ユニクロ
販売スタッフが客に必要以上の挨拶や声掛けを行わない。必要な時だけ声掛けを行い、それ以外の時間には陳列棚の整理などに費やしている。これを「ヘルプユアセルフ方式」という。またレジの精算業務はトレーニングされておりスムーズである。
以上の4点を本部が徹底的にサポートしており、毎週月曜日には会長も出席する部長会議があり、議事録が社内イントラネットを通じ、全店に配信され共有される。決定事項だけではなく、決定に至るまでのすべてのプロセスが会話の文言まで再現されている。
ユニクロで特筆されるものとして、障害者(身体障害者、知的障害者)の積極的な雇用が挙げられる。
聴覚障害者の勤務する沖縄県那覇市の店舗でのサービス向上事例をきっかけに、企業の社会的責任(CSR)も兼ねて、2001年頃から各店舗に最低1人の障害者を雇用する方針が打ち出された。その結果、2004年以降、障害者雇用促進法による民間企業の法定雇用率1.8%をはるかに超える7%台の障害者雇用率を誇っている。これは、従業員5,000人以上の企業では突出した高率である。2006年を対象に厚生労働省が行った調査では、従業員5,000人以上の民間企業でトップ(7.42%)であった。
その後の2008年6月時点の厚生労働省の同様の調査では、さらに比率を8.06%に高めている。常用労働者約11,000人のうち約700人の障害者が勤務しているという。
勤務する障害者は知的障害者が多く、バックヤードでの納入された商品のチェックや分別、品出し作業や、開店前や閉店後の店内清掃などの作業に従事していることがほとんどのため、一般の来店客には存在が目につかないことが多い。聴覚や視覚や肢体などの障害を持つ人も、健常者に混じって勤務している。障害者の雇用に留まらず、スペシャルオリンピックスの支援などの活動が認められ、内閣府から再チャレンジ支援功労者表彰を受けた。
2005年以前の旧ファーストリテイリング時代から、アマチュアスポーツを中心としたスポーツ支援を行っていることでも知られる。
本業関連では1998年長野オリンピック、2002年ソルトレークシティオリンピック、2004年アテネオリンピックとオリンピックの開会式や移動用の日本選手団公式ユニフォームの提供を行った(アテネオリンピックのユニフォームは高田賢三がデザインを担当)。そのほか、サッカーJ2ザスパ草津にも、2003年から2005年までユニフォーム提供を行っている。
また、2020年東京オリンピックと2022年北京冬季オリンピックではスウェーデン選手団との間でメインパートナー兼オフィシャル・クロージング・パートナー契約を結び、南スーダン選手団(陸上競技チーム)にもウエアを提供している。
社会人スポーツとしては、女子陸上競技部を有する。山口県の地場スーパー丸久の陸上競技部を引き継いだもので、山口市の本社そばに専用のトラック・練習場を設けて活動を行っている。全日本実業団対抗女子駅伝競走大会には5回の出場を数える。
かつては、マラソンランナーの早田俊幸がユニクロ広島庚午店に在籍し社員として勤務していた時期もある。上記の陸上部とは別に活動を行っていた。
2009年8月には、プロ車いすテニス選手の国枝慎吾と所属契約を締結している。また、2011年1月にはプロテニス選手の錦織圭と5年間のスポンサー契約を締結し、テニスウェアの提供などを行っている。
2012年にはプロテニス選手のノバク・ジョコビッチ(セルビア共和国)とアンバサダー契約を結び、テニスウェアの開発・提供などを行っている。
2013年にはプロゴルファーのアダム・スコットもユニフォームの提供などを行っている。
オーストラレーシアPGAツアーのオーストラリアン・マスターズでは、2015年大会でタイトルスポンサーを務めた。
2018年7月、テニスのロジャー・フェデラーと10年3億ドルで契約。
スポーツウエア・ファミリーウエア販売
1997年から1998年にかけてスポーツウエア専門の「スポクロ」、ファミリーカジュアル専門の「ファミクロ」を立ち上げるも、細分化により業績が不安定なためユニクロに一本化して撤退。
2002年9月から2004年3月にかけて子会社により「SKIP」(スキップ)のブランドで野菜果実の会員制宅配事業を実施。ユニクロ店舗で会員加入促進を行うも採算が合わず撤退。
2010年4月1日にグループ内のGOVリテイリング(現・ジーユー)が手がけていた靴専門店事業について、専門店の店舗ブランド「CANDISH」とユニクロ店舗で扱う靴部門「UNIQLO SHOES」に再編した上で、GOVリテイリングから承継。業績回復が見込めないことから専門店事業については2011年度中に全店閉店となった。
ビジネスモデルとしてのユニクロの低価格・大量販売戦略については賛否両論がある。エコノミストの浜矩子は、「文藝春秋」2009年10月号に「ユニクロ栄えて国滅ぶ」という論文を発表、ユニクロのように企業が低価格で商品を販売することが企業の利益を縮小させ、ひいては人件費の切り下げにつながっているとしてユニクロのような経営を「自分さえ良ければ病」であると批判、「せめて安いモノを買うことが自分と他人の値打ちを互いに下げていることに思い至ってほしい」と主張している。これに対し、経済学者の池田信夫は自身のブログ上で、ユニクロの低価格モデルが相対価格の変化であり、「ユニクロは日本を滅ぼすどころか、日本企業がグローバル化するロールモデル」と浜の意見に反論している。
2003年に矢沢永吉が出演し日本武道館で撮影したCMで、矢沢が靴を履いたままシートなども敷かずに床を歩いていたことから、武道関係者から「神聖なる床の上を土足で歩くというのはいかがなものか」という抗議がユニクロに多数寄せられ、同社広報部が「迂闊だった」との声明を発表している。また、撮影に場所を提供した日本武道館にも同様の抗議が相次いだが、それに対する広告代理店や日本武道館の声明はないまま自然収束している。
2012年9月15日、「支持釣魚是中国固有領土」(釣魚島は中国固有の領土であることを支持します)と、ユニクロ(上海に複数ある店舗のひとつとされている)の店頭のウィンドーに張り紙をする写真が、マイクロブログの新浪微博に投稿された。尖閣諸島国有化に抗議するデモが中国各地で暴徒化していることを受けたものと見られ、店舗側がどのような判断で行ったかといった詳しい事情は分かっていないが、この行為をユニクロの政治的姿勢と受け取ったネットユーザーの間で騒動となった。
これについてユニクロは、2012年9月18日付のプレスリリースにおいて「当該店舗の現地従業員が独自の判断により、上記内容の張り紙を掲示し、約40分後、撤去していた」「本件は会社の指示によるものではなく、また、他の店舗におきまして、このような事は一切起きておりません」「一私企業が政治的外交的問題に関していかなる立場も取るべきではないと考えており、このような行為があったことは大変遺憾であると考えております」とのコメントを発表した。その後、同21日付のプレスリリースにて「張り紙の掲示は地元警察の要請によるもの」「他店舗での張り紙は全て第三者によって外側から行われたもの」などの説明を新たに追加し、18日付のプレスリリースは同社ウェブサイト上から削除された。
2013年4月23日付けの朝日新聞は、店長候補として採用した正社員すべてと役員の賃金体系を全世界のユニクロで統一する「世界同一賃金」を導入する考えをCEOの柳井正が明らかにしたと報じた。具体的には、欧米や中国など13の国と地域で店長候補として採用した社員すべてと役員を「グローバル総合職」として位置づけ、職務内容により19段階の「グレード」を定めて賃金を決めるとしている。さらに、執行役員や上級部長など上位7段階の役職(海外採用10人を含む約50人)についてはどの国でも同じ評価なら報酬や給与を全世界で同額とし、評価グレードが高い「スター店長」など中位7段階の社員(約1000人)には各国の物価水準などを反映して実質的にはどの国でも同じ生活ができる水準にするものであるという。
この制度導入について、柳井は朝日新聞へのインタビューの中で「世界どこでも、やる仕事が同じだったら同じ賃金にするというのが基本的な考え方。海外にも優秀な人材がいる。グローバルに事業を展開するのに、あまりに賃金が違いすぎるのでは機能しない」と導入理由を説明した上で、「日本の店長やパートより欧米の店長のほうがよほど(賃金が)高い。日本で賃下げをするのは考えていない。一方で途上国の賃金をいきなり欧米並みにはできない。それをどう平準化し、実質的に同じにするか、具体的な仕組みを検討している」「将来は、年収1億円か100万円に分かれて、中間層が減っていく。仕事を通じて付加価値がつけられないと、低賃金で働く途上国の人の賃金にフラット化するので、年収100万円のほうになっていくのは仕方がない」と持論を展開した。
この「世界同一賃金」構想と「年収100万円のほうになっていくのは仕方がない」発言は様々な物議を醸すこととなった。
経営コンサルタントの大前研一は「給与水準の低い国では喜んで人が集まるが、逆に高い国では優秀な人材が採用できなくなる」「柳井さんが目指す世界同一賃金システムは、コンセプトとしては理解できるものの、現実的にはとても実現できない“絵に描いた餅"というのが、30年以上この問題と格闘してきたグローバル企業の内実」と批判的なコメントをしている。
週刊東洋経済は、2013年3月4日付け発行の同誌において「ユニクロ 疲弊する職場」と題した特集記事を組み、ユニクロの正社員の労働環境について報じている。その記事によると、ユニクロでは社員の労働時間の上限を240時間と定め、サービス残業も禁じており、労働時間の上限を超えたりサービス残業を常態化すると降格や退職勧奨などの社内処分を行うとしている一方で、特に店長が店舗業務(現場業務・管理業務)がこなしきれないためにサービス残業を常態化させており、名ばかり管理職の疑いがあると報じている。
また同記事の中で、週刊東洋経済のユニクロへの取材内容として、ユニクロの2008年から2011年以降の入社社員の3年内離職率が45%を超え、2012年8月期の店舗正社員における休業者のうち約43%(全社員の約3%)がうつ病などの精神疾患が原因で休業していると報じている。このような状況の原因として、同記事では「(上司に)物言えぬ社風」「体育会系な社風」が原因ではないかと報じており、その一端として、ユニクロの店長代行として勤務していた男性が店長から暴行を受け、本部の管理部長からも暴言を吐かれるなどの行為により、ユニクロが元店長代行に1,000万円近い損害賠償を支払った例を挙げている。
このような状況を踏まえてユニクロが「ブラック企業」であると前述の記事をはじめとして伝えられるようになったが、ユニクロの幹部は戦略のグローバル化が大量離職の原因だと自己分析した上で「われわれも苦悩している。これまで教育はしてきたが、ケアはしてこなかったかもしれない。そこは直したい」とコメントしている。また、社長の柳井正は、日経ビジネスのインタビューに対し、ブラック企業ではとの批判について「我々が本当に『ブラック』ならば、社員はもういないはずですよ。会社はダメになって発展しないでしょうし、社員も白けて仕事なんてしないはずです」と反論し、「僕は将来、本当に若者が活躍できる世の中になれば、25歳以上は全員対等に評価すべきだと思っています。(中略)だからこそ、若いころに甘やかされてはいけないと思っています」と自身の考える社員教育方針について披露している。
NPO法人POSSEの今野晴貴代表が、『ブラック企業 日本を食いつぶす妖怪』(文春新書、文藝春秋)で「一部のファストファッション企業」の労務体勢を社名を伏せて指摘したところ、ユニクロから「自社を名指ししているも同然、名誉毀損であり提訴する」との通告書が送られてきた。また、横田増生『ユニクロ帝国の光と影』が出版された際にも、出版元である文藝春秋と横田増生に対して、2億2千万円の損害賠償と本の回収・絶版を求めて提訴した。
こうしたユニクロとファーストリテイリングの高額な損害賠償を求める提訴を行う手法は、スラップ(恫喝訴訟・威圧訴訟)ではないかとの指摘があり、実際に「ユニクロ批判を封じ、メディア側を萎縮させる効果があったといえる」との見解もある。
なお、本件にかかる訴訟については、東京地方裁判所(土田昭彦裁判長)で2013年(平成25年)10月18日に判決が出され「『月300時間以上、働いている』と『ユニクロ帝国の光と影』で証言した店長の話の信用性は高く、国内店に関する重要な部分は真実」「中国工場についても、現地取材などから真実と判断した理由がある」と認定し、ユニクロの訴えを全面的に退けている。
また2014年(平成26年)3月26日には、控訴審である東京高等裁判所においても、東京地裁判決を維持。ユニクロの控訴を棄却する判決を言い渡している。さらに同年12月9日付で最高裁判所第三小法廷(大橋正春裁判長)は、ユニクロの上告を退ける決定を下した。これにより東京高裁判決が確定した。
2015年1月15日、厚生労働省の記者会見場で中国香港のNGO団体「SACOM」が会見を行い、ユニクロ製品の下請け工場での実態を調査し報告した。調査の対象は親会社が共に香港株式市場に上場する互太紡織印染と東莞紡織服装の2社でユニクロの優良取引先とされる。この2つの工場では、中国の法律により認められている月36時間を大幅に上回る月100時間以上超の残業が行われていた。また、工員が8分遅刻すると2時間分の給料を差し引くなどの違法な罰則規定があった。
しかしながらマスメディアの多くは、中国2工場に対する労働環境の改善に向けた行動計画をユニクロを主語として対応の速さを伝えた。これは大量の広告を新聞、テレビなどに出稿していることやスラップ(恫喝訴訟・威圧訴訟)に配慮したりしているとする見方もある。
日本経済新聞は「ファストリ、労働環境改善」(11面)、TBSは15日に「中国工場の労働条件改善策を発表」との及び腰の報道であった。また16日の流通コンサルタントに至っては「ユニクロは他のグローバル企業に比べ、しっかりと工場の労働管理を行っている。2工場はイレギュラーではないか」と伝えたが、これに対し『ユニクロ帝国の光と影』の著者横田増生は、イレギュラーなどではないと断言している。
横田増生による取材では、寧波市の申州針織有限広司では、アイロンがけの10代の女子工員が朝8時から午前3時まで働き通していたとの証言や、東莞市の晶苑集団では、複数の工員から厳しい罰金制度が、過大なプレッシャーになっているとの証言を得た。
こうした取材記事に対し、ユニクロは事実無根として文藝春秋を名誉棄損で2億円を超える損害賠償を求めて提訴した。ところが裁判の中ではユニクロが提出した裁判資料の中で明らかになり、地裁でも高裁でも「真実相当性がある」と認められ、最高裁への上告も棄却され、2014年末に判決が確定している。
株式会社アスタリスクの開発したセルフレジを自社開発と偽り無断で自社店舗に展開しているとして、同社から提訴されている。ユニクロ側は同様の技術が存在するとして異議を唱え、2020年には特許庁も一部を無効とする判断を出したが、2021年5月20日、知財高裁で行われた判決では、アスタリスクの技術を「容易に開発できない」ものとする判断が下された。
2020年9月14日、アメリカ合衆国大統領のドナルド・トランプは、中華人民共和国新疆ウイグル自治区の人権状況から、新疆綿を使用した製品の輸入制限を開始した。2021年1月にはユニクロ製品の一部に対し輸入差し止めが行われた。同年4月8日、柳井会長は新疆ウイグル自治区の問題について「人権問題というよりも政治問題であり、われわれは常に政治的に中立だ」との見解を述べた。
2021年5月25日、ユニクロは輸入差し止めを受けた綿製品について「生産過程で強制労働が確認された事実はない」とするとともにアメリカ合衆国で輸入差し止めを受けた綿は、新疆産ではなかったことを発表した。
2022年ロシアのウクライナ侵攻に際し、西側資本の企業が次々とロシア(及びベラルーシ)での営業を停止する中、ユニクロを運営するファーストリテイリングは2022年3月7日に、「生活必需品である」「ロシアの人々も生活する権利がある」としてロシア国内での事業継続を表明した。ファーストリテイリングはウクライナ支援のため11億円と衣料20万点を寄付しているにもかかわらず、これに対しウクライナのセルギー・コルスンスキー駐日大使から「ウクライナの人々の生きるための権利よりもロシアの人々のズボンやTシャツを買う権利の方が重要だと判断され残念である」と批判されている。
2022年3月10日、ファーストリテイリングは一転してロシアでのユニクロの事業を一時停止すると発表した。声明文では「現在の紛争を取り巻く状況の変化や営業を継続する上でのさまざまな困難から、事業を一時停止する判断にいたった」としている。
ユニコーン、PUFFY、浅井健一、THE YELLOW MONKEYらは、単なる広告の役だけではなく、記念Tシャツなどでコラボレーションに起用されている。
加藤ローサ(カタログ)
五明祐子(チラシ)
JOSI(チラシ)
ジョン・レグイザモ(ウェブ)
ダレン・クリス(ウェブ)
仲間リサ(チラシ)
岩沢厚治(ゆず)
澤田貴司 - リヴァンプ代表取締役・代表パートナー
玉塚元一 - リヴァンプ代表取締役
有本均 - 元マクドナルド・ハンバーガー大学学長、バーガーキング社長、力の源カンパニー、現:代表取締役社長
有賀誠 - 日本ヒューレット・パッカード株式会社執行役員人事統括本部長
吉澤広和 - 株式会社ドーム人事総務部部長
三好秀樹 - 株式会社トレセンテ代表取締役社長、堀田丸正株式会社代表取締役社長CEO、株式会社セフィーヌ代表取締役社長CEO
NEWS ZERO(日本テレビ系) - 2013年10月から提供スポンサーを続いていたが2016年9月を持って提供を降板。その後の枠はアートネイチャーが引き継いでいる。2016年10月以降現在は「スッキリ」の9時台前半A枠隔日に提供枠を移動、2019年10月改編で9時台前半B枠隔日へ再移動している。PT扱い(ただし、山梨放送・福井放送・テレビ大分・テレビ宮崎は別番組へ提供枠をそれぞれ移動している)。
NEWS23(TBS系) - 2013年10月から提供スポンサーだったが、2016年9月に降板。2016年10月以降現在は木曜 21:57 - 22:54の「櫻井・有吉THE夜会」に提供枠を移動していたが、2017年4月でさらに金曜 19:00 - 20:00(2017年9月までは-19:56)の「爆報! THE フライデー」に再移動している。PT扱い。
気づきの扉(テレビ朝日) - 2017年4月から(一社提供)
WBS(テレビ東京系) - 2014年4月から提供スポンサーだったが、2016年9月30日で降板。現在はPT扱いで不定期に提供中(主に月曜 18:55 - 20:00の「YOUは何しに日本へ?」でCMが流れている)。
SmaSTATION!! (テレビ朝日系)
報道ステーションSUNDAY(テレビ朝日系) - 2013年10月から提供スポンサーだったが2016年9月で降板。
ZIP!(日本テレビ系) - 2013年10月から提供スポンサーだったが2016年9月で降板。
速報!歌の大辞テン (日本テレビ系)- 唯一旧ロゴからの提供。