慰安婦
フランス王フィリップ2世は、十字軍の遠征中、フランク人(兵士)による強姦を見て衝撃を受け、フランスから売春婦(filles de joie)を呼び寄せた。フランス軍のこの慣習は20世紀まで受け継がれた
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ナポレオンに率いられてカイロに進駐したフランス軍は、売春婦を登録制にし、健康診断を受けさせ、兵士たちに未登録の売春婦や斡旋人との接触を禁じたが、性病が蔓延し、最初の二年間で2419人のフランス兵が死んだ。慌てたフランス当局は、性病に感染した多数の売春婦を牢に入れ、約400人をナイル川に沈めて殺した。(「エジプト・シリア戦役」1798-1801)
ナポレオン戦争の結果、ヨーロッパに性病が蔓延した。軍隊と兵士を性病から守ることを目的にフランスで公娼制度が始まり、売春婦は登録制となり、定期的な健康診断を義務付けられた。近代型公娼制度は、やがて他のヨーロッパ諸国に広まった。(「ナポレオン戦争」1799-1815)
フランスには軍用売春宿の伝統があり、第一次大戦では、連合国側の(軍用)売春宿の殆どはフランスが運用していたとも言われる。こうした売春宿は同盟国の兵士にも利用された。フランス北部のカイユー=シュル=メールでは、15名の〝慰安婦〟が一日に推定360人の兵士の相手をした。
パリの売春宿では、売春婦の労働は更に過酷で、一日18時間労働で50人から60人を相手にしたとも言われる。
後のイギリス王エドワード8世は、皇太子時代にカレーにあるフランス軍の将校用の売春宿を訪れている。この時は見学だけに終わったが、その後、侍従らの計らいで熟練したフランス人の売春婦をあてがわれ、皇太子は童貞を喪失した。
フランス軍当局は、北アフリカ出身の兵士をヨーロッパ戦線に投入するにあたり、彼らに売春婦を伴わせる必要があると考えた。フランス政府が、有色人種の兵士とフランス女性が交わるのを嫌がったのも一因ではないかと言われる。フランスはアルジェリア北部の山脈地帯に住むOuled Naïl族の女性を10人のグループに分け、兵士たちの相手をさせた他のイスラム系の民族と違い、男性との接触等について厳格に禁じられていなかったOuled Naïlの女性は、〝慰安婦〟として採用される以前からフランスの植民地政府に売春婦と見なされていた。。兵士が性病に感染すると、軍医が売春婦を特定し、治療した。
第一次大戦後、フランス軍はこの野戦用慰安所とも言うべきシステムを正式にBMC(Bordelles Militaires de Campagne)と命名し、このシステムは、フランスの植民地軍を中心に広まった。
第二次大戦中も、BMCで女性が兵士たちの相手をした (BMCについての詳細は「フランス軍の慰安所」参照)。
ベトナムにもBMCが配置され、ベトナム人女性の他Ouled Naïl族の女性も送り込まれていた。ある従軍看護婦は、一日に50人、60人の兵士を相手にしてヒステリックになっているBMCのベトナム人売春婦を目撃した。
19世紀後半、長崎を海軍の越冬地としたロシアは、稲佐に海軍の為の保養所「マタロス休息所」を作った。休息所には、病院や墓地の他に遊郭も作られた。長崎には既に丸山遊郭があったが、梅毒感染を恐れ、近隣の貧困家庭の娘がロシア水兵の為に集められ、稲佐遊郭が誕生した。ここで日本で初めて検梅が行われた。
上級士官が〝結婚式〟を挙げ、日本人女性を船が停泊する間だけ内縁の妻とすることも行われた来日したアレクサンドル・ミハイロヴィチ大公(皇帝ニコライ1世の孫)は、60人の候補者の中から一人の娘を選んで〝結婚〟した。日露戦争後、日本で捕虜生活を送ったアレクセイ・ノビコフ=プリボイも、稲佐における〝結婚〟について書いている。。
ロシアでは、第一次世界大戦の頃から、軍用売春宿(慰安所)の導入が検討されていた。ロシア帝国とロシア臨時政府がそれぞれ別個に各々の陸軍の為に検討していた。モデルとなったのは、当時のドイツ軍の軍用売春宿(慰安所)であった。ボリシェビキも同様の検討を行っていた。ロシア軍はブルシーロフ攻勢後ドイツ軍の慰安所を複数個所手に入れ、コサック兵たちの利用が黙認されていた。戦争が塹壕戦に入ると、前線のあちこちに売春宿が乱立するようになり、ロシア臨時政府はこれらの合法化を考えた。臨時政府の外務大臣であったパーヴェル・ミリュコーフによれば、目的は兵士のモラルの向上と、臨時政府に対する不満の捌け口となるはずだった。彼の提案は陽の目を見なかったが、ペトログラード・ソビエトに引き継がれ、1917年、ペトログラード・ソビエトは、兵士達の住民に対する暴力の抑止になると期待して再検討に着手した。しかし、この計画も内戦の勃発により実現しなかった。
ソ連軍は慰安所を持たず、ベルリンや満州で大規模な強姦事件を起した。秦郁彦は、伝聞と断った上で、日本の慰安婦問題についてソ連軍の元将軍が地元のテレビで「日本軍のように兵士の面倒見をよくしていたら、対独戦は一年早く終わっていたろう」とコメントした話を伝えている。
大古洞開拓団(三江省通河県)ではソ連軍の要請を受けて、2名の志願者を慰安婦として提供した事例がある。満州開拓団にソ連軍が進駐した際にも、女性が慰安婦として提供された黒川開拓団や郡上村開拓団の例がある。
ヨシフ・スターリンは敵国の女性を戦利品とする「戦地妻」を容認し、「わが軍兵士のふるまいは絶対に正しい」と兵士を鼓舞した。
日本兵のシベリア抑留者は、スターリンの「収容所群島」でポーランド人の〝慰安婦〟が看守たちを慰問して回っているのを目撃している
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国連とその前身である連合国の軍隊は、第二次大戦後の日本と朝鮮戦争時の韓国において、それぞれ日本政府と韓国政府から文字通り慰安婦の提供を受けていた日本占領軍の慰安所利用については「特殊慰安施設協会」等、韓国における国連軍の慰安婦については「韓国軍慰安婦」を参照。。いずれの場合も、国連軍の主体はアメリカ軍だった(「アメリカ軍の慰安婦」も参照)。1960年代の韓国の新聞には、「UN(国連)軍相對慰安婦」といった見出しが見られる(東亜日報1961年9月14日付)。
現在では、紛争地で関係者が性売買に関わることについて国連は厳しい姿勢で臨んでいるが、PKO隊員による未成年者の買春や、支援物資を引き換えにした買春・レイプなどのスキャンダルが度々問題になっている。
アメリカ軍を主体とする国連軍は、韓国軍から慰安婦の提供を受けていた。韓国軍の慰安婦は、陸軍本部恤兵監室が計画し、最終的な承認は国連軍が行ったとされる。
朝鮮半島が日本統治期より連合軍軍政期に移ると、旧日本軍の基地周辺の公娼地区も引き継がれ、娼婦は「洋パン(ヤン・セクシ)」「洋公主(양공주、ヤンコンジュ、ヤンカルボ)」などと呼ばれた。
国連のPKO隊員の頻繁な売春宿の利用の為に、現地の売春婦の数が、6000人から25000人に増加した。国連の関係者が「男子は常に男子(boys will be boys)」と発言し批判を浴びた。
ボスニア・ヘルツェゴビナで平和維持活動中のPKO隊員と警察が国際連合ボスニア・ヘルツェゴヴィナ・ミッション、売春宿を運営し、東ヨーロッパから女性を輸入する手助けをしていると人権団体から批判された。
現在、国連では国連平和維持活動(PKO)に関して、ゼロ・トレランス(非寛容)方式を宣言している。ゼロ・トレランスの原則の下では、紛争地等において、同意の有無に関わらず軍人による買春行為は許されない。
2013年、シリア内戦で反政府軍を支えるために数百人のチュニジアの女性が「性のジハード(聖戦)」の名目でシリアへ向けて出国していると報じられた。チュニジアの内務大臣は、女性たちが、一人あたり数十人から100人の兵士を相手にすると述べている。アラブ社会で「性の聖戦(jihad al-nikah)」として知られるこの事象は、ジハードの参加者の一部からはイスラム法上正当なものと見なされている。