Twitter
2011年11月に追加された機能。フォロー相手のリツイート、いいねへの追加、誰をフォローしたかが可視化されるシステム。自分の行動も筒抜けとなるため、一部には批判の声もある。
スパム報告 (Report for spam)
後述の迷惑ツイートに対応するための機能。「スパム報告する」をクリックすると、当該ユーザーをブロックすると同時に、Twitterのスパム調査チームに通報される。利用規約に照らし悪質と判断された場合、アカウント凍結(強制利用停止)となりそのアカウントは使えなくなる。
キーボードでコナミコマンド(上上下下左右左右BA)を入力すると、青い鳥のロゴが回る。現在そのような挙動は確認できない。
Twitterの鳥を模したロゴアイコン。なお、このアイコンの旧名称「ラリー」は元バスケットボール選手ラリー・バードに因んで名付けられている。2021年9月以降の色は黒であり、2021年8月までは水色であった。
ツイートアクテビティ(Twieet Activity)
自分のツイートの反応(インプレッションやエンゲージメント総数など)を確認出来るシステム。上記のアクティビティと異なり該当ツイートをした本人以外は閲覧不可能。
チップジャー(Tip Jar)
ユーザーからユーザーに送金できる出来るチップ(投げ銭)機能。送金自体はTwitter上でおこなわれるものではなく、PayPalやCash Appなどの送金サービスを経由しておこなわれる。実質、プロフィールに従来のWebサイトのURL記載とは別に、チップ受け取りのためのリンク設置機能となっている。
Twitter Pro
2021年11月3日に一部ユーザーに実装された機能で、有効にするとプロフィールに職業や属性のカテゴリを表示することができたり、有料でツイートを広告出来る仕様などもある。
検索の際演算子を用いた検索が行える。各演算子は所定の文法の下で各演算子の機能を適用した検索が行える。これを自動で行うツイッターのページがある。
演算子に伴って入力される検索文字列を[検索文字列]と表記するなどして示す。
[検索文字列甲] [検索文字列乙] または、 [検索文字列甲] AND [検索文字列乙]
加重検索を行う。
[検索文字列甲] | [検索文字列乙] または、 [検索文字列甲] OR [検索文字列乙]
結合検索を行う。
"[検索文字列]"
通常、検索文字列は異表記が含まれたものや検索文字列に記号を入れたものや分割した検索が行われるが、検索文字列に完全に一致する文字列のみを検索する。
@[アカウント名]
当該アカウントへのツイートを検索する。
:)
肯定的なツイートを検索する。
:(
否定的なツイートを検索する。
?
疑問形のツイートを検索する。
exclude:<type> / include:<type> - 検索結果から以下を除外 / 含む
retweets - リツイート
replies - メンション
nativeretweets - 公式リツイート
filter:<type>
links - URLを含む画像もURLであるためヒットする。。
images - 画像を含む。
videos - 動画またはyoutubeリンクを含む。
replies または、 mentions - メンション
hashtags - ハッシュタグを含む。
news - ニュースのツイート。
safe - 不適切ではないツイート。
verified - 認証済みアカウントからのツイート。
min_replies:<数字> - 数字の回数以上返信があった。
min_faves:<数字> / faves:<数字> - 数字の回数以上いいね(ふぁぼ)された。
min_retweets:<数字> / retweets:<数字> - 数字の回数以上リツイートされた。
from:<アカウント名> - アカウントによるツイート。
to:<アカウント名> - アカウントに送信されたツイート。
source:<client> - ツイート元クライアント名。ただし動作不安定。
lang:<2文字国名コード> - ISO 3166-1 alpha-2を参照。
since:<yyyy-mm-dd> - 日付以降。
until:<yyyy-mm-dd> - 日付まで。
near:<地名> - 位置情報に地名を含む。
within:<距離> - nearと併用し、地名から指定距離半径内の位置情報を持つ。
Twitterの特徴として、ほぼ全機能に対応するAPIがある。これを利用した多くの関連サービスが公開されており、Twitter普及の一因となっている。
公式アプリ以外からのTwitterアクセスは、APIを通じて行われる。
2023年2月13日、無料のAPIを基本廃止し、有料化に踏み切る。これはAPIの品質向上と、スパムBOTの排除を目的としている。
ツイートにURLを含めて140文字に抑えるのは難しいため、20文字程度の短いURLから本来のURLへ自動転送を行う、URL短縮サービスが各所で利用されている。元々、「TinyURL」「Bitly」などの外部サービスが利用されてきた。一部のクライアントにはURL短縮サービスと連携し、クライアント上でURL短縮を行ったり、投稿時にURLを自動的に短縮したりする機能を備えるものがある。
2011年より、Twitter公式の短縮サービス「t.co」が全URLを対象に用いられるようになった。クライアントやユーザー自身が設定しなくても自動的に短縮され、タイムライン上では一部のクライアントなどを除き、自動的に展開されて元のURLが表示される。外部サービスを使用すると、二重に短縮されることになる。
Twitter公式ページに直接アクセスせず、専用のアプリケーションを通じて閲覧や投稿を行うためのクライアントが、各企業や個人によって多数公開されている。ユーザーのニーズに応じたスタイルで利用できるほか、携帯電話やスマートフォンなど持ち運び可能な端末から場所を問わず投稿する手段としても利用される。
Twitter公式と同じようにウェブページにアクセスして投稿する。パソコンで利用可能なものとスマートフォン等用のものが存在する。
デスクトップ上で単体のアプリケーションとして起動するタイプ。Adobe AIRを利用してクロスプラットフォームで動作する種類も存在する。
携帯電話やスマートフォン、タブレットなどの専用アプリケーションとして動作するタイプ。
Firefoxの拡張機能など、特定のブラウザの追加機能として動作するタイプのアプリケーション。動作環境はブラウザに依存する。
専用メールアドレスにツイートの内容を送信することにより投稿できる。タイムラインの請求やリツイートなど多くの機能を通常のメールを送信する感覚で利用できるため、手軽である。なお、一斉送信システムを用いたがためにこの専用アドレスに誤ってアドレス変更メールを送りつけてしまい、個人情報を全世界に発信した例があるため、扱いには注意を要する。
ウェブページにボタンを埋め込み、そのページから直接Twitterの投稿画面を呼び出すソーシャルボタン。埋め込んだページのタイトル、URLやツイートボタン設置者のアカウント名などを自動で埋め込めるため、Twitterで気軽にそのページを紹介したり、関連アカウントのフォローを促したりすることができる。Twitterが公式提供するボタンのほか、一部のニュースサイトではソーシャルブックマークへの登録ボタンと一緒にツイートボタンが設置されている。
ツイートボタンからの投稿はクライアントによる投稿と同種のものとして扱われ、ビア情報には「TweetButton」と表示される。
Twitterが公式提供するサービス。ウェブページに規則に基づいたリンクを埋め込むことで、そのページから直接ツイートへのリプライ、リツイート、いいねや、アカウントのフォローを行える。ツイートボタンと同様、ウェブページを離れずにTwitterの操作が行える。
ブログ広告のようにTwitterでも口コミ広告のようなサービスがあり、つぶやくことによって5円-上限で990円の収入を得られるシステムがある。堀江貴文もそれを利用しており、Twitterでは特定のキーワードでつぶやくとスポンサーからお金をもらえることがあることを、西村博之との対談で明かした。
個々のURLを短くするなど、Twitterに適応させた外部の画像投稿サービス(TwitPic、Lockerz、Yfrog、フォト蔵、ついっぷるフォトなど)が盛んに利用されている。クライアントによっては画像を自動表示できる。2011年より、Twitter公式の画像投稿サービスであるTwitter Photo(Photobucketがホスティング)が開始された。
動画の共有は既存のYouTubeが使われることが多いほか、Twitterと連動して手軽にストリーミング動画生放送ができるツイキャスなどもある。
アカウントの匿名性やツイッター自体の閉鎖性などのツイッターの特性からの必要性から、あるアカウントの投稿時間や他のアカウントとの関係などを分析するツールがあり、無料版のwhotwiなど、多くのツールがある。
以下はいずれも非公式の関連サービスである。
TwitLonger - 140字を超える文字列を投稿できる。投稿された内容は別のページとして作成され、Twitter側にはそのページのURLが表示される。
favstar - 人気ツイートを表示する。2018年6月19日をもってサービス終了。
togetter - ツイートのまとめサイト。さまざまなユーザーのツイートを選び出して並べ、1画面にまとめて表示させることができる。
OnSay - Twitterアカウント同士で無料通話ができる。2017年11月30日をもってサービス終了。
Twitterの利用が拡大するに従い、さまざまなアカウントの形態がでてきている。Twitterアカウントのユーザーは人間に限らず、botと呼ばれる自動発言プログラムが投稿している場合もある。
その影響力の大きさに注目した企業や団体、個人などの「公式アカウント」が存在する。なりすましを防ぐためTwitter側で本物であることが確認できた著名ユーザーに認証バッジと呼ばれる特別なバッジ(水色の地に白色のチェックマーク)を付与し、「認証済みアカウント」とする。この認証バッジはユーザーのプロフィールページに表示される。しかしそのマークを自身のプロフィール画像に埋め込んで公式アカウントに見せかける悪質なユーザーも出てきている。なお、Twitterでは認証済みアカウントを模倣して不正に表示した場合はアカウントの永久凍結などの手段がとられる。2017年11月15日、ガイドラインが改定され、白人至上主義のジャーナリストであるジェイソン・ケスラーなどの認証が取り消された。
「認証済みアカウント」機能以外に、ユーザーアカウントの真正性をオンラインで確認する手段として、Twitterは自身の公式ウェブサイトからTwitterのプロフィールページにリンクを張ることがもっとも簡単だとしている。
特定の団体・個人名、あるいは団体・個人名に極めて類似した名称を用い、その団体や個人になりすましたアカウントによるなりすまし発言が問題となっている。
2022年11月からは、公式アカウントが有料で購入可能になったが、偽のアカウントが急増したため、同月11日に販売を一時停止した。その際に既に認証バッジが付与されているアカウント名の変更を不可能にしたため、日本において、アカウント名の末尾でプロフィールや告知などを記載していたユーザー事例として、芸能人のアカウントに記載している年齢などの変更が出来なくなったり、企業のアカウントに記載しているキャンペーンの削除が出来ない、選挙に立候補している候補者のアカウントに記載している投票日の告知が選挙期間の終了以後に削除できないなど。がアカウント名の変更が出来ずに戸惑う事態となった。なお、アカウント名の変更が出来ない現象は同年12月13日までに順次解消された。
2023年4月1日から、これまで著名人らに無償で付与していた本人確認済みを示す青いチェックマークの「認証バッジ」を廃止する。認証バッジの利用にはTwitter Blue(有料)が必要になる。
スパム、偽装、攻撃的なツイート・行動、13歳未満の使用などの利用規約に違反する行為を行ったアカウントや、乗っ取られたりハッキングされたりしたアカウントなどはサスペンド(凍結)、またはロックされる場合がある。アカウントが凍結された場合は、そのアカウントから投稿することができなくなるほか、そのアカウントからのツイートを他者が見ることもできなくなる。
ツイッター社では、ISISを中心としたテロリズム活動を助長しているアカウントの凍結を進めており、2016年には過去7か月間でテロ行為を示唆もしくは助長したアカウント12万5000件を凍結したことを発表したほか、同年8月にはその後に同様の行為をしたアカウント23万5000件を凍結したことを発表した。
2017年には対レイシスト行動集団主宰者の野間易通の、また2018年にはライターの菅野完のTwitterが凍結、2019年1月にはコラムニスト山本一郎のアカウントが一時凍結、米第45代大統領のドナルド・トランプのアカウントが永久凍結された。
ツイッター社からの凍結理由についての説明はなく、回答拒否を貫く姿勢である。ただし、アカウント凍結の基準は恣意的で怠慢な管理姿勢がユーザー数の伸びにつながらないとも指摘されている。BOT処理が多すぎで、誤判定されることが多いともいわれる。
凍結されていないアカウントからアクセスした場合は、「アカウントは凍結されています」「Twitterでは、Twitterルールに違反しているアカウントを凍結しています」の文章が表示される。
デジタルマーケティングに関する市場調査会社・Pathmaticsの分析によると、マスク氏による買収以前にTwitterに広告を出していた上位100社の広告主のうち70%が、2022年12月18日までの1週間に広告を出していないとのこと。Twitterの収益のうち約89%は広告費であるため、この状況はマスク氏にとって看過できるものではないとWall Street Journalは指摘している。
マスク氏は自分のツイートの表示を最優先するようにアルゴリズムを変更したり、自社に批判的なメディアのアカウントを凍結したりと、言論の自由を無視した行為を多数実行。
さらには自社のサービスのライバルとなり得るサービスへのリンクを遮断しようと試みたりと、言論の自由どころか自分に都合の良い変更ばかりをしているのが目につく。
また、買収直後に75%の人員削減計画があることがリークされた際、マスク氏はそんな計画はないと直後に否定していた。
ただ、こちらも蓋を開けてみたら、最近のBBCのインタビューで、過去に8000人いたツイッター社の従業員が、現在は1500人まで減っていることが判明し、実は80%を超える従業員が退職していることが分かったわけである。
また、直近のマスク氏の行動で非常に象徴的なのが、生成AIの話題である。
マスク氏は生成AIの進化の早さに対して、開発を6か月止めるべきだという署名運動を先頭にたって行っていた。
しかし、その舌の根も乾かぬうちに、自らは他社からAI開発者を引き抜き、「X AI」という会社を設立し、ライバルに追いつくためのAI開発の準備を着々と行っていることが報道されている。
もちろん、経営者が事業の状況をみながら判断を変えるのは当然ですから、発言が二転三転するのは必ずしも不思議なことではない。
ただ、マスク氏の発言は、通常の経営者に比較すると、激しく二転三転することは明白になっていると言える。
ツイッターの経営において、マスク氏の発言だけを聞いていると、まるでツイッターはマスク氏の買収前から大赤字だったような印象を持つ方も少なくないと思う。
ただ、実はツイッター社はマスク氏買収前は、従業員が5000人近くいた2019年のタイミングではしっかりと黒字を出せていた。
それが、8割以上の従業員をリストラした現在の1500人体制でも、まだ収支が黒字になっていないというのは、マスク氏の方針転換を嫌った広告主がツイッターを離れたために売上が減少したことだけが原因では無い。
実は、マスク氏がツイッターを買収した際に行った巨額の借入の負債を、ツイッター社に負担させたことによりツイッターの収益構造が大幅に悪化した結果である。
なにしろ、借入の利子の支払いだけでも年間15億ドルと言われている。
マスク氏の買収前のツイッター社の売上が51億ドルですから、その利払い負担がいかに巨額か分かる。
なりすましに加えてデマや誹謗中傷が急増中だ。前述のようにお金を払えば認証バッジをつけられるようにしたり、社員を大量に解雇したりしたことの影響が出ている。
買収後、ドラァグクイーンのことを「グルーマー(性犯罪などの目的で子どもや若者を手なずける人物)」と呼びアカウントを停止させられていた格闘家のジェイク・シールズ氏が、買収後に「これがグルーマーだ」とコメントを付けた写真を投稿。「まったく同じツイートをして1カ月前にアカウント停止された。Twitterが自由になったか試してみよう」とコメントした。この投稿は今は見えないが、アカウントは残ったままだ。
Twitterは、他のSNS(Facebookやインスタグラム等)と比較して犯罪行為への対策が不十分であるとの指摘がある。成蹊大学客員教授の高橋暁子は、犯罪行為に用いるSNSとしてTwitterが良く選ばれる理由として、一般的なSNSが問題のある投稿として削除する性犯罪・ドラッグ売買・違法な個人間取引・詐欺、誹謗中傷、裸の写真、犯罪投稿などもほとんど削除することがなく、「グローバルポリシーには反していない」というツイッター公式の考えのもと、投稿をそのままにしていることにあると指摘している。
Twitter上において飲酒運転や無免許運転、未成年飲酒・喫煙、窃盗、盗撮、有償ソフトウェア市販DVDビデオや音楽CDの内容物も含む。の違法ダウンロードといった犯罪行為、また犯罪と呼ぶには至らない悪乗りを自ら暴露するツイートが後を絶たず、さらにこうしたツイートをした人物が本名あるいは学校などの個人情報をそのまま載せていたり、もしくは別の場所に載せているか簡単に特定が可能な情報を載せていたりする場合がある。こうしたツイートを見つけた2ちゃんねらーなどのネット自警団とも呼ばれる存在が、同一人物と見られるmixiやFacebookなどのページを探し、個人情報を特定した上で就業先の企業や学校、警察に通報および抗議を行うという事例が後を絶たない。また有名人を名指しした殺害予告や無差別殺人、「○○でサリンを撒く」「〇〇を爆破する」などとツイートして他人に影響を与える犯罪予告のツイートも増えており、警察が出動し逮捕者も出ている。そのため、日本のネット上ではTwitterがバカ発見器やバカッターと揶揄されることもある。
なお、学生(調査対象:日本全国の大学生・専門学校生計200人)の1割弱が俗に「バイトテロ」とも呼ばれるアルバイト従業員による悪ふざけのような投稿を容認していることが『日経MJ』の調査で明らかになり、ツイートが全世界につながっているという重大性を認識できていないことが背景にあるとみられている。
未成年者誘拐や、座間9人殺害事件のような自殺志願者に対する連続殺人事件が、Twitterを接点として起きている。未成年者誘拐に関しては、Twitter社は13歳未満の利用は禁止としているが、Twitter利用開始の際に、身分証の提示で生年月日を確認するなどの厳格な年齢確認は行われていない。一方、座間9人殺害事件の後に、自殺・自傷行為をほのめかす投稿に対しては、ツイートの削除やアカウント凍結を行えるよう、ルール改正が行われた。医師2名が筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の嘱託殺人に問われたALS患者嘱託殺人事件でも、ツイッターがマッチングサイトとして使われた。
ツイッター上で処方箋が必要な抗不安薬や睡眠薬が、違法に、薬価に比べて高額で売買されているとの指摘がある。
出所の不確かな情報を流したり、なりすましのユーザーが故意にデマを流したり、エイプリルフールなどのネタのツイートを真に受けたユーザーがツイート・リツイートしたりすることによって、チェーンメールと同様に誤った情報が拡散するケースがある。
日本においては、2013年7月にLINE公式アカウントを装ったアカウントにより「LINEがサービスを終了する」という内容をツイートしてこれが広まり、公式アカウントが否定するに至った事例などがある。また同年7月の韓国では、ロッテ七星飲料の一部代理店が「他社の焼酎に軽油が混入していた」との記事をリツイートするなどして広めたとの告発を受け、警察の家宅捜索を受けている。2013年7月には、アイドルグループNEWSの野外コンサート順延をきっかけに利用者らの間で大量のデマが拡散され、それを鵜呑みにしたユーザが各地で問題行動を起こす「パーナさん事件」と呼ばれる騒動が発生した。2016年には、大阪大学外国語学部の教授が、阪神タイガースが優勝すれば単位をくれるらしいと学生からデマツイートが行われ、またそれが拡散されたことによって精神的苦痛を受けたとして、当該の学生に対し訴訟を起こす事態に発展した。
まったくの嘘の情報がもっともらしく流されるケースもある。2018年5月、長野県安曇野市にあるうどん屋「蛞蝓亭」を名乗るアカウントが、近隣の私立大学「国際信州学院大学」の教職員に宴会をドタキャンされたという趣旨のツイートを行ったところ、うどん屋に同情したユーザーなどから5万件近いリツイートをされる事態になったが、実際には大学もうどん屋も実在しない架空のものである。同大学には"公式ホームページ"なるものが存在するが、これはそもそも同年における大学入試センター試験前後の時期に、「架空の大学を設立して受験生を釣る」という目的で5ちゃんねるから始まったいたずら行為であり、その後大学生協のブログが開設されたのをはじめ、Twitter上に同大学の図書館・部活動・マスコットのほか、教職員や学生、OB･OGなどを名乗るアカウント(当然ながらこれらもすべて架空である)が次々と現れた。さらに被害を訴えた「蛞蝓亭」のアカウントについても、同年4月の運用開始以降、同大学の学生などが同店を日常的に利用していることが窺えるツイート(もちろん架空)を何度も投稿しており、さらに常連客を装って同店を利用したとツイートするアカウントや、"事件発覚"後に地元テレビ局の社会部を名乗って同店に取材申請を行うアカウント(これについても架空のものであり、信越放送など長野県に実在する放送局とは無関係)も出現した。つまり同大学や同うどん屋をめぐっては、それが架空のものであるにもかかわらずネット上に一大コミュニティが形成されていたことになり、事情を知らない者にとっては前述のツイートがまったくの嘘の情報であるとは極めてわかりづらい状態になっていたと考えられる。
この他、2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震、2018年の大阪北部地震、2019年以降のコロナウイルス感染症流行などでも、地震や感染拡大に乗じたデマの拡散が問題視されている。
ほかのSNSと同様に、Twitterでもなりすましの事例がある。例として、有名人名のアカウントを作成し、アイコン画像としてその有名人の写真を用いて、あたかもその有名人自身がツイートしているかのように装ってツイートする例があり、ファンなどがだまされるケースがある。ファンを楽しませようとするのもあれば、その有名人の品位を落とすかのような悪質なものもある。対策として事務所が公式サイトにて偽者と注意を促したり、有名人本人自身がアカウントを作成したりしている。
有名人でなくても、嫌がらせなどの目的で、第三者により成り済ましアカウントを作成されることがある。2017年6月に埼玉県内在住の女性が何者かに成り済ましアカウントを作成され、そのアカウントからその女性が実在する元AV女優と同一人物であるかのようなツイートを投稿された例がある。この女性はさいたま地方裁判所に仮処分を申請し、当該の成り済ましアカウントの全削除命令がTwitter社に対して言い渡されている。
さらには、実在の人物以外になりすますユーザーもいる。例として、凶悪犯罪の容疑者が逮捕された際、容疑者の架空の同級生や知人を装ってツイートをし、それを見たマスコミが取材申請をしてくる様子を面白がる者がいる。
Twitterでは簡単にやり取りが行えてしまうため、芸能人や有名人を筆頭に、ユーザーに対する誹謗中傷が問題化している。また、Twitterではツイートとともに画像をアップロードすることができるため、街で見かけた芸能人・有名人を無断で盗撮した写真をアップロードする者がいる。例えば、芸能人がプライベートで店を訪れた際に、その芸能人がその店に来ていることをその店の店員がツイートし、問題になることがある。
2020年5月23日に急死した女子プロレス選手の木村花のアカウントに多数の中傷ツイートがされていたことについて、ツイッター上の個人への中傷や差別的な投稿などを速やかに削除し、安心して使えるように運営してほしいと、市民ら100人が同年6月6日、ツイッタージャパン本社前で抗議活動を行った。同社はメディアの取材に、「安心して利用できる環境の整備に努め、より健全なサービスを提供することにこれまで以上に注力していく」とコメントした。
誹謗中傷ツイートに対して「リツイート」や「いいね」を押したことに対しても、名誉毀損を認める判決が出ている。例えば、2022年10月20日には、ジャーナリストの伊藤詩織を中傷する25件のツイートに対して自民党所属の衆議院議員である杉田水脈が「いいね」を押したことについて、東京高等裁判所は杉田に55万円の賠償を命じる判決を下している。
インターネット懸賞への当選確率の向上などを目的として、多数のアカウントを不正に取得するなどした事例が存在する。
Twitterではアカウントの複数・大量作成については自動生成など不正なものでなければ、黙認する形をとっている。しかしながら、連続したようなアカウント名を多数取得した場合は、アカウントの凍結の措置が取られる可能性が高い。東京都のTwitterアカウントが凍結された事例もある。この事例は、東京都庁のIPアドレスから「tocho_」で始まる複数のアカウントを短時間に作成されたことが、凍結の原因とされている。なお、Twitter公式HPには、異議申し立てのページが実装されている。
GPS機能付きスマートフォンの急激な利用者増加に伴い、ユーザーが位置情報付きツイートを投稿してしまうことよりプライパシーの問題が懸念された。現在までに位置情報投稿による大きな事件は報告されていないが、利用者に対し注意喚起を求めるソフトウェアが公開されており、大きな社会問題となりつつあった。また、位置情報を付けていなくても、「(場所名)なう」「帰宅なう」などのツイートを投稿している場合、投稿件数が多いと、日常の生活習慣や行動スタイルなどが明らかになり、空き巣などの犯罪に巻き込まれる恐れが懸念された。
以上の問題から、公式のアプリは位置情報を付ける場合はGPSで取得した位置情報から「市」や「町」などの大まかな位置に置き換えて投稿されるようになった。投稿毎に「正確な位置情報を投稿」をオンに設定すれば、往来通りGPSの座標を付けて投稿は可能である。また、設定画面から「過去の位置情報付き投稿」から位置情報を除去することができる。
迷惑メール同様、無差別かつ大量に個々のアカウントDMに広告が送信されることがある。通報するための「スパム報告する(Report for spam)」機能がある。
前述のとおり、「ハッシュタグ」により、特定のトピックに関する投稿の一覧を検索して見ることができるが、中にはその機能を悪用し、特定のトピックと無関係のツイートにハッシュタグを乱用する悪質なユーザーもいる。なお、Twitter社による「Twitterルール」では、上記の行為は「スパム行為」とみなされているのでスパム報告が可能。