デビッド・ロイド・ジョージ
ロイド・ジョージは、5人から7人という少人数の閣僚から成る戦争内閣を中心とした強力な戦争指導体制を目指した。首相が兼ねるのが通例である庶民院院内総務もボナー・ローに任せることで議会への出席回数を減らし、戦争指導に集中できる環境を作った。食糧省 (イギリス)を新設することで、これまで国家の統制外だった食料を統制下におき、配給制にすることで戦時の食料不足に対応した。また船舶省 (イギリス)を新設し、商船や造船に対する国家の介入を強めた。
小麦の70パーセントを国外からの輸入に頼っていたイギリスは、1916年秋から開始されたドイツ海軍の潜水艦Uボートによる無制限潜水艦作戦に苦しめられていた。これに関してロイド・ジョージは1917年4月にも海軍省ヘ乗り込んで海軍軍部を叱責し、これまで海軍が渋っていた護衛船団方式を採用させた。海軍がこれまで商船を船団にして護衛するのを嫌がっていたのは、大船団は狙われやすいうえ、商船に隊列を維持する能力はないと思われていたからだった。だがそれは杞憂にすぎず、護衛船団方式に切り替えた結果、撃沈される商船数は激減した。
他方、ロイド・ジョージはなるべく輸入に頼らなくて済むよう国内生産の増大も目指し、1917年には穀物生産法を制定して小麦やじゃがいもの最低価格を6年間保証した。さらに農業局に強制権限を与えることで農地の有効活用を図った。
チャーチルを軍需大臣に任じて塹壕を突破できる戦車の開発を急いだが、軍部との対立は依然として続いた。とりわけ英海外派遣軍司令官ダグラス・ヘイグ大将との確執は深まった。ヘイグは国王侍従武官だった人物で国王ジョージ5世の寵愛を盾に政府の決定に逆らい続けた。ロイド・ジョージの見るところ、ヘイグは古い騎兵至上主義であり、戦車の有用性を認めない頑迷な人物だった。他方ヘイグから見れば、ロイド・ジョージは東部戦線増強論で兵力を分散させ、西部戦線を膠着状態に追い込んだ元凶であった。ジョージ5世が常にヘイグを支持したこともあって、二人の争いは「国王陛下の軍隊VS政府」の様相を呈するようになった。
1917年3月、厭戦気分が高まるロシア帝国でロシア革命が発生し、ロマノフ朝の帝政が倒れた。ゲオルギー・リヴォフ(後アレクサンドル・ケレンスキー)を首班とする臨時政府は戦争を継続したものの、ソビエトが要求する「無併合・無賠償」をスローガンにするようになり、暗に英仏の領土欲と賠償金欲を批判した。この影響でイギリス国内でも自由党や労働党内の反戦派の活動が活気づいた。
ロイド・ジョージはアメリカのウッドロウ・ウィルソン大統領にならってロシアの臨時政権を承認した。しかし臨時政府の戦争離脱志向を警戒し、5月には労働党党首ヘンダーソンをイギリス代表としてロシアへ派遣し、独断で休戦しないようロシア政府を説得しようとしたが、ヘンダーソンは逆に説得されてしまい、ロシア政府の提唱するストックホルムでの社会主義政党の会議に労働党を出席させることを約束して帰ってきた。ロイド・ジョージ自身はストックホルムの会議に前向きであったものの、強硬派の保守党から支持を失うような行動をとるわけにはいかないし、またフランス政府からも反対されたため、結局ヘンダーソンの提案を却下するしかなかった。これによりヘンダーソンは辞職し、代わりに労働党からジョージ・ニコル・バーンズが入閣したが、これをきっかけにイギリス労働運動は挙国一致内閣から離れていくことになる。
1917年11月にはロシアでボルシェヴィキの革命が発生し、ウラジーミル・レーニンの政権が誕生したが、ロイド・ジョージは反戦を掲げるボルシェヴィキ体制の承認は拒否した。12月にボルシェヴィキ政府は独断でドイツ帝国と休戦交渉に入った。ロイド・ジョージもアメリカ大統領ウィルソンもロシアの戦争脱落を防ぐための演説を盛んに行い、ウィルソンはその中で十四か条の平和原則を発表したが、ボルシェヴィキ政権はこれらを無視した。ドイツとボルシェヴィキの和平交渉は一時決裂するも、ドイツ軍の再攻撃を受けてボルシェヴィキ側が全面譲歩を受けいれたことで、1918年2月にブレスト=リトフスク条約が成立し、ロシアは戦争から離脱した。
ロイド・ジョージはボルシェヴィキ体制から波及してくる反戦・親独・親墺・親トルコの波を危険視し、ロシア革命に干渉する必要性を痛感した。1918年1月の閣議で同盟国日本にウラジオストク方面のシベリア鉄道を抑えさせることを閣議決定した。しかしアメリカは日本にウラジオストクへの派兵を許せば、極東における日本の覇権が確固たるものになるとして難色を示した。結局イギリスは3月にムルマンスクに少人数の自軍部隊を上陸させることになった。
5月に反墺的なチェコ軍団の兵士たちがシベリアで反乱を起こした。これに影響されてロシア国内の反革命勢力も伸長した。好機と見たロイド・ジョージは、アメリカや日本とともにチェコ軍団援護のための干渉戦争を開始することを決定した。8月に英米軍はアルハンゲリスクに上陸し、日本軍はウラジオストクに上陸した。しかし10月頃から休戦の噂が広まったことやチェコ軍団が崩壊したことで、英米日三国とも出兵の大義名分やメリットがなくなっていった。
11月に大戦が終結するとロイド・ジョージは干渉戦争から撤退することを希望するようになり、アメリカのウィルソン大統領と協力して関係主要国及びロシア各勢力を招いた講和会議を提唱したが、白軍の反対により流産した。イギリス国内でも陸軍大臣チャーチルや保守党がボルシェヴィキとの妥協に反対し、干渉戦争の続行を主張した。保守党に離反されては政権を維持できないロイド・ジョージは、干渉戦争続行を黙認するよりほかなかった。またロイド・ジョージはパリ講和会議への出席のため長期間ロンドンを留守にしなければならなかったのでその間チャーチルは意のままに干渉戦争をやることができた。しかしイギリス兵の厭戦気分は高まっており、直接の増兵は難しかったため、チャーチルにできたことは金銭支援が主だった。チャーチルの主導の下イギリス政府が白軍に対して行った金銭支援は1億ポンドにも及ぶ。
1919年秋のアントーン・デニーキンの最初の敗北を好機としてロイド・ジョージは「果てしない内戦にかくも高価な干渉を行う財政的余裕はない」として干渉戦争からの撤兵を宣言した。これに対してチャーチルは閣議で「政府にはロシア政策がない」と不満を漏らしたが、ロイド・ジョージは「政府のロシア政策は貴下が閣議に採択させた悪い政策の結果から逃れることである」と言い返したという。こうしてイギリス軍はロシアからほとんど撤兵することとなった。
1920年春から始まったソビエトのポーランド侵攻ではポーランド支援を行ったが、ロイド・ジョージはチャーチルと違い、これを新たな干渉戦争のきっかけとすることを考えていなかった。ソビエト軍がポーランド侵攻に失敗して撤退した後の1921年3月16日に世界に先駆けてソビエトと通商条約を結ぶことでその存在を容認した。
大戦中の1918年2月に選挙法改正を行った。これにより選挙権の財産資格・居住資格が廃され、普通選挙が確立した。さらに30歳以上の婦人にも選挙権が認められた。婦人に選挙権が認められたのはこの改正の時が初めてであり、有権者数は一気に3倍となった。
この改正の背景には長引く戦争と総力戦体制によって、中産階級と労働者階級の格差、および熟練労働者と非熟練労働者の格差が縮まったこと、女性労働者の軍需産業への進出が進んだことがある。当時、選挙権は戦争協力と不可分に結びついており、従軍しない女性には選挙権は認められるべきではないというのが一般的な考え方だった。自由党においてさえも、ロイド・ジョージ以外の政治家は婦人選挙権に慎重な者が多かった。今回女性に選挙権を認めたのは、今度の大戦における女性の銃後の功績が世間一般に認められた形であった。
ただしこの段階では婦人の選挙権資格年齢は30歳と男子(21歳)よりも高く設定された。これが男子と同じ21歳に引き下げられるのは1928年を待つことになる。
1918年3月にドイツ軍はアメリカが本格参戦して来る前に決着をつけようと最後の大攻勢に出たが(1918年春季攻勢)、5月になるとその勢いも弱まった。初夏にドイツ軍は再攻勢に出たが、その頃にはアメリカ軍がヨーロッパに到着し始めており、攻勢は失敗に終わった。9月にはエーリヒ・ルーデンドルフ参謀次長らドイツ軍部も戦意を失い、ドイツ宰相マクシミリアン・フォン・バーデンがアメリカ大統領ウッドロウ・ウィルソンとの交渉を開始した。ドイツ革命後、フリードリヒ・エーベルト独政権は連合国側の要求を受け入れて11月11日に休戦協定を結んだ。
ロイド・ジョージは戦勝気分が冷めぬうちに戦時中延期され続けていた総選挙を行うことを決意した。戦争終結翌月の12月に解散総選挙が実施され、大連立政権支持の候補者にはロイド・ジョージと保守党党首ボナー・ロー連名の推薦書(クーポン)が与えられた(このためクーポン選挙と呼ばれる)。トーリー(保守党)とホイッグ(自由党)という二大政党の枠組みではなく、クーポンの有無で争うという異例の総選挙となった。
ロイド・ジョージの本心はドイツへの復讐には否定的だったのだが、終戦直後の国民の復讐世論を敏感に感じとり、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世の処罰を訴えた。さらにドイツから「最後の一滴まで」賠償金を絞り取ることも公約した。しかしヴィルヘルム2世処罰の訴えは彼の従兄弟にあたる国王ジョージ5世を怒らせ、また君主主義者の閣僚チャーチルを困惑させたという。
選挙の結果は自由党ロイド・ジョージ派が136議席、保守党が333議席を獲得して大連立派が勝利する一方、自由党アスキス派やラムゼイ・マクドナルドら労働党反戦派などクーポンをもらえなかった議員たちは惨敗した。大連立の中でもとりわけ保守党が大勝し、彼らが今後の政局の主導権を握る事となった。保守党はこの大勝後もしばらくロイド・ジョージを首相のままにして大連立政権を継続するが、これは戦争直後は挙国一致を続けるべきという空気が強かったためと言われている。またボナー・ローやバルフォア、オースティン・チェンバレンら保守本流にとって自由党と労働党の連立は「社会主義に傾く可能性が高い」ため、阻止したい事態であった。
第一次世界大戦のドイツとの講和や戦後処理をめぐる会議はフランス首都パリで行われ、連合国側と自称する29カ国が出席した(パリ講和会議)。とはいえ小国の発言力は小さく、イギリス、アメリカ、フランス、イタリア、日本の5か国の代表2人ずつ(日本以外は首脳と外相)で10人委員会を組織し、これがパリ講和会議における最高会議となった。さらに3月末には日本人と外務大臣を外した4人委員会(ロイド・ジョージ、フランス首相クレマンソー、アメリカ大統領ウィルソン、イタリア首相オルランド)が組織されて、これが講和会議を主導するようになった。
イギリスからはロイド・ジョージ、外務大臣アーサー・バルフォア、外務省政務次官ロバート・セシル卿、大蔵省官僚ジョン・メイナード・ケインズらが出席した。またカナダ、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカ連邦といった大英帝国自治領はイギリスと別個に代表を送った。自治領ではないが、インドも代表を送った(ただしその代表はイギリス本国のインド担当大臣エドウィン・サミュエル・モンタギューとイギリスに従順なマハラジャだったため、イギリスの傀儡に過ぎなかった)。
1919年1月25日にアメリカ大統領ウィルソンを議長として国際連盟創設のための委員会が組織された。国際連盟は理想主義者のウィルソンのかねてからの持論であり、パリ講和会議において真っ先に話し合われる議題とされた。ロイド・ジョージは国連の有効性を疑っていたが、アメリカに満足感を与え、かつ再度の大戦を回避する国際体制構築を求めていた自国民への人気取りのために賛成した。ただし自身はほとんど関与せず、ロバート・セシル卿とヤン・スマッツ(南アフリカ連邦代表)に委員を任せた。
国連規約の議論に際して日本代表委員は人種的差別撤廃提案を提出したが、アジア・アフリカに広大な植民地を持つ大英帝国(特に白豪主義を掲げるオーストラリア首相ヒューズ)に認められるものではなく、イギリス代表委員ロバート・セシル卿が強硬に反対した。南部アメリカ人であるウィルソンも人種についてはそれほど自由主義的ではなく、また人種差別の根強いアメリカ西海岸の感情を配慮する必要があったので、最終的にはウィルソンの決定でこの提案は退けられた。
またフランス代表委員は国連に強制力をもたせるため、国連軍を創設することを要求したが、ロイド・ジョージは恒久的な対ドイツ軍事同盟を作ろうというフランスの企みと見てウィルソンと連携してこれを阻止した。
ウィルソンが旧来の植民地支配の形態を嫌ったため、ドイツ植民地は形式的には国際連盟が領有しつつ、国連が列強諸国に統治を委任するという形式で分割されることになった(委任統治)。「委任統治」というのは目新しい概念であったが、新世界秩序においてロイド・ジョージは基本的にアメリカと妥協する意思であり、異議を唱えなかった。
イギリスはドイツ領カメルーンの一部とドイツ領東アフリカの大部分を獲得し、フランスはドイツ領トーゴとドイツ領カメルーンの大部分を手に入れた。ベルギーもベルギー領コンゴに隣接するルワンダとブルンジ(ともにドイツ領東アフリカの一部だった)を獲得した。なおベルギーが新植民地を獲得することについて、ロイド・ジョージは3C政策の脅威になると見て反対していたが、阻止できなかったという経緯だった。
またオスマン・トルコ帝国の領土についても話し合われたが、パリ講和会議に先立つ1918年12月にロイド・ジョージとクレマンソーはロンドンで会談を行っており、そこでサイクス=ピコ協定を前提に中東地域を英仏で分割することを約定した。ウィルソンは中東にはさほどの関心を示さなかったのでこの問題は英仏が自由に処理できることとなった。最終的にパリ講和会議最高会議は十字軍時代からのフランスの領土であるシリアとレバノンをフランスの委任統治領、イラクとパレスチナ(ヨルダン含む)をイギリスの委任統治領とすることを決定した。なおイギリスとフサイン=マクマホン協定を結んでいたハーシム家のファイサル王子も講和会議に出席しており、統一アラブ王国の樹立を求めていたが、誰からも相手にされなかった(ファイサルはこの後フランス庇護下でシリア王となったが、フランス政府の不興を買ってすぐにも王位を追われ、イギリス庇護下でイラク王となる)。
一方イタリアはロンドン秘密協定を理由にフィウメやダルマチアの領有権を要求したが、ウィルソンが秘密協定を「旧外交」として嫌っていたばかりか、英仏もイタリアは大戦で足を引っ張っていただけなのに図々しいと見ていたため、クレマンソーがロンドン秘密協定にフィウメは含まれていないと反対し、ロイド・ジョージもフィウテのイタリア系人口はイタリアが言うほど多くないとして反対した。その後の交渉の中で英仏はイタリアに譲歩の姿勢を示したものの、ウィルソンが強硬に反対し続け、これを不服としたオルランド首相は4月24日をもって講和会議から引き揚げた。
太平洋のドイツ植民地については赤道以北を日本、赤道以南を大英帝国自治領オーストラリアとニュージーランドが獲得した。また中華民国山東省のドイツ租借地をめぐっては戦時中に日本と中華民国間で結ばれた秘密協定の有効性が焦点となったが、ロイド・ジョージが日本に好意的な態度をとる一方、ウィルソンは中国に好意的な態度をとった。しかしウィルソンもイタリアに続いて日本が離脱することは避けたがっており、人種差別撤廃案を蒸し返さないことを条件として日本支持に転じた。その結果、協定無効を主張する中国は退けられ、日本がドイツの山東省の権益を確保した。
ドイツ軍については戦車、空軍、重砲、潜水艦など近代兵器すべての保有を禁止し、かつ陸軍兵力10万人、海軍兵力1万5000人に限定されることになった。当初フォッシュ仏元帥はドイツ陸軍兵力について14万人を上限とする兵役1年の徴兵制軍隊にすべきと主張したが、ロイド・ジョージは徴兵制は軍事訓練を受けた国民を大量に作り出すので危険と反対し、クレマンソーとともに20万人を上限とする志願制軍隊とすることを主張した。フォッシュ元帥は志願制は量より質を上げるのでより危険だと反論したが、結局10万人の志願制軍隊とすることで決着した。
ドイツに課す賠償金額をめぐってはロイド・ジョージは「最後の一滴まで絞り取る」とした先の総選挙の公約を守る必要があった。保守党からも世論からもその強い要請があった。そのため「侵略の被害国」であるフランスやベルギーとともに強硬姿勢をとり、経済的混乱を抑えるためになるべく少ない金額で確定しようとするアメリカに強く反対した。アメリカが賠償総額を決めようとした際にもロイド・ジョージは反対した。もし少ない額で賠償額を確定したら国内で大騒動が起こる事は必至だし、巨額の賠償額を確定してもドイツ政府に払えるはずがないので、賠償総額を確定させないのが一番よいと考えたのだった。最終的に英仏の希望通り賠償総額は明記されないことになったが、これについてアメリカの専門家は「(賠償総額の確定が)延期されたことで英仏首相は賠償で得られる物がいかに少ないか、公表せずに済み安堵しているだろう。両首相はもし事実を知られたら政府が転覆することを知っている」と評した。
パリ講和会議で取り決められた講和条件は5月7日に召集されたドイツ政府の代表使節に通達された。クレマンソーはドイツ側が拒否した場合は仮借なき武力行使を行うことを提案し、ロイド・ジョージもウィルソンもそれを支持した。これにより連合国軍最高司令官フォッシュ元帥が42個師団にドイツ侵攻準備命令を下した。イギリスも海上封鎖を行った。しかしあまりに過酷な条件にドイツ世論やドイツ議会はもちろん、エーベルト政権内でも反発は強く(連合国のドイツ侵攻の構えはハッタリと見る者も多かった)、ドイツ側がどう出るかは不透明だった。
5月30日にドイツ代表は条件を緩和するよう懇願する反論を提出したが、この際にロイド・ジョージは条件緩和に応じるべきと主張した。その結果、上シレジア地方についてはドイツに帰属するか、ポーランドに帰属するか住民投票で決めると変更された。またロイド・ジョージはラインラント占領期間の短縮も提案したが、これについてはクレマンソーが猛反発したため取り下げている。結局エーベルト政権は受諾するより他にないと判断し、最終期限の6月23日に連合国に受諾を通達。6月28日にヴェルサイユ条約が調印されるに至った。
この条約によって形成された国際体制をヴェルサイユ体制と呼ぶ。
第一次世界大戦前までのイギリスのアラブ政策はオスマン・トルコ帝国の領土保全であり、トルコに対するアラブ人の独立運動に手を貸すことはなかった。しかし一次大戦でトルコがドイツ側で参戦したため、イギリスはフサイン率いるハーシム家とフサイン=マクマホン協定を結んで、アラブ反乱を促すようになった。
この密約はハーシム家を首長とするアラブ王国の樹立を認めたものだが、その領土については曖昧になっていた。ハーシム家は中東の大部分が含まれるものと解釈していたが、イギリス側はあくまでその範囲をヒジャーズ王国限定に考えていた。しかもハーシム家は大戦中に何度かトルコ側に寝返る気配を見せるなどしたため、イギリスとしてはハーシム家をあまり当てにしておらず、ハーシム家との約束もそれほど真剣に考えていなかった。
そのためイギリスは遠慮なくこの密約と矛盾するようにも思われる協定や宣言を出した。1916年には西部戦線から対トルコ戦線に兵力を移転させる同意をフランスから得る目的でフランスとサイクス・ピコ協定を結んで、シリア、レバノン、トランスヨルダン、イラクを英仏で分割することとパレスチナを国際管理下に置くことを約定した。さらにユダヤ人に戦費を吐き出させるため、1917年にはバルフォア宣言を発してパレスチナにユダヤ民族の郷土を作ることも約束した(三枚舌外交)。
しかしロイド・ジョージにとってこれらは矛盾する物ではなかった。ロイド・ジョージが思い描いていた中東の未来図は小アジアにギリシャ世界、パレスチナにユダヤ文明を復活させ、その両者と大英帝国半植民地エジプトにスエズ運河と「インドの道」を確保させつつ、内陸部に大英帝国庇護下のハーシム家統治のアラブ人王国をいくつか樹立することでペルシャからの石油ルートも確保するというものであった。
パリ講和会議での連合国の合意を前提に、1920年8月にオスマン・トルコ帝国と連合国の間にセーヴル条約が締結された。これによりシリアとレバノンはフランス委任統治領、イラクとパレスチナはイギリス委任統治領となった。しかし新たに認められたアラブ人国家はヒジャーズ王国だけであり、これに失望したアラブ人はイラクで反英蜂起を開始した。またパレスチナについてもロイド・ジョージが大英帝国ユダヤ自治領を最終形態として思い描いていたのに対して、ハイム・ヴァイツマンらシオニストはあくまで独立したユダヤ人国家を想定していたため、食い違いが生じていた。
アラブ人の不満を抑えるため、1921年5月18日、植民地大臣チャーチルにカイロ会議を主催させ、イラクとヨルダンにハーシム家の王国を建国することを許した。無論どちらもイギリス庇護下という条件付きである。また1922年にはエジプトにも形式的独立を許したが、こちらも実質的にはイギリス支配下に置かれたままだった。この体制のもと、大英帝国の中東への支配力はかつてないほど強固になった。「インドの道」は完全に安全を保証され、イラクとペルシャ湾岸とアーバーダーンの石油の全てはイギリスの手中に収まったのだった。
日本の国内総生産は1885年から1920年までの間に3倍に成長し、とりわけ鉱業と製造業は6倍という急成長を遂げていた。1914年までに日本海軍のあらゆる艦船が国産できるようになり、その海軍力は世界第3位か第4位に数えられるようになっていた(ドイツ海軍力の評価で順位が変わる)。また大きな貿易収支黒字国家として経済的にも無視できない国になっていた。この貿易黒字は大戦でヨーロッパ列強が没落したことでさらに伸び、日本の対英・対米輸出額は戦前の2倍、対中輸出額は4倍、対露輸出額は6倍になった。日本商船の数は急増し、あちこちに日本人が顔を見せるようになった。
このような状況の中、欧米人の間で急速に黄禍論が高まっていった。イギリスは自国の中国・インド市場に日本が食い込んでくることを恐れ、アメリカも中国・フィリピン市場を日本に奪われることを恐れた。特にアメリカはマニフェスト・デスティニーの掛け声とともに西進を押し進めている最中であり、1916年には両洋艦隊の建設を宣言し、日本との対決姿勢を強めていた。大戦末には白人連合を作って日本を潰す必要があるとの認識が白人国家間で共有されるまでに至った。
日本には資源がないため、欧米に黄禍論で団結されて貿易を切られた場合干上がることは確実だった。また日本の人口は1885年から1920年までの間に約1.5倍に急増しており、増加した人口の職場(植民地)の確保にも迫られていた。その両方を解決できるのがアジア、とりわけ中国への進出だった。中国は1911年の辛亥革命の失敗で無秩序の極致に陥っており、またアジア知識人層には西欧帝国主義に唯一抵抗できる勢力として日本に期待する者が多く、すでに日本から帝国主義的進出をだいぶ受けている中国においてさえ知識人層の間では日本留学が流行っていた。こうした状況から日本国内で徐々にアジア主義と反米の機運が高まりはじめた。
日米軋轢が増し、アメリカからイギリスに日英同盟を破棄せよとの圧力が強まっていく中の大正10年(1921年)5月、日本皇太子裕仁親王(後の昭和天皇)が訪英した。5月13日に駐英日本大使館で開かれたエドワード皇太子を主賓とする晩餐会にロイド・ジョージも出席し、裕仁親王と20分ほど歓談した。裕仁親王が「日英両国がよく同盟の誼を重んじて東洋平和、否、世界平和擁護の為に貢献したことの甚少なからぬとは頗る欣しく」と述べたのに対して、ロイド・ジョージは「日英両国の親善関係を末永く持続させるよう十分な努力を惜しまぬ覚悟です」と答えたという。また健康を気遣ってくれた裕仁親王に感謝したロイド・ジョージは裕仁親王と固く握手した。さらに5月15日には裕仁親王歓迎のための午餐会を主催した。午餐会後にはロイド・ジョージと裕仁親王は一緒に散歩して歓談した。
しかし皇太子の訪英も日英同盟を維持させるには至らなかった。同年12月のワシントン会議でイギリス代表として出席した外相バルフォアはこれ以上対米関係を悪化させないため、日英同盟に代えて日英米仏で四カ国条約を締結した。これについてイギリス政府は「日英同盟破棄ではなく拡大」と弁明したが、実質的には同盟の破棄も同然であった。
またイギリスはこれまで世界第二位の海軍国と第三位の海軍国を合わせた海軍力よりも多い海軍力を保有することを目指してきたが、大戦で疲労したイギリスにもはやそれだけの海軍力を維持することはできず、新たな海軍大国となったアメリカと日本に急追されていた。建艦競争の再発を恐れるイギリスは、ワシントン会議においてワシントン海軍軍縮条約の締結に応じた。この条約によりイギリスとアメリカと日本の海軍力比率は5:5:3と定められた。これによりイギリスは戦艦と巡洋艦26隻を含む657隻を廃船することとなり、イギリスの海軍力の絶対的優位が崩れた。また英領香港を海軍基地として使うことができなくなり、租借地威海衛からも英海軍を撤収させることになった。
大戦中の1916年4月にダブリンでアイルランド民族主義者が蜂起を起こすも鎮圧され、その指導者が即決の軍事裁判で処刑されるという事件があった(イースター蜂起)。この事件を機にアイルランド民族主義が燃え上がり、1918年の総選挙でもアイルランド国民党に代わって急進的なアイルランド独立政党シン・フェイン党が躍進した。
シン・フェイン党はロンドンの議会に入ることを拒否し、ダブリンに独自の国民議会を形成した。アイルランド義勇軍の武装抵抗も激化し、まもなくシン・フェイン党の政治的抵抗と合流した。これに対してロイド・ジョージは「補助部隊 (イギリス)」や「ブラック・アンド・タンズ」を編成し、白色テロをもって厳しく弾圧した。一方で融和政策もとり、1920年12月には一次大戦開戦で流産していたアイルランド統治法を制定した。これにより、アイルランドとイギリスの結合関係は残しつつ、アイルランド北部6州とそれ以外のアイルランドにそれぞれ自治議会を置き、また南北アイルランドの話し合いの場としてアイルランド協議会が設置されることになった。アイルランド独立を求めるカトリックやアイルランド・ナショナリスト、アイルランド独立に反対するプロテスタントや統一派、ともに一定の満足を与えようという趣旨のものであった。
国王ジョージ5世の北アイルランド訪問で対立関係が一時的に緩和して1921年7月に休戦が成り、10月からロイド・ジョージやチャーチルらイギリス政府代表とアーサー・グリフィスやマイケル・コリンズらシン・フェイン党代表の交渉の場が設けられた。この交渉の結果、アルスターのうち統一派が多い6州にはイギリスに残るかアイルランドに加わるかの選択権を残しつつ、それ以外のアイルランドは大英帝国自治領アイルランド自由国として独立することで妥協に達した(英愛条約)。
だがこの妥協には保守党から反発が多く、保守党の政権離脱の最初の兆候が見られた。保守党議員のうち60名ほどが造反してこの法案に反対票を投じたのである。未来の保守党党首であるスタンリー・ボールドウィンは、この法案は自由党ロイド・ジョージ派と保守党内法案賛成派を統合して新たな党を作ろうというロイド・ジョージの布石ではと疑いを持った。
ロイド・ジョージが首相だった6年弱の間に94件の新貴族叙爵、1,500件のナイト爵授与が行われている。これは他の政権と比べても群を抜いて多い。そればかりかロイド・ジョージはパブリックスクール出身者であるべき、地主であるべきといったこれまでの叙爵の暗黙の条件を無視して実業家に叙爵することが多かった。