本田技研工業
ステーションワゴンにおいても、各国でロングセラーモデルとなったアコードワゴン(現・アコードツアラー)を中心に、2011年に登場したエントリークラス ステーションワゴンのフィットシャトル、2000年に7人乗りのステーションワゴンとして5ナンバーセグメントに新たな流行を生んだストリームなどが発売されている。アコードツアラーにおいては、尿素を用いずに欧州排出ガス規制(Euro5)をクリアさせた、CO2排出量において優位性を持つクリーンなディーゼルエンジン(i-DTECエンジン)を搭載し、環境に配慮した製品を欧州にて販売するなど国際市場での環境対応も計っている。
RV、SUV、ミニバン、ワゴンといった収容性や利便性を優先的に追求されるファミリー向けの製品に対し、セダン並の操縦安定性や運転する楽しさを兼ね備えさせている事が全体を通してのホンダ車の特色である。
またこれらの車両を用い、同社が'として長年研究、開発している製品群の中で 、および と分類される製品を、今後増加するシルバー世代の生活の質の向上や、身体に障害を持っている方々の積極的な社会参加や快適な生活を送るための支援を目的に販売している。
コンパクトカーの分野では、2002年、フィットがトヨタ自動車のカローラを販売台数を上回りトップとなり、2003年にも一時追い抜くなど躍進した。現在も月別販売台数で1~6位(2004年1~8月データによる)の成績を維持している。
2006年(平成18年)度、日本国内の省エネ法改正などの車両の省エネ対策の法的強化を受けて、フィットを土台にしたハイブリッド車2代目インサイトも開発された。
軽自動車の分野においては、N-WGN、スーパーハイトワゴンのN-BOX、快適で確実なワークタイムをサポートする軽商用バンのN-VANなど、快適性などを犠牲にすることなく、高い環境性能を達成している。なお、1998年にトゥデイが生産終了となってからは、一般的な機械式立体駐車場に入庫可能な軽自動車(全高1,550mm以下)は2015年にN-ONEのローダウンモデルが発売されるまでの間生産していなかった。
現在日本国内で販売されているホンダ車は新車販売時に一部他社が設定する寒冷地仕様を設定せず、全国共通仕様にすることで基本的に日本全国価格が均一である。
2021年04月23日、三部敏宏社長が、2030年に国内で販売する全ての四輪車を、電気自動車(EV)やハイブリッド車(HV)、燃料電池自動車(FCV)といった電動車に切り替えると発表した。海外では、今後1~3年以内に主要市場の米国や中国で新型EVを発売。40年には世界で販売する全ての車種をEVかFCVにする。電動化目標の達成に向け、次世代電池の研究開発に今後6年間で約5兆円を投じると言う。
ハイブリッドカーにおいては、パラレル式と分類されるハイブリッドシステム(Honda IMA)をCO2排出量の削減及び燃費向上を目的に幅広い普及を目指して自社開発し、現在販売しているハイブリッド専用車インサイトに、昨今これらの環境車需要が増加している中、比較的安価なコストで搭載している。
ホンダのハイブリッドシステムは、走行状況に応じてエンジンの燃焼を休止させるi-VTECエンジンと、加速時における単一の薄型ブラシレスモーターからの出力の利用、および同一モーターによる減速時の回生発電を行い、比較的容量の小さい専用二次電池へのエネルギー回収を行う軽量でコンパクトなシステムであるため、幅広い車種への安易な搭載が可能とされている。シリーズパラレル式と分類される他社系の採用しているハイブリッドシステムは、加速用電気モーターでの動力補助および、減速時に於ける回生発電装置によるエネルギー回収をする仕組みであり、加速用電気モーターと回生用発電装置を別に必要とする。
2009年4月1日、同社が本格的な普及に対する若干の足踏み状態の要因として抱えていた二次電池供給元からの供給可能量などの経営コンセンサス的問題を解決するために、ハイブリッドカー用リチウムイオン電池の製造・開発を専門とする「株式会社ブルーエナジー」をジーエス・ユアサコーポレーションとの共同出資により設立し、二次電池調達体制の再構築を行った。
2020年10月にはホンダ初のEVとしてホンダ・eを発売した。同車は街中での小回りを重視するため、21世紀の量産自動車としては異例となるリアエンジン・リアドライブ方式を採用している。
2022年3月4日、ソニーグループとEV事業で提携すると発表した。年内に共同出資会社を設け、両社で開発したEVを2025年に発売する。共同出資会社がEVの設計や開発、販売を手掛け、生産はホンダの工場に委託する。ソニーが車の頭脳にあたるソフトウエアや車内でのエンターテインメントを開発し、ホンダが駆動装置や安全機能などの機械的な技術を提供する。
また、世界に先駆けて走行時に排出ガスを全く生み出さない水素燃料電池自動車(FCV)の本格普及を目指し、2008年から米国と日本にてリース販売を開始した燃料電池自動車「FCXクラリティ」の年間数十台程度の需要状況に合わせ、ホンダ新機種開発センター(栃木県塩谷郡高根沢町)に燃料電池車専用の小規模組み立てラインを設置した。2016年には量販車として「クラリティ FUEL CELL」を投入するも、5年間で販売台数1900台と苦しみ、2021年に生産終了を発表した。2023年に第2世代を投入予定。
自動車業界においてメーカー連合が形成されるのは珍しくない中、ホンダは「独立独歩」を維持し続けているメーカーとして認識されてきた。近年はある程度の提携にも乗り出しているが、大きな資本提携はない。
とはいえ、協業が全くなかったわけではない。1980~90年代には英ローバーへの技術供与をおこなっており、代わりに「ランドローバー・ディスカバリー」を「クロスロード」の名で国内販売していた。
1999年末にGMと提携し、エンジンやトランスミッションの取引をした。しかし、数年で役割を果たし解消した。同社とは2013年にFCV分野、2018年にバッテリーモジュールと自動運転分野で提携を発表している。GM開発のバッテリーとプラットフォームをベースにEV2車種を開発するという。とはいえ、ここまではあくまでも開発の一部での行力であった。しかし、2020年9月3日に「北米での戦略的アライアンスに向けて合意」したとの発表を行い、驚きをもって受け止められた。北米で売るEVの共通化に動き、両社は原価ベースで過半の部品が同じEVを売るという。これにより競争力を高め、世界市場での規模を確保する。もっとも、現時点では両社とも資本提携や経営統合の可能性は明確に否定している。
2019年にはトヨタとソフトバンクの共同出資会社であるMaaS事業のモネ・テクノロジーズ(MONET)と資本・業務提携し、MONETに出資した。
2020年7月、車載電池の世界大手の中国・CATLと資本提携したと発表した。中国の現地法人を通じてCATLに約1%出資した。
2022年3月4日、異業種の電機メーカーを主体とするソニーグループとEV事業で提携すると発表し、注目を集めた。
最近では、一般ユーザーが休日にサーキットまで自走して、安全かつ気軽にサーキット走行を楽しめることをコンセプトに開発された「タイプR」というスポーツモデルをシビック(インテグラ、NSXは生産終了)に設定している。
また、現行シビックタイプRをベースとした安価なレース専用車を一般向けに販売すると共に、ホンダの車を使用したアマチュア~プロ志望者向けの年間シリーズレース「」を1981年から現在まで長きにわたって開催している。
4ドアセダンの分野においては、世界各国でロングセラーとして現在まで販売されているシビックおよびアコード、走行状況に応じて燃焼気筒数を切り換える可変シリンダーシステムを採用するレギュラーガソリン仕様のV6エンジンを持つインスパイアなどがある。
ホンダのイメージアイコンとして1990年から2006年の長きにわたり生産・販売されたNSXは、特別な思い入れを持つ多くのユーザーの「NSXに長く乗り続けたい」という求めに応じて、メーカー製造工場にて経年車へのエンジンや内装、足回りなどの念入りな機能修復サービスを受けられるNSXリフレッシュプランを1993年から実施している。なおNSXは2016年から新型が生産・販売が開始されたが、初代のリフレッシュプランも引き続き継続して実施している。
近年、過去に同社から販売されていたS800などのイメージを継承し、ホンダ創立50周年記念車として発売されたS2000は、1970年以降に発売されたホンダ車では唯一のFR車である。このS2000は、高出力高回転型に改良された自然吸気のF20C・VTECエンジンを用い“排気量リッター当たり125PS"、2.0Lで250PSの性能を誇っていた。さらにこのS2000は、他のホンダ車と部品を共用していないなど(他メーカーの車両と部品を共用している部分はある)収益があまり見込めない趣味性の高い車に、独自の車台やコンポーネンツを専用設計として開発されている。
北海道の鷹栖町に巨大なテストコースを持ち、そこで熟成され鍛えられた車種も数多い。
2004年10月7日に発売されたレジェンドは新開発の四輪駆動システムSH-AWDを採用し、出力のメーカー自主規制の緩和にともない、国産の量産車では初めて280PSを超える300PSとなった。レジェンドに搭載されているSH-AWDは、単純な前後の駆動力配分の制御だけでなく、後輪左右駆動輪間において可変駆動配分制御を行う事を目的に、リアデフ内のプロペラシャフト後端部分の動力伝達経路に増速機構と、後輪の左右駆動輪間に駆動力差を生み出すために小型電磁クラッチをデフ側の左右ドライブシャフトのエンドエリアに搭載し、コーナリング時に意図的に外周側の駆動輪に多くの駆動力を伝達する高度な動的制御を行う事により、より自然な感覚での旋回性能の向上および、滑りやすい路面状況下での走行安定性の向上を図っている。
メカニズムの独自性が目立つ一方、世界中の自動車メーカーが近年開発生産過程に導入している「コモンアーキテクチャー戦略」がこれまでのホンダには導入されていなかった。しかし2019年、「ホンダアーキテクチャー」としてコモンアーキテクチャー戦略を導入。次世代の新モデルを当該設計で開発生産することとなった。
なお、タクシー・パトカー専用車両(市販車と異なる仕様で製造された車両)は過去も現在も全く生産していない。また、同業のスズキと同じく軽自動車クラス以上のトラックやバスを生産していない。
自社製の汎用ガソリンエンジン(汎用エンジン)を利用した耕うん機、芝刈機、運搬車、ポンプなどの農業機械、除雪機、発電機、電動カート「モンパル」、船外機、家庭用ガスコージェネレーションユニット、太陽電池パネルなどを生産している。
ホンダの汎用事業は、創業者の宗一郎がオートバイで培ったガソリンエンジン技術で「世の中の人々の重労働を軽減したい」という思いからスタートした。ホンダ初の汎用製品は1959年に開発・発売した耕うん機「F150」であり、小型ガソリンエンジンを搭載した耕うん機を低価格で提供したことによって、1959年当時、ケロシンエンジンやディーゼルエンジンが主流であった農機業界において大ヒット商品となった。
その後、ソニーの創業者井深大の要望を受けて超小型の発電機を開発したり、世界の環境規制に先駆けて4ストローク船外機にチャレンジしたりと、各分野で業界に先駆けた取り組みを続けている。
1980年、誰でも簡単に取り回しができる超小型耕うん機「こまめ」を発売。業界の常識を覆したこまめは後の家庭用ミニ耕うん機市場を創出するきっかけとなり、2003年「サラダ」、2009年「ピアンタ」を中心に、相次いでヒット商品を開発している。
かつては太陽電池事業にも参画。独自のCIGS薄膜太陽電池の開発を進め、子会社のホンダソルテックが熊本県にソーラーパネルの量産工場を持っていた(国外メーカーとの価格競争に敗れ2014年に撤退)。日本国内を中心に事業を展開。甲子園球場の屋上にもHondaのソーラーパネルが設置されている。
芝刈機のシェアは世界一。
発電機、除雪機、小型耕うん機のシェアは国内トップ。
2009年には、ガスパワー耕うん機ピアンタ、2010年(平成22年)には、ガスパワー発電機エネポEU9IGBを発売。
一般家庭用のガスコージェネ発電ユニットは、国内唯一の供給メーカーである。
他社に先駆けて船外機の4ストローク化を行い、その性能は米国で4年連続顧客満足度第一位を獲得した。
汎用エンジンのGX160は、米国ローコン社の2WDオートバイにも採用されており、少量であるが日本にも輸入されている。
創業者である宗一郎は航空機開発の夢をもっており、二輪車用に翼をイメージしたマークを採用したのもこのためとされる。しかし三菱重工や川崎重工など戦前からの航空機メーカーと異なり航空関連の技術者がおらず経験も無いため、基礎技術から習得する必要と判断し1962年頃から行動を開始した。
1962年頃、航空機技術者を確保するため、学生向けの軽飛行機の設計コンテストのスポンサーとなったり、新聞に軽飛行機技術者の求人広告に掲載するなどし、吉野浩行は前者で川本信彦は後者で入社した。またジェットエンジンの開発を目指しガスタービンエンジンやガスタービン自動車の研究も行った。
1964年、航空事業のノウハウを収集するため本田航空を設立、ホンダエアポートを整備した。
その後小型機の改造などで技術開発を継続したが、この時点では大々的に公表していなかったが、本田技術研究所に航空用エンジンや機体の開発部門を集約するなど体制を強化していった。
2006年7月25日、超軽量ジェット機への本格参入を表明し新型機HondaJetを公表した。当初は2013年の販売を目指すとした。
2006年8月、航空機部門をホンダ エアクラフトとして独立させ、航空機開発の拠点をアメリカに移す。
新製品として4人乗りのeVTOLを開発している。
2019年から小型人工衛星の開発を開始。2020年代の打ち上げを予定している。
月面探査ロボットや月面基地の環境システムの開発も行っている。
食品分野には参入していないが各事業所にある社員食堂にて金曜日限定で販売されるカレーうどん(レシピは各事業所ごとに異なる)のスープ部分をレトルト化した「ホンダ社食のカレーうどんの素」を2017年よりホンダの関係者向けに販売(製造はホンダ開発)していた。2020年からはホンダウェルカムプラザなどでの一般販売も行われるようになった。2020年現在は埼玉製作所、浜松工場、鈴鹿製作所、栃木研究所、熊本製作所の5種類が販売されている。
本社(Honda青山ビル) - 東京都港区
Honda 和光ビル - 埼玉県和光市
Honda 白子ビル - 埼玉県和光市
Honda 八重洲ビル(本田財団)- 東京都中央区
品質改革センター栃木- 栃木県芳賀郡芳賀町
生産企画統括部・パワートレイン生産企画統括部 - 栃木県塩谷郡高根沢町
埼玉製作所完成車工場(旧名:埼玉製作所寄居完成車工場)
2013年7月操業 / 埼玉県大里郡寄居町(みなみ寄居駅すぐ)
生産品目 : フリード、Honda e(ZC7)、シビック、シビックタイプR、ステップワゴン
生産能力 : 25万台/年
埼玉製作所 小川エンジン工場
生産品目 : 四輪車用エンジン
埼玉製作所狭山工場(旧名:埼玉製作所狭山完成車工場)
1964年5月操業、2022年から完成車生産を寄居工場へ集約 / 埼玉県狭山市(新狭山駅近く)
生産品目 : プレス・溶接・合成樹脂の一部の部品
生産品目 : N-BOX、N-WGN、N-ONE、N-VAN、フィット、ヴェゼル
生産能力 : 53万台/年
ホンダオートボディー株式会社(旧・八千代工業(株)四日市製作所)
生産品目 : N-VAN
生産能力 : 3.6万台/年
生産企画統括部・パワートレイン生産企画統括部
生産品目 : スクーターから大型までの二輪全般、ATV、発電機、GCV大型、モンパル、除雪機、ポンプ、耕うん機、芝刈機
生産品目 : 四輪車用エンジン部品、足回り部品、ミッション部品など
1954年4月操業 / 静岡県浜松市中区
生産品目 : 四輪車用ATミッション
2001年9月操業 / 静岡県浜松市北区
生産品目 : 船外機
本田技研工業株式会社、株式会社本田技術研究所、株式会社ホンダ・レーシング、株式会社ホンダアクセス、学校法人ホンダ学園の5法人は、同一の労働協約を適用し、給与体系や福利厚生等の労働条件は同一となる。
(設立:1960年7月、本田技研工業より分離)
二輪R&Dセンター(設立:1973年11月)
四輪R&Dセンター《和光》(設立:1964年5月)
四輪R&Dセンター《栃木》(設立:1986年4月)
汎用R&Dセンター(設立:1979年5月)
航空機エンジンR&Dセンター(設立:2004年7月)
基礎技術研究センター(設立:1991年1月)
栃木プルービンググラウンド(設立:1979年4月)
鷹栖プルービンググラウンド(設立:1996年5月)
研究会社(日本国内)
株式会社ホンダ・レーシング(HRC)(設立:1973年6月)
レース用二輪車の開発、製造販売。各種レース用二輪部品の製造販売
ホンダアールアンドデー太陽株式会社(特例子会社 。設立:1992年7月)
原動機、輸送用機器及び農機具の部品の製造販売及び車椅子などのリハビリ機器の研究開発
株式会社ホンダ・リサーチ・インスティチュート・ジャパン(設立:2002年 12月)
ホンダエンジニアリング株式会社(設立:1970年9月)
株式会社ホンダテクノフォート(設立:1987年3月)
研究開発サポート(設計、試作、組立、各種テスト)
研究会社(日本国外)
ホンダR&Dアメリカス(設立:1984年9月)
ホンダR&Dヨーロッパ《ドイツ》(設立:1988年4月)
ホンダR&Dヨーロッパ《U.K.》(設立:1992年12月)
ホンダR&Dヨーロッパ《イタリア》(設立:2000年7月)
ホンダR&Dサウスイーストアジア(設立:1997年11月)
ホンダR&Dアジアパシフィック(設立:2005年12月)
本田摩托車研究開発有限公司(設立:2002年1月)
ホンダR&D インディア(設立:2003年6月)
ホンダ・リサーチ・インスティチュート・USA(設立:2003年1月)
ホンダ・リサーチ・インスティチュート・ヨーロッパ(設立:2003年1月)
株式会社M-TEC(設立:2003年10月※)
レース用四輪車・二輪車の開発、製造販売。各種レース用部品の製造販売
(※株式会社無限の事業継承を行うため設立。取引関係のみ)
浅間技研工業株式会社(設立:1973年10月)
フライホイール、エキゾーストマニホールドなどの製造
アルミ二次合金製造(ホンダトレーディング関連会社)
株式会社ウエムラテック(設立:1990年9月)
自動車など・各種部品製造
カーナビ用商品の開発、販売
希望の里ホンダ株式会社(特例子会社。設立:1985年8月)
ピストン、ケースカバー、ナックルなどの小組立
合志技研工業株式会社(設立:1974年11月)
フューエルタンク、マフラーなどのプレス、塗装・表面処理加工部品の製造
株式会社ゴウシテック(設立:1997年2月)
二輪部品、エキゾーストマフラーの生産
新日工業株式会社(設立:1963年)
金型の制作、及びメンテナンス
株式会社ホンダエレシス(設立:2002年10月)
ABS、EPS、HiDSなど電子制御システムユニットの開発・製造・販売 / 「旧ネステック」
本田金属技術株式会社(設立:1963年12月)
エンジン部品《インテークマニホールド・ピストン・シリンダーヘッドなど、アルミ鋳造品》の生産
株式会社ホンダ ソルテック(設立:2006年12月)
太陽電池の製造・販売。阪神甲子園球場にもパネルが設置される。
ホンダ太陽株式会社(特例子会社。設立:1981年9月)
二輪車・四輪車・汎用《スピードメーター、グローブボックスなど》の部品生産
株式会社ホンダロック(設立:1962年4月)
二輪車・四輪車キーセット、セキュリティシステム、ドアミラー、ABSソレノイド、ドアミラーなどの電装部品の生産
アルミ溶湯(ホンダトレーディング関連会社)
株式会社MAP狭山(設立:2006年4月/ホンダトレーディング関連会社)
株式会社TDEC(旧社名:水谷精器工業株式会社)(設立:1951年10月)
輸送機器用プレス金型、プレス加工
株式会社メッツ(設立:1953年7月)
自動車機器及び産業機器の部品製造《ダイカスト》・加工・組立
八千代工業株式会社(設立:1953年8月)
燃料タンク、サンルーフなど自動車部品製造
株式会社ユタカ技研(設立:1954年7月)
エキゾーストマニホールド、コンバータ、ボディビームなどの製造
株式会社ワイジーテック(設立:2008年4月)
株式会社アイキテック(設立:1956年1月)
トランスミッションギア、シャフトなど精密機能部品の生産
株式会社アツミテック(設立:1954年4月)
シフトフォーク、セレクトレバーなど精密部品の生産
株式会社エイチワン(設立:2006年4月)
車体骨格部品、精密プレス部品、溶接加工部品の生産
株式会社エフ・シー・シー(設立:1939年6月)
動力伝達装置《クラッチなど》を専門とする機能部品の生産
株式会社エフテック(設立:1955年11月)
株式会社エム・エス・ディ(設立:1958年6月)
株式会社ジーテクト(設立:2011年3月)
自動車用車体骨格部品の生産、販売
金田工業株式会社(設立:1949年1月)
四輪車用ATミッション・二輪用MT・汎用エンジンクランクシャフトの製造
株式会社スチールセンター(設立:1950年3月)
鋼板の切断加工、自動車部品などのプレス加工、生産
田中精密工業株式会社(設立:1951年3月)
自動車、オートバイのエンジン部品、足廻り部品などの生産
株式会社都筑製作所(設立:1944年6月)
ナックル、インテークマニホールド油圧部品など機械加工部品の生産
テイ・エステック株式会社(設立:1954年4月)
自動車用シートおよび内装品の生産、内装品製造 /「旧東京シート」
株式会社ベステックスキョーエイ(設立:1957年5月)
自動車部品の開発、製造
株式会社増田製作所(設立:1946年4月)
株式会社J-MAX(設立:1960年1月)
自動車部品、各種金型、合成樹脂成形製品および治工具の設計・製作・加工、販売
武蔵精密工業株式会社(設立:1944年1月)
柳河精機株式会社(設立:1948年1月)
サスペンション、四輪トランスミッションナックルAssyなどの機能部品の製造
株式会社山田製作所(設立:1946年2月)
ステアリングギアボックス、オイルポンプなどの製造)
日立Astemo株式会社(設立:2009年7月)
自動車及び輸送機器用部品・機械・システム、産業用バルブの開発、生産、販売(日立製作所が66.6%、本田技研工業が33.4%の株式をそれぞれ保有)
株式会社ホンダパワープロダクツジャパン(設立:2017年10月)
汎用製品の卸営業(旧・オールホンダ販売株式会社)
食品製造技術の開発(ホンダトレーディング関連会社)
北海道ホンダ販売株式会社(設立:1983年11月)
株式会社ホンダアクセス(設立:1976年8月)
ホンダ純正アクセサリー、Gathersなどの二輪車、自動車の付属用品の開発、生産、販売
株式会社ホンダオペレーションサービス熊本(設立:2007年9月)
納車前点検、配送業務
株式会社ホンダコムテック(設立:1989年9月)
広告、宣伝、情報処理および提供
株式会社ホンダセールスオペレーションジャパン(設立:2005年7月)
人材育成能力開発業務、経営及び事業に関するコンサルティング、四輪車のオンライン販売
株式会社ホンダトレーディング(設立:1972年3月)
内外資材《非鉄金属》、《鋼板》などの輸出入及び販売などを主とする商社業務全般
株式会社ホンダファイナンス(設立:1966年4月)
ホンダ関連会社およびホンダ関連会社の顧客に対する事業者金融、リース業
二輪販売店への卸し、市場ニーズの把握、販売店の支援、販売促進
株式会社ホンダユーテック(設立:1992年2月)
ホンダオートオークションの運営、中古車販売事業他
部品の卸売り、部品の保管・配送業務
部品の卸売り、部品の保管・配送業務
株式会社ホンダ四輪販売九州北(設立:1985年)
九州最大のディーラー。九州4県をカバーする。本社はHonda福岡ビルに置く。
2019年10月1日に「Honda Cars 福岡」及び「Honda Cars 大分」が統合し「株式会社ホンダ四輪販売福岡・大分」が発足。その後、2022年4月1日に「Honda Cars 長崎」を統合し、現社名となる。
株式会社ホンダ四輪販売南九州(設立:1972年5月)
2020年4月に「Honda Cars 鹿児島/宮崎」と「Honda Cars 熊本」が統合。九州3県をカバー。本社は熊本県・出水店。
株式会社ホンダ四輪販売四国(設立:1978年9月)
旧・株式会社ホンダ四輪販売香川。2008年2月に旧・ホンダカーズ四国の香川・愛媛地区と合併し現社名に改称。2009年8月にはホンダカーズ愛媛と合併。本社は香川県高松市。
沖縄ホンダ株式会社(設立:1959年5月)
「Honda Cars 沖縄」系列販売店の統括会社。
株式会社 ホンダ四輪販売西中国(設立:2000年2月)
「Honda Cars 広島」及び「Honda Cars 山口」が統合。
株式会社ホンダ四輪販売岡山(設立:1978年8月)
株式会社ホンダカーズ兵庫(設立:1990年11月)
株式会社ホンダ四輪販売関西(設立:1971年8月)
「Honda Cars 大阪」及び「Honda Cars 奈良」及び「Honda Cars 和歌山」が統合。
株式会社ホンダカーズ京都(設立:1978年11月)
株式会社ホンダカーズ愛知(設立:1973年7月)
2009年8月1日に「Honda Cars 愛知東」及び「Honda Cars 愛知西」が統合。
株式会社ホンダカーズ埼玉(設立:1973年7月)
株式会社ホンダカーズ東京中央(設立:2006年10月)
ホンダクリオ新東京とホンダベルノ新東京の統合に伴い設立。後にホンダプリモ東京南及びホンダプリモ渋谷も統合された。
株式会社ホンダカーズ千葉(設立:1961年10月)
2010年4月1日に「Honda Cars 京葉」と合併。
株式会社ホンダカーズ横浜(設立:1965年5月)
株式会社ホンダ四輪販売北関東(設立:2019年10月)
「Honda Cars 茨城」及び「Honda Cars 栃木」が統合。
株式会社ホンダ四輪販売関東中央(設立:198年11月)
2020年4月1日に「Honda Cars 新潟」及び「Honda Cars 群馬中央」及び「Honda Cars 山梨」及び「Honda Cars 松本中央」が統合。
株式会社ホンダ四輪販売北海道(設立:1973年4月)
株式会社ホンダカーズ静岡西(設立:1978年11月)
株式会社ホンダカーズ福島(設立:1983年5月)
株式会社ホンダ四輪販売北・東北設立:2000年8月)
「Honda Cars 青森」及び「Honda Cars 秋田」及び「Honda Cars 岩手」が統合。
株式会社ホンダ四輪販売北陸(設立:2005年4月)
上記以外のホンダカーズ店(地場企業)
関東地域の新車販売店舗(DREAM店)を10店舗統括
九州地域の新車販売店舗(DREAM店)を5店舗統括
近畿地区の新車販売店舗(DREAM店)を9店舗統括
中部地域の新車販売店舗(DREAM店)を5店舗統括
東京・神奈川の新車販売店舗(DREAM店)を11店舗統括
東北地域の新車販売店舗(DREAM店)を5店舗統括
中国・四国地域の新車販売店舗(DREAM店)を4店舗統括
2006年3月1日をもってこれまでの販売網3系列(下記参照)を1本化、店舗名はそのままながらも全店全車種取り扱いへと移行した。同年7月13日、全国各店舗の屋号変更がに一斉に行われた(2代目ストリーム発表と同日)。同年9月以降、順次店舗の看板や外装を変更。販売系列の区分けと販売系列のロゴマークはなくなった。
移行・変更前の販売系列