容だったらしく、徳川家の方では警視庁に大化会取り締まりと家達保護を求めた。
家達は旧体制打破と天皇親政国家の樹立を狙う「国家改造計画」を論じる民間右翼や皇道派青年将校から目の敵にされていた。彼らのイデオローグである北一輝の『日本改造法案大綱』には華族や貴族院の廃止が掲げられており、家達はその頂点に位置する存在であるうえ、ワシントン体制の構築に寄与した親英米派でもあり「君側の奸」の代表格と認識されていた。
5月31日には大化会会長・岩田富美夫(北一輝の子分)が徳川邸を訪問。岩田は大化会が「勧告書」を出したことを謝罪し、その返還を求める一方、この問題に警視庁が介入するのなら「却テ事端ヲ粉雑セシメ或ハ事実ヲ暴露ヲ促スノ慮アリ」と強気の態度を取った。対応した徳川公爵家の家令・成田勝郎は「十分考慮スヘシ」とだけ答えた。更に岩田は電話において『東京毎夕新聞』に関連記事の準備が整っており、徳川家の方で「支給対策ヲ講セラレンコトヲ望ム」と告げてきた。徳川家の方では大化会の脅迫には一切応じないことを決定したが、警視庁としては大化会が「不当ノ範囲」に及んだ場合初めて取り締まりができるので徳川家の意向に十分応じることはできなかった。そのため大化会が「暴露戦術」を取らないうちに家達は速やかに辞職するしかなくなった。
6月に入ると新聞紙面でも家達の議長辞職が取りざたされるようになったが、そこでは健康問題が理由とされており、6月2日に開催された徳川家の家政相談役会を経て非公式に斎藤実首相に辞意が伝えられたという。6月9日に家達は議長を辞した。表面上は議長在任30年を契機にした辞職とされていたので大きな騒動にはならなかった。
なお死去まで息子・家正に爵位を譲ることはなかったので公爵議員として貴族院議員の地位は死去まで維持している。
1913年(大正2年)に恩賜財団済生会会長、1915年(大正4年)に明治神宮奉賛会会長に就任。1921年(大正10年)には大日本蹴球協会(現在の日本サッカー協会)の名誉会長として、その発足に立ち会っている。
1929年(昭和4年)11月、第6代日本赤十字社社長に就任。1933年(昭和8年)年8月、翌年東京で開催される予定の第15回赤十字・赤新月国際大会への協力を求めるため、欧米へ発った。翌年4月5日に横浜港に帰るまで、10か月にも及ぶ長い旅だった。なお、この国際大会はアジア初の国際会議となった。さらに1936年(昭和11年)12月には、1940年東京オリンピック招致成功を受けて、東京市や大日本体育会(現在の日本スポーツ協会)などを中心として設立された「第十二回オリンピック東京大会組織委員会」の委員長に就任した。
1937年(昭和12年)、同年に成立した義理の甥・近衛文麿の第1次内閣に関連して「私が議長をしてゐる間にもさう思つて来たことであるが、貴族院と衆議院との両院がある以上、どこの立憲国でも同じことであるが、議員には自ら、主領株の議員と、陣笠、などといふのは大変失礼な言葉でよくないが、陣笠議員とがある。即ち、議員の内にも他を導く議員と、導かれて行く議員と必らずある。此の主領株の議員、衆議員の主領株の議員、貴族員の主領株の議員達は、なるべく互ひに接触しあつて、国事に就いて意思の疎通を図るべきではないか、例へば今度の北支事件に就いても挙国一致の申合はせをして、近衛内閣を援けるとか、さういふことが議会政治のためによいと思ふ」と近衛を応援している。
これは家達の30年にわたる議長としての態度を回顧したものでもある。家達は各派交渉委員(=「主領株」議員)や内閣との会合に頻繁に催すこと、貴集両院議員間の懇親を深めることを重視してきた。そのような行為が時の内閣を支援するためになるという発言である。
1938年(昭和13年)5月には第16回赤十字国際会議出席のために横浜から出港し、カナダ経由でロンドンへ向かったが、カナダ旅行中に発病して急遽帰国した。
その後、千駄ヶ谷の徳川邸で日本赤十字社病院(現在の日本赤十字医療センター)の青柳博士を主治医にして療養生活を送っていたが、1940年(昭和15年)6月5日午前0時4分、急性肺炎を併発して76歳で薨去。翌6日午前10時30分、弔問として昭和天皇から勅使・侍従小出英経が徳川邸に差遣され、従一位大勲位菊花大綬章を追贈された。大勲位は単に家柄だけで獲得できる爵位とは異なり、実際の功績に基づいて決められ、宮中席次において最高であった。家達はこれ以前貴族院議長退任に際してや満洲事変の論功行賞に際して大勲位とすることが取り沙汰されていたが、生前には実現せず、死後に国家への功労度が最高度と認定され、爵位と勲等という二系統の「権威のヒエラルキー」において頂点に立つ形となった。この叙勲に妻の泰子は「臣下の頂ける最高の勲章」であると涙を流したという。9日午後2時にも勅使として侍従・牧野貞亮子爵が徳川邸に差遣され、誄、祭資、幣帛、供物、花を下賜された。
葬儀は11日に上野・寛永寺で執り行われた。午前10時50分頃に千駄ヶ谷邸を出た霊柩車は、四谷大木戸、市谷見附、水道橋、松住町を経路して寛永寺に入った。同寺の近くでは江戸消防記念会の約150人が揃いの半纏を着て木遣で見送った。寛永寺での葬儀は午後1時より挙行され、喪主は息子の家正。葬儀委員は海軍大将井出謙治が務めた。会葬者には米内光政首相もいた。勅使の平松侍従、皇后宮御使の岡部事務官、皇太后宮御使の清閑寺良貞伯爵、陸軍参謀総長閑院宮載仁親王、海軍軍令部総長伏見宮博恭王の御直拝もあった。
続いて午後3時から4時まで告別式が営まれた。参列者は3500人を超え、付近一帯では自動車の渋滞が引き起こされる事態が発生している。その後、遺骸は第二霊廟境内の徳川家累代の墓に埋葬された。
家達は貴族院議長として日本の立憲政治史を振り返って帝国議会は「国運の進展、民福の増進」に貢献し、その中でも貴族院は「或は同一案件を慎重に審議するの実を挙げ或は衆議院の決議の偏倚せむとするものを矯正するの効を挙げ或は他院を掣肘して議会先制の弊より免かしめ」てきたと評価した。家達にとってこのような効果が「二院制度の妙味」だった。家達が議長をしていた30年間は、桂園内閣に始まり、憲政の常道の終焉とほぼ重なる。その間、超然内閣・中間内閣・政党内閣といった様々な形態の内閣が誕生したが、貴族院はそれらとある時には対立し、またある時に協調してきた。議長たる家達はそのような明治立憲制の進展に対応すべく、政治過程への直接の介入を避けつつ、伊藤博文が『憲法義解』で示したような貴族院が内閣・衆議院の間の「上下調和の機関」となるべく、その間を取り持ち、円滑な議会運営がなされるため必要な協議の場の主催者たろうとし続けた。院内においても各会派に「公正」で、議場では議院の自治を重んじ、決定された「院議」に従順な議長であろうとした。しかし本格的な政党政治の登場と護憲運動による貴族院批判の高まりによって貴族院が「上下調和の機関」たるに困難な状況が生じ始めた時、家達は新しい時代の貴族院の有り様を問い直すようになり、貴族院は国民の信任に基づいて成立した政党内閣を支援する穏健な第二院に移行させようという模索を始めた。その表れが火曜会への参加だった。しかし憲政の常道期に起きたことは頻発する政党の汚職事件と、それに伴う政党政治そのものへの不信の増大だった。満州事変を契機に国民の支持は政党を離れて軍に移っていった。それは家達が上記の模索をしていた矢先のことであって、模索の前提たる政党政治が自壊し始めてしまったのであり、家達が議長を退くのはその直後の事だった。
家達は、貴族院は衆議院と違って体面を重んじるべきであるという考えを強くもっており、議場で「ノー」とか「ヒヤヒヤ」といった賛否の大声をあげることを非常に嫌い、拍手も制止したことがあった。
家達は貴族院議員たちの姓名・経歴・性格まで知悉していたという。
政治評論家の鵜崎熊吉が1913年(大正2年)に著したところによれば、家達が貴族院議長として議員たちに臨む態度は「征夷大将軍の三百諸侯に臨むが如く、飽まで威圧的」だったというが「人物としては格別称するに足らざるも、議長としては確かに忠実の二字を冠するに堪ふ」と評価し、特に議場を整理するという議長の本分に関して「公事に於ては公は又一点の情誼を許されない」とし、その公平性を「理想的議長の態度」と評価している。また衆議院議員の尾崎行雄は、重要な議事がある場合には衆議院の傍聴席に必ず家達の姿があり、勤勉さに感心させられたと述べている。
貴族院の副議長は家達が用便で席を空けた時だけ議長席に座るので俗に「小便議長」と呼ばれたが、年老いた後の家達は用便で席を外す頻度が増えたので副議長はいつでも代れるように待機していなければならなくなり、退屈かつ苦痛な仕事であると、1931年(昭和6年)に近衛文麿が副議長に就任した際の新聞報道で報じられている。
勝海舟は 「三位様(家達)は、元来人に可愛がられるたちで、学問も相応にあり、至極正直で勉強家だからお上にも始終お目を懸け下さるよ。このごろはあんなに日増しに肥満せられるから、おれは十分に御運動なさいと勧め申したが、その通り昨今は絶えず運動しておられるようだ。流石に征夷大将軍の血脈を受けておられるだけあって、どことなく人と違う所があるよ」と述べている。
趣味の囲碁はアマチュアトップクラスで、1926年(大正15年)に喜多文子五段に二子というわずかなハンディの対局で勝利した棋譜が残されている。プロ棋士の福井正明は、アマチュアの全国大会があったら優勝しても不思議ではないほどの実力と評している。
「十六代様」と呼ばれたが、家達自身は「明治以後の新しい徳川家の初代」だという意識が強く、将軍家の16代ではないと公言していた。
家達と慶喜の関係は複雑だった。家達はよく「慶喜は徳川家を滅ぼした人、私は徳川家を建てた人」と自負していた。静岡で暮らしていた頃の慶喜は身分の上でも経済面でもすべて家達の管轄下に置かれていた。東京の家達からの送金で生活し、慶喜の家令や家扶は家達により任命され、慶喜はその辞令を渡すだけだったという。また慶喜は東京の家達に預けた慶喜の娘たちに家達に従順であるよう「厳しく申し渡」したという。慶喜の七女・波子が松平斉民の四男・斉からの求婚を嫌がった際には彼女を静岡まで呼びつけて家達の世話になっている身であることを言い聞かせて辛抱するよう命じたという。慶喜が上座に座っていたとき、家達が「私の席がない」というと慶喜が慌てて席を譲ったという逸話もある。慶喜が宗家と別に公爵になった後に初めて慶喜は経済的に家達から自立するようになった。株式配当や国債購入の利子収入などをかなり得るようになったためである。慶喜家の家扶による「家扶日記」もそれまで家達のことを「殿様」と呼んでいたのが、慶喜が公爵に列したのを機に「千駄ヶ谷様」「十六代様」「従二位様」などに変わっており、それまでの「御本邸」という表現も「千駄ヶ谷」「千駄ヶ谷御邸」などに変化している。「家扶日記」では1902年(明治35年)9月3日を最後に慶喜家への宗家からの送金は確認できなくなる。
相撲好きで国技館の常連として有名であった。『名流漫画』(森田太三郎著、1912年、博文館)によれば「春夏二期の本場所に正面桟敷五六段の処に黒紋付を着たる公の姿を見ぬ事は無い程な角力好きで、時々何か頬張り乍ら見て居られる」という。野村胡堂が贔屓の力士がいないように思えるとたずねたところ、好きな力士はいるが「家来や側近の者たちに、差別的な顔を見せてはならぬ。かりに、心の中で好き嫌いがあったとしても、絶対に色を表してはならない。こういう習慣で育ってきたのです」と答えた。息子の家正は子供の頃の回顧で「父は、一さい贔屓力士をつくらぬ主義で、永い間相撲を真に楽しもうとすれば、それに限るので、私は、今でも同感であるが、父とても人間の感情で、あれはいゝ力士だとか、あれはどうも、というようなことはあつたにちがいないから、私が洋食に連れられて行つたのは、その日どれか、会心の勝負があつたというようなことであつたかもしれない」と述べている。1922年(大正11年)、イギリスのエドワード皇太子(後の英国王エドワード8世)来日時に自宅に招いた折には、両国国技館から四本柱を運ばせ、横綱の大錦や栃木山ら十数名の力士を呼んで相撲を披露している
ピアノや琴のような、うるさく音がするものを嫌った。孫の豊子は、「外国でおじじ様と演奏会などに行くでしょ。そうすると、なるべく(舞台から)遠い所へ行こうっておっしゃる。」と回想している。妻の泰子は、家達のいないところで孫に琴などを教えたという。
同性愛の指向があり、華族会館の給仕を鶏姦し、そのことが度重なり、給仕に事を荒立てられ、1917年(大正6年)頃、この醜聞の口止め料として1万円(当時は大卒の初任給が50円程)を支払った。このため、実弟の徳川頼倫は牧野伸顕に「兄が恥を知らず、今なお公職を執り、引退の考えがないのは困ったものだ」と嘆いたことがあった。倉富勇三郎が牧野から聞いたところによると、家達の同性愛指向は華族間では知る者も多く、貴族院議員・松浦厚はこれに基づき家達の学習院総裁就任の話を潰したことがあるという。
貴族院議長時代、当時貴族院書記官長だった柳田國男と仲が悪く、これが原因で柳田は貴族院を辞した。両者の不仲の理由について、潔癖な柳田が家達の女性関係を咎めたためであろうと岡谷公二は推測している。一方、永井和は、家達が自らの同性愛スキャンダルを柳田に暴露されるのではないかと恐れていた可能性を指摘している。
初代東京市長最有力候補と目されたが固辞したことがある。
玄孫にあたる徳川家広は家達と徳川家茂が瓜二つな容姿をしていたことを挙げている。
家達の資産の元となっているのは1876年(明治9年)に家禄(廃藩置県後に旧来の俸禄に代えて政府が供与した禄米。家達は2万1021石だった)に代えて発行された金禄公債である。しかし徳川宗家には賞典禄が付かなかったので、家禄のみで算定され、家達の金禄公債の額は56万4429円だった。その順位は10位にとどまっており(1位島津公爵家132万2845円、2位前田侯爵家119万4077円、3位毛利公爵家110万7755円、4位細川侯爵家78万280円、5位尾張徳川侯爵家73万8326円、6位紀州徳川侯爵家70万6110円、7位山内侯爵家66万8200円、8位浅野侯爵家63万5433円、9位鍋島侯爵家60万3598円に次ぐ)、旧大藩大名の中では特段に高い方というわけではなかった。
1917年(大正6年)のダイヤモンド社発行の『全国株主要覧』によれば家達は第一銀行1万1200株、日本銀行108株、日本皮革100株、浅野セメント8355株、十五銀行5894株、合計2万5767株、市価換算で209万円分を保有している。しかし三菱財閥総帥の岩崎久弥が1794万円、島津忠義が699万円、松平頼寿が438万円、徳川慶久が204万円、徳川頼倫が183万円の株式を保有していたことを考えると特別に傑出した大株主というわけではない。