シャルリー・エブド
2011年11月2日、チュニジアの憲法制定議会選挙でイスラム政党「アンナハダ」が第一党になった後、「預言者ムハンマドが編集したシャリーア・エブド」と銘打った号を刊行した。表紙にはターバンを巻いたムハンマドが描かれ、「笑い死にしなかったら、100回の鞭打ちの刑だ」と書かれている(リュズの絵)。この直後、事務所に火炎瓶が投げ込まれ全焼する事件が起きた。『シャルリー・エブド』はこれを受けて、「愛は憎しみより強し」と題し、イスラム教徒とシャルリーのジャーナリストがディープキスをしている風刺画を掲載し、同紙ウェブサイトがクラックされる事件が起きた。2012年、米国で制作された反イスラムの映画『イノセンス・オブ・ムスリム』、およびこれに対する抗議としてエジプトやリビアなどアラブ諸国の米在外公館が次々に襲撃された事件(2012年アメリカ在外公館襲撃事件)の風刺画を掲載した。反イスラムの映画にかけて表紙画は映画『最強のふたり (Intouchables, 2011年)』、もう1枚はジャン=リュック・ゴダール監督の映画『軽蔑 (1963年)』を題材にしたものであり、前者はイスラム教徒が乗った車椅子を正統派ユダヤ教徒が押している絵、後者は主演のブリジット・バルドーがベッドに横たわるシーンになぞらえて全裸のムハンマドを描いた絵であった。これに対して一部の政治家や仏イスラム教評議会 (CFCM)、ユダヤ系団体代表協議会 (CRIF) などの宗教団体から非難が殺到し、『シャルリー・エブド』のウェブサイトが乗っ取られた。反イスラムの映画に対してはフランス各地でも抗議デモがあり、『シャルリー・エブド』の事務所が入った建物の周囲にも厳重警備が敷かれた。ジャン=マルク・エロー首相は、「法の枠内での」表現の自由を強調しつつも、「(アメリカ在外公館襲撃事件をめぐる危機をはらんだ)現状においては……行き過ぎは認められない」、各自「責任感」を持つべきだと訴えた。ちょうどエジプトを公式訪問していたローラン・ファビウス外相も、表現の自由の重要性を強調しつつも、「挑発には反対だ」とした。グランド・モスケ・ド・パリの代表ダリル・ブバクールは、「火に油を注ぐ」ようなことはしないようにと呼びかけた。これに対して編集長のシャルブは、「私はイスラム厳格主義者に『シャルリー・エブド』を読んでくれとは言っていない。私は私の信念に反するような説教を聞きにモスクに行ったりしないのだから、同じことだ」と反論し、併せて、これまではフランス国内でのみ販売されていた『シャルリー・エブド』が、インターネットの普及に伴って世界中の人々が目にするようになったことに一因があるとし、後にこの件について自著で、文脈や「言外の意味」とは無関係に「1枚の風刺画がバタフライ効果によって地球の向こう側で憎しみの嵐を巻き起こすこともあり得る」と指摘している。このような「バタフライ効果」はこの時期に掲載され、襲撃事件後にあらためて話題になることが多かった他の風刺画についても同様であり、後に『シャルリー・エブド』に加わることになったアイルランド人作家のロバート・マクリアム・ウィルソンは、特に英米でのシャルリー批判について「(見出しや吹き出しの)フランス語を読むことができないのに、どうやってシャルリーについて判断を下すことができるのか。絵を見るだけで十分だと言うのか」と抗議している。同じく『シャルリー・エブド』に寄稿している作家のマリー・ダリュセックは日本の某女子大学で行われた講演会で「シャルリーは人種差別的だと思うか」という質問を受け、複雑な背景をフランス語で説明したが理解されず、「私は打ちひしがれ、このことを決して忘れまいと誓った。むしろ、これは即座に理解されるべきものであって、説明なんかすべきではなかったのだろう。シャルリーは川のように流れ、いったん川底を離れたら、もう戻ることはない。もともとフランス国外で読まれたり、インターネット上で拡散されたりするために作られた新聞ではないのだ。それが問題だ。危険だ」と書いている。同年9月、『シャルリー・エブド』は「責任感を持て」、「火に油を注ぐな」という言葉を受けて、「責任感のある新聞」、「無責任な新聞」という2つの号を同時に発表した。検閲を受けた「責任感のある新聞」の表紙は真っ白で上部に「笑いはおしまい!」と書かれている。「無責任な新聞」の表紙にはゼロからの再出発の意味を込めて「ユーモアの発明」と題し、松明(火)とヤシの実(油)を持った原始人が描かれている(シャルブの絵)。2013年、シャルブが『ムハンマドの生涯(La vie de Mahomet)』と題した漫画を出版。また、ムスリム同胞団に対するエジプト軍の攻撃(2013年エジプトクーデター)を描いたリスの風刺画も攻撃の的となった。この絵ではコーランを盾にして身を守ろうとするイスラム原理主義者が虚しくもコーランもろとも砲弾に撃ち抜かれている。タイトルには、「コーランはダメだ。弾丸を止めることができない」と書かれている。この風刺画については2件の告発を受け、出頭を命じられた。1件は「宗教への帰属を理由とした憎しみの扇動」の疑いでパリ大審裁判所から、もう1件はアルザス・モーゼル地方法の適用による「冒瀆」の疑いでストラスブール軽罪裁判所からであった。後者については、ライシテ法(政教分離法)が成立した1905年にアルザス・モーゼル地方(バ=ラン県、オー=ラン県、モーゼル県)はまだドイツ領であったためにこの法律の適用を免れ、この時点でもまだ冒瀆罪が存在していたからである(「平等及び市民性に関する2017年1月27日の法律第2017-86号」により廃止)。ただし、原告側はこのいずれの件についても書類を揃えることができず、出頭命令にも応じなかった。
2013年5月、アラビア半島のアルカイダの機関誌『インスパイア』に、「人道に反する犯罪」をもじった「イスラムに反する犯罪」で「手配中の人物(死者及び生者)」11人の名前を挙げたポスターが掲載された。サルマン・ラシュディ、デンマーク紙『ユランズ・ポステン』のフレミング・ローゼ文化欄編集長らとともにシャルブの名前も挙がっている。ポスター右側にはナチス牧師の写真が掲載され、この男の左側には銃口から煙を上げる拳銃、右側には飛び散る血潮が描かれている。見出しには「YES WE CAN」、その下には「1日1個のリンゴで医者いらず」をもじった「1日1発の弾丸で異教徒いらず」、そして最後に「預言者ムハンマドを守りたまえ、彼にアッラーの平安あれ」と書かれている。
黒人女性のクリスチャーヌ・トビラ法務大臣を猿に模した絵がソーシャルメディアで拡散したこともさらなる誤解を生んだ。当時、市町村議会選挙で極右「国民戦線」の候補者名簿のトップに挙げられていた議員が、Facebookにトビラ法務大臣と猿の写真を並べて揶揄したことが問題になったが、シャルブは国民戦線を非難するために(国民戦線の党首マリーヌ・ル・ペンの「ブルーマリーヌ連合 (Rassemblement bleu Marine)」をもじった)「ブルー人種差別主義者連合 (Rassemblement Bleu Raciste)」というタイトルの風刺画を掲載した。風刺画の左下には国民戦線のシンボルである青・白・赤の炎が描かれていた。ところが、この絵からタイトルと国民戦線のシンボルが削除され、猿に模されたトビラだけの絵がソーシャルメディアに拡散し、シャルリーは人種差別的だと非難されることになった。これは映画『行進 (映画)』の封切りに伴って発表されたラップの作詞者ネフクの仕業であった。この詞には「オレは要求する、シャルリー・エブドの犬どものアウト・ダ・フェ(異教徒の火刑)を」という文句があり、「もう一度シャルリー・エブドに放火しろ」というメッセージと解された。
2014年10月、「もしムハンマドが再来したら」と題する表紙画が掲載された。描かれたムハンマドは「ばか野郎、おれはムハンマドだ」と言うのに対して、イスラム過激派テロリストが「黙れ、異教徒め!」と叫び、ムハンマドの喉を掻き切ろうとしている。これは、テロリストがムハンマドをムハンマドと認識することもできず(したがって、イスラム教、コーランを理解せず)、真のムハンマド、真のイスラム教徒はその犠牲になっているというメッセージであったが、これもまた日本の一部のメディアでは見出しや吹き出しの翻訳も何の解釈もなく「イスラム国が預言者ムハンマドの首を切るマンガ」として紹介された。
2014年12月31日号(事件の前の週の号)の表紙には近未来小説『服従』の作者であるミシェル・ウエルベックの風刺画が掲載された。この号にはまた、「フランスではいまだに襲撃が全くない」という見出しで、ジハーディスト戦士が自動小銃AK-47を肩にかけて立ち「慌てるな!新年のあいさつだったら1月末まで間に合うぞ」と言っているシャルブの風刺画も掲載されていた。
2015年1月7日、パリ11区ニコラ・アペール通り10番地の『シャルリー・エブド』では編集会議が行われていた。編集会議の話題の中心は、『シャルリー』最新号の表紙を飾っている人気作家ミシェル・ウエルベックの小説『服従』だった。2022年大統領選で、極右との決選投票を制してイスラム政党の候補が当選する。フランスはイスラム化され、一夫多妻制が認められ、女性の労働が禁止され、大学の教師はイスラム教徒でなければならなくなる。主人公の文学教授は次第にその環境に慣れていく――。文学、人種主義、エリック・ゼムール(人種主義的・誹謗中傷的な発言が多く、2011年には人種差別の扇動、2018年にはイスラム教徒に対する憎悪の扇動で有罪判決を受けているジャーナリスト)、ドイツにおける反イスラムデモなどとの関連で論じられた。ウエルベックを評価する者もいれば、(イスラム教に対する恐怖心を煽り、逆に極右)「ファシズムの台頭」を許すことになると懸念する者もあった。この編集会議中に自動小銃を持った男らが乱入、編集長・風刺画家・コラムニストのシャルブ、風刺画家のジョルジュ・ウォランスキ、カビュ、フィリップ・オノレおよびティニウス、経済学者・コラムニストのベルナール・マリス、精神分析医・コラムニストのエルザ・カヤット、校正担当者のムスタファ・ウラド、警察官のフランク・ブリンソラロおよびアフメド・ムラベ、ビルメンテナンス員のフレデリック・ボワソー、ジャーナリスト・旅行記作家のミシェル・ルノーの計12人が死亡し、約20人が負傷した。この事件に続いてモンルージュ警官襲撃事件、ユダヤ食品スーパー襲撃事件が起こり、多発的なテロ事件に発展したが、特殊部隊により計3名の犯人が射殺された。
犯人はアルジェリア系フランス人のサイード・クアシ(Saïd Kouachi, 34)とシェリフ・クアシ(Chérif Kouachi, 32)の兄弟。シェリフは度々有罪判決を受け、刑務所に出入りするうちにイスラム過激派テロリストと知り合い、翌々日パリ20区のポルト・ド・ヴァンセンヌで発生したユダヤ食品スーパー襲撃事件の犯人アメディ・クリバリともフルリ=メロジス刑務所で出会っている。サイード・クアシは2011年にイエメンでアラビア半島のアルカイダ (AQPA) と関係のあるイスラム原理主義者らと軍事訓練を受けている。後にアラビア半島のアルカイダが「預言者ムハンマドを侮辱したことへの復讐だ」として犯行声明を出した。
フランス国内では犠牲者を追悼して1月8日正午、一斉に黙禱を行い、ノートルダム大聖堂も哀悼の鐘を鳴らした。パリ市内には多くの半旗が掲げられた。
長年にわたって『シャルリー・エブド』の医療コラムを担当し、事件当日、真っ先に駆けつけて救命に当たった救急医のパトリック・プルーは翌8日にBFM TVに出演し、「(電話を受けて)3分後に現場に到着して救命に当たったが、頭を撃たれていて、もうどうしようもなかった。(シャルブが倒れていた位置から、彼が)椅子から立ち上がろうとしたときに撃たれたのだと思われる。立ち上がってばかにして、侮蔑して、武器を奪い取ろうとしたに違いない。彼とは長いつきあいでよく知っている……彼だったら、そうしたに違いない。仲間を助けることができなかった」と泣き崩れ、「(犯人らは)シャルリー・エブドだけでなく民主主義を破壊しようとしたのだ……新聞を続けなければならない。やつらを勝たせるわけにはいかないのだから」と語った。
1月11日、フランス各地で「Je suis Charlie(私はシャルリー)」というスローガンのもと、テロリズムを非難し、表現の自由を訴える大行進「共和国の行進(marche républicaine)」が行われ、その数は全国合計で少なくとも370万人に達したとの推計を同国内務省が発表した。このうちパリの行進に加わったのは160万人超とみられ、英国のデーヴィッド・キャメロン首相やドイツのアンゲラ・メルケル首相ら欧州主要国を中心とする40人超の各国首脳も参加したほか、トルコのアフメト・ダウトオール首相、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相、マフムード・アッバース パレスチナ自治政府大統領、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相らも参加した。日本からは鈴木庸一駐仏大使が政府を代表して参加した。ブリュッセルやロンドンなど周辺国の都市でも追悼行進やデモが行われた。
事件後フランスで行われた世論調査では、この週刊新聞の姿勢を支持するという回答が57%、支持しないという回答が42%であった。また、表現の自由には一定の制限が課されるべきと考えるものも、インターネット上では半数ほど存在した。歴史学者のエマニュエル・トッドは自著『シャルリとは誰か(Qui est Charlie ?)』の中で、この週刊新聞および襲撃事件後のデモに参加した大衆の行動は、表現の自由を建前とした偽善的で排外主義的な差別行為だと批判している。ただし、この著書は、統計の取り方の問題もあり、フランスでは批判が多い。
2015年1月9日、パリ市から名誉市民の称号が贈られた。
2015年1月14日、事件後初となる「生存者の号」を発売。「すべて赦される(Tout est pardonné)」と題した表紙には、「Je suis Charlie」と書かれたカードを持って涙を流すムハンマドが描かれ、犠牲者らが過去に描いた風刺画(宗教批判全般を含む)が多数掲載された。1月11日の大行進の様子を描いた絵のタイトルは「シャルリーへの支持は(カトリックの)ミサ参加者より多い」、パリの凱旋門の絵には「パリはシャルリー(Paris est Charlie)」と書かれている。なお、『ニューヨーク・タイムズ』、『フィナンシャル・タイムズ』、『インデペンデント』などの英米の主要新聞の多くがこのムハンマドの表紙画の掲載を自粛した。日本でもほとんどの新聞社が自粛し、掲載した新聞のうち中日新聞社が発行する『東京新聞』『中日新聞』もイスラム教徒2団体からの抗議を受けて「おわび」を載せた。イスラエルの中道左派の新聞『ハアレツ』は「シャルリー・エブドの風刺画を検閲した英米のメディアは、ジハーディストの圧力に屈したのだ」と題する記事を掲載し、シャルリー・エブドの風刺画が他人の感情を害するものかどうかと問うこと自体に問題があり、他人の感情を害したから、挑発したからテロ事件の犠牲になったのだと言うことは、「強姦の犠牲者に対してスカートが短すぎたからだと言うようなものだ」と非難した。
2015年1月16日、ポントワーズで元編集長シャルブの葬儀が執り行われ、クリスチャーヌ・トビラ法務相、ナジャット・ヴァロー=ベルカセム教育相、フルール・ペルラン文化相、アンヌ・イダルゴ パリ市長、左派戦線のジャン=リュック・メランション党首、ピエール・ロラン共産党全国書記、「国境なき記者団」のクリストフ・ドロワール事務局長らが出席した。トビラ法務相のほか、『シャルリー・エブド』の風刺画家・コラムニストらも追悼の辞を述べ、舞台に上がった仲間らはシャルブが好きだった陽気な音楽を演奏し、肩を抱き合い、涙を流しながら踊った。
2015年1月20日、新編集長に就任したリス (ローラン・スーリソー)が、「次号は来週ではなく、数週間後になる」と発表し、「この試練を創造的なものに変えていかなければならない。簡単なことではない。編集スタッフの一部はまだこの事件を克服できていないし、私自身、退院後、克服していけるかどうかわからない。いずれにせよ、やってみるしかない」と説明した。
2015年1月29日から開催されたアングレーム国際漫画祭では『シャルリー・エブド』との団結を表明する「Je suis Charlie」の標語を掲げ、過去の表紙画が多数展示された。『シャルリー・エブド』はアングレーム国際漫画祭特別グランプリを受賞した。
2015年2月、『シャルリー・エブド』の代理人リシャール・マルカがシャルリー・エブド襲撃事件の1か月後に創刊されたパスティーシュ「シャルピー・エブド (Charpie Hebdo)」(charpieは「ぼろぼろの布」の意味)の発禁を求めた。この出版社の責任者は、「パスティーシュほど素晴らしいオマージュはない。報道の自由の見事なシンボルだ」と反論した。
同じく2015年2月、シャルブとともに『ムハンマドの生涯』を出版した宗教担当ジャーナリストのジネブ・エル・ラズウィと彼女の夫がソーシャルメディア上で殺害脅迫を受けた。2人が朱色の服を着せられ、斬首刑に処せられる前の偽の写真がTwitter上に拡散したのである。モロッコに住む彼女の夫の住所や勤務先の写真も流され、彼は辞職を余儀なくされた。
2015年2月25日、「生存者の号」以来しばらく活動を中断していたが、「また始まった」と題する1179号を発行。国民戦線の党首マリーヌ・ル・ペン、サルコジ元大統領、ローマ法王、テロリスト等、これまでシャルリーの標的とされた人物がシャルリー・エブドの新聞をくわえた犬を追いかけている絵を掲載した。
2015年3月18日発売号で、「春」という見出しで今も収束していない東日本大震災の福島第一原子力発電所事故の影響を暗示する風刺画を掲載した。事故で煙を出す福島第一原子力発電所の前に大きな鳥の足跡を描き、防護服を着た作業員がその足跡を見て、「今年の最初のツバメだ」と話している(解釈:フランスのことわざ "Une hirondelle ne fait pas le printemps" は英語のことわざ "One swallow does not make a summer" に相当。春になるとツバメが戻ってくるが、一羽だけ見つけたからといってもう春だと思ってはいけない。すなわち「早合点してはいけない」。足跡は放射能被害により奇形が生じたことを示し、原発事故の被害を誇張しているが、それでもなお「早合点してはいけない」と示唆することで問題がいかに深刻かを示している)。このしばらく後に軽微な事故を起こしたフランス国内の原発2か所についても同じように扱っている。なお、原発批判については、既に2013年、東京が2020年夏季オリンピックの開催地に選ばれた際に、風刺画家カビュが「福島のおかげで相撲が五輪競技に」というタイトルで奇形の力士を描いた風刺画を風刺新聞『カナール・アンシェネ』に発表したことで日本から激しい非難を浴びることになったが、上記の通り、カビュは『シャルリー・エブド』が反核運動の発端となったビュジェ原子力発電所反対運動を起こした頃からのメンバーであり、反核運動は1970年の『シャルリー・エブド』創刊時からの最も重要な活動の一つである。
2015年5月、国際ペンクラブの「勇気と表現の自由」賞を受賞。サルマン・ラシュディのイニシアティブによるこの決定に英米の多くの作家が抗議した。
2015年5月18日、『シャルリー・エブド』に寄せられた約430万ユーロの寄付をすべて犠牲者の家族に贈ると発表した。
2015年5月21日、「生存者の号」の表紙画を含むムハンマドの絵なども描いていたリュズが事件後のつらい日々を絵でつづった『Catharsis(カタルシス)』を出版(Futuropolis)。彼はやがて『シャルリー・エブド』を離れることになった。
2016年1月、襲撃事件があった建物の正面に追悼記念碑が建てられた。
同じく2016年1月、ケルン大晦日集団性暴行事件を受けてアイラン・クルディが成長していれば痴漢になっていたという風刺画を掲載して人種差別的だという批判を浴びた。一方、マージド・ナワズはこれについて、「我々の中にある難民への反感を告発したものにほかならない」と解釈した。CNNはシャルリー・エブドに対し本件に関するコメントを求めたが、同紙はこれに応じなかった。
2016年4月、『シャルリー・エブド』に絵を連載していたカトリーヌ・ムリスが事件後の長く苦しい日々のなかから軽やかさ(癒やし)を見いだすまでの経緯を美しい絵でつづった『La légèreté(軽やかさ)』を出版(Dargaud)。
2016年6月、「報道の自由、表現の自由、自由な精神」の促進を使命とするニュージアム(NEWSEUM, ワシントンD.C.)にシャルリー・エブド襲撃事件の犠牲者(シャルブ、ジョルジュ・ウォランスキ、カビュ、フィリップ・オノレ、ティニウス、ベルナール・マリス、エルザ・カヤットおよびムスタファ・ウラド)が、バングラデシュ、ブラジル、コンゴ民主共和国、イラク、メキシコ、パキスタン、ソマリア、トルコおよびシリアのブロガーや報道カメラマンらとともに登録され、同年9月には『インサイド・シャルリー・エブド』というドキュメンタリー映画が作成された。試写会に参加したカビュの妻ヴェロニク・ブラシェ・カビュは「彼らは自分たちがしていることがいかに重大なことか、その危険性をよくわかっていた。言論の自由のために犠牲を払った彼らがどんな仕事をしていたのか知ってもらいたい」と語った。
2016年9月3日号において、「イタリア風地震」と題する記事において、血だらけで包帯を巻いた男性を「トマトソースのペンネ」、やけどを負った女性を「ペンネ・グラタン」、がれきの間に挟まれた被災者たちの様子を「ラザニア」と8月に発生したイタリア中部地震の被災者をイタリア料理に見立てて揶揄する風刺画を掲載、イタリアのアンドレア・オルランド法相が「非常に不快だ」とコメントし、ピエトロ・グラッソ下院議長も「この風刺画は最低である」と批判したため、ソーシャルメディア上でも批判が殺到した。アマトリーチェ市長はこの件についてリエーティ検察庁に告発した。在イタリア仏大使館は声明を発表し、「フランスはイタリアを支援する、シャルリー・エブドは意見を自由に表現したのであって、フランスの立場を表わすものではない」とした。なお、編集長のリスは「フランス・アンテル」のインタビューに応えて、ブラックユーモアはこれまでにも度々掲載している、「死は常にタブーであり……時にはタブーを犯す必要がある」と説明した。
2016年11月、『シャルリー・エブド』ドイツ語版を発行。収益確保のための売上目標(週平均1万部)を達成することができず1年後に廃刊となった。
2017年3月、『シャルリー・エブド』の医療コラムニスト・救急医のパトリック・プルーが自らの苦しみをつづると同時に、医師としてテロリズムの犠牲者とどう向き合うかについて語った『L'instinct de vie(生の本能)』を出版(Le Cherche-Midi)。
2017年11月、性的暴行の疑惑を持たれているイスラム学者タリク・ラマダン(ムスリム同胞団創設者ハサン・アル=バンナーの孫)を描いた風刺画により、ソーシャルネットワーク上で殺害脅迫を受けたとして告発。これを受けて、エマニュエル・マクロン大統領率いる「共和国前進 (LREM)」のリシャール・フェラン幹事長が、フランス国民議会(下院)において殺害脅迫を受けたシャルリー・エブドを守るべきだと訴えた。「この国民議会において、われわれはフランス全国民に対してはっきり言おう。いかなる信念も、いかなる理念も、いかなる宗教も、法律より上位にあると主張することはできないと」。議員のほぼ全員が一斉に立ち上がって拍手喝采した。
なお、タリク・ラマダンの二枚舌はしばしば非難されていたが、ウェブ新聞「メディアパルト」の主幹エドウィ・プレネルは彼を称えていたことから、性的暴行についても目をつぶっていたのだと非難する声が上がったため、『シャルリー・エブド』は、今度は「見ざる、聞かざる、言わざる」の三猿のようなエドウィ・プレネルの風刺画を表紙に掲載した。エドウィ・プレネルはこれに対して、ヴィシー政権がプロパガンダとしてレジスタンス活動家23人を処刑するよう呼びかけた「赤いポスター」に言及して自らを処刑されるレジスタンスの闘士になぞらえ、さらに、『シャルリー・エブド』のこの表紙画は「極右とすら結託」しかねない「血迷った左派」、「イスラム教徒に対する戦争という強迫観念」にとらわれた左派の運動の一環だとした。編集長のリスはこれに対して「イスラム教徒に対する戦争」だと言うエドウィ・プレネルはシャルリーに「再び死刑宣告を下したのだ」、「シャルリーは決してこの言葉を赦さない」と反論。フランス左派内の対立を浮き彫りにすることになった。
2018年1月の Ifop の世論調査によると、「今でもシャルリー(Toujours Charlie)」と回答したフランス人は2016年1月の71%から61%に減少した。これを受けて、仏ペンクラブ会長に就任したエマニュエル・ピエラはシャルリー・エブドの悲劇を思い起こし、あらためて検閲に反対し、表現の自由を守ると誓った。
2018年4月、ニュージアム(NEWSEUM, ワシントンD.C.)の「表現の自由賞(Free Expression Awards)」を受賞。
2018年4月12日、『シャルリー・エブド』文化コラムを担当し、襲撃事件で負傷したフィリップ・ランソンが事件当日の様子とその後何度も受けた手術、リハビリなどの様子を詳細に語った『Le lambeau(ぼろ屑)』(Gallimard) を発表(lambeauは一義的には植皮のための皮膚を表す)。同年11月5日、2018年フェミナ賞を受賞。
2018年5月、襲撃事件(2015年1月)以来更新されていなかったTwitterを再開した。
2018年6月、編集長リスが、シャルリー・エブド襲撃事件に関して読者などから寄せられた支援や非難の手紙、絵などを含む56,000〜70,000の文書(段ボール箱35個分)を「パリ市の歴史と記憶の一部」としてパリ市立古文書館に寄贈した。
2020年9月には、事件の裁判を前にして、事件のきっかけとされる風刺画を再掲載した。