腰痛
うつ伏せから上半身を起こして胸を反らせる。既に腰痛のある人は頭を持ち上げるだけにする。
ノーリフティングケアは、看護師・看護労働者の「押す・引く・持ち上げる・ねじる・運ぶ」といった作業をできるだけ機械に任せるケア方法である。発祥はオーストラリアである。看護師の身体疲労による腰痛訴え率が上がり、離職者が増えて深刻な看護師不足に陥ったことから腰痛予防対策としてスタートした。ノーリフティングケアによって、ケア提供を受ける側は皮膚の損傷がなくなる、移乗時の不快軽減、転落や転倒の危険防止、寝たきりに要る合併症の予防につながり、介護側は痛みや身体負担が軽減する、ケア提供がはっきり提示される利益がある。また政府や経営者側は労災申請や治療費削減、人材不足の解消、統一したケア提供、インシデントの発見が容易になるなどの利点がある。
腰痛が1日以上続いて活動が制限されたというのは、よくある訴えである。世界的には、約40%の人が、一生のうちで一度は腰痛になるのであるが、先進国では約80%の人が一度は腰痛になる。また、どの時点でも、9%から12%の人は、腰痛の症状を持っている。また、23.2%の人は、過去1ヶ月間に一度は腰痛があった。腰痛が始まるのは、しばしば20歳から40歳である加齢するに従って、腰痛を持つ人の数は増加し、40歳から80歳では、腰痛は、ありふれた症状となる。
男性と女性とで、どちらが腰痛を持つ率が高いかについては、明瞭ではない。2012年のある研究では、男性の有病率が9.6%であったのに対して、女性の有病率は8.7%であった。2012年の別の研究では、女性の有病率の方が、男性の有病率よりも高かったが、その研究者は、女性の有病率が高かった理由について、骨粗しょう症による腰痛、生理痛や妊娠による腰痛、女性の方が腰痛を訴えやすいことなどと考えた。妊娠中に70%の女性は、腰痛を訴える。妊娠している期間が長くなるほど、腰痛の有病率は高くなる。現在の喫煙者、特に思春期の喫煙者は、禁煙した人より、腰痛の有病率は高い。また、禁煙した人は、タバコを全く吸わない人より有病率は高い。
国・地域によって、生活習慣が異なっても、腰痛の罹患率は比較的一定である。WHOは「腰痛の罹患率や有病率は、世界の至る所でほぼ一定である。腰痛は、世界中で、休業する原因の筆頭である」と述べている。ただし、現在も狩猟採集生活を行うタンザニアのハザ族Hadzaの人は、毎日20km以上を歩くが、木から落ちて腰部を打撲するなどの急性腰痛の人はいるものの、慢性腰痛の人はいない。
急性腰痛の原因は姿勢にあるとの1976年のナッケムソンの指摘以降、欧州では就労中・家事労働中などの予防が行われている。2004年の欧州委員会の腰痛診療ガイドラインによれば、ヨーロッパにおける腰痛の生涯罹患率は84%で、有病率は23%である。
腰痛は米国において医師受診で最も一般的な理由の一つであり、その年間コストは1000億ドルに上ると推定されている。多くの患者の腰痛は、原因を特定できない非特異的腰痛である。この点に関して、ナッケムソンは明確に学会の問題点を指摘している。
厚生労働省による国民生活基礎調査(2015年度)における有訴者率で男の1位、女の2位を占める症状である(男の2位、女の1位は共に肩こり)。また、日本人の8割以上が生涯において腰痛を経験しているとされる。多くの人々は腰痛を訴えているが、画像診断で異常が認められない場合も多い。異常が認められる場合でも、それが腰痛の原因でないこともあり、腰痛患者の8割は原因が特定されていない(非特異的腰痛)。
人類は、銅器時代以来、腰痛と共にあった。外科の論文として最古のものは、紀元前1500年ごろのもので、Edwin Smith Papyrusが、脊椎捻挫を診断するための検査について述べている。ヒポクラテス(紀元前460年-同370年)は、最初に坐骨神経痛や腰痛という言葉を使った。また、2世紀の中ごろから終盤にかけて活躍したガレンは、腰痛の概念についてやや詳しく記載した。人類の最初の千年の終わりごろまでは、医者は、背中の手術を試みることは無く、注意深く観察して待つように患者に勧めた。中世を通じて、実地医家は、腰痛は精神から生じるものと考えて医療を行った。
20世紀の初めには、医者は、腰痛が神経の炎症や神経のダメージによって生じると考えた。その当時の医学論文には、神経炎や神経痛という言葉がよく出てくる。しかし20世紀の終わりごろには、腰痛がそのようにして起きるという考えを支持する人は少なくなった。20世紀の初めに、アメリカの脳神経外科医のハーベー・クッシングは、腰痛の外科的治療が世間に受容されることに貢献した。1920年代から1930年代にかけて、腰痛の原因について、新しい考え方が現れた。医師たちは、神経系と精神的要因の組み合わせによって腰痛が生じるという考えを提案した。例えば、神経の弱さ(神経衰弱)や女性のヒステリーである。筋肉のリウマチ(現在は結合組織炎と呼ばれる)も、論文中に出てくる頻度が増した。
エックス線写真のような新しい技術により、医師は診断のための新しい手段を手に入れた。エックス線写真は、あるケースでは、椎間板が腰痛の原因となることを明らかにした。1938年に整形外科医のJoseph S. Barrは、椎間板が関与する坐骨神経痛が、手術により改善したことを報告した。この研究報告によって、1940年代には、腰痛の椎間板モデルが、支配的となり、CTやMRIなどの新しい画像診断の援助を受けて、1980年代の文献の主流となった。その後、椎間板のトラブルは腰痛の原因としては比較的まれであることが研究により明らかとなり、椎間板についての議論は下火となった。その時以来、医者は、多くのケースでは、腰痛の原因は特定されないことに気が付くようになり、また、多くの場合には、治療の有無に関わらず、6週から12週以内に、痛みは治まることに気が付くようになった。
腰痛は、大きな経済的なコストをもたらす。アメリカ合衆国では、腰痛は、成人が最も多く訴える痛みであり、最も多くの欠勤をもたらす症状であり、救急治療室における筋肉や骨格に関する最も多い訴えである。ある研究によれば、1998年には、腰痛により1年間にかかったコストは、900億ドル(9兆円)であったと計算されており、個人のうち5%の人は、コストの多く (75%) を自己負担している。1990年から2001年の間に、米国における脊椎融合手術については、手術適応に変化は無く、効果が大きいとする新しい証拠も無いのに、手術の件数は、2倍以上に増加した。さらに、米国では、欠勤日数全体の40%は腰痛によるものであり、収入の減少や労働生産性の低下という形でコストを負担している。腰痛は、カナダ、英国、オランダ、スウェーデンでは、米国やドイツよりも、労働力のより大きな損失を引き起こしている。
労働障害の結果としての急性腰痛を経験した労働者は、雇用主からエックス線写真を撮るように言われるかもしれない。他の場合と同じように、レッドフラッグが無いのなら、検査は適応ではない。法的責任についての雇用主の関心は、医学的適応とは異なる。医学的適応が無いのなら、検査を正当化すべきではない。医療提供者が指示しない検査を受けるように患者に仕向けるような法的根拠はあってはならない。
腰痛は雇用の継続や再就職の困難をもたらす原因となる可能性が高く、収入の途絶など社会生活を営む上での重大な障害となる可能性が高い。また身体障害に関する社会福祉政策の対象として認定されるに至らないケースが大半であり、労働災害保険の認定がこの場合非常に重要となる。
在職中に一度でも診療を受けた実績がなければ労災・障害年金は申請が難しいので、どんなにつらくても当日中あるいは在職中に、整形外科の労災指定病院で診断を受ける必要がある。但し、職場での発症当日に職場から救急車で緊急入院した場合でも、労災と認定されていないケースがある。
労災申請には、会社の証明だけでなく、医師の証明も不可欠である。
労働災害として労災申請する場合、労働基準監督局へ写真を持参して認められたケースもあるので、現場の写真を撮る。
前任者や同じような業務を行う周囲の人々が労災申請して認められている場合は、比較的スムーズに承認される。
労働災害参照。時効に注意。
障害年金は、退職後も、症状が固まり次第申請可能。時効に注意。
損害賠償請求訴訟の場合、雇用者側の不法行為を裁判において立証する必要がある。判例あり(大阪地方裁判所昭和49年(ワ)第879号)。時効に注意。
重いものを扱う労働(建築現場・工場・倉庫・空港・港湾・物流関連など)は、腰痛による労働災害が発生する危険性が非常に高い。このため、腰痛を原因とした正社員の休職・退職にかかるコストを回避しようと、期間工・派遣社員・委託社員・パート・アルバイトなどの非正規労働者が重量物をあつかう業務へ投入されることが多い。この場合、安全でない業務の当然の結果として生じた腰痛にかかるコストも削減しようと、確信犯的に労災申請の妨害がされることもあり問題となっているが、このような場合は民事訴訟で業務上の腰痛であるとの認定を受けることで労災が承認される可能性がある。
リストラ目的や労働組合活動への制裁的人事としてこのような重労働を任命された場合、そもそも現業活動には十分な訓練や修練・熟練・肉体的素養・年齢などの条件が求められる事が多いにも関わらず本来必要な業務命令を逸脱した配置転換の場合は、パワーハラスメントや不当労働行為に該当する可能性がある。
労災申請したが労働基準監督署の確認作業に時間がかかる・労災申請したが認定されないなど、生活に困った場合は、居住地からの立ち退きを要求される前に、速やかに管轄の役所にて生活保護申請すべきである。生活保護制度には、治療費・交通費・医療器具代などが支払われる医療扶助制度がある。生活保護申請においては、仕事を探す意欲があることやボランティアが一緒であることなどが、効果的な場合もある。