Xperia
Xperia(エクスペリア)は、ソニー(2代目法人。旧・ソニーモバイルコミュニケーションズ)のスマートフォン・タブレット端末、およびソニーのタブレット端末などのブランド名である。商標権(登録商標:第5694407号)もソニーが所有している(かつてはソニーモバイルが保有しており、ソニー本体〈初代法人。現・ソニーグループ〉はソニーモバイルからライセンスを受ける形となっていた)。
ブランド名は、Experience(体験)とラテン語で場所を意味する接尾辞“ia"を合わせた造語であり、「さまざまな体験を生み出す場所」という意味が込められている。
ソニーが2008年より販売しているスマートフォン(2012年までの社名はソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ、2021年までの社名はソニーモバイルコミュニケーションズ。2021年にソニー〈初代法人〉がソニーグループ株式会社に社名を変更したのに合わせ、モバイル部門はソニーモバイルコミュニケーションズが改称したソニー株式会社〈2代目法人〉に統合された)。
スマホの普及期である2010年代前半には、日本で非常に普及していたスマホであった。日本国内においてはアップル社のiPhoneのシェアが非常に大きい中、国内シェアの全盛期となる2013年にはiPhoneに次ぐ国内スマホ市場2位(15.9%)、国内Androidスマホ市場1位の高いシェアを誇っていた(IDC調べ)。その後2019年第3四半期現在の国内スマホ市場においては、第5位以下の「その他」となっていた(IDC調べ)が、2021年上期にはAppleに次ぐ国内スマホ市場2位、国内Androidスマホ市場1位の座へと戻った(MM総研調べ)。
世界スマホ市場においても、スマホの普及期である2010年代前半には非常に普及し、当時はサムスン電子のGalaxyシリーズとともにAndroidスマホの代名詞であった。全盛期となる2013年は約3900万台、2014年も約3900万台という、スマホ市場がまだ小さくメーカーもたくさん存在した当時(2013年度の世界スマホ総出荷台数は10億420万台)としては高い出荷台数を誇った。また市場シェアの全盛期となる2012年度第3四半期にはサムスンとアップルに次ぐ世界スマホ市場3位(5.1%)の高いシェアを誇り、エリクソン社の拠点がある欧州でも日本と同じほどの高いブランド力があった。しかしながら、スマホ市場が拡大するにつれて、中国勢の急速なシェア拡大におされ、2019年度の世界スマホ総出荷台数(13億7100万台)に占めるソニー(320万台)のシェアは約0.2%と、販売台数と市場シェアは著しく減少した。
ソニーがエリクソンとの合弁を解消した2014年以降は赤字が続いていた(2017年度を除く)が、2019年には新フラッグシップの「Xperia 1」を発表し、構造改革のフェーズが終了したことを宣言。市場を日本市場のみに絞り込み、高付加価値商品の販売に特化することで、2020年度についに黒字化を果たした。
2019年よりサービスが開始された高速通信システムの5G(第5世代移動通信システム)世代での巻き返しを予定しており、ソニーモバイルは2019年5月に日本、ヨーロッパ、台湾、香港以外の地域からの撤退を発表したが、2019年9月にはSony Electronics現地法人を通じてマレーシアやベトナムなどの東南アジア地域に再参入。それ以外の地域でも「Xperia 1」シリーズを掲げてソニーとして続々と再参入を果たしている。2021年には世界で初めてHDMI入力に対応した「Xperia Pro」を発表し、プロフェッショナル向けの最高級スマホとしての位置づけを明確にしている。
2020年度の世界出荷台数は290万台(うち、日本出荷台数は215万台)。「規模は追わない」との方針から、2020年度第4四半期をもってスマートフォンの販売台数が非公表となった。
2008年(平成20年)10月、旧ソニー・エリクソンは最初のXperiaブランドの端末として、キーボードを搭載したスライド型で、オペレーティングシステムにWindows Mobile 6.1 を搭載した「Xperia X1」を欧米諸国向けを中心に発売した。翌年には、Windows Mobile 6.5の搭載やカメラなど性能向上を図った「Xperia X2」を発売した。
2010年(平成22年)に発売された「Xperia X10」では、Windows MobileにかわりAndroidを導入しており、以後Xperiaブランドの端末にはオペレーティングシステムとしてAndroidが搭載されている。
ソニー・エリクソンは2005年に発売したウォークマンフォンのヒットによって、全盛期となる2007年度は世界で1億台を超える出荷台数、また2007年の第2四半期には世界の携帯電話シェアの10%(世界4位)を確保する成功をおさめたが、アップルコンピューター社(現在のアップル社)が発売したiPodによって「ウォークマン」のブランド力は急激に低下し、さらには2006年に携帯電話市場に参入したアップルコンピューター社のiPhoneに押されてウォークマンフォンのシェアも急激に低下し、Xperiaブランドが発足した2008年後半には赤字に転落していた。しかしXperia端末のヒット、特に2010年に発売されたXperia X10の大ヒットによって、ソニー・エリクソンは2010年第2四半期の世界のスマホ市場で3.4%のシェア(世界5位)となり、赤字だったソニー・エリクソンは2010年第4四半期に黒字化した。
日本市場でのXperia X10は、NTTドコモから2010年4月にSO-01Bとして販売された。この機種はXperiaシリーズとして日本で販売されたのも初めて、Androidを搭載したのも初めてであり、日本市場におけるiPhoneを2008年より独占的に販売していたソフトバンクモバイルに対抗して、NTTドコモから多数販売され、日本の携帯電話市場においてAndroidスマートフォンを浸透させる起爆剤となった(後にNTTドコモやauでもiPhoneを取り扱うようになり、Xperiaの地位は低下)。2010年度の日本のスマホ市場におけるソニー・エリクソンのシェアは9.8%で、アップルとシャープに次いで、日本3位となった。
Androidプラットフォームとして、ソニーの他の製品とモバイル端末を融合させるというソニーの意向もあり、ソニー・エリクソンは2012年に合弁を解消し、ソニーモバイルコミュニケーションズとなった。同時期には実際にソニーのグループ企業の製品とXperiaを融合した端末も開発されており、2011年にはPlayStation Suite(PlayStation Mobileと改称した後、2014年8月にサポート打ち切り)に対応したXperia Play(後にXperia arc、Xperia acro等にも対応)が発売された。対応端末ではPlayStation Storeからゲームソフトウェアをダウンロードし、端末上でプレイできる。また、PS4のゲームを対応スマートフォンでプレイできる「PS4 リモートプレイ」も存在する。
Xperiaブランドの発足当初は、「Xperiaシリーズ」として多機種展開されており、エントリーモデル、ミッドレンジモデル、HDディスプレイを採用したハイエンドモデル、ゲーム機と一体化しスライド式のゲームコントローラーを備えたモデル、キーボード搭載モデル、ミニサイズやスリム・軽量化モデル、スポーツやアウトドア用途を想定しハンマーで叩いても割れないタフネスモデルなど多岐に及んでいた。しかし、ソニーのモバイル部門が苦境となった2016年よりローエンドモデルを廃止するなど収益性の高いモデルのみにラインナップを絞るようになった。
Xperia Z以降の機種でZ1やTablet Z等、モデル名にZがつく機種はSony Xperia Z シリーズともいわれる。ラインナップの整理に伴い、Xperia Zシリーズは2015年発売の「Xperia Z5」をもって終了した。
ロゴの位置は各国のキャリアによって異なっており、その位置関係は以下の通りとなる。ソフトバンク版やボーダフォン版はグローバル版とロゴの配置が同等であり、キャリアモデルの中では最も素のデザインに近づけている。これ以外のキャリアモデルは、それぞれ独自のキャリアロゴが入れ込まれるなどの改変が施されている。ドコモはGシリーズから、auはXperia Z5のみロゴの配置を変更している。
2010年頃から2014年頃までのXperiaはソニーの牙城である日本国内はおろかエリクソンの牙城であるヨーロッパでも高いブランド力を有し、ソニー・エリクソンの合弁解消直後の2013年から2014年にかけては世界で年間約3900万台の出荷台数、また2012年度第3四半期には世界のスマホ市場で5.1%(世界3位)の高いシェアを誇ったが、その頃がソニーモバイルコミュニケーションズとしての全盛期で、2014年度に世界10位となったのを最後に、ソニーは世界ランキングトップ10から転落した。ソニー・エリクソンを買収した際の「のれん代」もあって2014年に赤字に転落したソニーモバイルコミュニケーションズは、2016年よりモバイル部門の構造改革を進め、Xperiaを限られた地域で高付加価値機種のみを販売することで2017年には3年ぶりに黒字化を成し遂げたが、それでもモバイル部門の黒字は定着しておらず、Xperiaの販売不振によるモバイル部門の赤字がソニーグループ全体の足を引っ張る形となっている。
Xperiaが最も高いブランド力を持つ日本国内では、2016年まではスマホ市場2位(国内Androidスマホ市場1位)を維持していたが、国内スマートフォンシェアの過半数を占めるiPhoneには大差をつけられていた。2013年9月以降、大手3キャリアがiPhoneを販売するようになってからも2014年冬モデルのXperia Z3までは好調だったが、2015年夏モデルのXperia Z4でSoCに採用されていたクアルコムのSnapdragon 810による異常発熱(同年夏の他メーカーのハイエンドAndroidスマートフォンでも同様の問題が発生)が問題となり、人気に陰りが出始めた。その後、2016年のXperia X Performance以降は、Xperia Zから一貫していたコンセプトやデザインの迷走が始まり、シェアを落としていった。
2017年にはシャープのAQUOSに抜かれ、国内スマホ市場3位(国内Androidスマホ市場2位)となった。また、家電量販店での販売においては、国内メーカー製のSIMロック端末がメインのキャリア向けと違って海外メーカー製のSIMフリー端末などが人気であるため、Xperiaは海外メーカーに押されており、2018年には日本国内の家電量販店の実売ランキングで通期でファーウェイにも抜かれ第4位となった。2017年度の世界における販売台数は1350万台(そのうち、国内での販売台数は456万台)、2018年度の世界における販売台数は650万台(そのうち、国内での販売台数は299万台)、2019年度の世界における販売台数は320万台(そのうち、国内での販売台数は243万台)と、ソニーグループの構造改革の結果もあって、2016年以降の販売台数は年ごとに半減している。
しかし、2020年以降の5G世代における巻き返しを予定しているため、パソコン事業(VAIO)などとは違って撤退はせず、引き続いて集中と選択による収益の安定を図る考えを表明している。
その後、大手キャリア向け重視で、SIMフリースマートフォンには非常に消極的だったこれまでの販売姿勢を転換し、2020年8月から、最新ハイエンドモデルのSIMフリー版を自社直販サイトで販売するようになった。
2021年4月に、ソニーグループの経営統合によりソニーモバイルコミュニケーションズはソニー(本社機能を持つソニーグループとは別)に改称し、2021年に発売される端末(XPERIA 1 III、XPERIA 10 III)からは発売元がソニーとなった。
すべて日本国外のみで販売された。
ソニー・エリクソン(当時)としてはOSに初めてAndroidが搭載された。
この年以降発売された端末には、ユーザーインターフェースに独自コミュニケートUIを採用しているほか、日本向け端末には日本語入力システムとして「POBox Touch」を採用している。
「Mogami」と呼ばれる共通プラットフォームが用いられている。
ソニーモバイルの次世代スマートフォン「Xperia NXT」シリーズ。
Xperia Tabletの前身機種であるSony Tabletについては「Sony Tablet」を参照のこと。
ソニーのタブレット事業は、2011年4月26日に初公開、2011年9月1日に販売が発表された『Sony Tablet』シリーズ2機種(Sony Tablet S・Sony Tablet P)が存在した。
その後、2011年10月にエリクソンと共同出資だった『ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ』の株式をソニーが全て取得することを発表し、2012年2月15日に『ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ』がソニーの完全子会社となり、同時に『ソニーモバイルコミュニケーションズ』へ組織変更した。
2012年8月30日、IFA 2012で『Xperia Tablet』を出展する事と、これまでスマートフォンのみで使用していた Xperia ブランドを、タブレットでも展開することを発表した。同年9月4日には日本市場で販売することを発表し、同月15日から販売開始した。
2021年5月時点の最新タブレット端末は2015年6月19日に日本市場で発売されたXperia Z4 Tabletであり、これ以降のタブレット端末は発売されておらず、今後製造されるかは不明である。
タブレットのブランド変更に伴い、スマートフォンの Xperia とデザイン・ユーザーインターフェイス(操作体系)などを共通化している。
Xperia Z2 TabletからはWi-Fi版・ドコモ版・KDDI/OCT(各au)版が発売されるようになった。この場合、ロゴの位置関係は以下の通りとなる。
なお、日本国内でSGPxxxとして発売されているWi-Fiモデルはソニーモバイルコミュニケーションズではなくソニーが発売元になっている。