学業不正
大学外の人から見れば、大学教授は論文出版数と獲得した研究助成金額で評価され、学生をどう教育したかでは評価されない。だから、かなりの大学教授はカンニングの増減に興味がない。
教員は偶然、カンニングを増やすこともする。厳しい教員や不公平な教員に仕返しするために学生がカンニングをするのである。また、教員が相対評価方法で成績をつける場合、学生同士で競争している学生のカンニング率は高くなる。
学生の目標設定とカンリング率が関係しているという研究報告がある。目標を高いところに設定したクラスは、目標の達成だけを強調するクラスに比べカンニング率が低い。言いかえると、知識や論理を学ぶのが面白いから学習する教育本来の価値を求める学生は、進級や報酬(見返り)のために学習する学生よりはカンニングをしない。
学業不正の最も重要な状況的原因は、多くの場合、個々の教員の管轄外である。
非常に重要な1つの要因は学生の時間管理(Time management)である。ある調査によると、教員の3分の2は、カンニングの原因は学生の時間管理のまずさに起因していると思っている。というのは、課外活動とカンニングに強い相関があるからでもある。特にスポーツ選手(学内だけのチームでも)のカンニング率が高い。また、学生がトランプ、テレビ、友達との飲酒に多く過ごせば過ごすほど、カンニング率が顕著に上昇する。関連して、学生社交クラブ会員の学生は学業不正率が高い。
学業不正の重要な他の原因は、その学生の仲間の倫理観である。すなわち、同調圧力である。心理学によると、人々はピアグループ(同年齢集団)の規範(掟)に従う傾向が強い。掟には学業不正をどうするかも含まれている。仲間がカンニングを嫌うならその学生もカンニングをしない。仲間がカンニングをするならその学生もカンニングをする。確かに、多数の研究報告は、学生がカンニングをするかどうかの決定的要因はその学生の仲間の学業不正に対する行動価値観だとしている。例えば、学業不正に無頓着なコミュニティーの大学生は平均69%カンニングをしたが、学業不正を嫌うコミュニティーの大学生はわずか約23%しかカンニングをしなかった。
しかし、同調圧力は両刃の剣である。他の仲間がカンニングするのを見た学生の41%がカンニングをする。だから、同調圧力を利用して規範を守らせる学生コミュニティー(同年齢集団)を作れると良い。例えば、大規模大学は小規模大学より通常、カンニング率は高い。これをどうするか? 大規模大学は、学生コミュニティー同士はほとんど互いに社会的圧力をほとんどかけないが、多数の学生コミュニティーに分かれている。学生コミュニティーのなかの結束は弱い。多くの教授は、小さなクラスほどカンニングをしないと主張している。大規模大学でも1つ1つの学生コミュニティーは小さいので、規範を守る学生コミュニティー多く作る。「結束は弱い」面を改善して、各コミュニティー内の同調圧力を利用し、倫理観を高めると良い。
カンニングをする学生に人口統計学的なあるいは状況的原因があろうがなかろうが、カンニングする前に自分の良心を欺かなければならない。これは、不正を拒否する強さと、罪の意識から逃れられる正当化の強さのどちらが勝るかに依存している。例えば、カンニングすることにほとんど罪悪感を感じない学生はカンニングをするだろう。しかし、多くの学生はカンニングは悪いことだと教えられていて、その価値観が自分の心(頭)の中に内面化している。一方、そうであっても、カンニングを悪いと思っている学生の3分の1が、実際はカンニングをしたという報告がある。
カンニングを悪いことだ思っているにもかかわらずカンニングする学生は、どうしてそうなるのだろうか? 頭の中で、「中和」(Neutralisation (sociology))呼ばれる整理をする。
逸脱行動の心理学によると、「中和」する人はその問題に対する社会規範を守るべきものと考えているが、「魔法」がかかったときは社会規範を破っても仕方ないと感じている。
「中和」は単純に「事後」を合理化するだけでなく、不正行為の「前」「最中」「事後」を説明する包括的な心情である。学業不正の「中和」には4つのタイプがある。
「責任の否認」:学生がやむを得ず学業不正をするよう仕向けた人が非難されるべきである。最も多い「中和」形式で、カンニングをした大学生の61%がそう言う。
「非難者の非難」:「教授は偽善者で、あの教授の影響で自分はカンニングをするようになったのです」と主張する。28%で、「中和」の2番目である。
「組織忠誠への訴え」:3番目、大学生は、組織(通常は仲間)への忠誠が、道義的に正しいことをするより重要だと思っている。約6.8%で、「中和」の3番目である。
「傷の否認」:カンニングが発覚しても人生が破滅するわけではない。4.2%で、「中和」の4番目である。
学業不正に対する処分は、年齢と違反内容による。高校では、カンニングに対する標準的な処分は落第である。大学では、除籍か退学になる(例えば、バージニア大学では、倫理憲章(honor code)違反は退学より軽い処分がない)。実例は多くはないが、大学や大学院時代の盗用がばれて、大学教授が懲戒解雇されたケースもある。学業不正では、不正の主犯だけでなく、関係者全員が処分される。
歴史的には、学業不正を防ぐ役目は教員に与えられた。それは、かつて、教授には、学生の「親代わり(in loco parentis)」の役目があると考えられ、学生の行動をコントロールできたからである。従って、学業不正を発見した教授が、自分が適切と思う罰を学生に下した。この場合、学生は上訴できなかった。それで、大学は、試験を監督する試験監督官を別に雇った。不正が特に重大な時だけ、学部長と大学上層部が関与した。この一貫性のないパターナリズムのシステムに対して、いくつかの大学の学生は抗議し、大人として扱われることを要求した。
倫理憲章(honor code)の創設は、1779年、米国で2番目に古い大学であるウィリアム・アンド・メアリー大学が最初で、その後、1850年代にバージニア大学などが続き、1893年にコネチカット州のウェズリアン大学が行なった。倫理憲章は、学生が教授の了承を受け、大学生活を民主主義および理想の人格に捧げることを誓約したものである。ハーバード大学の B.メレンデス(B. Melendez)は、倫理憲章は正直であることの誓約書であり学業の規範であると定義した。倫理憲章では、学生は、告発を受理し、未処罰の調査をし、すべての学生に倫理憲章を守らせる、つまり、司法をコントロールするとも誓約している。このシステムは学生の自主管理制度に依存している。それは、学内の不正を正す仕事が大学監事や教授から若い学生紳士に移行したことになる。
興味深いことに、米国の軍学校は、自主管理制度を民間の大学より一歩進めた制度を導入した。米国の軍学校は、「寛容」を認めていない。つまり、陸軍士官学校生か海軍兵学校生が、学業不正(窃盗などと同じ)をした人を報告しないか、保護したならば、その学生は学業不正者と共に退学となる。
学業不正の防止を教授に依存するには限界がある。ある調査では、教授の21%以下だが、少なくとも1つの明瞭なカンニングを無視したとある。別の調査では、学生のカンニングに対して、教授の40%は「決して報告しない」、54%は「まれに報告する」、6%は、「学業不正に直面したときに対処する」とある。教授に関する3番めの調査は、79%はカンニングに遭遇している。しかし9%しか処分しないとある。カンニングに遭遇したときの教授の心中は以下のようだ。
行動しない理由は、対処する時間とエネルギーを使いたくない。感情的な対立を望まない。学生から報復される恐れがある。学生を失いたくない。ハラスメントまたは差別で告訴されたくないなどである。
他にも理由がある。教授のある割合は、罰が厳しすぎると思い、関係当局に報告しない。
大学外の人から見れば、大学教授は論文出版数と獲得した研究助成金額で評価され、学生をどう教育したかでは評価されないので、かなりの大学教授はカンニングの増減に興味がない。
他に、ポストモダン的な見解のためにカンニングを報告しないという理由がある。ポストモダニズムは、「原作者」や「独創性」という概念を疑っている。カルチュラル・スタディーズと歴史主義から、原作者というのは単に彼ら自身の社会環境の構成物である。したがって、彼らは既に出来上がっている文化的物語を単に書き直したのにすぎない。さらに、構成研究(composition studies)の分野では、学生は、グループ研究することが奨励されていて、進行中の修正作業に集団で参加することが奨励されている。ポストモダニズムの視点は「知的過誤の概念は認識論の価値の限界である。ポストモダニズムでは、罪と無罪の相違、公正性と偽造の相違は無関係である」。しかし、ポストモダニズムは単なるモラル相対論(Moral relativism)である。カニングが道義的にも法律上にも間違っていたとしても、有効な方法として許されるという議論がある。
ある教授は次のように書いている。「試験室をそっと眺くと、数人の学生がお互いに相談していた。私は、それをカンニングではないと考えた。教授が課した障害を非伝統的な技術である協力的学習で乗り越えようとしていると解釈した」。問題は、さらに広がる。相対主義が一部の教授の学業不正に関する考え方(不正基準)に影響しているもだ。「中東、アジア、アフリカのある地域からの留学生は、アイデアを個人が所有するという概念に当惑するだろう。彼らの文化では、アイデアや文章は個人財産ではなく社会の共有財産だとみなすからだ」。
教員がカンニングを防止しない別の問題は、教員のある割合は、カンニングの防止は教員の仕事ではないと考えているからである。教育の場では「教員は教師であって、警官ではない」という言葉がよく使われる。経済的に考えると、教員は、学生を教育して給料をもらっている。学生が学業不正をして自分で学ばないなら、それは学生が払ったお金を自分で失っているだけなのだ。
インターネットの発達で、生物医学研究では論文盗用を検出する盗用検出法が開発されている。2006年にテキサス大学サウスウェスタン医学センター(University of Texas Southwestern Medical Center at Dallas)のハロルド・ガーナ―(Harold Garner)教授が盗用検出ソフト・「イーティーブラスト」(eTBLAST)を開発した。そのソフトで検知した類似性の高い世界中の論文データーベース「デジャブ(Deja vu)」はインターネット上に公開されている。学術論文レベルだが、学業不正を世間に公表して糾弾する活動である。