虫プロダクション
虫プロダクション(むしプロダクション、通称: 虫プロ)は、日本のアニメ制作会社。
漫画家でアニメーターである手塚治虫が設立したアニメーション専門プロダクションである。本項では1961年(昭和36年)に設立され1973年(昭和48年)11月に倒産した「株式会社虫プロダクション」(旧虫プロ)と、その子会社である「虫プロ商事」(1973年8月倒産)、1977年(昭和52年)に旧虫プロの労働組合を母体として設立された「虫プロダクション株式会社」(新虫プロ)に分けて記述する。
株式会社虫プロダクション(通称: 虫プロ)は、1961年(昭和36年)6月に手塚治虫が創設したアニメーション専門のプロダクションである「手塚治虫プロダクション動画部」が1962年(昭和37年)1月に改称したものである。
1961年(昭和36年)、手塚治虫プロダクション動画部を設立。手塚はこれ以前に、東映動画嘱託としてアニメ制作に携わったことがあり、その経験と人脈を生かしてプロダクションを立ち上げた。1962年(昭和37年)1月、株式会社虫プロダクションとして正式に発足。名称の"虫"には「漫画の虫」「アニメの虫」「無死(不死身)」の意味が込められた。
1962年11月5日に第1作である短編(38分、カラー、ワイド)のアニメーション映画『ある街角の物語』及び『鉄腕アトム』第1話(モノクロ)ほか1作を公開。同年12月、株式会社として法人登記。翌1963年1月1日、日本初の30分放送枠用の連続テレビアニメシリーズ『鉄腕アトム』を、1965年に日本初のカラーの本格的連続テレビアニメ番組『ジャングル大帝』などの多くのアニメ作品を制作し、従業員数も最盛期には400人を数える日本有数のアニメーションスタジオになった。テレビ向け作品の多くはフジテレビで放送された。
1966年7月、社内の版権部、出版部、営業部を分離独立させる形で子会社の虫プロ商事を発足、同時に虫プロ本体の債務を移転した。
『鉄腕アトム』の放送実現を機に萬年社を退職して1963年(昭和38年)に虫プロの常務に就任し、経営の舵取りを担い社内改革を進めた常務の穴見薫が1966年(昭和41年)12月に突然死する。これを機に経営は迷走していく。その死の直後、穴見が独断でフジテレビから1億3千万円の融資を受ける代償として、虫プロの全作品の権利がフジテレビに譲渡される契約をしていたことが発覚。虫プロがフジテレビとの交渉により、1978年(昭和53年)まで10年間の放映権をフジテレビが占有することを条件に権利が取り戻された。
初期には手塚原作の作品のみを制作していたが、『アニマル1』『さすらいの太陽』『国松さまのお通りだい』『あしたのジョー』など手塚作品ではない漫画のアニメ化も行った。手塚治虫原作作品が2年間なかった状態に陥ったのは、手塚作品が受けなくなったというテレビ局側の判断が第一だが、多忙な手塚の決裁を仰ぐ困難や、手塚からリテイクの要求が出てスケジュールが遅延しコストがかさんだり、番組の放送に穴が開いて代わりに過去のエピソードのリピート放送で埋めるなどの原因となったことから、手塚を制作に加えないようにし、また手塚原作を用いた作品を作らなくなった理由の一つと言われる虫プロ内部の事情もあった。いずれにせよ『0マン』『ノーマン』など手塚作品のパイロット版を制作してもテレビ局が採用しないとなれば、虫プロを企業として維持していくためには非手塚原作作品をやらざるを得ない状態だった。
1971年(昭和46年)6月、手塚が今後の虫プロの方針として、「初心どおりに作家集団として進めるか、利益追求そのものを目的とする企業体とするか」を問いかけ、繰り返し社員総会を開催。話し合いの結果、大多数の社員が川畑栄一部長を中心とした利益追求の企業体制を固めることで結論が出る。これに失望した手塚がそれまでの赤字を負担する条件で社長を辞任し、同調して退社する人材も相次いだ。社長には川畑が就任し、資本金を200万円から1,000万円に増額、労働組合も結成された。
テレビアニメ制作プロダクションが多く設立されると他プロダクションとの受注競争となり、これに敗れる形でテレビ局からの受注が減少し、人件費の高騰もあり、次第に資金繰りが悪化する。子会社の虫プロ商事の経営悪化と労働争議も、金融機関が虫プロ本体に警戒を抱く原因となった。劇場用作品『哀しみのベラドンナ』の興行的な失敗もあり、短期間のうちに資金繰りが極端に悪化した。1973年(昭和48年)8月22日に子会社の虫プロ商事が約4,000万円の負債を抱えて倒産。この後、銀行などからの融資が引き上げられたことが倒産の直接のきっかけとされるが、実際には、子会社の倒産を回避できないほどに虫プロ本体の経営状態も悪化していた。同時点で同年9月に放映が終了する『ワンサくん』以後の制作作品の目途は立っておらず、既に虫プロ本体の倒産は免れない状態となっていた。そして、川畑体制の虫プロは『ワンサくん』放映終了直後の同年11月5日に3億5千万円の負債を抱えて倒産する。
倒産前年の1972年12月には、鉄腕アトムのイラストを「マスコットキャラクターとして限定的に使用する」ことで手塚および虫プロと合意していたプロ野球球団・ヤクルトアトムズにおいて、球団後援会が作成したグッズでアトムのイラストを使用したことが「正規に虫プロと版権契約しているグッズ販売業者の権利侵害」として問題になり、改めて球団との間でグッズ販売契約の話し合いを行うもまとまらなかった。このため、球団は手塚と虫プロに謝意を示した上で、1973年1月から新ニックネームの検討に入った。5月には一度「ジャガース」が内定し、後半戦からの変更を発表したが、結局シーズン中の変更は見送りとなった。シーズン終了後には、ニックネームも「ジャガース」を撤回して「ヤクルトスワローズ」に名称変更することを倒産直前の10月26日に発表した。
東映動画では大卒の本社正社員しか演出家になる事ができず、映画界全体にも身分制度のようなものが残っていた。学歴がないものは正規雇用の採用試験すら受ける事ができず、非正規雇用で入ったものは一生非正規であり、監督など重要なポジションを任される事はなかった。
これに対し、虫プロでは、手塚治虫が個人の作家性を尊重し、才能のあるものは重用すると言う、当時の映画界では型破りな方針であった事から、学歴や経歴は関係なく、多くの才能ある人材を発掘する事を可能とした。
日本初の本格的な週刊シリーズものの30分枠のテレビアニメ「鉄腕アトム」の制作を実現
海外輸出も意識したテレビアニメーションで、日本初の本格的な週刊シリーズもののカラーテレビアニメ「ジャングル大帝」を作り、テレビアニメの時代を切り開く
「千夜一夜物語」、「クレオパトラ」による成人向け劇場用アニメ作品の開拓
劇場用アートアニメーション「哀しみのベラドンナ」などの制作、非商業ベースの実験的作品も積極的に制作
虫プロの出身者がその後にアニメ界で活躍し、人材の育成供給の場になった
人材は東映動画から移籍した杉井ギサブローやりんたろう、中村和子、月岡貞夫などの若手スタッフ、山本暎一など横山隆一のおとぎプロ出身者、荒木伸吾、北野英明、村野守美、真崎守、出崎統、金山明博など手塚治虫のアシスタントや貸本漫画などを描いていた漫画家、杉野昭夫、川尻善昭、高橋良輔、富野由悠季、安彦良和、吉川惣司など虫プロの生え抜きスタッフがいる。後に虫プロ人脈の多くは日本を代表するアニメーション制作者になった。
創業した手塚が絵を描く漫画家でありアニメーターでもあったため、虫プロは「アニメーターにあらずんば人にあらず」という絵を描けなければまともに相手にされない社風であったことを、虫プロに在籍したことのある富野由悠季らが証言している。そして、手塚はアニメーターに「作家であれ」と主張し、実際に虫プロで手塚が「実験アニメ」と呼んでいた『おす』『しずく』『タバコと灰』『創世紀』『めもりい』といった短編の非商業作品を制作した。虫プロ社内には、手塚の発案で、20万円の実験作品製作資金助成制度まで設けられていたという。テレビアニメ制作に忙殺されて、この制度が活かされることはあまりなかったというが、実験的なアニメーションが作られている。商業性にとらわれない実験的な作品を発表させるという趣向は手塚が虫プロ商事から発刊した漫画雑誌『COM』とも共通するものである。出崎統は、自らの演出の指向性について、虫プロで制作された実験的作品の志を商業作品でも発揮できないかと考えた、と後年語っている。
一方でこのようなアニメーター偏重の社風は非合理的な経営や人件費の高騰を招くこととなった。虫プロから独立した営業・制作系スタッフが中心となって設立したサンライズは虫プロの失敗を教訓に、クリエーターを経営に関与させない方針を決め、制作進行など管理業務以外の実制作作業は外注スタッフに任せる手法とした。
旧虫プロのビジネスモデルは、その後の日本に於けるアニメ製作上の規範となった。2020年代も、日本国内では、基本的に、旧虫プロと同じ形態で資本回収が行われる形でのアニメ制作が行われている。
虫プロダクションが、制作プロダクションとしてテレビ局から受け取る制作費は実際にかかった経費よりも大幅に下回っていた。その赤字を関連商品の著作権収入(マーチャンダイジング収入)・海外輸出で補う日本におけるテレビアニメのビジネスモデルを確立したのは旧虫プロである。手塚が『鉄腕アトム』で予算的に引き合わないテレビアニメに参入したのは、自らの漫画の原稿料で赤字を補填し、他社の参入を妨げて、テレビアニメ市場の独占を図るためであったと言う。著作権収入というビジネスモデルについてはディズニーに倣ったものであったが、この著作権ビジネスでの副収入は他社の参入を許すこととなった。「鉄腕アトム」後、旧虫プロ主宰者の手塚は、当たりはずれの大きいマーチャンダイジング収入にはなるべく頼らない作品作りを目指そうと考えた。しかしそのような方式のアニメ制作は定着せず、「鉄腕アトム」式のビジネスモデルが旧虫プロ以後の時代にも引き継がれた。
旧虫プロは、基本的に作品の著作権をテレビ局に売り渡さなかった。もちろん、そのような形態の作品は当時から存在はしたが、虫プロダクションの場合、マーチャンダイジング収入なしでは制作費の回収が事実上不可能なビジネスモデルであったため、戦略的に著作権を売り渡さない契約を行った。また、版権部という部署を設け、積極的に自社作品の著作権の管理を行った。ただし、他プロダクションの下請けや、人形劇番組のアニメーション部分を下請けの形で請け負ったことはある。
『鉄腕アトム』はアメリカのテレビ局NBCの子会社NBC FILMSと輸出契約を締結した。NBCのネットワーク放送に乗せられず、シンジケーションによる番組販売という形で放送される形だった。虫プロ文芸部に所属した豊田有恒によれば、『鉄腕アトム』は世界配給権はアメリカのNBC FILMSが取得して、西ドイツやメキシコで放映されても虫プロの収入にはならず、またNBC FILMSへの納品にはアメリカで放映できるものという条件だったため、英語への吹替費用を虫プロ側が負担し、アメリカでの放送に適さない場合の編集は虫プロ側が行っていた。1話あたり1万ドルで売れたことが話題になったが、これらの諸経費が実際には差し引かれていた。こうした経験から、『鉄腕アトム』に次いでNBC FILMSと契約した『ジャングル大帝』は当初から輸出を前提とした作品作りを行なっている。しかし、この形での輸出は定着せず、後に輸出を開始した竜の子プロダクション作品などは、日本側スタッフ・プロダクション名の表示なしで、現地で大幅に編集して放映することを許す形をとった。なお、虫プロダクションと異なり、テレビ局側が用意した企画・脚本を元に、プロダクション側は動画制作のみを行う形態の作品も、1960年代には存在した。ただし、この形式での製作は主流にはならなかった。
旧虫プロは、東映動画など従来のアニメーション制作スタジオと同様に、企画・脚本・キャラクター設定から動画や彩色、録音などのすべての工程を社内で行う内制システムをとっていた。この方式によって、作品を早く仕上げ、品質を保つことができた。その後、他プロダクションが相次いでテレビアニメを制作するようになると、注文の奪い合いになった。しかし、受注が減ってくるようになっても、全スタッフには基本給を支給しなければならない。最終的には受注減が根本的な理由になって、旧虫プロは倒産した。この後、同様の内制システムをとっていた東映動画でも労働争議が起き、最終的に東映動画でも内制システムを破棄、動画・彩色は下請けのプロダクションに出来高払いで発注するようになった。
その後はアニメ制作プロダクションは、テレビ局から直接受注を請ける企画プロダクションと、そこから動画・彩色などを孫請けの形で請ける動画プロダクションにはっきり分けられるようになった。この点では、現代のアニメの制作システムは、旧虫プロ時代の頃とは異なっている。
旧虫プロも外注は行ったが、まるまる1話を下請けプロダクションに制作させるという方式(いわゆるグロス請け)で、動画・彩色などの工程ごとに孫請けプロダクションに発注する21世紀初頭での主流の外注方法とは異なる。
旧虫プロが破綻した後の頃からは、それまでの東映動画や旧虫プロダクションのようにアニメーション制作の労働者を基本的には正社員として雇用し育成することは普通ではなくなり、サンライズのように個人事業主を請負契約で使用することが普通となった。
手塚治虫(虫プロ創設者)
塩野米松(虫プロ商事)
鈴木良武(五武冬史)
富野由悠季(富野喜幸)
星新一(外部ブレーン)
中村和子(穴見和子)
ひこねのりお(彦根範夫)
真佐美ジュン(下崎闊)
手塚プロダクション - 手塚治虫・小林準治・上口照人・中村和子等
バンダイナムコフィルムワークス(サンライズブランド)(制作・営業系の人材が主体となり独立) - 鈴木良武(一時期)・富野由悠季・安彦良和・岸本吉功・星山博之等
マッドハウス(制作・演出系の人材が主体となり独立) - 丸山正雄・りんたろう・出崎統・杉野昭夫・川尻善昭 等
シャフト - 若尾博司
スタジオ・ライブ - 芦田豊雄
ぎゃろっぷ - 若菜章夫
ビッグバン - 原屋楯男
イマジン - 在籍経験がある酒井明雄が設立
ぴえろ - 在籍経験がある布川ゆうじが設立
スタジオユニ - 在籍経験がある半藤克美が設立
中村プロダクション - 中村一夫が設立
京都アニメーション - 仕上げ経験のある八田陽子が設立
オフィス・アカデミー - 西崎義展・須藤将三・後藤武彦・野崎欣宏(1982年夏に会社整理)
グループ・タック(音響系の人材が主体となり独立) - 田代敦巳・明田川進・杉井ギサブロー等(2010年8月準破産)
ナック - 西野聖市・小柳朔郎・月岡貞夫等
アートフレッシュ - 鈴木良武・杉井ギサブロー・出崎統・吉川惣司等
東京アニメーションフィルム(動画撮影系の人材が主体となり独立) - 清水達正等(1998年に設備とスタッフを引き継いでアニメフィルムを発足)
グルーパープロダクション - 波多野恒正・波多正美
アナザープッシュピン・プランニング - 在籍経験がある野村和史が設立
虫プロ商事株式会社(むしプロしょうじ)は旧虫プロの子会社。虫プロが負債を抱えて経営上の問題を抱えたためにその打破のために、版権部と出版部と営業部を虫プロから独立させる形で1966年7月27日に設立。虫プロ商事社長には虫プロ専務取締役の今井義章が就任して、池袋駅近くのビルで発足。虫プロは制作部門のみが残された。
設立目的には虫プロの負債処理もあり、設立と同時に1億5千万円の虫プロの負債を引き継いだが、1969年(昭和44年)の5月決算でこの負債は解消した。
『鉄腕アトム』のファンクラブ会報などを制作、海外販売などの営業、グッズの著作権管理を行った他、赤字体質の虫プロの手本になろうとテレビアニメ『アニマル1』や特撮テレビ番組『バンパイヤ』など制作にも挑んだが、『アニマル1』は赤字、『バンパイヤ』は大赤字の結果に終わる。
会社としては出版業中心の体制を推し進め、月刊雑誌『COM』『月刊ファニー』、児童向けの漫画レーベル『虫コミックス』を創刊したが、『月刊ファニー』は編集長が交通事故死して廃刊となり、これに伴う編集部門の人員整理が1970年(昭和45年)5月上旬から6月中旬まで激しい労使紛争に陥り業務も停止状態となり赤字となる。この責任により社長は今井義章から手塚治虫へと交代した。
1971年(昭和46年)2月頃に企画制作部長に就任した西崎義展が事実上の社長代理となって実権を掌握。出版拡大方針で人員を増大、組織の統制化、不合理な原価の改善を図るが、性急な改革が専横状態となり支持を得られずに5月には資金繰りが悪化。一部業者から取引停止を受けたり不当に高い買入を強いられたり、従業員の一部は私利を図ったり出勤状態が乱れ、当時40名の従業員により結成された労働組合による労働争議が発生するなど経営は混乱状態になった。
この間9月に創刊した『月刊てづかマガジンれお』などの返本率は7割に達し、1972年(昭和47年)4月には3億1千万円の負債を抱えて第1回の債権者集会が開催された。債権者委員会が経営にあたることとなり、代表取締役である手塚治虫は漫画執筆に専念して印税を委員会に入金することなどが決定された。
1973年(昭和48年)には出版体制立て直しのため『COM』『ファニー』の復刊もされたが、資金繰りが改善することはなく、政府の金融引き締めの影響もあって、1973年(昭和48年)8月18日に2回目の不渡り手形を出して倒産。負債額は1億2千万円。この信用不安で虫プロ本体も銀行からの融資がストップし、テレビ局からの発注も完全に途絶え、11月に倒産した。
同年10月30日には債権者によって破産申立が行われ、1974年(昭和49年)1月29日に東京地方裁判所により破産宣告がなされた。
虫プロダクション株式会社は、日本のアニメ制作会社。
旧虫プロの労働組合が中心となって設立された。設立時の筆頭株主は労働組合であり、資本金1200万円のうち500万円を出資した。設立時のその他の株主は、日本ヘラルド映画が300万円、日活が200万円、その他で200万円。
設立時に、手塚治虫から再建への支援として旧虫プロ時代に製作された商業アニメーション作品の著作権の全てが新虫プロに譲渡されたため、旧虫プロ作品の著作権管理も主な業務になっていた。本社は東京都練馬区富士見台二丁目30番5号。一般社団法人練馬アニメーション幹事。主に上映会形式・親子映画向けのアニメーション映画の制作を行っている。テレビアニメーション作品は再建への協力の一環として手塚が企画・監修として参加した1986年の『ワンダービートS』のみで、唯一の原作無しのオリジナル作品でもある。
手塚治虫を起源としているが、虫プロダクションと手塚プロダクションは資本的には全く別の企業であるがしばしば両者を混同した記述例が見うけられる。ただし、手塚治虫と共同でアニメ作品を手がけている点から両企業の間には手塚本人や作品を通じての関係というものは存在した。
全国労働組合総連合傘下の映像・文化関連産業労働組合の事務所は2008年まで虫プロ社内に間借りし、委員長を社員である有原誠治が務めていた。
2018年、社長である伊藤叡が死去し、コンテンツ制作会社「ココロフリー」の代表である中村旭希が経営を引き継いだ。しかし、同年を境にアニメーション制作事業を休止する。『あしたのジョー』(第1作)の版権がトムス・エンタテインメントに、手塚治虫原作の作品の版権が手塚プロダクションに移管されるなど、旧虫プロ作品の版権も伊藤が亡くなるまで切り売りが進められた。
経営陣一新後の新虫プロの収入源はわずかに手元に残った作品の版権管理や教育映画の通信販売事業だけであり、経営状況は悪化の一途を辿るようになる。2019年には人の出入りもまばらになり、家賃の支払いも滞った。相続人である手塚悦子(手塚治虫の妻)の再三に渡る催促に、経営者から「会社再生プランを作成しているので待ってほしい」との回答があったが、状況は改善しなかった。遂に相続人と新虫プロの交渉は決裂し、長期間未払いとなっている家賃約1148万円の返済と建物の明け渡しを求めて訴訟を起こしたことが、2021年10月に一部メディアの報道で明らかになった。東京地方裁判所が2022年7月12日に相続人側の主張を事実と認め会社に対し明け渡しと賃料の支払いを命じている。
「虫プロダクション資料集 1962〜1973」、虫プロダクション資料集編集室(1977年8月27日)。主に発行時点までに旧虫プロが制作した映像作品の解説と資料を集めたもの。
中川右介:「アニメ大国 建国紀 1963-1973 テレビアニメを築いた先駆者たち」、イースト・プレス、ISBN 978-4781619125(2020年8月19日)。