ジェーシービー
株式会社ジェーシービー(JCB Co., Ltd.)は、日本のクレジットカード会社。通称・略称はJCB。国際ブランド(JCBブランド)運営のみならず、カード発行業務(イシュア)・加盟店契約保有(アクワイアラ)などを行っている。
日本発唯一の国際カードブランドで、国際ブランドを運営・展開している。中国の銀聯カード(Union Pay)と共に、数少ない米国系以外の国際ブランドである。日本国産ということから「サムライカード」という呼称が現れ、2000年代後半からは、入社案内資料の社史においても公式に使われている。
国際ブランドにおける決済システムの提供のみならず、自社でプロパーカード(JCBオリジナルシリーズ)や提携カードなどの発行業務、また加盟店の管理なども行う(国際ブランドの中ではアメックスやダイナースカードもカード発行業務を行っている)。国際ブランドの中ではVisaやMasterCardと比較するとシェアは低く、海外ではハワイやアジアの一部の国などの日本人観光客が多い地域を除いて加盟店が少ないため、使用できないことも多い。現在はアジア市場を中心に海外展開を進めており、海外カード会員数や加盟店数は増加傾向にある。社名は前身の「日本クレジットビューロー(Japan Credit Bureau)」の頭文字から、ブランドマークの青・赤・緑は、設立に関わった当時の旧:東洋信託銀行(現:三菱UFJ信託銀行、青)、旧:日本信販(現:三菱UFJニコス、赤)、旧:三和銀行(現:三菱UFJ銀行、緑)三社のコーポレートカラーを採ったものであった(いずれも現在は三菱UFJフィナンシャルグループ(MUFG)傘下企業)。
歴代社長は、旧:三和銀行から副頭取クラスが代々派遣されており(現社長の浜川も旧:三和銀行出身だが三菱UFJフィナンシャル・グループ代表取締役専務を経ての就任、三菱東京UFJ銀行では常務執行役員)、2004年に日本信販(現:三菱UFJニコス)がUFJ銀行の連結子会社となったことで、設立母体はいずれもUFJグループを経て三菱UFJフィナンシャル・グループとなっている。ただし、みどり会の会員企業であり三和グループに属しているため2005年にUFJホールディングスを吸収した旧:三菱東京FG側とはカード事業や人的面での交流は行われておらず関わりが無い。なお、JCBグループあるいはその母体会社の多くは同社へ出資をしており、メガバンク再編の影響で三井住友銀行やかつてはりそな銀行も大株主となっている。
りそな銀行はUFJグループに次ぐ大株主であったが、2005年9月に持株約12%の売却が報道され、2006年7月に、当社と包括的な業務提携を行ったオリックスに約5%、野村證券に約5%(野村信託銀行へ信託)、野村ホールディングスに約2%を売却し、主要株主に変化が生じた。その後、2008年5月に野村證券が保有株をトヨタファイナンスの親会社であるトヨタファイナンシャルサービスに売却したことでトヨタグループも主要株主となるなど、事業においては特定の金融グループ色に染まり過ぎない全方位外交で展開をしている。
2007年6月1日からは、1968年以来長年親しまれてきたエンブレムのデザインを39年ぶりに変更し、従来のトリコロールデザインを踏襲しながらも新しいデザインになっている。この変更時に、青は「責任感」、赤は「活力感」、緑は「親近感」をそれぞれ表現しているものであると新たに定義づけがなされた。2013年8月1日からはカードデザイン上のエンブレムのトリコロールをモノトーンとしたものを追加した。
2015年6月からのブランドメッセージは『世界にひとつ。あなたにひとつ。』(日本国内向け)、『Uniquely Yours』(世界向け)。
元より、誕生当初から国際ブランドであった訳ではなく、初代社長:河村良介(後に会長、相談役)、2代目社長:朝長正軌の意向を受けた、1980年代初めからの、第3代目社長:谷村隆、4代目社長:池内正昭、国際部門担当専務:村田和直などによる、地道な営業努力と積極的な世界展開により世界7大クレジットカードブランドのひとつとしての地歩を確立した。
近年では、JCBが運営するポストペイ型電子マネーであるQUICPay(クイックペイ)やそのネットワークを生かしたクレジットカードという枠にとらわれない決済ソリューションを様々な企業と提携することで生み出している。QUICPayの会員数は2018年3月末の時点で888万4000人(前年同期比151.5%)となっている。
本社 : 東京都港区南青山5丁目1-22 青山ライズスクエア
JCBカードセンター : 東京都三鷹市下連雀7丁目5-14
JCB鳥取ソリューションセンター : 鳥取県鳥取市若葉台北6-1-1
大阪支社 : 大阪市中央区北浜東4-33 大阪大林ビル
1961年 - 1月25日、三和銀行(現:三菱UFJ銀行)と日本信販(現:三菱UFJニコス)によって「株式会社日本クレジットビューロー」(Japan Credit Bureau、JCB)設立(日本で2番目のクレジットカード会社。1番目は日本ダイナースクラブ)。同年5月11日、大阪を本拠地とする大阪信用販売(大信販、現:アプラス)と三和銀行によって「株式会社大阪クレジットビューロー」(Osaka Credit Bureau、OCB)設立。
当初からカード利用代金の銀行口座からの自動振替を当局の承認のもと、民間企業としては初めて行い、その後のカード、信販などの利用代金の自動振替による支払いが一般化するのに先鞭をつけ、極めて大きな影響を与えた。
1967年 - アメリカン・エキスプレスと提携し国際カード発行開始。
北海道拓殖銀行と「エイチ・シー・ビー」(HCB)を札幌に設立。
JCBとOCBが合併()し、同時に社名を「株式会社日本クレジットビューロー(JCB)」に変更した。このため、現行のJCBは2代目にあたる。
1978年 - 社名を現在の「株式会社ジェーシービー」に変更。
1981年 - 日本のカード会社として初めて、独自の国際展開をスタートさせる。香港に現地法人JCB ASIAを設立し現地の銀行OTBと提携し加盟店開拓を開始。
1982年 - ゴールドカード発行開始。
1985年 - 海外発行開始。
1988年 - 1983年に開園した東京ディズニーランドと加盟店契約、同園のオフィシャルカードとなる。
1990年 - スーパーゴールドカード(一般にいうアッパープレミアムカード・プラチナカード)である「ザ・クラス」、若年層向けゴールドカード「ネクサス」発行開始。
1994年 - 三鷹市にカードセンターを開設。
1998年 - 北海道拓殖銀行の破綻に伴い、同社子会社であったエイチ・シー・ビー(HCB)を「株式会社ジェーシービー北海道」として子会社化。
リボルビング払い専用カード「JCB Arubara」発行開始。
- ICクレジットカードの標準発行を開始。
2004年 - EMV仕様準拠ICカードの推進等を目的とした会社である EMVCo, LLC に経営参加。
2005年 - 株式会社ジェーシービー北海道を吸収合併。
2006年 - ビットワレット(現:楽天Edy)と両社がそれぞれ展開する非接触IC決済の普及拡大において提携を発表。
2007年 - 1968年からJCBエンブレムのデザインを39年ぶりに変更すると共に、ブランドスローガンを日本国内は「うれしいを、しっかり。」に、国外向けは「Good times start here.」に変更。
2009年 - ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社とマーケティング・アライアンス契約および提携カード契約締結。
2010年 - 「JCBゴールド ザ・プレミア」発行開始
2011年 - 国内初のATMによるICクレジットカード暗証番号変更サービス開始・中期経営計画「"Spiral Growth"〜Global 2013〜」策定。次いでJCBカード、フランチャイズカード、ライセンスカードが一般会員からプラチナ会員などへ、スキミング防止のためにホロマグネットストライプを施したカードに順次切り替えられる。
2015年 - 従業員に違法な長時間労働をさせたとして書類送検。2016年に労働基準法違反の罪で有罪判決。
2017年 - 8年ぶりのオリジナルシリーズとして個人向けプラチナカード「JCBプラチナ」及び「JCB CARD W」「JCB CARD W plus L」発行開始。
2018年 - アメリカにおける個人向けカードの発行及び取り扱いの終了。
2021年 - 11月、JCB ORIGINAL SERIESのカードの券面や機能刷新を発表。具体的には、カード情報を裏面に集約し、JCB独自のタッチ決済を標準で搭載。同年12月以降、カードの発行などを開始すると発表した。ただし、クイックペイ搭載カード(裏面にクイックペイのロゴおよびクイックペイIDの掲載があるカード)、JCB GOLD EXTAGE、ディズニーデザインなど一部のカードは刷新の対象外となっている(同年12月時点)。
会員数、加盟店数及び取扱高の推移は次の通りである。なお、2006年度及び2011年度に集計基準が変更された(そのため、例えば2006年3月末から2007年3月末にかけて日本国外会員数が減少している)。
近年、会員数・加盟店数共に世界的なキャッシュレス化の流れから急成長を遂げている。かつては「海外で使えない」というイメージ通り、加盟店数は他社ブランドに比べ大きく引けをとっていた。
また、JCBが運営する「QUICPay」における会員数も急激に増加しており、2018年3月末の時点でQUICPay会員数は「888万4000人」(前年同期比151.5%)となっている。
JCBは、世界の5大クレジットカードブランドのひとつ(UnionPayを含める場合は6社)で、日本を発祥とする唯一の国際ブランドである。JCBのロゴマークを付けたクレジットカードは全て世界各国のJCBの加盟店で利用することができ、JCBブランド共通サービスを利用できる。
1981年に初の独自加盟店を香港で獲得したのを始まりとして、日本国外にも加盟店網を広げており、日本国外の展開国数(地域を含む)は1987年に100か国を、1996年に160か国をそれぞれ超えた。日本国外の加盟店数は、2016年に2100万店(2006年比約3倍)を超え、「日本のJCB」から「世界のJCB」と変化している。
ジェーシービーでは、海外業務を行うための子会社として、「株式会社ジェーシービー・インターナショナル」(JCBI)を設けている。
JCBは、日本ではトップクラスの加盟店網を持っている。特に東京・大阪が合併し、九州においても早くから営業展開し、北海道においても関連企業を設立していたため、全国的に偏らない加盟店網を有している。個人経営などによる小規模な商店や単価の高い寿司などの料理店では、JCBロゴの照明看板を掲げて実際にJCBのみ加盟しているものも多かった。近年では、JCBの手数料率(特に料理・飲食店)がVisa/Mastercard加盟各社の手数料率に比較して高い傾向があるため、Visa/Mastercardの加盟店管理会社のみと加盟店契約を結び、JCBの加盟店契約を結んでいない店舗も存在する(#手数料率も参照)。
アメリカン・エキスプレスおよびディスカバーカードでも、ジェーシービーとの提携により、殆どのJCB加盟店で利用ができるが手数料率がJCB・AMEX・ディスカバー共に異なるため加盟店の判断で取り扱っていないことがある(#アクワイアリング業務も参照)。
ハワイやグアムでは、ジェーシービー側の積極的な施策によって、観光産業系の物販店では大半が他のクレジットブランドと併せてJCBに加盟している。
一方、北米本土地域では、主に高級ホテルや日本人街の物販・飲食店、サイモン・プロパティ・グループ(チェルシー・プレミアム・アウトレット)といった日本人・日系人が頻繁に利用する業種や地域を中心に加盟店を整備してきた。しかし、加盟店数は多くはなく、ショッピング利用について支障が起きうるとされてきた。例えば、米国のセブン-イレブンもJCBには加盟していなかった。しかし近年、DISCOVERとの加盟店相互開放により利用が可能となり、加盟店網は整備されてきている。
2006年になり、米ディスカバーカード(Discover Card)との提携締結により、2007年秋から米国の同ブランドの加盟店でJCBカードを利用することができるようになった。
スペインではスペイン3大銀行連合(4B、SERMEPA、EURO6000)の全てと提携している。
ブルガリア共和国においては、1985年8月にBalkantourist Credit Card Inc.と加盟店業務におけるライセンス契約を締結したことを始まりとして、加盟店の拡大を図ってきた。そして、2006年3月1日からTranscard SAと提携して、ブルガリアで初のICクレジットカード「TRANSCARD JCB」というカードの発行を開始するなどして、現地での発行拡大も目指している。
ベネルクス3国では、1983年からJCBIがJCBカードの加盟店網を広げてきたが、2006年1月にオランダ国内で最大の加盟店網を有しているペイスクエア(PaySquare B.V.)とライセンス契約を締結したこともあり、ベネルクス3国における加盟店が広がっている。
ブラジルにおいてはCielo社と提携しており、Cielo社のカード端末を使用することでJCBカードで決済することができる。また、2013年9月にはブラジルの政府系金融機関であるCaixa Econômica Federal(Caixa)とライセンス契約を結びJCBカードを発行することで合意したことが発表された。2018年にはCaixaとのクレジットカード発行が開始。
その他の国では、アルゼンチンにおいてはFirst Dateと提携しておりJCBカードが使用できる。さらに2015年1月からはコロンビアでもRedeban Multicolorと提携して利用できるようにするなど加盟店網の拡充を進めている。
エジプト・アラブ共和国では、1994年にアラブ・アフリカ国際銀行(Arab African International Bank)と加盟店業務契約を締結したことを始めとして、2005年10月には同国最大手商業銀行のBanque Misr S.A.E.と加盟店業務契約を締結し、加盟店を拡大している。
大韓民国や台湾を始めとしたアジアでは、毎年多くの日本人が渡航する上に、現地銀行、カード会社との提携により、現地人向けのJCBカードを積極的に発行していることもあり(下記「日本国外でのJCBカードの発行形態」を参照)、日本並みの加盟店数を誇っている。中華人民共和国では1982年に、世界の全てのクレジットカードに先駆けて、カード加盟店を北京市で整備し、他の国際的なカードに一矢を報いている。
また、2011年(平成23年)8月には、Citibank,N.A.と提携して、香港、ベトナム社会主義共和国、タイ王国、フィリピン共和国、マレーシア及びインドネシア共和国における、同社のカード加盟店において、JCBカードの取扱いを開始した(なお、シンガポール共和国、台湾及びグアムでは従来からJCBカードの取扱いがされていた。)。
中国や韓国では、近年、VISAなどの高額手数料を嫌い、手数料を引き下げているJCBカードの加盟店舗数や利用者数が急増している。
また中国では銀聯とのスイッチカードが多数の中国の銀行から発行されており、ベトナムでは多くの現地銀行との提携を開始している。
成田国際空港第1ターミナル・第2ターミナル、関西国際空港国際線のそれぞれ出発ロビーに設けられている。海外優待店舗のパンフレットの配布が行われている。
JCBカードを提示すると、渡航地最寄りのショッピング&ダイニングパスポートがその場で貰え、JCBプラザについての案内も受けられる。
日本人が来訪する頻度が多いと思われる、南米・中東・アフリカを除く世界の主要都市に設置されており、現地のJCB加盟店の紹介やイベント券の取得代行、カードの利用方法などについて、基本的に日本語で案内してくれる。JCBカードの提示が必要。
2010年6月より、JTBグローバルアシスタンスへ業務委託。これにより、既存のJCBプラザ・JCBデスク(JCBプラザにリニューアル)は全て他社との兼用になるが、台北やホノルル、パリなど一部地域のみ、従来のJCBプラザを会員専用の「JCBプラザラウンジ」として設置する。
日本では、JTBトラベルゲート有楽町店内に「JCBプラザ東京」があるが、海外からの来訪者(インバウンド)向けのもので、国内発行のJCBカードでは利用できない。
国内発行カードでは電話応対のみで完了する取引が殆どであるが、JCBカード入会やギフトカード購入などで対面業務を望む場合は、最寄りのJCBサービスデスク(2010年時点では「丸の内」)を利用することになる。
地域毎のJCBプラザと主要なJCB加盟店を紹介する小冊子。掲載店舗によっては冊子を提示することで割引や粗品の進呈が受けられる。また、JCBプラザが取り次ぐ形での現地発オプショナルツアーやホテル予約の紹介についても地域によっては掲載されている。JCBプラザを介して掲載レストランの予約も可能である。
2004年までは5大陸・34地域が刊行されていたが、2005年以降、徐々に廃刊・休刊が相次ぎ、2010年4月時点はアジア・アメリカ・ハワイを中心とした15地域となっている。
JCBカードは、
ジェーシービー(プロパーカード)
JCBグループのカード発行会社(フランチャイジー)
の3種類の会社によって発行される点に特徴がある。VisaやMastercardは、自身はカードを発行していない。
具体的な発行会社は「日本のJCBカード発行会社」を参照。
ジェーシービーとそのフランチャイジーが発行するカードの他に、信販会社や流通系クレジットカード会社などと提携し、これらのJCBのパートナーカード発行会社が発行するクレジットカードでもJCBの加盟店で利用できるようにしたものがある。JCBのパートナーカード発行会社が発行するJCBブランドのカードの審査・発行・請求・問合せなどの業務はJCBでなくJCBのパートナーカード発行会社が行うが、近年はJCBが業務を受託したり、JCBのパートナーカード発行会社の一つであるクレディセゾンが業務を受託し(JCB以外の国際ブランドを含む)国際ブランド及びセゾンブランドを付加したクレジットカードが発行されるようになっている。
JCBのパートナーカード発行会社が発行するJCBブランドのカードは、JCBのパートナーカード発行会社のサービスとJCBブランド共通サービスを利用することができるが、ジェーシービーのフランチャイジー向けのサービスは利用できない。
1981年に国際展開を開始した当初は、ジェーシービーの現地法人などが在外邦人向けにJCBカードを発行していた。そして、1985年に香港の現地居住者向けカード発行を開始した。近年、特にアジアで現地の銀行やノンバンク(イオンクレジットサービスの現地法人を含む)と提携し、現地人向けにもJCBカードを発行をしている。これらのJCBカードも、国内のブランド発行会社のJCBカードとほぼ同じ扱いになる。日本国外の発行会員数は、1999年に100万人を、2002年8月末に300万人をそれぞれ超えた。
2005年4月から、中華人民共和国の国内銀行として、初めて中国銀行が、JCBブランドのカード(「中銀JCBクレジットカード」)を発行した。
2007年9月から、中華民国の聯邦銀行(2002年よりJCBカードの現地発行を開始)は、ジェーシービーが開発した非接触決済方式「J/Speedy」搭載のクレジットカード「微風広場JCBカード」を発行する。
2006年3月1日から、ブルガリアのTranscard SAと提携して「TRANSCARD JCB」というカードが発行されたが、これは、ブルガリアで初のICクレジットカードであり、JCBにとってもヨーロッパにおける「初のJCBブランドのICカード発行」となるものであった。
グローバル非接触ICプログラムとして、JCBコンタクトレスを展開している。かつてはJ/Speedyと呼称されていた。
JCBはJ/Speedy(現在のJCBコンタクトレス)を開発するに当たって、Mastercardと共通の通信プロトコルを採用することを2006年に発表している。また、Visaが定める非接触IC決済端末仕様を採用することを2007年に発表している。2017年にAppleが提供する Apple Pay が日本に於いてJ/Speedy(現在のJCBコンタクトレス)に対応した。
日本では、次の各社が発行するクレジットカード・デビットカード(一部を除く)がJCBコンタクトレスに対応している。
上記の外、 Appleが提供する Apple Pay に対応するクレジットカード・デビットカード・プリペイドカード(一部を除く)がJCBコンタクトレスに対応している。
ジェーシービーはイシュアーとして、各種のJCBカードを発行している。また、以下の各種サービスは、ジェーシービー及びジェーシービーのFC社発行以外から発行されたカードでもJCBカードとして受けられる場合もある。
なお、JCBグループでは、信用審査を行うために全国銀行個人信用情報センター、株式会社シー・アイ・シー及び株式会社日本信用情報機構の信用情報機関にそれぞれ加盟している(ブランドカード発行会社によるJCBカードはその発行会社が審査を行う)。
年会費については2023年3月現在の額。全て税別で記す。
JCBザ・クラス
黒い素材を使用した漆黒のカードにゴールドの箔押しで「JCB THE CLASS」と表記されたJCBブランドの最上級カード。審査基準などは公開されておらず、インビテーション(招待状)が送られた会員のみ入会が許される。なお、一部利用者でオリジナルシリーズ対象のJCBゴールド以上を取得し、年間決済額およそ200~300万円を最低3年続けて利用履歴を積むことで届いたケースが確認されている。限度額に関して一律の制限は設けられていない。年会費は5万円。
黒地のカード表面にシルバーで箔押しされたプラチナカード。招待制では無く、申し込み制で発行される。年会費は25,000円。
JCBゴールド ザ・プレミア
JCB ORIGINALシリーズのJCBゴールド会員を対象とした黒地のゴールドカード。招待条件はショッピング利用合計額が2年連続100万円以上で、「MyJCB」に本会員のメールアドレスを登録していること。JCBゴールドの年会費10,000円に加えサービス年会費として5,000円が必要だが、前年のショッピング利用合計金額が100万円以上の場合は追加のサービス年会費5,000円は無料となる。
学生を除く20歳以上であれば申し込み可能。年会費は10,000円。
次年度の年会費が無料となる特典がある。
JCB GOLD EXTAGE
20歳以上29歳以下の社会人を対象としている。年会費は3,000円ではあるがネクサスと異なり初年度は無料である。エクステージカードの特典に加え、JCBゴールドに準じたサービスが受けられる。ただし、ゴールド・ネクサス会員向けの雑誌「GOLD」の送付、及び掲載された店舗の優待サービスの対象外となる。初回の有効期限更新時(5年後)、審査のうえ自動的に ORIGINAL SERIESのJCBゴールド(年会費10,000円)へ切り替えになる。
JCB CARD W / JCB CARD W plus L
WEB限定発行の年会費永年無料カード。利用明細は発行されず、MyJCBで利用金額等の確認を行う。入会対象は18歳以上39歳以下。ポイントが常に2倍と優遇されていて、JCB ORIGINAL SERIESパートナーでのカード利用でさらにポイント優遇がある。plus Lは、LINDAサービスを追加したもの。
EIT(エイト)
リボルビング払いを基本とする支払可変型(ミニマムペイメント方式)のカード。2010年11月15日に発行が開始され、使った分全てが自動的にリボ払いとなり、OkiDokiポイントが通常の2倍積算となるなど、かつてのArubara(アルバラ)カードの特徴の一部を踏襲している。リボ残高の繰上返済については積極的には説明していない。
JCB LINDA(リンダ)、LIDA tura
女性向けのカードとして、特徴ある3種類から4種類のデザインから券面が選べる。美容院やブティックなどでの優待サービスが豊富。明細書に化粧品等の試供品がよく同封される。年会費相当(データ維持料)は毎月100円で一定条件を満たせば無料。男性でも入会できる。年度や時期によってさまざまなキャッチコピーがある。
ラベンダー色地に黒文字。一部のFC会社で発行されている女性専用カード。年会費等は一般カードと同等。
北洋銀行・千葉銀行・ゆうちょ銀行(JP BANKカード)などが発行している。
JCB CARD LOAN FAITH
個人向けローン専用カード。低金利設定となる年利4.40~12.50%。また1回払いのキャッシングは年利5.00%。クレカとFAITHカードローンの利点を上手にいかして使い分けることができる。最高500万円。
first loan+
個人向けのローンカード。最高300万円(※貸金業法の規制により同業者の借入と併せて年収の3分の1以内)まで融資可能。
Business loan+
法人(中小企業経営者・個人事業主)向けのローンカード。
JCB一般カード(旧)
「JCBカード」ともいう。ショッピング・キャッシング機能を備えた標準的なJCBカード。年会費は1,250円(税別)。提携カードのJCB一般カードも、クレジットカードとしてのサービスはこれに準ずる形となる。
JCBゴールド(旧)
スタンダードなゴールドカード。「犯罪被害傷害保険」や「空き巣被害見舞金」が付帯されているのが特徴。入会資格が20歳以上からとなり、限度額も低めに設定されている(50万円から)。年会費は10,000円。ゴールド会員専用デスクなども用意されている。
JCBジェイ・ワンカード
グレー地に黒文字。学生専用カードで在学期間中は年会費無料。「TuoカードJCB」や「ANA JCBカード≪学生用≫」をはじめとする学生向け提携カードのグレードはこれに属する。
エメラルド風の地色に黒文字。旅行保険機能が強化されたもの。年会費は2,500円。プロパー・提携カードの表面左上に「GRANDE」表記があるのが多い。なお、グランデ単体カードでの個人向け新規発行は終了しているが、既存会員の更新は継続されている。また2015年11月現在は個人向けではETCカードのグレードとしてグランデは残っており、ETC/JCBグランデカードとしての発行が続いている(年会費2,500円)。また法人カードは募集を継続している(年会費は使用者1名で2,500円、追加1名ごとに1,500円)。
E.GO(イーゴ)
U-29を進化させたもので「男を磨く」をコンセプトにしており、それに沿った内容の会報誌等が明細書に同封される。限度額3万円の一括払い専用の「SakuttoCashing」や利用額最大1%キャッシュバック、プレーンな3種類の券面デザインが特色の他、LINDAとのコラボレーション企画(LINDA女性会員と合わせて優待など)も不定期に行われている。月会費100円(税別)で一定条件を満たすと無料。女性でも入会できる。
Type Select JCBカード