被爆建造物
被爆建造物。
被爆樹木。
被爆建造物(ひばくけんぞうぶつ)は、爆撃によって被害を受けて、被爆した建造物(遺構)。戦争遺跡の一種。特に原子爆弾や水素爆弾によるものを指すことが多く、この場合被曝建造物とも表記される。また、被爆樹木、 被爆電車についても一部述べる。
被爆建造物の歴史は爆撃の歴史と重なる。建造物は爆撃の際に目印となり、付近の人共々破壊されていった。争いがおさまるとそれら建造物は危険な廃墟となり、大部分は都市開発や老朽化に伴い取り壊されるも、一部は戦史教育の為のモニュメントとして残された。
近年、空爆の比重は高まりそれにより命中精度が上がり無差別的に攻撃することはなくなってきているが、それでも被爆建造物が全くでないことはない。
被爆樹木は被爆建造物と同様に扱われるが、生物学的に見れば被爆者と同じである。
太平洋戦争時、日本本土空襲により多くの建造物が破壊され現在も遺構として残っているが、日本で特に被爆建造物と呼ばれるものは、1945年8月6日の広島市への原子爆弾投下および同月9日の長崎市への原子爆弾投下から残った建造物のことを指す。
1960年代、倒壊の危険をはらんだ廃墟であるため、また保存より復興を望むものや忘れてしまいたい過去を捨て去りたい思いから、これらを取り壊したい市民と、歴史の証人として残したい市民とで論争が起こる。中でも激しい論争があったのが原爆ドームである(詳細は原爆ドーム#「原爆ドーム」としての再出発参照)。近年は、歴史の語りべとなりえる被爆者が年々少なくなってきていることもあり、これらを取り壊すことに否定的な意見が多くなってきている。
木造建造物が火災により焼失したり、老朽化に伴い取り壊されたり、と当時の姿を留めているものは年々少なくなっている。また、残されたものの用途が決まらないまま放置されているものもある。一方で、改築され使用されているものもあり、資料館になるものや、店舗や工場など現役のものもある。
50年目の節目が近づいた1990年代前半から、両市は被爆建造物を洗い直し正式にリストアップし、民間施設の場合は保全のために費用の3/4・上限3,000万円の助成金を出すなど被爆建造物保存事業を展開している。当初登録数は広島市で103件・長崎市で46件であったが、被爆70年目にあたる2015年までに広島市で17件・長崎市で13件が取り壊されている。特に民間所有のものは老朽化に加え耐震補強がかさむことから費用の問題のため取り壊しが進み、行政側としては財産権があるため強制的な存続要望は出来ないでいる。一方で、リストアップしていないものにも著名な被爆遺構はあり、更に後の調査で新たに登録されたものもある。
広島市は1993年、爆心地から5km以内に現存する被爆建造物をそれぞれ「被爆建物」「被爆樹木」「被爆橋梁」台帳に登録している。その保存事業第1号適用として、広島赤十字・原爆病院旧建物の壁の一部が切り取られ、歩行者から見えるように敷地内の広島県道243号広島港線側に移設された。また、「被爆電車」として広島電鉄650形電車が現役で走行、ガラスなどが突き刺さった「被爆ピアノ」も知られている。
1996年原爆ドームが世界遺産に登録されると、危機遺産リスト登録回避のために活発な周辺保全活動が行われており、周辺の土地開発や被爆建物存続に多大な影響を与えている(詳細は原爆ドーム#危機遺産への登録問題、レストハウス (広島市)#保存問題、広島市民球場 (初代)#跡地利用に関する市の動き参照)。
広島市の台帳には、被爆当初は広島市外だった祇園町にある、熊野神社なども掲載されている。また5km圏内で考えた時に、広島市外の府中町内にあり、リストに掲載されていないキリンビール広島工場も被爆時の記録が残っていた。
2015年には、新たに鶴羽根神社・手水舎および本川公衆便所が被爆建物に登録された。
長崎市は1995年、被爆を視覚的に伝えられる爆風や熱線の跡が残っているものを「被爆建造物」に指定。その中で、重要度や被害状況によりAからDの4ランクに区分した。
しかし、被爆の状況を視覚的に伝えられるものは、広島と比べると極めて少ない。このような状況となったのは、第2の被爆地であること、爆心地が市中心部から離れた浦上地区であり、保存可能な石造やコンクリート建築が比較的少なかったこと、長崎における被爆のシンボルとなりうる浦上天主堂が当事者であるカトリック長崎司教の山口愛次郎と田川務長崎市長の意向により取り壊されたことなどから激しい存続論争に発展せず、市民が存続より復興や土地開発を優先したためである。また爆心地周辺は山際で平野部が狭いため活用できる土地自体が少ないという点もある。更に、両市には反核活動に違いがあり(詳細は怒りの広島 祈りの長崎参照)、市の財政の差もある(政令指定都市の広島市に対し長崎市は中核市)。
1988年に爆心地から0.6キロメートルにあった山里小学校の被爆校舎が解体される際、被爆者や市民から｢被爆の証人｣として解体を惜しむ声があった。それに対して長崎市教育委員会は新聞上で｢形あるものはいずれ風化する。平和教育の一環として、精神面で継承する方が効果的｣との見解を示した。同校舎は同年8月より解体され、現在は長崎原爆資料館にて壁の一部と裏門の門柱のみが保存されている。
広島と同様に長崎で保存活動が活発化したのは、1992年長崎刑務所浦上刑務支所跡で遺構が見つかって以降のことになる。
広島型原爆規模で計算すると、強く影響があるのは被爆後100時間、被爆前と同じレベルに戻るのは1年とされている。よって、現在日本にある被爆建造物から人体に影響を及ぼすほどの放射線は発生していない。
未だ爆弾による放射線が発生していると誤解されているのは理由がある。広島原爆投下2日後の1945年8月8日付ワシントン・ポストに、「原爆の脅威にさらされた地域は約70年間放射線が消えないと実験で示された」とマンハッタン計画に携わったハロルド・ジェイコブソンの談話が載った。これにアメリカ政府は糾弾を恐れすぐさまもみ消しにかかり、ロバート・オッペンハイマーがこれを否定し後にジェイコブソンも自身の発言を否定した。一方でアメリカは未だ降伏しない日本に対し「広島は75年間人畜の生存を許さぬ土地となった。また被害調査のため学者を派遣するごとき行為は自殺に等しい。」と情報操作をした。
終戦後の同年8月下旬、これをソースに朝日新聞や毎日新聞などの各紙が70年あるいは75年生物不毛説を報道した。これに加え、投下後に入市被爆した被爆者が数多くいる事から、建造物もいまだに人体に悪影響があると一部で風説が残っている。さらに放射性物質が消えたことに関しては、原爆投下1ヶ月後に上陸した大型台風の枕崎台風により洗い流されたという説もある。
また、戦後アメリカの主要な核実験場(クロスロード作戦)として有名なビキニ環礁も、現在では短期間の滞在では問題ないレベルまで下がっている。
被曝線量の測定目安にはレンガ建築物が適しており、レンガの中に含まれる石英の結晶は、何十年、何百年経っても放射線量を記録している(ガンマ線が照射されると結晶に電子的な傷がつく)ため、この石英を取り出し、測定(500℃に加熱することで元の状態に戻り、その際に光=ルミネッセンスが発せられ、その発光強度は吸収量に比例)することで、どの程度の線量を被曝したかがわかる。
広島逓信病院(広島はくしま病院の前身)院長の蜂谷道彦は、広島原爆からの被爆からほぼ1ヶ月以内にあたる8月23日から9月19日において生存被爆者の白血球数を検査し、爆心地からの距離と遮蔽状況で分類した(なお白血球の基準下限値は3300から4000/μl)。
以上より、屋外より屋内の方が、木造より鉄筋コンクリート(RC)建造物のほうが白血球減少が少ない結果が出ていることから、建造物は放射線に対する一定量の遮蔽能力があるとわかる。ちなみに広島原爆における最も近い位置での生存被爆者は、爆心地から170mの位置にあったRC建造物レストハウスの地下にいた人物であり、彼は1982年84歳まで生きている。
なお、このデータはあくまで広島型原爆でのものであり、長崎のケースや水素爆弾・中性子爆弾などにおいてはこの限りではない。