ナポレオン3世
こうしたナポレオン3世の融和政策は「アラブ王国」政策と呼ばれた。ナポレオン3世は「アラブ王国」政策について「この偉大な事業が完成したなら、フランスの栄光はチュニスからユーフラテス川まで響き渡り、東洋の大半の地域においてフランスの覇権は確固なものとなろう」と語った。
しかしフランス人アルジェリア入植者たちは先住民を徹底的に搾取することを望んでおり、ナポレオン3世の「アラブ王国」政策に強く反発した。そのため入植者たちは帝政に反対する共和主義者・民主主義者となっていき、1870年の第二帝政崩壊を歓喜を持って迎えた。民主主義の時代になったのだから、植民地においても「国民の意思」が最優先で尊重されるべきと考えられるようになっていった。こうして第三共和政のアルジェリア政策は融和政策を放棄して、ひたすら植民地化(フランス人入植者の土地確保、先住民から土地収奪、先住民の民族性抹殺、イスラム教信仰の破壊、徹底的搾取)を推進するというフランス人入植者たちの希望に沿った物になっていくのである。
サハラ砂漠以南アフリカ(いわゆる「黒アフリカ」)ではナポレオン3世が1854年にセネガル総督に任じたルイ・フェデルブの指揮の下、フランス軍が現地の小王国を次々と征服していき、後のフランス領西アフリカの基礎を固めていた。
サハラ砂漠以南のアフリカ植民地に対しては第二帝政期にも融和政策は取られなかった。そこではフェデルブ総督の主導により、この後フランスが長きにわたってアフリカで行う植民地統治の手法が確立された。それはアフリカ先住民の民族分布を無視して恣意的な行政区分を作り、総督に絶対的権限を与えて中央集権的に支配し、アフリカ先住民を「従属民」に分類して法律の保護対象外とし、「先住民局」が先住民を恣意的に強制労働徴用・投獄するというものであった。フランス政府がこの「先住民局」制度を廃止するのはやっと1946年になってのことであった。
当時マダガスカル島はメリナ王国が統治していた。1861年にメリナ王に即位したラダマ2世は英仏との関係悪化を恐れ、鎖国体制を破棄して、英仏と自由貿易を開始させた。また信教・布教の自由も認め、ヨーロッパ人宣教師団を呼び戻した。
この頃のフランスは東アジア植民地化に忙しかったため、マダガスカルに対してはそれほど軍事的野心を露わにしていなかったが、それでもナポレオン3世はジョゼフ・ランベールを通じてラダマ2世をうまく誘導して不平等条約締結とマダガスカル島の資源開発のため国土を自由使用する権利の獲得にこぎつけた。この権利に基づきランベールは「マダガスカル会社」の創設の準備を開始した。
しかし1863年5月にラダマ2世が暗殺され、ライニライアリブニが宰相として実権を握るようになると、メリナ王国は国土自由使用権撤回の外交交渉に乗り出した。マダガスカル島におけるフランスの膨張を恐れたイギリスもメリナ王国を支持した結果、ナポレオン3世も譲歩を余儀なくされ、賠償金120万フラン支払いを条件にマダガスカル会社創設中止を認めた。
フランスを出し抜こうとするイギリスとメリナ王国が接近する中、マダガスカルにおけるイギリスの覇権は強化され、宣教においてもプロテスタント(イギリス)はカトリック(フランス)よりはるかに優勢となった。
結局第二帝政はマダガスカル問題でイギリスに優位に立つことなく終焉した。しかしこの後イギリスがマダガスカルに興味を無くしていく中で第三共和政はジャン・ラボルド遺産事件やトアレ号事件でマダガスカル領有への野望を本格化させた。メリナ王国が最後の希望と頼んだイギリスはイギリスのザンジバル支配権を認めることを条件としてフランスのマダガスカル支配権を認める条約をフランスとの間に締結した。イギリスのお墨付きを得たフランス軍はマダガスカル島へ軍事侵攻を開始し、1895年9月にメリナ王国を滅亡させて同島をフランス保護領としたのであった。
サン=シモン主義の影響を受けるナポレオン3世は東方へフランスの勢力を拡大させることに熱心だった。とはいってもナポレオン3世にもその政府にもアジア諸国の知識などなかったので、現地のフランス海軍司令官に大幅な自由裁量権を与えた。結果アジア太平洋地域では強硬な帝国主義政策が遂行されることになった。
1856年10月にイギリスがアロー号事件を口実に清へ出兵を開始すると、ナポレオン3世も清の江西省でフランス人宣教師が殺害された事件を口実として清への出兵を開始し、英仏は協力してアロー戦争を遂行することになった。広東や天津を占領して北進する英仏軍を前に北京陥落を恐れた清政府は、一時しのぎのつもりで1858年に不平等条約である天津条約の締結に応じ、一時終戦したが、英仏軍が撤収するや清政府はこの条約の批准を拒否して発砲したため、1860年に英仏軍が攻撃を再開し、今度こそ北京は陥落した。清は更に不利な内容の北京条約を締結することを余儀なくされた。アロー戦争はアヘン戦争と並んで清の半植民地化を決定づけた戦争となった(得た権益はフランスよりイギリスの方が大きかったが)。
並行して清周辺地域も続々とフランスの支配下・影響下に組み込んでいった。1856年には阮朝(ベトナム)に対して不平等条約締結に応じるよう要求したが、阮朝が拒否したため、スペイン人宣教師死刑を口実として1857年よりベトナム侵攻を開始し、1862年には阮朝に不平等条約サイゴン条約を結ばせてベトナム植民地化に先鞭をつけた。さらに1867年にはコーチシナ(ベトナム南部のこと。ただし語源となった交趾は、もとは中華文明圏に属するベトナム北部を指す呼称であった)へ侵攻し、同地をフランス領に併合した。
胡椒とシナモンが豊富で、かつメコン川確保に重要な位置にあるカンボジア王国の支配権も狙った。当時のカンボジアは阮朝の宗主権下に置かれており、阮朝の強権的な同化政策を受けていた。カンボジア人の阮朝への反発が強まっていた中、フランスは1863年に国王ノロドムに署名させて同国をフランス保護国に組み込むことに成功した。イギリスに先んじて清に通じる通商路を作ろうと1866年から1868年にかけてメコン川遠征を行わせたが、メコン川から清へ入ることはできないことが判明し、以降フランスは戦略を紅河獲得に転換させ、第三共和政がトンキン支配を狙うようになっていく。
シャム(タイ)にもイギリス・アメリカに続く形で不平等条約を締結させたが、これはシャムに旧来の政治体制を破棄して西欧型近代国家へ転換する決意を固めさせるきっかけになり、またフランスとの対立激化を恐れたイギリスが同地を緩衝地帯にすることを望み、フランスのタイ分割案を牽制したこともあって、タイは日本と並んで数少ない植民地化をまぬがれた有色人国家となった。
日本を貿易の拠点と看做し、幕末の日本にも現れた。1858年徳川幕府との間に不平等条約日仏修好通商条約を締結したが、ここでは英仏の協調は崩れ、フランスは徳川幕府、イギリスは薩長を支持して対立した。結局幕府は明治維新で倒れ、明治政府は対等外交を志向したため、幕府を通じて日本に影響力を行使しようとした目論見は潰えた。
鎖国体制に固執する李氏朝鮮に対してはフランス人宣教師死刑を口実に1866年に戦争を仕掛けたが(丙寅洋擾)、持久戦に持ち込まれ、撤退を余儀なくされた。しかしこの戦いと続くアメリカとの戦い(辛未洋擾)の勝利に浮かれた李氏朝鮮は一層鎖国に固執して近代化に背を向けたため、1876年以降日本や欧米諸国の本格的な砲艦外交に晒されて半植民地状態と化していき、最終的には日本に呑みこまれて消滅した。
太平洋では、ニュージーランドを併合したイギリスへの対抗、またオーストラリアとの貿易の拠点および犯罪者の流刑地にする目論見で1853年にニューカレドニアを併合している。この際に先住民と戦闘になったが、結局フランス軍が勝利している。ナポレオン3世はこの島を政治犯(とりわけ社会主義者)の流刑地として使用した。現在ニューカレドニアに住む白人はほとんどがその子孫である。
2022年9月ナポレオン3世と徳川慶喜の関係は、1855年、微粒子病、発疹、軟化病によって、リヨン、アルデーシュ、セヴェンヌにある複数の養蚕会社が壊滅的被害を被った事から始まった。失われた養蚕用のカイコを補充するために、フランス帝国は海外に目を向けなければならなくなり、まずは中国に白羽の矢が立てるが、中国産の繭の品質は絶望的に劣悪だった。その一方で、日本製の乾燥した繭と卵は高い評価を得た。フランスはナポレオン3世自ら率先して日本との新たな関係に希望を注いだ。というのも、フランスにとって重要な養蚕産業は、絹の生糸と蚕卵の調達において新時代への適応2022年11月を必要とされていたからである。
。グロ男爵はすぐに交渉を開始し、1858年10月9日には日仏修好通商条約が、将軍徳川慶喜とフランス帝国との間で2022年11月結ばれた。この条約によって領事および領事官職員は条約港の外国人居留地に居住し、フランスの外交官および領事館員は日本帝国の全域を自由に旅行することができると定められた。フランスとの取引に際して、1859年8月15日から函館港、神奈川港、長崎港、そして新潟港と兵庫港が開港された。
ナポレオン3世は1859年9月、。。
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若い日本の政治家と彼らの外国人のホストとの間で親密な関係が築かれ、友情が生まれた。そうした友好関係は1868年に明治時代が始まった時に、さらに推進された。。リヨンの絹産業関係者にとって日本は、フランス国内の養蚕業を壊滅させる病に対して極めて良好に抵抗できる絹の生糸と蚕の供給源であるように2022年10月。。
リヨンと横浜の姉妹関係は、1996年のG7の枠組みの中で想起されたリヨン-ジャポンクラブの支援の下「フランスの日本の年」1997-1998の中、ルイミシャレ領事によって開始された。)。
強力なリヨン商工会議所の援助を受けて、は、彼らの影響力の下でフランス公使がデュシェーヌ・ド・ベルクールの後継者となるよう2022年11月呼びかけた。それは彼らの利益を守るためであった。この運動の結果、フランスの養蚕業の発祥地の1つであるグルノーブル出身であるレオン・ロッシュが後任として任命され、1864年から活動を行った。
。翌年、徳川慶喜が提供したのはナポレオン3世への15,000箱で、それは10匹の牝馬、10匹の種馬、、衣装、二角帽子と引き換えにであった。レオン・ドゥ・ロニーが1868年に出版したのは、フランス農業貿易省の講座のための、日本の技術マニュアルの翻訳である。2022年11月とき、フランスは日本の絹の一番の輸入国であった。フランスが買っていたのは生産の半分以上であった。生の絹、フ原料2022年11月、絹の廃棄物、組織、繭、種子が、日本からフランスへの輸入品の全体を構成している。それは唯一成功している商産業および金融産業であり、それは、ナポレオン3世の治世において、非常に重要で決定的なものであった。1868年に彼は、将軍の失脚後、レオン・ロッシュ大使をフランスに呼び戻す。
宮本武蔵武道館 (その屋根は、ナポレオン3世から慶喜に贈られた二角帽子を想起させる2022年9月)は、真につながりを持った一族の歴史の深い絆2022年11月を封印し2022年9月、慶喜とナポレオン3世への敬意を払っている2022年9月。それも武蔵への借り2022年11月とそして秋仁天皇2022年9月の庇護と慈悲2022年11月の下でである2022年9月。で、公式には2008年5月19日、武蔵の誕生日2022年9月にである。
メキシコでは19世紀初頭から保守派・教会派と自由主義派・反教会派の熾烈な政治闘争が続いていたが、1861年にアメリカ合衆国の支援を受ける自由主義者・民族主義者の革命家ベニート・フアレスがメキシコ大統領に就任したことで、反カトリック、反ヨーロッパ政策を打ち出すようになり、フランスをはじめとするヨーロッパ諸国に対する債務の支払いを停止した。これに対抗してナポレオン3世は武力でフアレス政権を転覆させてメキシコにアメリカを牽制するカトリック帝国を建設することを決意し(皇后ウジェニーがこの構想を強硬に推進していた)、共同債権国のイギリスとスペインとともにメキシコ出兵を開始した。
しかし連合軍は不慣れな熱帯やゲリラに悩まされて苦戦を強いられた。イギリス軍とスペイン軍は早期にメキシコ政府と和解して撤兵したが、ナポレオン3世はメキシコ支配に拘り、フランス単独になってもメキシコが完全屈服するまで戦争を継続した。1863年6月にはフランス軍がメキシコシティを占領している。
ナポレオン3世は対プロイセンでオーストリアとの関係を強化するためにも、オーストリア皇帝フランツ・ヨーゼフの弟マクシミリアンをメキシコ皇帝に即位させたいとオーストリアに打診した。マクシミリアン自身ははじめ逡巡していたが、情勢が安定するまでフランス軍がメキシコに駐屯するという条件で引き受けることにし、1864年4月にメキシコシティに入り、皇位に就いた。
しかし大多数のメキシコ国民はこのようなフランス傀儡帝政は認めず、反仏ゲリラ闘争が激化した。さらに1865年になるとアメリカで南北戦争が終結し、アメリカが本格的にメキシコ問題に介入するようになった。アメリカは安全保障上メキシコがヨーロッパ列強に支配されるのを避けたがっていたため、フアレス軍に武器を提供して支援した。
アメリカと事を構えるのは危険と判断したナポレオン3世はマクシミリアンを見捨ててメキシコから撤兵することを決意した。フランス軍撤退後の1867年2月、マクシミリアンはフアレス軍に捕らえられて銃殺された。これによりオーストリア皇室はフランスに強い反感を持つようになり、1867年のパリ万博の際、フランツ・ヨーゼフ帝は皇后を伴わずに訪仏し、「妻はマクシミリアンを売り渡したフランス人のところへ行きたがりません」と嫌味を述べている。
メキシコ出兵の失敗で第二帝政の権威は地に落ちた。
ドイツ連邦内で覇権争いをするプロイセンとオーストリアは、1864年の第二次シュレースヴィヒ=ホルシュタイン戦争以降、デンマークから奪取したシュレースヴィヒ公国・ホルシュタイン公国の処理をめぐって対立を深めた。
熱心なカトリックで教皇党の領袖である皇后ウジェニーと外相エドゥアール・ドルアン・ド・リュイスは同じカトリック教国のオーストリアを強く支持したが、ナポレオン3世はこの頃プロイセン寄りの立場を取っていた。1863年11月にシュレースヴィヒ=ホルシュタイン問題でヨーロッパ情勢が一触即発になった時、ナポレオン3世は欧州大会議を提案したのだが、英墺がこれに反対して彼の面目を潰したのに対し、プロイセン宰相オットー・フォン・ビスマルクは会議開催に反対しなかったので、以降プロイセンに好意を寄せていた。プロイセンを支援することで普墺対立を激化させてフランスが漁夫の利を得ることを考えるようになったのである
普墺戦争を決意していたビスマルクは、フランスの中立を確保したがっており、1865年8月には駐ベルリン・フランス公使代理エドゥアール・ルフェーヴル・ド・ベエーンに対して「プロイセンが北ドイツの覇権を握れたらフランスがベルギーやルクセンブルクなどのフランス語圏に領土を拡大することを支持する用意がある」と表明した。さら1865年10月にはナポレオン3世が滞在中の保養地ビアリッツにビスマルクがやってきて二人の会談が行われた。ここでライン川左岸のドイツ諸侯領をフランスに割譲するという「密約」が交わされたともいわれる。ただしこの「密約」は文書としては存在しておらず、実否は不明である。あったとしても口約だと思われる。内容も定かではないのだが、ライン川左岸の割譲と推測されているのはフランス国内のライン川左岸への領土欲が1863年頃から本格的に高まっており、ナポレオン3世がプロイセンから一番引き出したがっているのは、それと考えられるからである。
オーストリアとは普墺開戦直前の1866年6月12日に文書で密約を結んだ。フランスが中立を守る条件としてオーストリアはヴェネト州をフランスへ割譲し、フランスがそれをイタリアへ割譲することになった。これによりフランスはヴェネト州をイタリアに割譲する際に教皇領保全を条件に付けることが可能となり、イタリア統一への干渉力を確保した。一方プロイセンからは文書での密約をとろうとしなかった。ナポレオン3世は両国の戦争は長引いてプロイセンが負けるか苦境に陥ると見ており、プロイセンからはその時にオーストリア以上の見返りを頂戴できると考えていた。
オーストリアから普仏国境地域にフランス軍を配置してプロイセンを牽制してほしいと要請されたが、ナポレオン3世は拒否した。ビスマルクはナポレオン3世に参戦の意思はないと判断し、1866年6月に普墺戦争を開始した。ウジェニーはオーストリア側で参戦したがっていたが、ナポレオン3世は開戦にあたって「私は注意深い観察者として以上にこの戦争に関わるつもりはない。自国のためには何も要求しないが、ヨーロッパの力の均衡とイタリアにおいて私が創造した物は断固として守る」と中立を宣言した。
普墺戦争はケーニヒグレーツの戦いでのプロイセンの勝利により、ナポレオン3世の予想に反してわずか3週間足らずで大勢が決した。勝ち誇るプロイセンを危険視したリュイス外相は普仏国境に兵力を配置し、フランスなしでは何の交渉もできないことをビスマルクに思い知らせるべきであるとナポレオン3世に進言したが、反オーストリア派の従弟ナポレオン公や国務大臣ウジェーヌ・ルエールが武力による威嚇は止めるべきと提言したため、最終的に中止された。ナポレオン3世は両国の仲裁をするだけで多くの物を得ることができると思い込んでいたし、武力による威嚇を仕掛けてドイツ・ナショナリズムを台頭させる危険だけは避けたかった。この頃ビスマルクは「フランスが干渉してくるならドイツ民族精神が完全に燃え上がってバイエルンとバーデンはこちら側に移るだろう。」と語っていたが、当時のドイツ自由主義者たちの世論を見てもこれはかなり現実味のある話だった。
ケーニヒグレーツの戦いから2日後の7月5日、オーストリアの打診を受けてナポレオン3世が仲裁に乗り出した。オーストリアがナポレオン3世を介してプロイセンに提示した条件は自国の独立保全とオーストリアの最も忠実な同盟国ザクセン王国の領土保全だけであった。ビスマルクは早々にこれを飲んでオーストリアとの間にニコルスブルク仮条約を締結して普墺戦争を終戦させ、フランスにそれ以上付け入る隙を与えなかった。
交渉の中でナポレオン3世はライン川左岸の割譲とドイツ統一は北ドイツに限定することの保証をビスマルクに求めていたが、ビスマルクは南ドイツ諸国をプロイセンを中心とする新ドイツ連邦に組み込まないことを約束しつつ、ライン川左岸割譲の件は拒否した。ナポレオン3世はドイツ・ナショナリズムの台頭を恐れてライン川割譲要求については「勘違いだった」として取り下げている。
ナポレオン3世が全体的に弱気・消極的であったのは、持病を悪化させていたためだった。皇后ウジェニーはこの頃のナポレオン3世の状態をパリ駐在オーストリア大使リヒャルト・フォン・メッテルニヒに「陛下は歩行も睡眠も食事もできなくなっています」と語っている。
普墺戦争のプロイセンの勝利によりドイツ連邦は解体され、オーストリアはドイツから追放された。代わってプロイセン王ヴィルヘルム1世を盟主とする北ドイツ連邦が樹立されたが、南ドイツのバイエルン王国、ヴュルテンベルク王国、バーデン大公国、およびヘッセン大公国(オーバーヘッセンのみ参加)の4か国はこれに参加しなかった。
外交的成功を求めていたナポレオン3世はルクセンブルク獲得を狙うようになった。当時のルクセンブルクはオランダと同君連合下にあったが、旧ドイツ連邦加盟国という沿革によりプロイセン軍が駐屯していた。ナポレオン3世はこのルクセンブルク駐留プロイセン軍の撤退を要求するとともにオランダ王ウィレム3世からルクセンブルクを購入しようとしていた。
オランダ王ウィレム3世は売却に乗り気だったが、ドイツ人の多くはルクセンブルクをドイツの一員と看做しており、この売買計画はドイツ・ナショナリズムの強い反発を買った。ビスマルクは普墺戦争の講和交渉中に普仏間で作成した秘密協定の草案でフランスのルクセンブルク併合を認めていたが、ドイツ・ナショナリズムに配慮する必要があり、この問題に曖昧な態度をとった。そして1867年4月には北ドイツ連邦帝国議会で国民自由党のルドルフ・フォン・ベニヒゼンにフランス批判、ルクセンブルク放棄反対演説を行わせてドイツ・ナショナリズムを煽った。
これに慌てたウィレム3世は、売却を中止するとナポレオン3世に通達した。ナポレオン3世はビスマルクに騙されたと感じて激怒し、一度はプロイセンとの開戦さえ決意したが、フランス軍はメキシコ出兵の失敗で疲労していたため、最終的には断念した。一方ビスマルクも北ドイツ連邦憲法制定前の現状においてフランスと戦争をする意思はなかった。
結局ルクセンブルク問題はイギリスが介入し、1867年5月のロンドン条約の結果ルクセンブルクは永世中立国とされてプロイセン軍は同地から撤退することとなった。しかしこの問題により普仏関係は決定的に悪化した。
1868年9月、スペイン首都マドリードでフアン・プリム将軍のクーデタが発生し、スペイン女王イザベル2世が王位を追われた。プリム将軍は立憲君主制を宣言し、新国王の選定を開始した。前フランス王ルイ・フィリップの息子モンパンシエ公やプロイセン王室ホーエンツォレルン家の分家であるジグマリンゲン家のレオポルトらが候補者として浮上した。
モンパンシエ公は旧フランス王族であり、一方レオポルトもステファニー・ド・ボアルネ(ナポレオン皇后ジョセフィーヌの姪)の孫にあたるため、ナポレオン3世にとっては親戚にあたる。しかしプロイセン王族のスペイン王即位はフランス世論の反発が強かったため、ナポレオン3世は駐ベルリン大使と駐マドリード大使に対して「モンパンシエ公の王位継承は反(ボナパルト)王朝的であるが、それは私だけに関わることなので私は切り抜けることができる。だが、ホーエンツォレルン家の王子が王位継承することは反仏的であり、フランスとしてはこれを認めるわけにはいかない。」と語った。
ナポレオン3世は駐ベルリン大使ヴァンサン・ベネデッティにフランスが紛争を起こそうとしている印象を与えないように注意しつつ、ビスマルクからレオポルトをスペイン王に立候補させない旨の言質を取るよう指示した。だがビスマルクは曖昧な返答しかしなかったので、ベネデッティはこれ以上問い詰めれば紛争になる恐れがあると考え、パリの指示を仰いだ。その間スペインの様子を見守っていたナポレオン3世はホーエンツォレルンの王子はスペインではほとんど支持されていないと判断し、それ以上ビスマルクを追求しなくて良いと返答した。
この件はその後しばらくたち消えたが、やがて他のスペイン王候補者が駄目になり、1870年2月にスペイン枢密顧問官エウセビオ・デ・サラザール(Eusebio de Salazar)がプロイセンを訪問し、レオポルトのスペイン王立候補を要請するプリムの書簡を秘密裏に届けたことでいよいよ本格化した。プロイセン・スペイン両国はフランスに既成事実だけ突き付けようと秘密裏に計画を進めていたが、1870年7月2日にはパリの新聞に漏れ、「ビスマルクの反仏策動」として報道されるに至った。
反プロイセン世論が激昂し、宮廷内でも皇后ウジェニー、外務大臣アジェノール・ド・グラモン公爵らが好戦的姿勢を示した。こうした権威主義的ボナパルティストたちは戦争という動乱が起これば権威主義の帝政を取り戻すチャンスが生まれると考えていたため、戦争を恐れなかった。ウジェニーが強硬だったのも、息子ルイ皇太子への皇位継承は強力な政治体制のもとでしか為し得ないと考えていたためだった。
一方、ナポレオン3世は戦争を望んでいなかった。彼は不十分な再編成を受けたばかりの今のフランス軍ではプロイセン軍に太刀打ちできないと思っていたし、また病が悪化していたため積極的な行動には出たがらなかった。ウジェニーによれば彼は1874年を目途に皇太子ルイに譲位することを考えていたという。だが同時に病のために皇后・側近・世論に抗う気力もなく、結局彼らに引きずられて戦争への道を突き進むこととなった。
7月6日にはグラモン公爵が立法院の演説で「いかなる手段を用いても阻止する」と宣言した。フランスの強硬姿勢を危惧したヴィルヘルム1世はレオポルトに立候補を辞退させて危機を回避しようとしたが、フランス国内の右派政治家やジャーナリストたちはそれだけでは気が収まらなかった。ナポレオン3世もウジェニー皇后の影響で強硬路線をとり、レオポルトのスペイン王立候補を将来にわたっても承諾しない旨の言質をヴィルヘルム1世から得る必要があると考えるようになった。
ナポレオン3世はオリヴィエ首相に相談することなく、ベネデッティにその旨の指示を出した。ベネデッティはバート・エムスでヴィルヘルム1世の引見を受けたが、ヴィルヘルム1世はレオポルトは立候補を断念したのだからこの問題は片付いたはずだと述べ、ベネデッティの要求を拒否し、現時点の情報で話すことはないとして再度の謁見も断った。その経緯を電報で知らされたビスマルクは「フランス大使が傲慢な要求を行い、それに対して陛下はこれ以上話すことはないとして謁見を拒否した」という意図的な省略で内容をねつ造した電報を各紙に送った。またフランスにいかなる平和的な逃げ道も与えないため、諸外国政府にもその電報を送りつけ、とことんフランスの体面を傷つけた(エムス電報事件)。
この電報により南北問わず全ドイツでドイツ・ナショナリズムと反仏感情が爆発し、普段反プロイセン的な南ドイツ諸国もプロイセンを支持する世論で埋め尽くされた。一方フランスでも反プロイセン感情が爆発した。もとより自由帝政の移行と外交的失態でグラついていた第二帝政には、もはや宣戦布告以外に政治的に延命できる可能性はなかった。避けがたい戦争を前にしてナポレオン3世は閣議で涙を流したという。
ナポレオン3世は1870年7月14日の閣議でフランス軍の動員を決定し、ついで7月19日にはプロイセンに対して宣戦布告した。一方で7月23日には「我々に開戦を命じたのは国民全体である」と宣言して予防線も張っておいた。
フランス軍はほとんど戦争準備をしていなかった。急遽ローマ派遣軍を呼び戻し、アルジェリア兵も動員して強化したが、それでも総兵力は35万人程度だった。一方プロイセン軍を中心とするドイツ連合軍は50万の兵力を擁していた。フランス軍のシャスポー銃はプロイセン軍のドライゼ銃より射程が長かったが、フランス軍は弾薬が圧倒的に不足していた。大砲もフランス軍の先込式のブロンズ砲よりプロイセン軍の元込式のクルップ砲の方が強力だった。
ナポレオン3世の病状は深刻化していたが、皇后ウジェニーの薦めで軍の士気をあげるため前線に出陣することにした。ウジェニーを摂政に任じて、内政を彼女に任せつつ、7月28日にルイ皇太子とともにメスへ出陣した。
8月2日にフランス軍はプロイセン領ザールブリュッケンで初めてプロイセン軍と戦闘を交え、プロイセン軍を追って同市を占領することに成功した。しかし8月4日にヴィッセンベルク、ついで6日にロレーヌ地方フォルバックとアルザス地方ヴールトでプロイセン軍に敗北を喫した。
この大敗に衝撃を受けたナポレオン3世はアルザス地方とロレーヌ地方を放棄してシャロン=アン=シャンパーニュまで後退し、そこで予備軍と合流した。一方、アルザス=ロレーヌ地方が占領されたとの知らせを受けたパリでは第二帝政への不満が高まり、8月9日にはオリヴィエ内閣が退陣し、パリカオ伯爵クーザン・モントバン将軍が後任の首相に就任した。パリカオ伯爵は戒厳令でもってパリ市民の不満を抑え込もうとした。
プロイセン軍にモーゼル川を突破された後、ナポレオン3世はパリに退却することを決意した。そのことをパリにいる皇后に伝えたところ、彼女は「敗戦のままパリへ戻れば帝政は崩壊する」として強硬に反対した。憔悴していたナポレオン3世に彼女と言い争う気力はなく、パリ撤退は中止となり、メスのフランス軍主力と合流することになった。しかしプロイセン軍に進路を阻まれ、セダン要塞に籠城することになり、同要塞は9月1日からプロイセン軍の激しい砲撃に晒された。