薄型テレビ
現在ではほとんど見かけないが、初期(2005年頃まで)は22型までの小型モデルや、42型までの比較的低価格なプラズマテレビを中心にごく一部の製品で見受けられた。
PRODIA - ピクセラ
LUCA - アイリスオーヤマ
リアル - 三菱電機(2021年、家電量販店への販売を終了)
AVIAMO - 富士通ゼネラル(撤退)
byd:sign - バイ・デザイン(廃業)
DX BROADTEC - DXアンテナ(製造は船井電機)(2017年3月に撤退)
EXE - 日本ビクター(撤退)
FORIS.TV - EIZO(撤退)
VIZON、CAPUJO - 三洋電機(パナソニックの完全子会社化)
Wooo - 日立製作所(撤退)
有機ELディスプレイを使用したテレビ。家庭用テレビとしては世界で初めて、ソニーが2007年11月22日に11V型を販売開始した。また、エプソン・東芝・サムスン電子なども開発に注力している。携帯電話でのワンセグテレビとしてはauのW53Hやなどのディスプレイに使用されている。
2008年7月、独立行政法人の新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が中心となって主要な国内メーカーが有機ELの大型パネルの実用化に向けて共同開発を行うことが決まり、2010年代後半に40インチ以上の有機ELディスプレイの量産化を目指した。
有機ELパネルの製造コストがかさむなどの理由により、低価格化が進んだ液晶テレビに比べて高額だった。よって当初は普及が進まず、2010年2月16日、ソニーは有機ELテレビの日本での販売を3月で終了することを発表した(ただし同社は今後も北米や欧州、中南米などの海外では販売を継続し大型化に向けた技術開発も進めるとしていた)。ソニーの撤退により、日本国内の市場から有機ELテレビは一時姿を消すことになった。
その後韓国のLGエレクトロニクスが量産化に成功し、徐々に日本国内でも普及していった。
有機ELテレビのメリットは、液晶テレビのように画面の裏からバックライトで照らす方式ではなく、インバーター回路により画面全体で発光させるという特性上、輝度ムラが起きないこと、故障により画面が映らなくなった場合インバーターの交換で対応出来ること、動きの速い映像でもブレが少ないため、倍速液晶の機能が不要なことである。
一方のデメリットは、製造コストにより液晶テレビと比較して高価なことや、液晶と比較して輝度が低いという点が挙げられる。
プラズマディスプレイを使用したテレビ。
1992年、富士通の篠田傳が世界で初めてプラズマディスプレイを使用したテレビを開発。「愛」の文字を表示させる。1993年に富士通ゼネラルが世界で初めてプラズマディスプレイを商品化(21インチサイズ)。1996年には富士通、富士通ゼネラルが世界初となる業務用42インチフルカラーPDPを開発、1997年9月には富士通ゼネラルが業務用42型ワイドプラズマディスプレイ、民生用42インチワイドタイプ(16:9画面)のプラズマテレビを同年11月に発売すると発表。1997年12月にパイオニアが世界初の50型高精細ワイドプラズマテレビ「PDP-501HD」を発売した。
日本における主なメーカーは、パナソニック・日立製作所(現・日立コンシューマエレクトロニクス)・富士通ゼネラル・ソニー・東芝・パイオニア(現・オンキヨー&パイオニア)などだった。海外ではLG電子なども強い生産力を持っていた。国内シェアではパナソニックが独走しており、海外シェアでも一位だった。
2000年代後半までは液晶と並ぶ2強と言われたが、販売台数は液晶の1割以下だった。ただし、この数字は小型の液晶テレビを含めたものであり、大画面テレビに限ればその差はずっと縮まる。液晶テレビと競い合うように高性能化したが、最終的には液晶テレビの高性能化についていけず、2014年までにすべてのメーカーが撤退した。液晶も並行して生産するメーカーがほとんどだったが、プラズマへの投資が大きかったメーカーは後に抱え込んだ負債も大きかった。
かつては大型になるほど液晶と比べて安かった。(2011年現在では、60型以下ではほとんど価格差が無い)
視野角が広い。
応答速度が速くスポーツ番組やアクション映画などでも動きがなめらか、残像による動画ボケも起こりにくい(ガンマ特性がフラットなので、比較的簡単な回路で忠実な階調性能を実現できる)。
コントラストが高く、(液晶テレビに比べ)立体感のある映像を表現できる。
プラズマテレビを推進するメーカーは「動画解像度」という独自の指標を設け、素早く動く物体を表示しても実際の精細さが損なわれにくいことをアピールしている。
白面積が増えると画面の明るさを抑える働き(ダイナミックブライトネス制御)があるため、まぶしさを抑え眼が疲れにくい。
ちらつきが少ない。
液晶と比較して画面強度が高く、パネル割れが起こりにくい。
プラズマパネルの寿命は輝度半減まで10万時間(ブラウン管の5倍)と長寿命。
最大消費電力が大きい。ただしプラズマテレビの最大消費電力はRGBの全画素が100%発光した際の全白表示時の数値であり通常の映像では休む画素もあるため、映す映像によって常に消費電力は変動するので最大消費電力のおおよそ2/3が実際にかかる消費電力の目安とされる。実際の電気代の目安は年間消費電力量から計算するのが妥当であり、同一サイズの液晶テレビに比べ、160%程度である(詳細は「液晶テレビ」の節を参照のこと)。
小型化が難しく、パーソナル用途には向かない。
2011年現在、液晶テレビは20型未満も存在するのに対し大手メーカーのプラズマテレビの下限はこれまでのところ37V型である。しかし小型機種は液晶テレビに比べて競争力がなく、実際に販売されているのは42型以上となっている。
液晶に比べて高精細化が難しい。
画面に光が反射するため、設置に関しては反射を考慮する必要がある。最近では低反射パネルのモデルも登場。
ブラウン管テレビ同様に画面焼けが起き易く、長時間の静止画像表示には向かない。現状では各会社とも対策はしているため、致命的な短所にはならなくなってきている。
4:3の映像を常時表示した場合は画面の両側に帯状の跡が残ることがあるため、各社グレーバックスクリーンセーバーの起動で対策を実施。
AC駆動型プラズマは赤(R)・緑(G)・青(B)のそれぞれについて点灯と消灯のどちらかしか表現できないため、高速で明滅させるパルス駆動(点灯回数が少ないと暗く見えるといった技法)により擬似的に階調を表現している。このためバックライトと透過フィルター両面で調整ができるLCDに比べると色域が狭くなりがちであったが最新のモデルではx.v.Colorに対応、さらにHDTV規格(ITU-R BT709)比120%の高色域を再現できるモデルも登場してきた。
パナソニックやパイオニアの2006年モデルのプラズマテレビから、フルハイビジョンと呼ばれる横1920画素×縦1080画素の表示能力をもつ機種が登場した。
2007年4月現在のフルハイビジョンの最小モデルはパナソニックの42V型が最小ではあるものの、従来プラズマテレビが苦手とされていた高精細化に向けて一歩前進した。また消費電力面でも改善が進み、年間消費電力では液晶テレビを逆転する機種も現れた。
しかし液晶との競争においては劣勢であり、プラズマパネルから撤退するメーカーも多く、2013年10月パナソニックが全面生産終了を発表したことにより、日本でパネル生産を行うメーカーはなくなった。その後も韓国にてサムスンとLGがパネル生産を行っていたが、2014年に入り相次いで撤退した。これをもってプラズマテレビは終了した。
プラズマテレビは大型家電量販店などの明るい照明下では画素の発光に蛍光ガスを用いる関係上、照明が蛍光体に反射してしまい黒が濃い紫色などに見えてしまうことがある。またプラズマテレビは暗い場面では画面も暗くなるため、明るい照明下では画面全体が暗く見える。しかし家庭の照明下では黒は黒く表示され、かつ暗い場面では画面も暗くなる特性はコントラストの高さとなって立体的な映像の表示につながっている。
2010年第4四半期の世界市場でのプラズマ・ディスプレイ・パネル(PDP)の出荷シェアは次の通り。
また、日本国内で販売各社が用いていたブランド名は次の通りである。
VIERA(ビエラ) パナソニック
Wooo(ウー) 日立製作所
日立とパイオニアなどが相次いで撤退し、最後まで残っていたパナソニックも撤退を決めた。パナソニックの製造終了後にプラズマテレビが品薄となり、最新の4Kテレビよりも高い値段で販売されるなど価格高騰がみられた。
薄型ブラウン管を使用したテレビである。2007年頃、サムスン電子が販売していた。
薄型ブラウン管テレビの特徴を示す。
色彩表示能力、応答速度に優れる
画面周辺部は中央部に比べ歪み、色ずれ、フォーカスが甘くなるなどの画質劣化が生じやすい
(原理的には理想的な調整を施せば、中央部との画質差をほぼなくすことも可能である)
画面の後ろから赤・青・緑のレーザー光を直接照射して画像を映し出すテレビである。リアプロジェクションテレビの発展形だが65型で液晶・プラズマテレビ並みの25cmの厚さ。消費電力もプラズマテレビの1/4。
三菱電機が米国でリアプロの買い替え需要に応える形で2008年秋に発売した。また2010年に日本でも75型を発表、発売した。
電界放出ディスプレイ(FED)を使ったテレビと、FEDの一種であるSEDを使用したテレビが研究されていた。発光原理はブラウン管と同じで、キヤノンと東芝が共同開発した。
特徴は、高画質と低消費電力。液晶やプラズマ方式と同様の薄型化とブラウン管方式の動画性能や良好な黒域の表現力を併せ持つ。次世代の薄型テレビとして期待が高く、キヤノンから2007年内に発売予定とされていたが、特許問題とコストの低廉化が進まず製品化は遅れ続けた。2010年5月にキヤノンが家庭用SEDテレビの開発を断念したことが報じられた。
1970年代後半には外出先でも視聴が可能なポータブルテレビが登場し出した(東芝のラジカセ付きGT-4500など)が、初期はブラウン管のため、モニターは白黒・サイズは3インチ程度ながらラジカセ並みの大きさであった。
1980年代に入ると、液晶を用いることで片手でも持つことが可能なサイズにまで小型化された製品(「ポケットテレビ」)が登場。これも最初期は白黒テレビだったが、後にカラー受信機も登場した。但し液晶はバックライトなどの光源が必要であるため、特に1980年代前半のものは折り畳み式で、太陽光など外部の光源を透過させて内側にある鏡に映り込んだ映像を観るという代物(夜間など暗い場所での視聴用に外付けバックライトが別売り)であった。1980年代半ばには受信機にバックライトを備えたものが登場した。なお、この頃の機種は乾電池式(主にアルカリ単3型4本)であった。さらに同後半になると、8ミリビデオカセットで録画・再生できる機種も登場した。
2003年には、地上アナログ放送チューナーを搭載した携帯電話がNECから登場した。
地上デジタル放送を開始した頃は(携帯電話も含めて)地上アナログ放送チューナー併載機も発売されていたが、地上アナログ放送が停波した現在、発売されている機種は全て地上デジタル放送専用である。ワンセグ及びフルセグ放送が受信可能なポータブルタイプ、さらにBDプレーヤー併載機やAM/FMチューナー併載機も発売されている(本体にアンテナ内蔵、もしくはロッドアンテナ付き。外部アンテナ線と接続可能な機種もある)。ただし小型ポータブル薄型テレビの国内メーカーは少なく、ラインアップは据置型より少ない。なおフルセグが受信可能な機種の多くは電波状態に応じてフルセグ・ワンセグどちらを映すか自動切替する機能を有している。さらに都道府県庁所在地を中心とする主要都市圏のチャンネルが予め記憶されていて、居住地を選ぶだけでチャンネルが自動設定され手動チャンネルスキャンの手間が省ける「エリアバンク」機能を有する機種もある(ワンセグのみ視聴可能な機種が中心。登録外の地区では手動でチャンネルスキャン。設定チャンネル保存フォルダは居住地で視聴する時の「ホーム」と出張・旅行先で視聴する時の「おでかけ」の2種類搭載)。
ほとんどの機種はSDメモリーカードスロットを搭載しており、デジカメ写真&動画・BDレコーダー(内蔵テレビ)で録画した番組・SDコンポで録音した曲を再生可能。SDカードあるいは内蔵メモリーにワンセグテレビで受信した放送を録画可能な機種もある。
多くの機種は交流電源・充電式バッテリー・カーバッテリーの3電源対応だが、AC専用の機種や充電式バッテリー別売りの機種もある。なお充電式バッテリーは当該機種専用となっているモデルが殆どで、メーカー指定品以外の汎用品使用は不可。また従来の小型ポータブルアナログテレビは乾電池でも駆動可能な機種が発売されていたが、デジタル放送(地デジ)用小型ポータブル薄型テレビの場合、乾電池でも駆動可能な機種は今のところ発売されていない(2011年8月現在)。
2009年以降のモデルはHDMI出力端子を搭載しており(ビエラリンク等の)HDMI連動操作に対応(HDMI接続した据置テレビのリモコンでBDプレーヤー付き小型テレビも操作可。小型TVはHDMI入力端子非搭載)。2010年以降のモデルは無線LANを本体に内蔵あるいは付属(または別売り)のUSB無線LANアダプタによるインターネット機能、BDレコーダーで録画した番組&受信した放送を別の部屋で視聴したりドアホン画面も視聴可能な「DLNA(お部屋ジャンプリンク)」対応、さらにテレビ電話「Skype」対応の機種が登場している。
小型ポータブル薄型テレビの主なメーカー・ブランド
プライベートビエラ(パナソニック、BDプレーヤー併載機及び「お部屋ジャンプリンク」対応機も製造)
BRAVIAワンセグ(ソニー、AM/FMチューナー併載機やBD/DVDプレーヤー併載機も製造)
ポータロウ・REGZAワンセグ(東芝、BDプレーヤー併載機も製造)
ZABADY(ツインバード、BDプレーヤー併載機も製造)
なお、シャープ「AQUOS」・日立「Wooo」・三菱「REAL」では、ポータブルテレビを製造していない。但し、シャープはテレビチューナーを搭載した携帯電話・スマートフォンについては発売している。
かつてのお家芸であったテレビ生産だが、薄型テレビは日本国外メーカーとの競争に敗れた。1990年代後半から、日本企業は意図して韓国と台湾へ技術移転を始め、また頭脳流出も起きた。韓国と台湾の企業は後発者利益を生かし、2000年代には投資に手こずっていた日本企業を追い抜いた。
この結果、テレビ部門赤字解消のめどが立たなくなった日本メーカーがテレビ生産より撤退するケースが出始め、ビクター・パイオニア・三洋は早々と民生用テレビ生産を終了した(このうちビクターはケンウッドと経営統合し共同持株会社「JVC・ケンウッドホールディングス」を設立。三洋は2011年4月1日付でパナソニックの完全子会社となり、「三洋電機株式会社」という社名は存続されるが「SANYO」商標は2012年3月31日限りで消滅し「Panasonic」へ一本化)。また東芝は(テレビ自社生産こそ継続するものの)携帯電話の自社生産より撤退し(携帯電話事業を)富士通に売却する旨を2011年8月2日に公式発表した。日立は1956年より続けてきたテレビ自社生産を2012年9月30日限りで終了。今後の日立ブランドテレビ製造は海外メーカーへ委託する旨が2012年1月23日に報道発表された。
プラズマ・液晶パネル生産も価格競争激化により(競争に敗れて)赤字解消のめどが立たなくなったメーカーがパネル自社生産を相次いで打ち切って他社からパネル供給を受けるケースが急増した。
日本メーカー各社の2013年3月期業績見通しでは全メーカーがテレビ部門で赤字を計上した。岩手・宮城・福島3県を含めた日本全国での地デジ化が完了したことに伴う駆け込み需要の反動、東日本大震災やタイ洪水の影響、テレビ離れなどから今後のテレビ生産および販売数は各社共に大幅な落ち込みが懸念されており、日本におけるテレビ生産体制見直しが進んだ。
地デジ及びBS・110度CS用アンテナはかつて国内大手電機メーカーの殆どが生産していたが、組織再編やリストラなどに伴い大手電機メーカーは2014年までに相次いでアンテナ生産より撤退。地デジ及びBS・110度CS用アンテナを製造する国内大手電機メーカーは現在パナソニックのみとなった。このためパナソニックショップ以外の他社系列電器店(日立チェーンストール・東芝ストアー・三菱電機ストアー・シャープフレンドショップ・ソニーショップ)ではマスプロ電工・日本アンテナ・DXアンテナ・八木アンテナ・サン電子などの他社製品を販売している。
発売当初は全機種にSDメモリーカードスロットが搭載され、撮影したビデオ映像やデジカメ写真が視聴可能だった。しかし近年は普及モデルを中心にSDカードスロットを廃止した機種が増えており、SDカードスロット搭載テレビの現行モデルは4K対応機種を中心とした上位モデルのみとなっている。