サッカー文化
サッカー文化(サッカーぶんか)とは、サッカー、フットサル、ビーチサッカー等の様な「手の使用が極端に制限されているフットボール競技」(蹴球)に関する大衆文化の一種のことである。
また、言葉の用法としてはその国や地域などにおいてサッカー単体がスポーツ競技として、人々から長い年月に渡って幅広く親しまれているという意味を込めて使われる場合もある。サッカー競技が成熟した社会。
統括組織は国際サッカー連盟(FIFA)を頂点にその傘下に属する欧州サッカー連盟(UEFA)等の様な6つの大陸連盟と、更にその傘下に属する200以上の国と地域単位で組織された各サッカー協会によって構成されている。また、FIFAに加盟している各サッカー協会は必ず、当該大陸の大陸連盟にも同時に加盟している。例えば、日本のサッカー競技を統括している日本サッカー協会(JFA)はアジアサッカー連盟に加盟している。ただ、例外的に政治的な問題などの理由でFIFAに加盟していない国や地域もごく少数ながら存在している。
なお、FIFAや大陸連盟の他にも、東アジアサッカー連盟の様に周辺の各国サッカー協会で組織された地域連盟も世界各地に存在している。しかし、こちらは大陸連盟の管轄ではなく、FIFAの直接的な管轄下となっている。
各サッカーリーグごとに、サッカー選手の立場からの意見を発信する事などを目的に、プロサッカー選手を会員とした選手協会が設立されている場合がある。Jリーグにおける選手協会はJリーグ選手協会(JPFA)である。なお、イングランドのプロフットボール協会(PFA)の会員による投票によって決められる「PFA年間最優秀選手賞」と「PFA年間最優秀若手選手賞」、「PFA年間ベストイレブン」を受賞する事はイングランドでプレーする全ての選手にとっては大変名誉な事である。
また、国際的な機関には国際プロフットボール選手協会(FIFPro)があり、「FIFPro年間最優秀選手賞」や「FIFA/FIFProベストイレブン」などを世界中のプロサッカー選手の投票によって選出している。
FIFAやUEFAへ対抗するために欧州の各クラブによって設立されたのがG-14である。ただ、2008年1月にFIFAやUEFAと和解した為に解散、新たに欧州クラブ協会(ECA)が設立された。
サッカーの試合(公式戦)は、一般的に国際サッカー評議会(IFAB)が国際的なルール策定を行い、サッカーやラグビーなどに使用を限定した球技専用スタジアムやサッカーピッチを備えた屋外多目的競技場などでリーグ戦やカップ戦、対戦する当該チーム同士などによる小規模で主催する練習試合などを通して行われている。また、対戦形式によってはダービーマッチと呼ばれる対戦形式が組まれる事があり、選手やサポーターのみならず、国内外のサッカーファンの注目を集める事もある。なお、試合会場ではマッチデープログラムと呼ばれる出版物が有料や無料の形で提供されている。ちなみに、サッカー界ではFIFAや各大陸連盟が加盟国のナショナルチームやクラブチームの試合結果を基にポイント集計してFIFAランキングやUEFAランキングとして発表し、各主催大会の出場枠を決定する判断材料として利用している場合もある。
サッカーのリーグ戦やカップ戦の競技日程は主に「春秋シーズン制」(例年3月頃-同年12月頃の約10ヶ月間)と「秋春シーズン制」(例年8月頃-翌年5月頃の約10ヶ月間)の大きく2種類に分けられ、更に詳細な競技日程はその国の気候や試合数、FIFAワールドカップなどといった国際大会の有無、他競技との兼ね合い等で決定される。加えて、試合の開催日は隔週の土曜日・日曜日・水曜日のいずれかに1-2試合程度で開催されるのが一般的で、欧州の国々によっては寒冷地での雪や霜によるピッチへの影響やバカンスの目的でリーグ戦やカップ戦を年末年始の期間に中断して短期間の冬期休暇(Winter Break)を導入している事もある。
なお、欧州ではほとんどの国々が「秋春シーズン制」を採用しているが、ロシアなどの極めて厳しい寒冷地域や南米のブラジル、アルゼンチンなどといった国々では主に「春秋シーズン制」を採用している場合が多く、日本国内ではJリーグを始めとした多くのプロアマリーグは「春秋シーズン制」を採用している。
FIFAのゼップ・ブラッター会長がアメリカ合衆国のMLS側に対して、「春秋シーズン制から秋春シーズン制への変更」を促したが、MLS側はカナダや北米大陸の冬場の天候が厳しい事を理由に変更を拒否した事がある。また、ドイツではサッカー専門誌などが現地の厳しい冬場の天候を理由に現行の秋春シーズン制に対して異議を唱えた事もある。
また、この他にもFIFAが定める「国際Aマッチデー」(International Match Day)という制度がある。これは、かつて各サッカー協会が選手自身やクラブの都合にあまり関係なく自由に選手を招集してきたものの、1995年のボスマン判決以降は選手の移籍が国際的に行われる様になり、クラブ側が選手に対して払う給料なども高額になった為に、所属先のクラブ側と招集した各サッカー協会の間でトラブルが頻発する様になった。
そこで、この様な事態を重く見たFIFAは新たに同制度を設け、年間約10日間前後(約7試合前後)は各サッカー協会が優先的に選手を公式戦や国際親善試合に招集する事を可能にした。なお、この期間内でクラブ側が所属選手の招集を拒否をするとFIFAから何らかの罰則が下される事があり、クラブ側が各サッカー協会側に公式戦は開催日より5日前まで、国際親善試合は開催日より2日前までに選手を戻さなければならないが、選手がケガなどをした場合はクラブ側に対して金銭的な補償は無い。ただし、各サッカー協会が選手を戻せるのは年間7回までが限度である。
リーグ戦については、FIFAが承認した国や地域のサッカー協会は傘下に一つだけ、基本的には現地のサッカー協会が管轄・運営するFIFA公認のサッカーリーグを持つ事が許されている。また、それらのサッカーリーグは大抵の場合は男女別に分かれてプロフェッショナルやアマチュアなどの形態で運営されているのが一般的である。なお、FIFAや各大陸連盟の主催するクラブチームやナショナルチームの大会にはFIFAが承認した国や地域のサッカー協会に籍のあるチームや選手しか出場する事が出来ない。
なお、野球やバスケットボールなどといった他の球技は競技の発祥国であるアメリカのMLBやNBAが「唯一にして世界最高峰のプロリーグである」と言われているが、サッカー界の場合はサッカー競技の世界的な普及率や歴史、競技団体の構造的な違い等から、いくつかの著名なサッカーリーグが欧州や南米において存在している。特に人気や実力の面で共に世界最高水準にあるとされているのが、スペインのリーガ・エスパニョーラ、イングランドのプレミアリーグ、イタリアのセリエAの欧州主要3リーグで、日本などでは俗に欧州3大サッカーリーグとも呼ばれている。また、場合によっては上記の3リーグの他にドイツのブンデスリーガ、フランスのリーグ・アン、オランダのエールディヴィジなどを含める場合もある。
カップ戦(選手権大会)には以下の様に男女別に分かれて、主にクラブチームとナショナルチームを対象に幾つかのものがある。
これらのカップ戦の中にはある一定の出場制限を設けているカップ戦もある。例えば、夏季五輪男子サッカー競技はその代表的な例で、FIFAワールドカップと開催意義を区別するためにオーバーエイジ枠(OA枠)選出の選手以外は23歳以下の選手のみが出場を許されている。ただ、それとは逆に選手強化の目的であえて年齢制限を設定しているカップ戦もあり、FIFA U-20ワールドカップなどはその典型的な例である。
世界中にあるカップ戦の中で世界的に最も有名なものが、4年に1回開かれるFIFAワールドカップ(W杯)である。このカップ戦で優勝する事は世界中のサッカー選手にとって最も名誉な事であるが、それゆえに競技レベルも非常に高く、大陸予選を通過して本大会に出場する事自体が並大抵の事ではない。また、4年に1回しか開催されない事もあって、世界的な名選手であってもFIFAワールドカップで優勝する事は簡単な事ではない。
なお、FIFAワールドカップ以外にも欧州大陸地区限定で行われているカップ戦は欧州各国だけでなく、その他の大陸地区でも人気が高く、UEFAが各加盟国のクラブチームやナショナルチームを対象にして「欧州王者」のチームを決める大会であるUEFAチャンピオンズリーグやUEFA欧州選手権は日本などでも人気があるカップ戦である。
リーグ戦やカップ戦などの公式戦以外で学校単位や企業単位などといった形で編成されているチーム、いわゆるアマチュアチームが試合を行う場合には単に「練習試合」と呼ぶのが一般的であるが、プロフェッショナルチームが試合を行う場合にはアマチュアチームの様に練習試合ではなく、「プレシーズンマッチ」と呼ばれ、ナショナルチームの場合には「国際親善試合」(強化試合)と呼んでいる。なお、日本サッカー協会が主催している日本代表の試合は「キリンチャレンジカップ」となっている。
また、日本ではこの国際親善試合の事を別名で「テストマッチ」と呼ぶ事があるが、これはラグビーのナショナルチームの対戦時に使うのが正しい用法であり、サッカーの場合は「フレンドリーマッチ」と呼ぶのが正しい用法である。
八百長試合は、サッカーの試合自体が世界的な賭博の対象 にもなっている事から、第三者から口利きや金品の授受などを受けた選手や審判などが手を染めやすく深刻である。また、この他にも1994年に発覚したベルナール・タピ会長主導によるマルセイユ、2006年に発覚したユヴェントスGMのルチアーノ・モッジらによるカルチョ・スキャンダルの様に特定のチームの成績を上げようとする目的で行われる事もある。
サッカー競技が盛んに行われている欧州や南米などのサッカーの試合は、街中や交通アクセスが整備されている郊外に建設されたサッカーやラグビーなどに使用を限定した球技専用スタジアムで行われているのが一般的である。また、世界中に数多くあるスタジアムの中にはその国で「サッカーの聖地」と称されているスタジアムがある。日本では「国立霞ヶ丘競技場陸上競技場」(国立競技場)がそれにあたる。
なお、スタジアムの整備は基本的に地元自治体側が整備するケースとクラブ側が自前で整備するケースが一般的である。地元自治体側が整備するの場合、スタジアムは税金などの公金によって建設され、所有権は地元自治体側に帰属したままクラブ側に貸し出す形で運営されている。また、クラブ側が自前で整備する場合、スタジアムはクラブ自身が発行した株式による資金調達や民間(オーナー、企業、投資ファンド等)の出資などによって建設され、所有権は建設したクラブ側などに帰属して運営されている。この他、官民共同で整備するケースなどもある。2000年代以降は、所有権は地元自治体側が帰属したままに運営権のみをクラブ側が取得するケースが増えてきている。例えば、インテル・ミラノとACミランのホームスタジアムであるジュゼッペ・メアッツァ(サン・シーロ)は2000年に両クラブの共同出資によって設立された「サン・シーロ2000」という会社に運営業務が委託されている。日本でも2006年から鹿島アントラーズの運営法人である「株式会社鹿島アントラーズFC」が指定管理者として同クラブのホームスタジアムである茨城県立カシマサッカースタジアムの運営業務を行っている。
元々、現在の様なスタジアムが登場する以前は「ピッチの周囲に盛り土をして単にイスを置くだけ」という簡素な作りであったが、1899年にスコットランド出身の建築家であるアーチボルド・リーチがアイブロックス・スタジアムを設計してから状況が一変する。それまでは上述の様な形がごく一般的であったが、リーチは観客席の地面を試合が見易い程の傾斜を付けた上にコンクリートで地面を固めて、更に観客席の周囲に二階席や観客席全体を覆う屋根と観客席の安全バーを設けるというこれまでに無い利便性や安全性などを重視した設計をして英国中に衝撃を与えた。その後もリーチはオールド・トラッフォードやハイベリーといった英国中の名立たるスタジアム設計を次々と手がけて、現在のサッカースタジアムの基礎を形作った。特にリーチが設計した数多くあるスタジアムの中のひとつのクレイヴン・コテージは、日本の文化財に該当する英国の「指定建造物」に指定されている。また、1989年に起きたヒルズボロの悲劇はスタジアム建設に大きな影響を与えた。死者95人という大惨事となったこの事故後、当時のイギリス政府はテイラー判事を団長とした調査団を作り、「国民的ゲームであるサッカーを安全に楽しく観戦するためには、全てのスタジアムの大改築が必要」とのテイラー報告書に基づいて、立見席を全て椅子席に改築した。更に、2000年代以降に建造されたスタジアムの中には単に体育施設としての機能だけでなく、アムステルダム・アレナやザンクト・ヤコブ・パルクの様にスタジアムの中にショッピングセンターといった、競技以外のその他の要素をふんだんに取り入れた多機能型のスタジアムが続々と建造されている。
日本国内では1960年に日本で初めてとなる球技専用スタジアム(サッカー専用球技場)として、さいたま市大宮公園サッカー場が完成したが、そもそも日本には野球場以外の球技専用スタジアムがほとんどなく、ドーム球場や国内にある数少ない球技専用スタジアムをホームスタジアムにしている一部を除く、ほとんどのJリーグのクラブは主に国民体育大会などの本来は別の目的で建設され、稼働率確保の意図もあり陸上競技場の機能も備えた屋外多目的競技場をほぼそのままの形でホームスタジアムとして指定して主催試合を行っているのが現状である。また、2002 FIFAワールドカップの開催を機に多くのスタジアムが新設されたが、その多くは交通アクセスが大変不便な条件下にある屋外多目的競技場である為に、Jリーグのクラブが利用している現在のホームスタジアムでは新設や既存に関係なく、施設の利用者が交通アクセスや試合観戦などの面において何らかの不便を強いられる事も少なくない。なお、欧州ではUEFAエリートスタジアムという称号がある。
日本サッカー協会では施設面の充実を図っており、清水ナショナルトレーニングセンター、Jヴィレッジ、堺市立サッカー・ナショナルトレーニングセンターなどの施設を地元自治体や民間企業と共同で整備している。
日本では、主に都市や地域単位で編成されているチーム(クラブチーム)、企業単位で編成されているチーム(実業団チーム)、学校単位で編成されているチーム(同好会、部活動)等に分けられる。また、国籍単位で編成されるナショナルチーム(日本代表)や、期間限定でJリーグオールスターサッカーや慈善試合(チャリティーマッチ)などの目的で特別に編成される選抜チームもある。
サッカーでは本拠地の事をプロ野球地域保護権などにあたる「フランチャイズ」とは言わず、「ホームタウン」と呼んでいる。これは、各々のクラブの成り立ちがその地域と密接な関係があり、現在でもその地域の社会において密着した活動をしているからである。なお、日本でもJリーグがJリーグ百年構想を掲げて様々な社会的活動をしている。
元々、欧州各国に本拠地を置くクラブは行政区分や職業、学校、教会などの共通の交流機会を持った人々が主体となって結成された例が多く、これらの中にはクリケットやラグビーなどといった他の競技からサッカーへ移行したクラブや共通の行政区分内で異なるクラブ同士がかつて合併した影響で現在の様な名称になったクラブも多く、クラブの名称でそのクラブが持つ起源や変遷をうかがい知る事も出来る。
なお、欧州各国に本拠地を置くクラブの名称の後には「フットボールクラブ」(Football Club)の略称である「FC」や「クラブ・デ・フットボール」(Club de Fútbol)の略称である「CF」を付けている例が多いが、これらがマスコミ報道などで一般的に表記される事はあまり無く、普段は地域名や愛称のみで呼ばれる事がほとんどである。その一方で、日本や韓国、中国に本拠地を置くクラブの名称には「地域名+愛称」や「地域名+企業名+愛称」、「企業名+愛称」の例が多いが、これは北米4大プロスポーツリーグの影響や実業団チームを母体にクラブチーム化しているためである。
なお、日本国内においてはスポーツ活動を“教育の一環"や“企業の福利厚生"、“親会社の広告塔"として学校や企業を中心にして取り組んできた経緯があった事からJリーグが目指していた「地域に根ざしたスポーツクラブ」という欧州的なスポーツクラブの運営方法は当時の企業スポーツ全盛下にあったJSL所属の実業団チームを抱える親会社などからはなかなか理解してもらえなかった。その為、日本サッカー協会内のプロリーグ検討委員会は原則として普段使用するクラブ名は「地域名+愛称」の「チーム呼称」としながらも、親会社への妥協案として正式な名称を「運営法人名」、「チーム名称」、「チーム呼称」の3種類に分けた。
例:ジェフユナイテッド千葉の場合
運営法人名 「株式会社 東日本ジェイアール古河サッカークラブ」
チーム名称 「ジェフユナイテッド市原・千葉」
チーム呼称 「ジェフユナイテッド千葉」
サッカーのチームにおけるエンブレムは一般的に紋章(シンボル)の意味で使用されている。また、エンブレムのデザインは主にそのクラブの名称や歴史、チームカラーなどを参考にして制作されているが、日本のプロ野球や北米4大プロスポーツが使用しているペットマークと違ってデザインを頻繁に変更する事はあまり無い。
サッカーの世界では自国以外でも知名度や人気があり、自身でも世界的な規模で商業活動を行っているクラブの事をビッグクラブ(名門クラブ)と呼んでいる。また、イタリアではホームタウン内で中小規模に商業活動しているクラブの事をプロビンチャと呼んでいる。ただ、チームの経営手法は各国によって若干異なっている。例えば、イタリアやスペインといったいわゆる「大陸側」では、選手の補強や放出などといった業務は主にGMなどといった身分の人間が中心になって行っているが、イギリスでは昔から監督がチーム作りの全権を握っている事から選手の補強や放出、チームが使用する宿泊所などの手配といった業務も監督自身が行っている事が多い。
クラブの経営形態としては、一般的な株式会社形態とFCバルセロナやレアル・マドリードなどが採用している非営利団体形態(総合型地域スポーツクラブ)の2種類に大きく分ける事が出来る。また、フロントの主な業務としてはクラブによってその運営規模や名称、役割などには多少の違いが見られるものの、会長、副会長、役員会、ゼネラルマネージャー(GM)または最高経営責任者(CEO)などといった経営陣の下に「強化・育成」、「運営・渉外」、「広報」、「営業・マーケティング」、「総務・経理」の5部門に分けられる。なお、ドイツのブンデスリーガでは「健全なリーグ及びクラブ経営」を模範としている事からブンデスリーガに加盟する各クラブへの経営監査は欧州の中でも厳格で、クラブの経営状態によっては昇格の取り消しや下部リーグへの降格、ブンデスリーガからの脱退といった厳しい処分が下される場合もある。
株式会社形態で経営されているクラブでは、そのほとんどが自身の株式を非公開にしている事が多く、オーナーによる経営が一般的である。また、サッカーが盛んなに行われている欧州や南米では社会的な成功を収めた富裕層がプロサッカークラブのオーナーになることは一種の社会的なステータスだと見なされている事から、その所有権は高額な価格で盛んに取引されている。なお、株式会社形態で経営されているクラブの中には一部ではあるが一般の株式市場に上場しているケースもある。これは、1983年10月にトッテナム・ホットスパーがサッカー界で初めて上場したが、1989年に起きた「ヒルズボロの悲劇」でイギリス国内のスタジアム施設の安全基準が厳しくなったのを契機にイギリス国内の各クラブがスタジアムの改築資金を捻出するために次々と上場を果たしたが、現在では欧州各国のクラブが選手の獲得費用などといった運営資金を調達する目的で上場している。
非営利団体形態(総合型地域スポーツクラブ)で経営されているクラブでは、サッカーチームの他にもバスケットボールといった他競技のプロ・アマチームをいくつか擁している事が多く、こういった場合にはサッカーチームもその一部門でしかない。一般的にはそのクラブのオーナーが会長などの役職名で経営トップを務めている事が多いが、この様な経営形態のクラブでは経営トップを自身のソシオ(会員)による定期的な会長選挙によって選出している。なお、この様な経営形態のクラブは年1回ごとに総会などを開催して定期的に年度会計を自身のソシオに報告する義務があり、更にクラブがチームの強化方針などを決定するには自身のソシオが最終的に総会などで新年度予算案を可決する必要がある。また、部長職以下のエヘクティーバ(Ejecutiva)はクラブ側から報酬を受け取りながら勤務するが、会長や会長に任命された幹部級らディレクティーバ(Directiva)は基本的に無報酬で勤務するのが一般的な事から他の職業を兼務するのが普通である。加えて、クラブによっては会長と副会長がクラブの年間予算の約10%程を自身で保障しなければならない義務があるクラブも存在する。
クラブの主な収入源としては、試合などの入場料、テレビやラジオなどの放映権料、レプリカユニフォームやグッズ販売などのロイヤルティー権料、ユニフォームや試合会場などへの広告掲示によるスポンサー権料、オーナーなどからの出資金、所属選手放出による移籍金が挙げられる。それらの中でもロイヤリティーシップ、スポンサーシップ、オーナーシップによる収入源の差がビッグクラブとプロビンチャで大きな収入格差が出来る。
近年は欧州のサッカー界を中心に問題となっているのがチームの債務超過や経営破綻である。これは、主に1990年代後半に起こった放映権料の高騰とボスマン判決による選手の移籍環境の変化で、当時は欧州で資金力のある名門チームを中心にしてシーズンオフや1月の移籍期間になると、チームの間で数億円クラスの高額な移籍金になった移籍案件の取引が毎年の様に行われ、中には移籍金の額が日本円で約50〜100億円にまで上昇した選手の移籍案件までもが稀に取引された事もあった。しかし、放映権料収入が頭打ちとなると、欧州では選手補強にかかった資金を回収しきれなくなったチームが続々と債務超過に陥り、2002年にはフィオレンティーナが経営破綻、ラツィオなどにも経営危機が起こる。
しかし、その様な状況を変えたのが2000年代初頭からの新興国を中心とした世界的な好景気である。この世界的な好景気で台頭したロシアや中東諸国の企業家や投資家によって、欧州の各国サッカーリーグのクラブチームやスタジアム建設も投機的な対象になり、特にFAプレミアリーグのチームやスタジアム建設を中心に次々と彼らによる買収やスポンサー契約が成立したが、その中でもロシアの有力なオリガルヒであるロマン・アブラモヴィッチによるチェルシー買収は世界的な話題となった。しかし、2008年にはアメリカ合衆国から発した世界的金融危機の影響で彼らからの投資は激減、彼らの投資に頼っていたクラブチームやスタジアム建設は大きな見直しを迫られた。これらの様な事態を憂慮してUEFAが欧州クラブサッカー界の将来的な財政健全化を目的に「UEFAクラブライセンス」と「ファイナンシャル・フェアプレー」という制度を2012年から適用する予定である。
サッカーの監督はその国のチームによって、チームから与えられている権限が少々異なる。一般的に監督が行う仕事としては、選手への戦術・技術指導や戦術立案、試合中における采配などを主に行うが、イギリスではこれらの仕事の他に選手の補強や放出なども監督自身が行っているので、監督の事をイギリスでは他国の様に「ヘッドコーチ」ではなく、「マネージャー」と呼んでいる。
基本的にサッカーの監督は一部の例外を除いて、基本的に一つのチームでの任期が短い“短命政権"が多い。これは、サッカー界では監督の更迭や辞任が多いからである。そのような理由としては以下の様な事が挙げられる。まず、サッカーが他の競技に比べると監督の采配が試合へ及ぼす影響力が大きく、監督の采配次第でチームの成績が大きく左右される事。次にチームの首脳陣や現場との戦術方針などでの軋轢で両者の関係が著しく悪化してしまい、結果として監督としての業務を遂行する事が極端に難しくなってしまう事などが主に挙げられる。つまり、これらの理由でチームの成績が低迷すれば、一般的に下部リーグなどへの昇降格制度を採用しているサッカー界、特にプロリーグに所属するクラブでは、下部リーグ降格が将来的なクラブの財政にまで大きな影響を及ぼしかねないからである。また、その他にも病気や家族の事情などといったやむを得ない理由での辞任などもある。
サッカー選手はその契約体型などによって、他のスポーツと同様にアマチュア契約のサッカー選手(アマチュア選手)とプロフェッショナル契約のサッカー選手(プロサッカー選手)、その他(社員選手など)に分けられる。Jリーグでは基本的に選手契約条件を満たした者に対してのみ、Jリーグの公式戦に出場できる資格を与えている。なお、Jリーグに籍を置いている選手の事を一般的にJリーガーと呼んでいる。また、学校に在学しながらJリーグの公式戦に出場している学生を俗称で「高校生Jリーガー」などと呼んでいる。
日本では、Jリーグが誕生するまでは一部の選手(スペシャル・ライセンス・プレーヤー)を除くとアマチュア選手が一般的であった。しかし、1993年にJリーグが誕生してからは日本でもプロサッカー選手という職業が一般的になった。なお、「プロサッカー選手を取り巻く環境の改善に取り組む」などの目的で組織されたJリーグ選手協会やJリーグキャリアサポートセンター(CSC)がある。また、それらの団体主催でシーズンオフ後に戦力外になった選手の合同トライアウトや引退した選手の進路サポート(セカンドキャリア支援)、現役選手の職業体験(キャリアデザイン支援)などを行っている。
海外では、新人選手のデビュー年齢は平均で17歳から18歳で日本とほとんど変わらないが、海外ではそれ以下の年齢であっても、クラブからある程度の実力が認められれば年齢に関係なくデビューすることも多い。しかし、日本では学校を卒業した後にクラブへ加入するのが一般的である。ただし、近年ではクラブからある程度の実力が認められれば、在学中であっても、Jリーグの下部組織や学校のサッカー部に籍を置きながら「特別指定選手」や「2種登録選手」に指定されてJリーグの公式戦に出場する事も可能で、彼らの中にはクラブとプロ契約を結ぶ者もいる。
サッカー選手の平均年齢は約26歳だと言われており、選手としての実力不足やケガによる現役生活の続行不能などから、30歳頃までに現役生活から引退をする事も多い。ただ、資金的に余裕のあるクラブでは専属の医療スタッフが最新のスポーツ医学や栄養学を駆使して所属選手の体調管理を行っている事が多く、中にはミランラボ(ACミラン)等の様に専用のメディカルセンターを開設しているクラブまである。また、選手個人でも食事管理やトレーニング、マッサージなどの徹底した自己管理を実践して30歳代後半や40歳代でも現役生活を続けている者もいる。
サッカー選手の収入には、主に所属クラブから貰う報酬(給料)による収入や個人契約の広告出演料による収入、映像作品や著作本などからの印税収入があり、人気や実力を兼ね備えた選手になれば所属クラブからもらう報酬だけでも数億円に達する。また、ナショナルチームに選出されると、日本代表の場合では1試合あたりで20万円程の報酬が選手に支払われる。