第2次百年戦争
このように、七年戦争は南北アメリカ大陸とインド亜大陸におけるイギリスの優位を決定的なものとし、パリ条約はイギリス帝国を完成させたといわれる。イギリスはこの戦争でカリブ海のマルティニークとグアドループをフランスより一時的に獲得しているが、両島は安価な砂糖を供給するところから、同じ砂糖生産地のジャマイカなどのプランターがその領有によって砂糖価格が下がることを心配し、国会議員を動かして両島を放棄することとなった。それと引き替えに得たのがカナダであったが、当時カナダは広大ではあるものの、雪に覆われた、経済的にはうま味の少ない荒地と考えられていたのである。
ユトレヒト条約(1713年)で地中海航行の中継地としてイギリスがスペインから獲得→メノルカ島は、アメリカ独立戦争後(1783年)にスペインに返還。ジブラルタルは現在もイギリス領。
パリ条約(1763年)で奴隷の供給地としてイギリスがフランスより獲得→アメリカ独立戦争後にフランスに返還(1783年)
パリ条約(1763年)でイギリスはフランスから東西ルイジアナを獲得したが、穀物の輸出地として必要なスペイン領フロリダと西ルイジアナを交換→フロリダは、アメリカ独立戦争後にスペインに返還(1783年)・西ルイジアナは、1800年ナポレオンによりフランスが奪回→アメリカ合衆国が西ルイジアナをフランスから(1803年)、フロリダをスペインから(1819年)それぞれ購入
東インド会社は設立当初から1640年頃までは貿易がおもな業務であったが、やがて植民、さらに武力による領土獲得を主とするようになり、1680年代になると徴兵権、士官任命権、土侯に対する宣戦・交戦権を獲得した。しかし、プラッシーの戦いののちは、明らかにインド人に対する統治機関へと変貌を遂げた。
1764年のブクサールの戦いでベンガル地方を制圧し、1765年のアラハバード条約によってイギリス東インド会社がベンガル・ビハール・オリッサの地租徴収権を獲得した。徴税権を与えたムガル皇帝は、その代償としてイギリス政府から年金を受けることになった。1774年には初代ベンガル総督としてヘースティングスを赴任させて首市をカルカッタに置いた。さらに、4次にわたるマイソール戦争(1767年~1799年)は南インドの、3次にわたるマラータ戦争(1775年 - 1818年)は中部インドデカン高原の植民地化を推し進めるものであった。
フランスはインドからの撤退を余儀なくされることとなり、アジアではインドシナへの転進を図る。1775年フランス人宣教師ピニョーがコーチシナに上陸、1802年にはピニョーの援助により阮福暎がユエを都として阮朝越南国を建国した。
17世紀の三十年戦争において樹立された(勢力均衡機構としての)「ヴェストファーレン体制」は18世紀中葉には完全に瓦解する(ただし、主権国家体制としてのそれは姿を変えながらも今日まで続いている)。
フランスは北米植民地とインドでの拠点を失い、イギリスの覇権が確立する(第一次大英帝国の成立)。
英領アメリカ13植民地はフレンチ・インディアン戦争後の国王宣言線に激しく反発し、さらに、この戦争の戦費を植民地人に負担させるため、英本国政府は13植民地に対し、砂糖法・印紙法・タウンゼンド諸法・茶法などの諸税を課そうとした。これがアメリカ独立革命の原因となった。北米大陸におけるフランス人勢力が一掃されたことによって、かえって英領植民地は本国からの安全保障を必要としなくなってしまい、これがアメリカ独立を促した側面がある。
ルイ15世・ルイ16世統治下のフランスでは、度重なる外征の戦費と中央集権の求心力を維持するための豪華な公開パフォーマンスと化した王家の生活などによって財政事情がきわめて悪化した。逼迫した財政状況を打開するためそれまで税制優遇を受けていた貴族層から新税を徴収しようとして市民層からの支持を取り付けようと三部会を招集したことがフランス革命勃発のきっかけとなった。
1777年のサラトガの戦いに13植民地が勝利すると、イギリスとの植民地戦争に敗れたフランス・スペイン・オランダが相次いでイギリスに宣戦布告し、独立側に立って参戦した。さらにロシアのエカチェリーナ2世の提唱する武装中立同盟が、ロシア・プロイセン・ポルトガル・スウェーデン・デンマークによって結成され、イギリスは国際的に孤立していき、最終的には1783年のパリ条約でアメリカ合衆国の独立を承認した。
これはイギリスにとっては手痛い敗北となった。戦略的には本国から4,800キロメートル離れた戦地に兵員・物資を補給しなければならず、戦術的にもイギリス兵の多くが新大陸での戦闘に不慣れで、地の利を得なかったという点もあるが、主要国のすべてがイギリスの潜在敵となりうる国際環境こそが敗北の要因だったのである。1783年9月の段階でイギリスは2億4,290万ポンドもの戦時債務をかかえ、神聖ローマ皇帝のヨーゼフ2世からは「もはや富も力もなく、デンマークやスウェーデンなみの二流国にすぎない」と酷評されるほどであった。
この時期のジェームズ・ハリス(1746年-1820年、初代マームズベリー伯爵)の活躍は英国外交史上きわめて重要である。ハリスは、マドリード、ベルリン、ペテルブルク、ハーグの公使を歴任したが、最初の任地では海外領土フォークランド諸島をめぐって対立したスペイン相手に強硬策をとって譲歩を勝ち取ったうえで戦争回避に成功、その外交手腕はヨーロッパ外交界に鳴り響いていた。晩年のフリードリヒ2世とも対等にわたりあい、アメリカ独立戦争に際しては、ロシアのエカチェリーナ2世に直接はたらきかけ、その敗北によって孤立する祖国イギリスをギリギリのところで支えたといわれる。また、従来よりイギリスでは外交問題を専門に扱う大臣・省庁の必要性が意識されていたが、アメリカ独立への対処の失敗を踏まえ、1782年、外相自身と8名のスタッフから成るイギリス外務省が創設されている。
ジェームズ・ハリスより外交について薫陶を受けた首相ウィリアム・ピット(小ピット)が登場したのもこの時期である。小ピットがめざしたのもヨーロッパ国際社会における孤立からの脱却であり、また、経済の立て直しであった。ピット政権は対仏関係を修復し、ハーグ駐在公使のジェームズ・ハリスはオランダにおける英・仏・普の勢力争いを制して、フランスを逆に孤立させ、1788年、オランダ・プロイセンとのあいだに三国同盟を結んだ。ピットは一方で軍艦を新規に建造するための予算を議会に要求、その承認をえて海軍力を増強している。
イギリスは当初フランス革命に対して不干渉の立場をとっていたが、ルイ16世の処刑をきっかけに第1回(1793年 - 1797年)、ナポレオン・ボナパルトのエジプト遠征の際の第2回(1799年 - 1802年)、ナポレオンの皇帝即位の際の第3回(1805年)、ナポレオンのロシア遠征失敗後の第4回(1813年 - 1814年)の4度にわたって対仏大同盟を結成し、同盟において主導的立場に立った。第1回大同盟は英首相ピット(小ピット)の提唱によるものであり、その実現を可能にしたのが「ピット氏の黄金」と呼ばれる、イギリスが同盟各国にばらまいた援助金であった。ただし、にもかかわらず同盟国側は足並みがそろわず、幾度となく同盟は廃棄された。
他方、ヨーロッパ大陸制圧後のナポレオンはトラファルガー海戦の敗北ののち、大陸封鎖令(ベルリン勅令)を出してイギリス封じ込めを企図したものの、成功しなかった。最終的には、ライプツィヒの戦いに敗れたナポレオンが退位、ウィーン会議が開かれ、ブルボン朝が復活する。途中ナポレオンの百日天下もあったが、再開されたウィーン会議では、フランス外相タレーランが「正統主義」を主張、ヨーロッパの秩序はフランス革命以前の状態に復することとなった。
このあいだイギリスは新興国アメリカとのあいだで英米戦争を戦っている。1814年には首都ワシントンD.C.を占領するにいたっているが、ヨーロッパにおける戦争の帰趨が決定的に重要であり、新大陸での戦いは二の次であった。この戦争は決定的な勝敗をみることなく終結した。
ナポレオン戦争はまた、世界的にはイギリスの覇権をより強固なものにする契機となった。オランダが革命フランスの勢力下に置かれたため、イギリスはケープ植民地(南アフリカ共和国西部)やセイロン島(スリランカ)、東インド(インドネシア)などオランダ植民地を次々に占領した。イギリス船はオランダ商館が置かれた長崎にまで来航し、フェートン号事件を起こしている(1808年)。ウィーン議定書によって東インドはオランダに返還されたが、セイロンやケープ植民地は返還されず、イギリスは1815年セイロン島内陸部のカンディー王国を征服してセイロン植民地を成立させた。
なお、フランス革命で奴隷制度は少なくとも理念の上では廃止された(1794年)。1807年にはイギリスやアメリカでも奴隷貿易が廃止され、公式の場ではそのように表明されたが、密貿易は依然続いたといわれる(イギリス議会の奴隷制度廃止決議は1833年)。
この一連の抗争では、七年戦争(フレンチ・インディアン戦争)によってイギリスの優位が明らかになった。大英帝国の成立である(アメリカ独立以前を「第一次帝国」または「旧帝国」、独立以後を「第二次帝国」または「新帝国」と呼ぶことがある)。一方のフランスは北米植民地とインドでの拠点をともに失い、国内では絶対王政のゆきづまりが明らかとなって、フランス革命以後パリ・コミューンの終結(=第三共和政の成立)に至るまで政治的激動の時代が続いた。
議会の承認により税収のほとんどを軍事費に投入できたため(フランスは国王の浪費も財政に影響した)
議会が保証するイギリス国債の信用が高く、臨時の資金調達能力もすぐれていたため(フランスでは王室債務のデフォルトが繰り返された結果、王室に対する金融信用が低下し、貸し手に対し高利率の利息を支払わなければ資金調達ができなくなった)
アンシャン・レジーム下のフランスでは徴税権をもつ貴族が多く、国庫収入が少なかったため
すなわち、イギリスの戦費調達能力がフランスのそれを大きく上回っていたと見なすことができる。加えて、フランスがユトレヒト条約などにみられるように王位・王権に対する執着が強く、冷静に国益を見据えた外交政策を持たなかった点も指摘できる(ただしこれには異論もある)。
いずれにせよ、19世紀のイギリスの覇権は、ヒト(兵員・傭兵・同盟軍)、カネ(戦費)、モノ(武器弾薬・軍需物資)を迅速に集めることに成功したイギリス議会や関係省庁の存在によってもたらされたものであることが複数の論者によって指摘されている。
フランス革命のさなかの1791年、フランス領サン=ドマングではデュティ・ブークマンらの黒人奴隷大反乱が起こり、トゥーサン・ルーヴェルチュールらによって指導された黒人軍は、イギリス軍や奴隷制の復活を目指したナポレオン・ボナパルトの侵攻を打ち破った後に、1804年には世界初の黒人による共和制国家ハイチとしてフランスから独立した(ハイチ革命)。
植民地への課税強化によって戦費を調達しようとしたのは英仏だけではなくスペインも同様であった。イスパノアメリカ植民地ではハイチの黒人革命をおそれ、現地の白人(クリオーリョ)に譲歩することでこれを乗り切ろうとしたが、ナポレオン戦争によってスペイン本国が混乱。アメリカ独立革命やフランス革命の理念も強い影響を与えて独立運動がおこり、1811年にはパラグアイが独立、以後アルゼンチン(1816年)、チリ(1818年)、大コロンビア(ベネズエラ、コロンビア、エクアドル、パナマ。1819年)、メキシコ・ペルー・中央アメリカ連合州(グアテマラ・ホンジュラス・エルサルバドル・ニカラグア・コスタリカ。いずれも1821年)、ボリビア(1825年)などラテンアメリカ諸国が独立した。アメリカ合衆国のモンロー宣言やイギリスのカニング外交は、自国の勢力圏にラテンアメリカを取り込むために独立運動を後押しした(ラテンアメリカ諸国の独立)。
かつて大国スペイン、フランスからの侵略におびえたヨーロッパ西端の弱小国にすぎなかったイングランドが、一連の勝利により世界に冠たる大英帝国へと変貌をとげた。外交政策のあり方も、大国間相互の対立関係を利用しながらそのなかの一国と個別に手を結んで生き残りを図る方式から、国際政治の主要な行為主体のひとつとして行動するようになった。
フランスとの植民地獲得競争での優位を確実にしたイギリスは、植民地貿易の利潤をよりいっそう蓄積することが可能となった。このことは18世紀後半から19世紀前半にかけてイギリスで産業革命を促した要因のひとつとなった(イギリス産業革命)。
最初に産業革命を進めたイギリスは、植民地や他国から原綿・羊毛などを輸入し、代わりに工業製品を輸出したため「世界の工場」と呼ばれるようになり、「世界の一体化」が急速に進展した。
19世紀中頃、いちはやく産業革命を達成し、自由主義的諸改革を実現したイギリスはヴィクトリア朝に繁栄の時代を迎え、国際的にはパックス・ブリタニカの時代へと突入した。
アメリカ大陸の植民地とインドにおける拠点を失ったフランスはアルジェリア、西アフリカ、インドシナへの進出を図るようになった。
英仏間の長い抗争を経て醸成された自由主義と国民主義の思潮は、イタリア・ドイツの統一などにも強い影響を与えた。
インドで覇権を確立させたイギリスは、オランダの影響力が弱体化した東南アジアにも再び進出した。1819年にシンガポール港を創設し、1826年にはペナン、マラッカを含む海峡植民地を成立させた。イギリスはさらにマレー半島のスルタン諸国を保護領化して19世紀末には英領マラヤ(マレー連合州)を成立させた。また3次に及ぶ英緬戦争によってコンバウン王朝を破り、1886年にはビルマをインド帝国に併合した。
イギリスは中国の広東開港によって1711年には広州に商館を設立し、中国茶を輸入する広東貿易に従事していたが、18世紀中葉以降の本国での紅茶ブームにより貿易赤字が急増したため、インドのアヘンを中国に売り込み、清朝との間でアヘン戦争(1840年 - 1842年)を引き起こした。
1788年に囚人植民地としてはじまったオーストラリア、「組織的移民」の行われたニュージーランドが、それぞれ1901年、1907年に自治植民地となり、カナダなどともにイギリス連邦を構成した。
こののちイギリスは、ヴェストファーレン体制瓦解後のヨーロッパにおいて北方および東方の覇権を確立したロシア帝国との間で「グレート・ゲーム」と呼ばれる長い抗争を繰り広げることとなる。これは主に中央アジアの覇権をめぐるイギリス帝国とロシア帝国の間の長期にわたる敵対関係と戦略的抗争を指しており、アーサー・コノリーが命名した言葉といわれている。初期のグレート・ゲームは、一般には、ナポレオンのモスクワ遠征後の1813年頃から1907年の英露協商までの期間を指している。ロシア革命(1917年)以後、英露は再び敵対することとなったが、初期ほど対立の度合いは激しくなかった。