シャルリー・エブド
Charlie Hebdo
『シャルリー・エブド』 (Charlie Hebdo) は、フランスの週刊新聞。短く『シャルリ・エブド』とも表記される。
左派寄りの風刺新聞であり、政治・社会批判の風刺画を多数掲載している。極右(政治的原理主義)およびあらゆる宗教の原理主義を批判するほか、政治経済、エコロジー、フェミニズム、文化、科学等の分野に関するコラムを掲載。(広告を一切掲載しない)独立系の報道機関として、表現の自由とライシテについては創刊時から徹底した姿勢を貫いている。
『シャルリー・エブド』の「エブド」はフランス語の「週刊」を意味する「エブドマデール(hebdomadaire)」の短縮形。「シャルリー」とは当初、漫画『ピーナッツ』の登場人物チャーリー・ブラウンにちなんだものであった。
1970年にジョルジュ・ベルニエとフランソワ・カヴァナが発禁になった『アラキリ』に代わるものとして創刊。1970年代のフランス社会の変革期にあって、表現の自由を訴えると同時に、消費社会に反対し、エコロジー、フェミニズム、反軍国主義、カウンターカルチャーを支持する非常に重要な存在であった。
1982年に活動停止。1992年に編集長フィリップ・ヴァルを中心とした新たなメンバーにより再開。
2006年、デンマークの日刊紙『ユランズ・ポステン』に掲載されたムハンマドの風刺画を転載したことで、特にイスラム諸国から激しい非難を受けた。2011年11月にシャルリー・エブドの事務所に火炎瓶が投げ込まれ全焼する事件が起きた。2015年1月、自動小銃を持った男らが事務所に乱入。所謂「シャルリー・エブド襲撃事件」が起こり、風刺画家、コラムニストなど計12人が死亡。国際テロ組織アラビア半島のアルカイダが「ムハンマドを侮辱したことへの復讐だ」として犯行声明を出した。1週間後の14日には「生存者の号(numéro des survivants:『シャルリー・エブド第1178号』)を発行。当日早朝に完売し、増刷。計800万部を発行し、定期購読者も前月の1万人から22万人に急増した。
パリ市から名誉市民の称号が贈られたほか、国際ペンクラブの「勇気と表現の自由」賞、ニュージアム(NEWSEUM, ワシントンD.C.)の「表現の自由賞()」などを受賞したが、国際ペンクラブの賞については英米の作家が異議を唱え、授賞式をボイコットするなど、論争を巻き起こすことになった。
『アラキリ』の挑発的・辛辣な批判精神と反権威主義の伝統を受け継ぐ『シャルリー・エブド』は、政治的にはかなり特殊な左派である。フランス与党、野党を問わず、主に右派の思想と政治家を標的とする一方、左派を批判することも少なくない。テーマによっては内部で意見が分かれることもある。
主なテーマはフランスの政治、社会、経済、宗教などの時事問題だが、国際問題についても独自の観点から切り込んでいる。
政界全体を批判の対象とするものの、特に極右政党「国民戦線」とは真っ向から対立し、辛辣な批判を繰り返している。1996年にはこの政党の禁止を求める請願書を掲載し、173,704人の署名を得て内務省に提出した。1998年には、産業財産庁 (INPI) に対して「国民戦線」という商標の登録を申請した。これは国民戦線が結成された1972年から10年以上にわたって商標権の更新を怠っていると判断したからである。更新を怠って商標権が消滅した場合は、誰でも同じ商標を登録することができる。したがって、『シャルリー・エブド』は問題なくこの商標権を取得することになるが、これはもちろん悪ふざけでやったことであり、『シャルリー・エブド』の目的は、第二次世界大戦中のフランス共産党主導のレジスタンス運動「国民戦線(FN)」の名前が使われていたことから、これを回復するためであった。こうした経緯から、シャルリー・エブド襲撃事件後の大行進「共和国の行進(marche républicaine)」について、国民戦線初代党首のジャン=マリー・ル・ペンは「シャルリー・エブドは国民戦線の敵だった」とし、「デモに参加した政治家はシャルリーではなく、南半球からの移民の流入からフランスを守ることができないシャルロ(道化)だ」と攻撃した(「シャルロ」はチャールズ・チャップリンの愛称)。なお、現党首のマリーヌ・ル・ペンは「共和国の行進」の主催者から招待を受けなかった。
反宗教、無神論、反教権主義も『シャルリー・エブド』の特徴とされる。特にキリスト教原理主義団体「反人種差別およびフランス人・キリスト教徒アイデンティティ尊重のための総同盟」から十数回も訴えられており、ローマ法王を侮辱した風刺画が多数掲載された特集号に関する訴訟では敗訴している。なお、襲撃事件とそれまでの経緯から、シャルリーはイスラモフォビアであるかのような扱いを受けることがあるが、『ル・モンド』紙が2005年から2015年までの同紙の表紙画523枚についてその内容を調べたところ、宗教に関するものは全体の7%、そのうちイスラム教に関するものは全体のわずか1.3%であった。創刊時以来一貫して攻撃の的とされたのは極右思想及び極右政治・宗教団体そして原理主義であり、さらに経済的自由主義の諸問題についても特にベルナール・マリスのコラムにおいてしばしば取り上げられていた。
(「歴史」の一部はフランス語版に基づくものである。内容の正確さについては、すべて引用を参照し、確認した。)
シャルリー・エブドのルーツは主として『アラキリ』にあり、月刊誌『ゼロ (Zéro)』および改名後の『アンザイレン (Cordées)』の後、「ショロン教授」ことジョルジュ・ベルニエとフランソワ・カヴァナが1960年に皮肉と自嘲をこめて「ばかで意地悪な新聞」と銘打った月刊『アラキリ』を発刊した(Hara-Kiri は文字通りの「腹切り」のこと)。「ショロン」とは当時『アラキリ』の事務所があったパリ9区の「ショロン通り (Rue Choron)」に因む名前であり、創刊時にはショロンが発行責任者、フランソワ・カヴァナが編集長であった。当時のメンバーはフランシス・ブランシュ、トポール、フレッド (Fred : Frédéric Othon Théodore Aristidès)、ジャン=マルク・レゼール、ジェベ (Gébé : Georges Blondeaux)、そして襲撃事件で亡くなったジョルジュ・ウォランスキ、カビュらであった。早くも翌61年には発禁になり、再開されたものの66年には再び発禁。6か月後に発禁処分を解除された。現在も『シャルリー・エブド』に風刺画を掲載しているヴィレム(Willem:Bernhard Willem Holtrop)はこのときメンバーに加わっている。1969年2月に『Hara-Kiri Hebdo(アラキリ・エブド)』を創刊。5月に『L'Hebdo hara-kiri(レブド・アラキリ)』に改名した。
1970年11月9日にコロンベ=レ=デュー=エグリーズでフランス第18代大統領シャルル・ド・ゴールが死去した。これを受けて『レブド・アラキリ』は11月16日号の見出しを「コロンベで悲劇のダンスパーティ ― 犠牲者1人 (Bal tragique à Colombey - un mort)」とした。これはショロンのアイディアで、11月1日にサン=ローラン=デュ=ポン(イゼール県)のディスコテークで起こった放火事件(死亡者146人)に関する新聞の見出しのパロディーであった。これにより『レブド・アラキリ』はレイモン・マルスラン内相から発禁処分を受けることになった。『レブド・アラキリ』のメンバーらは新聞の発行を続けるために週刊新聞『シャルリー・エブド』を創刊した。これは『アラキリ』の延長線上にあるものではなく、既に刊行されていた『月刊シャルリー』(編集長ジョルジュ・ウォランスキ) の内容を受け継ぐものであった。月刊紙『シャルリー』は、当初イタリアの月刊紙『ライナス』の仏語版であった。チャーリーもライナスも、『ピーナッツ』の登場人物である。メンバーらは「シャルリー(チャーリー)」という名前の「お人好しっぽくて、ちょっとずれていて、ほんのちょっと時代遅れな (débonnaire, légèrement décalé et un tout petit peu désuet)」感じが気に入ったとし、併せて(先に発禁処分を受けた経緯から)シャルル・ド・ゴールへの言及を含むものだと説明した。
『シャルリー・エブド』第1号は1970年11月23日に発行。『アラキリ』同様、ショロンが発行責任者、フランソワ・カヴァナが編集長であった。『アラキリ』の風刺の精神を受け継ぎながら、ポリティカル・エコロジー(フランスにおけるこの分野の先駆者であるピエール・フルニエ (ジャーナリスト)が担当)、反人種差別、反軍国主義、そしてフェミニズムを支持する内容であった。1971年、『シャルリー・エブド』はビュジェ原子力発電所に抗議する訴えを掲載し、ビュジェでのデモを呼びかけた。これに応えて12,000〜15,000人がデモに参加し、フランス(および欧州)における反核運動の発端となった。『シャルリー・エブド』は動物愛護運動でも同様に先駆的な役割を果たすことになった。同じ頃、『シャルリー・エブド』は「一人はみんなのために、みんなは一人のために」をもじった「一人はみんなのために、みんな腐ってる (Un pour tous, tous pourris !)」というスローガンを使うようになり、後にコリューシュに受け継がれた。コリューシュはコメディアンだが特に心のレストラン(貧しい人に食事を無料で配給する団体)を立ち上げたことで知られる。1972年、ピエール・フルニエがポリティカル・エコロジー運動の一環として『ラ・グル・ウヴェルト』(「大口開けて / 黙っていられない」)を創刊。『シャルリー・エブド』のカヴァナ、ウォランスキ、レゼール、カビュらが参加した。1979年から1980年にかけてコリューシュが『シャルリー・エブド』に「貧乏人はばか」、「ばかと物わかりの悪いやつらの新聞」と題するフォト漫画を掲載。1981年、コリューシュが大統領選出馬を表明したとき、『シャルリー・エブド』はこれを支持する公式新聞となった。ショロンの影響力が強まるにつれて『シャルリー・エブド』の編集方針が変わり、みだらでスカトロジー的なユーモアを弄するようになった。こうした傾向とは一線を画していたカヴァナは、次第に『シャルリー・エブド』を離れ、作家活動に専念するようになった。
『シャルリー・エブド』は広告を一切掲載しない方針であり、広告収入はゼロ、販売収入(キオスクでの販売と定期購読)のみで経営を維持しているため、購読者が減少すれば直接経営に影響する。ショロンのずさんな経営により債務が重なり、新たな方向性も見いだせなくなっていた。1981年5月の大統領選挙および6月の総選挙で社会党が第一党になり、1973年に『シャルリー・エブド』と同様に左派の新聞として創刊された『リベラシオン』が時代の空気を伝えることができたのに対して、『シャルリー・エブド』は時代遅れの感があった。窮地を脱するため唐突にも1981年3月16日から18日まで『シャルリー・マタン (Charlie Matin)』という日刊紙を発行したが、1981年末には破産申立を行い、12月23日、最終号を発行した。
1992年、湾岸戦争に反対するために創刊された風刺新聞『ラ・グロス・ベルタ』(「グロス・ベルタ」は「ディッケ・ベルタ」のこと)のメンバーであった編集長フィリップ・ヴァルとカビュは、編集長と意見が合わなくなり同紙を離れ、新たに新聞を立ち上げることにした。ウォランスキの提案により再び『シャルリー・エブド』の名前を使うことにした。新『シャルリー・エブド』にはフランソワ・カヴァナ、ジェベ、ウォランスキ、カビュ、シネ (モーリス・シネ)、ヴィレムらの旧『シャルリー・エブド』のメンバーに加え、新たにシャルブ、ベルナール・マリス、ルノー・セシャン、リュズ、ティニウス、フィリップ・オノレ、リス (ローラン・スーリソー)、プランチュ、オリヴィエ・シランらが参加した。その後、ジュル、リヤド・サトゥフ、そして短期間だがジョアン・スファールも参加することになった。ショロンは参加を拒否したばかりか、『シャルリー・エブド』というタイトルの著作権は自分にあるとして訴えを起こしたが、この訴えは却下された。
第1号の表紙には「URBA (社会党の汚職事件)、Chômage (失業)、Hémophiles (薬害エイズ事件・薬害肝炎)、Superphénix (スーパーフェニックス:故障が相次いで稼働停止、この後廃炉になった高速増殖炉)」と当時の社会問題が挙げられ、「そして戻ってきた『シャルリー・エブド』」と叫んで頭を抱えるフランソワ・ミッテラン大統領が描かれている。新『シャルリー・エブド』の編集方針は旧『シャルリー・エブド』の精神を受け継ぐものであり、編集長のフィリップ・ヴァルはこれを「ライシテ、理性、共和国の理念、民主主義および平和のために闘う信念の新聞」と定義した。標的は軍国主義、極右、キリスト教原理主義、コルシカ島やバスクのナショナリズムなどであった。ただし、内部に激しい意見対立があり、リュズは「シャルリーはばか(反理性、愚民政策……)と闘うための手段でなければならない。この点を除けば、すべてについて意見が分かれている」と認めている。
こうした対立はやがてますます激化し、特に編集長フィリップ・ヴァルのやり方に反対するフィリップ・コルキュフ、オリヴィエ・シラン、ルフレッド・トゥーロン、フランソワ・カメ、ミシェル・ブージュ、モナ・ショレらが『シャルリー・エブド』を離れることになった(解雇を含む)。これは主にフィリップ・ヴァルと急進左派との対立であった。モナ・ショレは、パレスチナ人を「非文明的」と呼ぶフィリップ・ヴァルの記事に抗議した後、解雇された。
2002年11月、哲学コラムニストのロベール・ミスライが『シャルリー・エブド』にオリアーナ・ファラーチの著書『怒りと誇り』を称える記事を掲載した。特に、「(ファラーチ氏は)殺人行為を犯すイスラム原理主義者に抗議するだけでなく、……イタリア、フランスなどの欧州諸国の世論でまかり通っている否認に対しても抗議している。我々は、イスラムが西欧に対して十字軍を派遣しているのであって、その逆ではないという事実を認めようとしないし、これをはっきりと非難することもない」と書いたことで物議を醸すことになった。当時、「人種主義に反対し諸民族の友好をめざす運動 (MRAP)」が『怒りと誇り』はイスラモフォビアだとして発禁を求めていたのである。このような記事を掲載した『シャルリー・エブド』も一部の読者から批判され、翌週、記事を撤回することになった。
2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件以来、一部の極左は反米感情から米国に加担せず、したがって、イスラム原理主義者を非難しなかったため、『シャルリー・エブド』はこのような極左と一線を画すようになった。こうした立場は、特に2003年11月にイスラム学者タリク・ラマダン(ムスリム同胞団創設者ハサン・アル=バンナーの孫)を招いてサン=ドニで開催された「欧州社会フォーラム」において第三世界主義的の左派との対立を生むことになった。フィリップ・ヴァルは『シャルリー・エブド』2003年11月15日号の社説で、一部の左派がタリク・ラマダンに媚びていることに憤り、「戦前の欧州に蔓延していたレトリックとそっくりだ……いかにして平和と民主主義が失われていくかを知っているすべての人々にとって、危機感を抱かせるレトリックだ」とナチズムのレトリックになぞらえ、タリク・ラマダンは「反ユダヤ主義的プロパガンダ」を行っていると非難した。フィリップ・ヴァルはまた、特にシオニズムと人種主義政策が同一視されたダーバン会議(2001年に南アフリカのダーバンで開催された国連の第3回「人種主義、人種差別、排外主義、および関連する不寛容に反対する世界会議」)に言及して、一部の左派が人種差別撤廃と言いながら実は反ユダヤ主義的な立場を取っていると主張した。社会学者フィリップ・コルキュフはこの新たな方向性を『シャルリー・エブド』を離れた理由の一つに挙げている。
こうした内部対立にもかかわらず、『シャルリー・エブド』では常にそれぞれの意見が尊重され、非常に多様な意見が掲載された。『アラキリ』以来の表現の自由の尊重である。特に2005年に欧州憲法の批准の可否をめぐる国民投票が行われた際には、カビュ側はOUI、カヴァナ側はNONと意見が真っ二つに分かれたが、編集部として意見の統一を図ろうという提案はなかった。
2006年、デンマークの日刊紙『ユランズ・ポステン』に掲載されたムハンマドの風刺画(最も物議をかもしたターバンが爆弾に模された風刺画を含む)を転載(なお、この1週間前に『フランス・ソワール』も転載している)。「原理主義者にお手上げのムハマンド (Mahomet débordé par les intégristes)」と題したカビュの表紙画には頭を抱えるムハンマドが描かれ、吹き出しには「ばかどもに愛されるのはつらいよ (C'est dur d'être aimé par des cons)」と書かれている。イスラム原理主義を批判していることは明らかだが、宗教批判はフランス共和国の法律や原則に違反しないと主張する人々がいる一方で、預言者ムハマンドを信じるすべてのイスラム教徒をばかにしているのだと解釈し、激しく非難する人々もいた。イスラム団体(仏イスラム組織連合 (UOIF) とグランド・モスケ・ド・パリ)は「宗教を理由に特定の集団を公に侮辱した」として提訴したが、2007年3月の第一審では、風刺雑誌におけるよく練られた挑発や誇張は、社会批判や政治批判の手段となりうるものであり、一定の制約は受けるが表現の自由として守られる、「ライシテおよび多元主義を原則とする社会では、信仰の尊重と宗教批判の自由は同じように重要である。……この表現(「ばかどもに愛されるのはつらいよ」)は確かに侮蔑的だが、タイトル(「原理主義者にお手上げのムハマンド」)に明示的に示される「原理主義者」を対象とした表現にすぎず……信者全体を侮蔑する性質のものではない。……(他の絵もまた)、イスラム教ではなく自爆テロを風刺したものである。……頭に爆弾を載せたムハンマドの風刺画については(転載されたものであり)、たとえショックを与えるものであっても、暴力的な示威行動が繰り返された当時の「文脈」において判断されなければならない。(シャルリー・エブドの行為は)明らかに、威嚇への抵抗と、脅迫および報復を受けた(デンマークの)ジャーナリストとの団結を表わす行為である」として、これを無罪とした。2008年3月の第二審でも「イスラム社会全体を対象にしたものではなく、イスラムの名においてテロ行為を繰り返している一部の者に向けられたものであり……このようなテロリストとイスラム教徒が混同されるおそれは一切ない」として無罪となった。2019年3月27日、シャルリー・エブドの弁護士であったジョルジュ・キエジュマンとリシャール・マルカが、グラセ出版社からこの裁判での口頭弁論すべてを書き起こした『不敬礼讃』を発表した。
アルジェリア生まれのジャーナリスト・映画監督のダニエル・ルコントは、この裁判についてドキュメンタリー映画『ばかどもに愛されるのはつらいよ (C'est dur d'être aimé par des cons)』を制作し、第61回カンヌ国際映画祭で上映された。
ジョアン・スファールもまたこの裁判を題材にした「裁判所書記官 (Greffier)」というデッサン集を作成し、『ジョアン・スファールの手帳 (Les Carnets de Joann Sfar)』の第6巻として出版した。
『シャルリー・エブド』はこの風刺画掲載事件を受けて、2006年3月1日、イスラム原理主義はファシズム、ナチズム、スターリニズムと同様に、民主主義を脅かす、新しい宗教的全体主義であると非難する「12人のマニフェスト (Manifeste des douze)」を掲載した。署名者は同紙のフィリップ・ヴァルとカロリーヌ・フレストのほか、哲学者・小説家のベルナール=アンリ・レヴィ、サルマン・ラシュディ、タスリマ・ナスリンらであった。サルマン・ラシュディはイスラム教の預言者ムハンマドの生涯を題材にした小説『悪魔の詩』が冒瀆にあたるとして当時のイランの最高指導者ホメイニ師からファトワ(死刑宣告)を下されたことで知られるが、バングラデシュ人作家のタスリマ・ナスリンもイスラム教を冒瀆する内容の小説を著したとしてイスラム過激派からファトワ(死刑宣告)を受け、亡命生活を送っている。
2006年3月15日にはムハンマドの風刺画掲載事件に関わった風刺画家に敬意を表して、フランス文化・通信省及び『ル・ポワン』紙の主催による風刺漫画 (dessin de presse) のためのソワレが開催され、プランチュ、カビュ、ウォランスキ、そして若手のサトゥフ、ジュル、シャルブ、リュズも含めて『シャルリー・エブド』の風刺画家全員がその功績を称えられた。この際、ルノー・ドヌデュー・ド・ヴァーブル) 文化相は、ジョルジュ・ウォランスキに風刺漫画の伝統を守り、かつ、これを促進するための使命を付与した。
2008年、『シャルリー・エブド』の政治風刺画家のシネ (モーリス・シネ)が反ユダヤ主義な記事を掲載したとして告訴され、激しい論争が巻き起こった。所謂「シネ事件」である。これはニコラ・サルコジ大統領の息子ジャン・サルコジが家電量販チェーン「ダルティ」の経営者の娘と結婚したことと、彼がスクーターで高級車に当て逃げしたとして訴えられたものの、容疑が晴れたことに触れて、「検察側は無罪を求刑した。言っておくが、訴えたのはアラブ人だ。おまけに(ジャンの)婚約者はダルティの創設者の後継者でユダヤ人。彼女と結婚する前にユダヤ教に改宗すると宣言したばかりだ。この坊やは出世するだろう」と書いたことに対して、ジャーナリストのクロード・アスコロヴィッチ (Claude Askolovitch) が「反ユダヤ主義ではない新聞に反ユダヤ主義の記事が掲載された」と非難した。フィリップ・ヴァル編集長は、『シャルリー・エブド』内で意見の対立があったにもかかわらず、結局、シネを解雇したが、ムハンマドの風刺画掲載について表現の自由を訴えていただけに、様々な観点から多くのフランス知識人がこれを非難し、2000人の署名を集めた「我々はシネを無条件に支援する」請願書を出した。『シャルリー・エブド』のティニウス、ヴィレムのほか、ミシェル・オンフレ、ダニエル・ベンサイド、ジル・ペロー、アニー・エルノー、ジャン=リュック・ゴダール、ジェラール・ドパルデュー、ヨランド・モロー、オリヴィエ・ブザンスノなど日本でもよく知られている知識人などが名を連ねている。一方で、フィリップ・ヴァルを支援する記事が『ル・モンド』紙に掲載され、これにはベルナール=アンリ・レヴィ、エリザベート バダンテール、ロベール・バダンテール、エレーヌ・シクスー、ベルトラン・ドラノエ、クロード・ランズマン、ダニエル・ルコント、ジョアン・スファール、エリ・ヴィーゼルら20人が署名している。シネは「人種差別と反ユダヤ主義に反対する国際連盟 (LICRA)」に民衆扇動罪で訴えられたが、これは「風刺する権利の行使」であるとして、無罪となった。シネはクロード・アスコロヴィッチを名誉毀損で訴えたが、この訴えは却下された。『シャルリー・エブド』の出版社 (Éditions Rotatives) は、パリ大審裁判所に不当な契約破棄によりシネに対する40,000ユーロの損害賠償金の支払いを命じられた。控訴審ではこれがさらに増え、90,000ユーロの支払いを命じられた。シネは非常に多くの支援を得て、新たに『シネ・エブド』を立ち上げ、商業的な成功を収めることになった。2009年5月、フィリップ・ヴァルは『シャルリー・エブド』を離れ、ラジオ・フランスに加わることになった。風刺画家・コラムニストのシャルブが新たに編集長に就任した。17年間編集長を務めたフィリップ・ヴァルが去ったことで、新時代が切り開かれることになった。新編集長シャルブは『シャルリー・エブド』第899号の社説で「シャルリーその3」が始まると宣言し、「主な変更は、シャルリーがもはやヴァルとは関係がないということだ。我々は風刺が好きで集まった仲間だ。風刺の精神を貫きたい」と書いている。同じく風刺画家のリス(後述の襲撃事件後に編集長に就任)は「これからはより多くの風刺画を掲載し、テキストは短くなるけれど、それだけの話だ。ヴァルとは意見の食い違いがあったけれど、まったく違う新聞を作ろうとしたわけではない。そういう方針だったら、17年も続かなかっただろう」と書いている。また、新方針の一環として、ギヨーム・ダスキエ、ローラン・レジェらを中心に調査報道に力を入れるようになった。
2010年、販売部数が減少していた『シャルリー・エブド』は販売価格を2ユーロから2.5ユーロに引き上げざるを得なくなった。これについて編集長のシャルブは、2010年6月9日号の社説で「報道機関の危機にあって、我々の株主には裕福な財界人はいないし、そういう連中には株主になってくれと言うつもりもない。また、広告収入に頼りたくもない。もともと広告を掲載しないのだから、「広告収入が少ない」新聞社に対する国の援助を受けることもない。独立系の新聞、完全に独立した新聞であるためには、それなりの代償を払うことになる。広告主体で無料配布される新聞は、編集方針においてあまりにも多くの妥協を強いられている。シャルリーが自由な新聞であり続けるための代価は2.5ユーロである。そしてシャルリーの存続はひとえに読者の皆様にかかっている」と説明した。