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佐賀シティビジョン
佐賀シティビジョン株式会社(さがシティビジョン、SAGA CITY VISION Co.,Ltd.)は、佐賀県佐賀市と小城市と神埼郡吉野ヶ里町の各一部及び神埼市全域をエリアとし、県内で最初に設立された第三セクター方式のケーブルテレビ局である。通称はぶんぶんテレビ。
1988年(昭和63年)11月29日に設立し、1992年(平成4年)7月1日に開局した。
デジタル放送は社内に事務所を置き、佐賀県内のケーブルテレビ事業者が共同出資して設立された佐賀デジタルネットワーク社から配信を受けている。また同社は県内にある他のケーブルテレビにも配信している。ただし「平成の大合併」により各エリアは市全域でなく、その一部にとどまる。なお佐賀市については、自治体の有線テレビ事業を業務受託することで実質的に全域をカバーしている。
全て佐賀県。
市北部の旧富士町・旧三瀬村・旧大和町の一部は  の業務受託により一部サービスを利用出来る。
佐賀県小城市(旧芦刈町、旧三日月町、旧牛津町、旧小城町の一部)
神埼市全域及び神埼郡吉野ヶ里町(一部)
2011年(平成23年)4月1日にサービス開始。
配信条件変更により、2010年4月からチャンネルが変更された。デジタルの基本配信チャンネルは佐賀デジタルネットワーク#配信を行っているチャンネルを参照。
青少年の健全育成の観点から、アダルトチャンネルは一切サービスしていない。
他は以下のチャンネルを配信していない。
C287 レジャーチャンネル
C288 SPEEDチャンネル
開局時はテレビ熊本、熊本県民テレビ及び熊本朝日放送の区域外再放送も行っていたが、デジタル化に伴う区域外再放送への規制もあり、後に取り止められた。またこれに伴い、アナログ放送のみのサービスは既に新規申込み受付を終了。
当初は国が要請していた「デジ→アナ変換」による救済放送については実施せず、2011年6月いっぱいでアナログによる放送サービスを完全に終了し、同年7月以降はデジタルサービスに一本化することを決めていた。しかしその後、加入者からの要望が強かったこともあって方針を転換し、デジタルで放送している地上波8局と自主放送の9系統に限り、実施に踏み切った。ただし熊本放送については対象外。その後、2015年3月を以ってサービスを終了し、同年4月以降はデジタルサービスに一本化された。
※は別途契約が必要だったチャンネル(アナログは既に申込み終了)。chが太字斜字の局は「デジ→アナ変換」対象外。
ラジオについては佐賀市有線テレビエリアでも利用できる。AM放送とコミュニティーFM局のえびすFMも配信されている。
kbcラジオやrKBラジオなどは聞くことができない。
データ放送機能で聞くことができます。
2006年9月1日から、STB経由の放送を行った。同年12月1日からの佐賀県域局の本放送開始に伴って、同年11月5日からパススルー方式による放送が開始された。
県外波再送信については、特例により福岡県の民放のみ認められた。当初はいち早く法的手続きが完了したTVQについてのみ再送信を開始。
その後サガテレビと系列の重複が無いRKB・FBS・KBC、サガテレビと同じFNSに属するTNCも順次同意し、2007年1月4日までに試験再放送を開始。同年1月9日、TVQ以外の在福民放の再送信を正式に開始した。
NHKはテレビ・FMラジオ共に地元佐賀局の放送のみの再送信となっている。
放送大学については関東地上波メインチャンネルの内容を再送信するケーブルテレビ配信サービスを利用している為、BS波再送信に切り替えられない限り2018年3月に放送打ち切りとなる。
帯広シティーケーブル
株式会社帯広シティーケーブル(おびひろシティーケーブル、通称OCTV)は、1985年(昭和60年)に開局した、北海道帯広市などをエリアとする十勝毎日新聞系列のケーブルテレビ局である。
アナログテレビ向けの多チャンネル放送「OCTV同軸サービス」はテレビ28チャンネルとFMラジオ4チャンネル、デジタルテレビ向けの多チャンネル放送「OCTVひかりテレビ」はテレビ70チャンネルとFMラジオ4チャンネルの放送サービスを提供。自主放送チャンネルを1つ有し、グルメやレジャー情報など若年層をターゲットにしたバラエティ番組「がぶっと十勝」などのローカル情報番組を放送している。
2011年11月7日に十勝管内の一部地域で開局したテレビ北海道(TVh)の番組を、1989年10月の開局から再送信している。アナログ放送は、2007年9月までは札幌送信所からの電波を、自社の高性能アンテナで直接受信して再送信していた。 地上デジタル放送は古河電工や北海道総合通信網(Hotnet)、釧路ケーブルテレビ(KCTV)などの協力を得て、札幌市内の受信点から専用回線を使用して再送信しており、2007年10月の地デジ開始からは、アナログ放送もこちらに切り替えた。
通信事業も積極展開。1999年(平成11年)5月からCATV回線を使ったインターネット・プロバイダー事業、2003年(平成15年)4月からは民間の都市型CATV局として国内初となるFTTH(光ファイバーネットワーク)事業に着手している。
2011年7月24日の地上デジタル放送完全移行に伴い、アナログテレビ放送「OCTV同軸サービス」をデジタルテレビ放送「ひかりテレビ」にエリアを区切って順次切り替えている。
2011年7月1日から、地上アナログ放送でもステレオ放送で視聴できるようになった。アナログ放送については、同月24日正午をもってOCTV同軸ケーブル加入世帯向けの放送を終了したものの、OCTVひかりテレビ加入世帯は「デジアナ変換」により、2015年1月31日まで視聴可能
。ちなみに、TVhは地上アナログ放送エリアの対象外であり、「ひかりテレビ」に限り視聴可能である。
北海道帯広市東1条南8丁目2番地 勝毎ビル4階
帯広市(一部地域を除く)
河東郡音更町(一部地域を除く)
中川郡本別町(一部地域を除く)なお本別町には現在テレビ北海道の中継局が全道民放テレビで唯一設置されていないため、直接受信をする場合は帯広送信所か足寄中継局へ向けてアンテナを設置(受信する地域により高利得アンテナが必要な場合あり)するか、当ケーブルテレビでの再放送を受信する以外に直接受信をすることができない。
地上・BS・CSデジタル放送は「ひかりテレビ」エリアのみ提供。
CSデジタル放送はi-HITSを使用。480i・4:3画質の放送を行っている(ただし、一部のチャンネルで16:9標準画質放送)。
CSデジタル放送は現在HD放送を行っていない。
2011年6月限りでキッズステーション・日本映画専門チャンネルのアナログ放送を終了した。
BSデジタル放送は信号変換(トラモジ方式)で送信しているため、TwellVまで視聴出来る(ただしWOWOWは3チャンネル視聴可、スターチャンネルは1チャンネルのみBSで視聴出来る)。
ライバル局とされるFM WINGの再送信は行っていない。
2014年の帯広市の成人式で、新成人の男性10数人が壇上に上り、米沢則寿市長の目前で大声を上げるなどして式典を妨害した。関わっていた新成人らは反省文を提出したため、市は告訴しないことにしていた。帯広シティーケーブルは、式典妨害の様子を写した映像を、報道目的で録画していたが、北海道釧路方面帯広警察署は、映像を、捜査に必要であるとして押収した。
第三紀
第三紀(だいさんき、Tertiary)は地質時代区分の1つである。絶対年代では、6430万年前から260万年前までである。国際地質科学連合(IUGS)は「非公式用語」に位置づけている。三紀層と呼んでいたこともある。
== 概要 ==
18世紀中頃にイタリアの地質学者ジョヴァンニ・アルドゥイノが、イタリアの南アルプスの地層やそこに含まれる化石の分類から、地質時代を3つの時代区分に定義した。
第一紀(Primario)は化石の出ない時代。
第二紀(Secondario)は化石が出るが現生生物とは遙かに異なる。
第三紀(Terziarioo)は現生生物に近い生物の化石が出る時代、後に第三紀は分割され第四紀(Quaternaio)が追加された。
長らく、白亜紀の次に来る新生代の最初の時代(紀)は第三紀(Tertiary)とされてきたが、1989年に国際地質科学連合(IUGS)は新生代をPaleogene(古第三紀), Neogene(新第三紀), Quaternary(第四紀)の3つの紀からなるものとし、Tertiary の語を正式な用語から外した。
新生代の区分については、その後も第四紀の廃止提案や、新第三紀と第四紀の境界変更など議論が続いた。2009年に現在の定義(2008年改定)が批准され、「第三紀」Tertiary の用語は廃止された(議論については新生代を参照)。
日本語では Paleogeneが「古第三紀」、Neogeneが「新第三紀」と訳され、2009年の新定義批准後も当面のこととして「第三紀」を含む訳が踏襲されている。Paleogene/Neogeneに対して「古成紀/新成紀」「古獣紀/新獣紀」など、訳語を改定するいくつかの提案がなされているが、方針化はまだなされていない。
この紀の初期には、ローラシア大陸とゴンドワナ大陸の間にまだテチス海が存在していたが、インド・アラビア・アフリカの各プレートが北に移動するにつれて押し縮められていきつつあり、陸地も競り上がっていきアルプス山脈とヒマラヤ山脈ができあがり、テチス海もプレート同士の押し合いで最終的にはなくなってしまった。
ゴンドワナ大陸は、いくつかの大陸に分かれていた。オーストラリアと南極大陸はおよそ漸新世まで隣接していた。ローラシア大陸は始新世の初めに北大西洋の拡大に伴い分裂し、北アメリカとグリーンランドがヨーロッパから切り離された。
古第三紀と新第三紀では生物相が大きく変わる。この紀を通じてツンドラ、針葉樹林、落葉樹林、草原、熱帯雨林という主要な植物区分がはっきりと確立されるようになった。
暁新世
暁新世(ぎょうしんせい、Paleocene)は地質時代の時代区分の一つで、約6,600万年前から約5,600万年前までの期間を指す。新生代最古の世。古第三紀の第一の世。
前時代である中生代白亜紀には主役であった恐竜のグループは、鳥類を唯一の例外として、そのほかはK-Pg境界においてことごとく絶滅している。(ただし、アラモサウルスなどのごく一部の属は境界における絶滅を免れ、この時代のダニアン期まで生き延びていた可能性が化石から示唆されている)。海中におけるアンモナイトや首長竜類、モササウルス類も全て滅びた。
白亜紀末に引き続き、やや不安定であったが地球全体で気温は高めで湿度も高かった。北極・南極とも温暖で氷河の形跡は無い。
白亜紀には既に超大陸・パンゲア大陸の分裂が始まっており、暁新世ではアフリカと南アメリカは完全に離れ、アフリカと南極大陸も大きく離れていた。ヨーロッパと北アメリカはまだ陸続き状態であった。インドは巨大な島となってインド洋上を北に向かって移動しており、全ての大陸から孤立していたので、次の時代である始新世にアジアに接近するまでは哺乳類(有胎盤類)は生息していなかった。南極とオーストラリアは一つにまとまっていたが、これらの大陸塊が南アメリカと切り離された時期は、白亜紀末とも、暁新世に入ってからとも言われ、はっきりしない。南北アメリカが分離した時期も白亜紀末頃と考えられるが、狭い海峡で隔てられていただけであれば、動物の交流はそれ以降も継続した可能性がある。
絶滅した恐竜のニッチ(生態的地位)を埋めるように、陸上では哺乳類が、海洋では魚類が放散(radiation)進化を行なったが、哺乳類はまだ原始的で小型のものが多い。北アメリカとヨーロッパは北部でつながっていたので、動物相には共通するものが多く、発掘や研究も進んでいる。繁栄した主な目(もく)は原真獣目(げんしんじゅうもく)・髁節目(かせつもく)・多丘歯目(たきゅうしもく)・霊長目などである。原真獣目は食虫類の仲間で、暁新世から次の始新世にかけて多くの目に分化し、発展した。髁節目は有蹄類(奇蹄目･偶蹄目)の祖先となった。(ただし現在では食虫類や有蹄類が実は多系統であることが様々な研究から明らかになっている。ここから、彼等の祖先とみられた原真獣目・髁節目も実は多系統のグループであり、これらから分岐したと思われていた多くの哺乳類の系統は、既にこの時代に分化・成立していたという見方も有力である。)多丘歯目は白亜紀から続いた小型哺乳類の系統で、始新世に齧歯目(げっしもく)の発展により衰退し、後に絶滅した。北アメリカ大陸に発した霊長目はこの時代にユーラシア大陸に分布を広げ、更に次の始新世にかけてはテチス海伝いにアフリカ大陸にも渡っていった。その多くは極めて原始的な種類ばかりで、ほとんどは現生のものにはつながらず絶滅している。現生のサルの二大グループである曲鼻猿類と直鼻猿類の祖先はこの時代に分岐したとされる。
哺乳類より先に種の分化をほぼ完成していた鳥類の一部は地上性となり、ガストルニス(ディアトリマ)のような大型鳥類(恐鳥類)が出現した。恐鳥類は同じく絶滅期を生き延びた陸生ワニ類(セベクス)や哺乳類と共に、この後も長らく生態系の主役としてその一角を占めていた。
植物は、白亜紀に引き続き被子植物が北半球で栄え、この時代にほぼ現代的な様相を示すようになった。
始新世
始新世(ししんせい、Eocene)は、地質時代の一つで、約5,600万年前から約3,390万年前
までの期間。新生代の第二の時代。古第三紀の第二の世。
5500万年前に暁新世-始新世温暖化極大が発生し、暁新世にやや低下した気温は始新世では再び温暖化に転じ、新生代では最も高温の時代になった。湿度も高かった。その原因として北大西洋での海底火山活動やそれに伴う1500Gtのメタンハイドレートの融解などの温暖化ガスの大量放出があり、地表5-7℃の気温上昇の温暖化が起こり、元の二酸化炭素濃度に戻るのに3万年を要したとされる。極地付近にも氷床はなく、ワニや有袋類の化石が出土している。始新世末或いは次の漸新世初期には一時的に気温が急に低下したが(始新世終末事件)、この頃彗星が頻繁に地球に衝突したためだとする説がある。また当時大規模な海退が起こり、海の面積が減少したのが気温低下の原因であるとも言われる。インド大陸がユーラシア大陸に接近し始めてテチス海が狭まっていき、南極大陸が南米大陸やオーストラリア大陸から分離するなど、始新世は海洋と大陸の配置が大きく変わりつつあった時代だが、それに伴って地球規模で循環する海流の動きも大きく変動していたと思われ、これもまた、海退と寒冷化の一因とされる。
ヨーロッパと北アメリカは更に大きく離れて大西洋が拡大し、両大陸の連絡は始新世中期には絶たれたが、北アメリカとユーラシアはベーリング海方面で次第に接近し、陸橋となっていた。すでに南アメリカと分離していた南極大陸・オーストラリア大陸塊は始新世半ば以降分裂した。インドはアジア大陸に接近しつつあった。
高等有孔虫類・二枚貝類が繁栄した。
現存哺乳類のほとんどの目(もく)は始新世の初期には現れている。鯨偶蹄目・奇蹄目(ウマ目)などが発展し始めた(クジラ類が鯨偶蹄目から現れたのもこの頃)。新しい目の種の多くはまだ小さく、10kg以下であるが、ウインタテリウム(恐角目)のような巨獣も出現するなど、哺乳類の放散が始まっている。恐角目、汎歯目、紐歯目といったような原始的な哺乳類の多くはこの時代を乗り切れず、後期から末期には姿を消していた。その空白を埋めるように新たな哺乳類の出現が促され、第二次の適応放散が始まったと言える。その中でコウモリ類のように空にも哺乳類が進出していく。霊長類では真猿亜目が出現したのがこの頃とされる。鳥類の現存目もこの時代に完全に現れる。
北米とヨーロッパの生物相は類似しており、この時代まで両者に陸橋があった名残である。
温暖湿潤な気候のため森林が優勢で、草本類の分布はまだ限られていた。
漸新世
漸新世(ぜんしんせい、Oligocene)は、地質時代の一つで、約3,400万年前から約2,300万年前までの期間。新生代の第三の時代。古第三紀の第三番目かつ最後の世。
初期には一時気温が低下し気候が不安定になった。この気候変動は、後に述べる同時期の大海退や動物の大量絶滅と関連し、地球外に原因がある(例えば巨大隕石や彗星の衝突)とする説もあるが、確実ではない。中期以降は温暖で安定した気候になった。しかし、従来は中新世になってからと考えられていた北極の海氷と南極大陸の氷床は、既にこの時代に形成されたとする意見もある。
初期には大規模な海退が起こったようである。北アメリカとヨーロッパは大西洋の拡大により完全に分断されたが、逆に北アメリカとアジア(シベリア)はベーリング海峡付近でしばしば接続し、動物の行き来があった。北アメリカと南アメリカは白亜紀よりこの世まで大アンチル諸島が陸橋となってつながっていたが、やがて北東に移動していった。
インドがアジアに衝突し、テチス海は急速に消滅しつつあった(これも海退や気候変動、ひいては多くの動物の絶滅の一因とされる)。アフリカ・南アメリカ・オーストラリア・南極の各大陸は海で隔てられ、孤立している。アルプス山脈とヒマラヤ山脈の造山運動が開始された。北アメリカ西部の造山運動は続いている。
大陸の分離によって、動物相には地域ごとの違いが見られるようになった。また、前の始新世に栄えた動物の多くが、始新世と漸新世の境界付近で絶滅し、それに変わる新しい種の発展が見られる。
哺乳類の進化、特に大型化が進んだ。史上最大級の陸生哺乳類とされるアジア産奇蹄目(サイ類)のパラケラテリウム(インドリコテリウム)はその極致と言える。ゾウの仲間(長鼻目)はアフリカで進化し、大きな体躯を持ったが、まだ他の大陸には進出していない。霊長目ではオナガザル上科と分かれる形で類人猿(ヒト上科)が出現し大きな発展を遂げていった。現在のテナガザルに似た小型の類人猿の仲間が繁栄し、続く中新世にかけてはアフリカからヨーロッパ・アジアにかけて勢力を広げた。肉食性哺乳類では、これまで栄えた原始的な肉歯目が衰え、現在のトラ・ライオン・オオカミなどにつながる食肉目が取って代わっている。植物食性の哺乳類では中生代から存続していた小型植物食性哺乳類の多丘歯目が姿を消し、大型植物食性哺乳類でも多くの種が、この時代を乗り越えられず、絶滅している。ゾウと遠縁でありアフリカを中心に生息していた重脚目、ウマと遠縁であり北米やアジアに生息していた奇蹄目のブロントテリウム科(雷獣)、前述のパラケラテリウムなどのアジアの大型のサイ類がその代表である。海洋では前の始新世にテチス海を中心に発展していた原クジラ亜目の多くが前述の気候変動やそれに伴う海退によって滅んだが、一部の生き残ったものが現鯨類として発展した。絶滅した原クジラ類に代わって、食肉目のクマに近いグループがこの時代に海洋への進出を開始し、鰭脚類(アシカやアザラシの仲間)の祖先となった。
オーストラリアでは漸新世になっても有袋類の化石は見つかっていないが、既に有袋類の一部が入っていた可能性はある。南アメリカ大陸は他の大陸と孤立して独自の生物進化を始め、午蹄中目と呼ばれる有蹄類が分布した。また、この時代に、いまだに比較的近い位置にあったアフリカ大陸から南米大陸に幾らかの小型動物(広鼻下目の祖先となる霊長類や齧歯類)が流入したようである。
中新世
中新世(ちゅうしんせい、Miocene)は、地質時代の一つであり、約2,300万年前から約500万年前までの期間。新生代の第四の時代。新第三紀の第一の世。
大陸はほぼ現在の様相だが、北アメリカ大陸と南アメリカ大陸は離れている。ヨーロッパのアルプス山脈と北アメリカのロッキー山脈で造山運動が始まった。日本がユーラシア大陸から分離し、日本海が形成され、これに伴う海底火山活動で日本各地にグリーンタフと呼ばれる凝灰岩層が発達した。この紀に海面が低くなったことでジブラルタル海峡が閉じ、海水の蒸発により地中海は非常に塩分の濃い海となった。この状態は鮮新世の初め頃(およそ500万年前)まで続いた。
中新世は新第三紀以降から現在に至るまでの期間では最も気温が高い時代であり、一般的に温暖であったが、寒冷化は徐々に進行し、南極大陸には氷床が発達・拡大していた。中新世の終わりには氷床は大陸のほとんどを覆うようになっていた。これが更に地球を冷し、以降、氷河期が訪れることになる。
海と陸の生物相はより現代に近づいた。オオカミ類、ネコ科類、ウマ類、ビーバー類、鯨偶蹄類(シカ類、ラクダ類等)、カラス類、カモ類、フクロウ類、メガロドンなどは、中新世にすでに存在していた。ヒト科もこの時代に現れた。アフリカ大陸がユーラシア大陸と繋がったことで両大陸の生物が行き来するようになった。北アメリカ大陸とユーラシア大陸もベーリング陸橋でしばしば繋がったため生物が往来していた。一部の大型哺乳類の系統(肉歯目、束柱目など)が姿を消し、奇蹄類も次第に衰えていく一方、アフリカから他の大陸に生息域を広げた長鼻目(ゾウ類)が大いに繁栄し、偶蹄類も勢力を拡大していった。植物ではC4型光合成を行うものが増加した。
孤立している南アメリカ大陸とオーストラリア大陸のみ、異なった動物相である。
鮮新世
鮮新世(せんしんせい、Pliocene)は地質時代の一つであり、約500万年前から約258万年前までの期間。新生代の第五の時代。新第三紀の第二の世であり、最後の世。
パナマ地峡が形成され、ヒマラヤ山脈の上昇が激しくなった。
気候は寒冷化しており、南極大陸は中新世よりもさらに氷床を拡大していた。北半球での氷床の発達もこの時代に既に始まっていた。ヒマラヤ山脈などの大山脈の形成、上昇が同時に激しい岩石の浸食を招き、これによって大量のカルシウム塩が海に流入していった。このカルシウム塩が二酸化炭素を吸収し石灰岩化していったため大気中の二酸化炭素量は激減していき、寒冷化の進行を促した。
現代の動物相につながるものがほぼ出現している。寒冷化に伴い、長鼻目(ゾウ類)などの中新世の温暖な環境で繁栄した生物は多様性を減少させていった。類人猿をはじめとする霊長目(サル類)も全体的に生息域や多様性を減少させるも、その中から中新世末期にチンパンジーの祖先と分かれていたヒトの祖先(ヒト亜族)がこの時代に発展した(いわゆる猿人)。長期間孤立した島大陸だった南米大陸が北米大陸に繋がったことで、多くの生物の両大陸間の行き来が可能になった(アメリカ大陸間大交差)。これによって北米の生物との生存競争にさらされた南米原産の生物は衰退し、絶滅したものも多かった。
インフォメーション・ネットワーク・コミュニティ
株式会社インフォメーション・ネットワーク・コミュニティ
株式会社インフォメーション・ネットワーク・コミュニティ(Information Network Community Co.,Ltd.)は、長野県長野市をサービスエリアとする信濃毎日新聞系列のケーブルテレビ局である。通称「INC長野ケーブルテレビ」。
1984年(昭和59年)7月6日 - 会社設立。
1987年(昭和62年)6月20日 - 多チャンネル放送サービス開始。
1999年(平成11年)10月1日 - ケーブルインターネットサービス開始。
2006年(平成18年)9月30日 - サテライトオフィス「メディア・サイト」オープン
2012年(平成24年)10月 - ケーブルプラス電話 サービス開始。
2014年(平成26年)6月 - サテライトオフィス「メディア・サイト」閉店
2015年(平成27年)
10月 - INCショップ南千歳 オープン
11月 - 格安スマホ「INCモバイル」サービス開始。
2016年(平成28年)7月 - INCショップ若里 オープン
2017年(平成29年)2月 - INCショップイオンタウン長野三輪 オープン
2018年(平成30年)
6月 - INC AirNET サービス開始。
10月 - INC光 サービス開始。
2019年(平成31年 / 令和元年)
3月 - 「INCコミチャンラジオ」サービス開始。
6月 - INCショップ若里 閉店
7月 - INCショップ西友川中島店 オープン
戸隠、鬼無里、信州新、中条の長野市営ケーブルテレビについてもINCが指定管理者となって管理、運営にあたっている。
NHK長野総合アナログは親局2chだが、本局では何故か3chで再送信されている(世帯により2chに並べ替えている)。県庁所在地で本来の親局と異なる周波数で再送信されるのは、JCOM神戸芦屋の旧京阪神ケーブルビジョン地域(兵庫県神戸市北区)でNHK神戸総合を長年親しまれた2chではなくアナログ3chで再送信されるケースがある他、隣の山梨県では山梨放送(YBS)が親局5chでありながら大半のケーブル局でアナログもキー局の日本テレビと同じ4chで再送信されている。
デジタルTVはi-HITSを使用している。
長野県域局の地上デジタル放送はパススルー方式(周波数変換)の為、地上デジタル対応かつCATV(周波数変換)パススルー方式対応のテレビあれば視聴可能。
現時点で唯一区域外再放送を実施しているテレビ東京については地上アナログ放送のみの再送信となっていたが、2010年10月6日より当面2014年7月24日までと期間限定した上で地上デジタル放送の区域外再放送が開始された。トランスモジュレーション方式による再送信となっている。
テレビ埼玉(031)・TOKYO MX(091)の区域外再放送はアナログ・デジタルとも行われていない。また、在新民放局の区域外再放送も開局当初から行われていない。
外部アンテナ端子が付属しているFMチューナー内蔵ラジオ等であれば受信可能。
開局以来、同社では長年続けてきた東京波による区域外再放送だが、1998年11月から、長野県に系列局がないテレビ東京(TX)を除く在京キー局(日本テレビ・テレビ朝日・TBSテレビ・フジテレビ)の区域外再放送を段階的に順次中止した。まずTBSテレビの再送信を中止、その後日本テレビ・テレビ朝日・フジテレビの再送信が中止された。
INCは地元地方紙「信濃毎日新聞」のグループ企業であり、INCの主要株主には同紙及び信越放送(SBC)などが構成しているが、区域外再放送中止の主要な理由は東京波の再送信で生じる視聴率・広告収入の減少を恐れたSBCが強く反対した為で、1998年11月にはSBCのキー局であるTBSテレビを先行して再送信を中止する 「苦渋の経営判断」に追い込まれる。この対応に他の在長民放局が不満を示したことから、テレビ東京を除く地元に系列局があるキー局(日本テレビ・テレビ朝日・フジテレビ)の再送信を順次停止した(フジテレビは1999年10月、テレビ朝日は2000年2月7日)。
停止した当時、INCの想定を遥かに超える強い不満の電話が連日、加入者から寄せられたという。利用を停止する加入者も続出し、INCは在京キー局を視聴したいという加入者の強い願いを否応なしに感じさせられたという。
この一連の区域外再放送中止は加入者への説明が無く当時SBCが関与したと噂されたことから、INC加入者の中にはSBCへの不信感や不満が未だに残っている。このような理由で、現在長野市ではテレビ東京を除く区域外再放送はされていない。
なお、「苦渋の経営判断」に追い込んだ側の認識は「ケーブルテレビ加入者の理解も得られ、地元放送事業者と共存共栄を図り、健全経営している」というものであることが後に判明している。
一方、県内の主なCATV局では地上デジタル放送開始後も東京(地域によっては中京)民放地上波の区域外再放送(ほとんどのCATV局は5局)を続けてきた。しかしエルシーブイ・テレビ松本ケーブルビジョンが起こした当時の有線テレビジョン放送法違反により事態は一変。アナログ放送終了後の「激変緩和措置」を経て、2014年7月24日をもってテレビ東京を除く在京キー局の区域外再放送は終了した。
テレビ東京についてはINCを含め2017年3月31日まで続けられる予定で、翌4月1日以降も継続するために県内のケーブルテレビ各社は関係各所と協議を重ねている。
このほか、2009年以降様々な事情によりテレビ東京を含む在京キー局の区域外再放送そのものを取りやめる動きもある。
とうみケーブルテレビ(東御市) - 2009年9月までに在京キー局の区域外再放送を停止。
アルプスケーブルビジョン(大町市・白馬村) - 2011年4月28日 12:00をもってケーブルテレビ事業を終了。当地での在京キー局の視聴はほぼ困難になる。
倉敷ケーブルテレビ
株式会社倉敷ケーブルテレビ(くらしきケーブルテレビ)は、岡山県倉敷市に本社を置くケーブルテレビを主な事業とする企業。現在はTOKAIケーブルネットワークの子会社で、同社の親会社であるTOKAIホールディングスの連結子会社である。略称はKCT。
倉敷ケーブルテレビは岡山県南部の倉敷市(玉島地区全域及び船穂地区の一部を除く)・玉野市・総社市・早島町・岡山市南区の一部をエリアとする岡山県内最大のケーブルテレビ局である。1984年に水島有線テレビ(みずしまゆうせんテレビ)として設立し開局、1986年に現在の社名に商号変更。経営難となった1993年2月にエルシーブイ(LCV)の完全子会社となって再生を果たした。
エフエムくらしきと同じく倉敷市内のケーブルテレビ局である玉島テレビと共に倉敷コミュニティ・メディア(KCM)を結成している。
2005年11月には、災害等が発生した時に自動的に電源が入り、災害情報等を伝える「緊急告知FMラジオ」をエフエムくらしきと共同で開発した。
また、現本社(KCT情報センター)からの放送を開始した2007年3月1日から、中国地方のケーブルテレビ局では初めて、自主制作番組のハイビジョン放送を配信している。
2009年12月4日に当時の筆頭株主だったぎょうせいが保有するKCTの株式をビック東海(現在のTOKAIコミュニケーションズ)が取得し、同社の子会社となり、同社の親会社であるTOKAIの連結子会社となった。2011年4月1日にTOKAIとビック東海の共同持株会社、TOKAIホールディングス設立に伴い、同社の連結子会社となった。
全エリア、テレビ・インターネット・電話に対応。一部地域のサービスは下記に記載。
本社 - 倉敷市(倉敷・水島地区、船穂地区の一部)、都窪郡早島町
児島支局 - 倉敷市(児島地区)、岡山市(南区灘崎町植松)
総社支局 - 総社市、倉敷市(真備地区)
玉野支局 - 玉野市
2015年3月10日 13:00以降
デジタル放送は日本デジタル配信の地上光ネットワークを使用している。以前はi-HITSを使用していた。
地上デジタルテレビジョン放送はパススルー方式のため、地上デジタル対応テレビまたはチューナーであれば視聴可能。
ただしサンテレビについてはチャンネルは割り当てられているものの区域外再放送についての協議の結果、本放送は同年3月17日に再開した。
FM COCOLO・FM815の再送信は行われていない。
ケーブルプラス電話( KDDIとの業務提携により提供する固定電話サービス)
ぎょうせい - かつての筆頭株主
エルシーブイ(LCV)
テレビ津山 - 2018年2月に連結子会社化
麦芽
麦芽(ばくが、英語:malt)とは、麦、特に大麦の種子を発芽させたもので、ビール、ウイスキー、水飴の原料となる。
大麦の種子中には不活性の糖化酵素(アミラーゼ)が多量に含まれており、発芽によって酵素が活性化される。これによって、種子中の澱粉質が糖化され麦芽糖が生成される。大麦を発芽させる事で澱粉質の糖化という有用な化学反応が容易に得られることから酒、酢の醸造や水飴の製造に古くから用いられてきた。
本来は、発芽したばかりの種子の内部で糖化酵素が作られて、高い酵素活性を発現するのは、根と芽が出て光合成が可能になるまで、成長に必要なエネルギーを種子中の澱粉質から得る為の生体メカニズムである。このメカニズムは大麦に限らず全ての種子に共通するものであり、米や小麦、トウモロコシなどでも発芽によって同様の現象が起きる。しかし、糖化酵素の量や活性は植物の種類により大きく異なり、米やとうもろこしは比較的酵素の量が少ない。食用に適しかつ安価で入手できる穀物の中では大麦が最も酵素の質、量ともに優れている。
大麦は小麦と比べて栽培環境の許容性が広く、また収量も多いため、古代から重要な穀物であった。しかし、小麦のように製粉するのは難しく、またグルテンを欠くこともあってパンの製造には適さないが、小麦グルテン(Wheat gluten)と混ぜて食パンなどに使用される。さらに煮えにくいため、粟、稗のような雑穀や米のように丸のままの粒を精白して炊飯したり粥に炊いて食べるのにも適さない。
このような大麦を主食とするため、古代以来の主要な調理方法は大きく2種類に分かれる。ひとつは挽き割りにして煮えやすくした上で粥に炊くというもので、もうひとつはもやし状に発芽させ、つまり麦芽にした上で乾燥させるというものであった。乾燥させた麦芽は砕けやすく、また発現した酵素活性により消化もよくなることから、まず麦芽粉末でパンを作る調理方法が行われるようになったと推定されている。パンは焼くために燃料を多く消費するので、ある程度の量をまとめて焼いてしばらく食いつなぐことがしばしば行われる。焼いてから時間の経って硬くなったパンは水などの液体に浸してやわらかくして食べることが多いが、麦芽パンを水に浸してから食べ残したものをしばらく放置すると甘くなり、さらに醗酵してアルコール飲料となることが発見され、ビールが造られるようになったのが麦芽の酵素利用の始まりであったと考えられている。こうして麦芽の食品加工における有効性が広く認知されると、より優れた酵素活性を持つ大麦が選抜されるようになり、ビール麦のような麦芽専用の大麦品種が誕生するようになった。
大麦は近年まで世界各地で主要な食料穀物であり続けたが、近代農業によって農業生産力が上昇し、小麦が以前と比べて安価かつ大量に供給されるようになると、より高級視されてきた小麦のパンに穀物消費の主軸が移行した。そのため、今日では大麦の最大の用途は麦芽製造向けとなっている。
なお、上記のように米は発芽させても糖化酵素の量が少なく澱粉糖化の効率が悪い。このため、米を主要な穀物として栽培している日本では、糖化酵素を大量に生成するコウジカビを蒸米に植付けて糖化処理を行う手法が開発され利用されてきた。たとえば、『延喜式』の「造酒司(さけのつかさ)」(巻40)には、米、米麹、小麦萌(こむぎもやし=小麦の麦芽)、酒を原料とする「三種糟(さんしゅそう)」という酒が登場する。
麦を発芽させ発芽後に乾燥、焙煎する。発芽の目的は澱粉の異性化、酵素の生産など。酵素を造り出す事によって醸造の過程で澱粉を糖に変換することが出来る。乾燥の目的は発芽を止めるためと、貯蔵目的である。焙煎の目的は色、香り、味に影響する。たとえば日本で主流のピルスナータイプのビールには比較的色の淡い麦芽を使う。色の濃い黒ビールやスタウトなどには良く焙煎した色の濃い麦芽を使う。
この乾燥、焙煎する工程を「焙燥(ばいそう)」とも呼ぶ。
貯蔵期間に麦芽の根と芽が空気中の水分を吸収してしまうため、乾燥焙煎の後には芽と根を取り除かなければならない。水分を多く含んだ麦芽はカビ等の原因になる。水分含有量は4%以下が適している。
低温で焙燥した麦芽のため糖化酵素が残り、糖化力が強く淡い色をしているのが特徴である。そのため、ビールに色をつける効果は薄い。
二条大麦をはじめとした大麦のほか、小麦やライ麦が使用される。
ベースモルトを高い温度で焙燥させ、様々な色と風味を出したもの。また、色の濃淡や風味は焙燥させる温度や時間で異なる。キルンとは焙燥炉 (kiln) のこと。糖化酵素はあまり強くなく、ベースモルトと併用する。
高温での焙燥により糖がカラメル化した麦芽で、ビールに色・風味・コクをもたらす。糖化酵素が失活するまで焙燥しているため、糖化目的には使用できない。
麦芽の酵素を利用するほかに、その独特の香りや色をつけたり、味わいを生み出したりする目的がある。
二条大麦の芽を使用し、ビール酵母でアルコール発酵させて作る。
大麦、ライ麦、トウモロコシなどの穀物を麦芽の酵素で糖化し、それを発酵させ蒸留して作る。
小麦やライ麦の芽を主に使用し、風味を加える。
水飴(麦芽水あめ)
穀物や芋類などに含まれるデンプンを、麦芽の酵素で糖化させ、煮詰めて粘液状にしたもの。麦芽と米を原料とするものは米飴と呼ばれる。
モルトエキス(麦芽エキス)
麦芽を糖化し、減圧濃縮したもの。製パン、製菓材料として、製品の色、甘味と風味を良くする。
モルトエキスをシロップ状にしたもの。
麦芽の粉末に甘味料、コーヒー・ココアなどの香料、乳製品などを加えた飲料がある。著名な製品はネスレ・ミロ、ホーリック、オバルチンなどである。また日本では調整豆乳に麦芽・甘味料・コーヒーなどを加えてコーヒー牛乳風にしたものが複数のメーカーから販売されている。
ビールなどの酒、ビールテイスト飲料、ホッピーなども麦芽を原料にしているが、これらを取り立てて「麦芽飲料」と呼ぶことは普通ない。
麦芽を炒ったもので、漢方薬として使われる。
アミラーゼ(ジアスターゼ)
1833年にフランスの生化学者、アンセルム・ペイアン (Anselme Payen) とジャン・ペルソー (Jean F. Persoz) が大麦の芽から取り出したもの。
トーマス・クック・グループ
トーマス・クック・グループ
トーマス・クック・グループ (Thomas Cook Group plc) は、イギリスの旅行会社グループ。
近代的な意味での世界最初の旅行会社とされる。その後、所有権は変遷しているが、グループの実質的な本部は、ロンドンに置かれていた。また、トーマス・クック単体(Thomas Cook Retail Ltd)の登記上の本店所在地は、ピーターバラに置かれていた。
2010年代に入ると経営が悪化し、2019年9月23日、ロンドンの裁判所に破産申請を行った。その後中国の復星国際が商標権を引き継ぎ、2020年7月より新法人として営業を再開している。
中世にはヴェネツィア共和国などの商人などが聖地巡礼旅行の斡旋を行っていた、旅行客のためのホテルや交通機関の予約代行や団体列車の運行をおこなったのは、19世紀のトーマス・クックが初めてである。それまでは、旅行者が各自で切符などの手配などを行わなければならなかった。
設立者のトーマス・クックはプロテスタントの一派であるバプティスト派の伝道師で、禁酒運動に打ち込んでいた。1841年に開催された禁酒運動の大会に、信徒を数多く送り込むため、列車の切符の一括手配を考えだし、当時高価だった鉄道を割安料金で乗れるようにした。これをきっかけに一般の団体旅行を扱い始めた。
1855年からは、イギリスからヨーロッパ諸国への団体旅行も扱うようになった。1871年には彼の息子たちとともに「Thomas Cook & Son」社を設立した。1872年に、世界一周団体旅行を始めた(リバプール→ニューヨーク→サンフランシスコ→日本→中国→シンガポール→インド→(スエズ運河)→イギリス)。1873年には『Thomas Cook Continental Time Table』(トーマスクック・ヨーロッパ鉄道時刻表)を発刊した。1874年には、トラベラーズチェックの取り扱いも開始した。
1928年にクック家の所有から離れ、その後1948年、1972年と所有権が移転し、1992年にはドイツのランデス銀行の傘下となるが、1995年に再び買収される。1999年の合併でJMC (John Mason Cook) となった。2001年、ドイツのルフトハンザ航空と流通大手カールシュタット・クヴェレとの合弁事業として持分50対50で設立された「C&Nトゥーリスティック」(C&N Touristik AG) に買収され、トラベレックスにトラベラーズチェック事業を含む金融部門を売却。
その後、親会社のC&Nトゥーリスティック自身の社名変更により、「Thomas Cook AG」となった。2006年末、ルフトハンザが持分を合弁事業相手のカールシュタット・クヴェレに売却しカールシュタット・クヴェレ全株子会社となった。カールシュタット・クヴェレは2007年7月にアーカンドル (Arcandor AG) に社名変更。Thomas Cook AGは、2007年7月19日にマイトラベル・グループ(MyTravel Group plc)を吸収合併することにより(マイトラベル・グループの持っていた各旅行ブランドは、トーマスクックの各旅行ブランドに吸収される形で消滅)、現在に続く「トーマス・クック・グループ」(Thomas Cook Group plc) が設立された。
トーマス・クック・グループの設立を受けてロンドン証券取引所に上場、その後2009年にアーカンドルは破産申請し、トーマスクックの株式を売却したため再びイギリスをグループの本拠とする形となった。なお、トーマス・クック単体 (Thomas Cook Retail Ltd) の登記上の本店所在地がピーターバラに置かれているが、同地はかつての本社の所在地である。この頃、メディア対応はピーターバラで行われていた。
その後、世界17か国に拠点を持ち(旅行部門17か国、航空部門6か国)、世界有数のレジャートラベルグループに成長した。ツアーオペレーター、トーマス・クック航空、旅行代理業、ホテルなど、旅行におけるさまざまな分野で幅広いネットワークを保持する。イギリスに加えて、ドイツ、フランス、北欧、北米を主要5拠点としている。2012年にグループのCEOとなったハリエット・グリーンは、オンライン販売の拡大や店舗数の整理などの経営改革を進め、グループの財務状況を改善させた。この経営改革を通じて、2013年に『トーマスクック・ヨーロッパ鉄道時刻表』と『Thomas Cook Rail Map Europe』(トーマスクック・ヨーロッパ鉄道地図)は休刊となり、出版業から撤退した。2014年にハリエット・グリーンは辞任し、以降はスイス出身のピーター・ファンコーサーがCEOを務めている。
2019年に発生したヨーロッパ諸国の熱波やブレグジットに起因する海外旅行需要の減少、またオンライン予約の普及により再び経営が悪化。2019年8月には、クラブメッドなどを傘下に持つ中国の投資会社・復星国際グループから延べ9億ポンドの支援を受ける内容で一度は債権者の合意を取り付けたが、その後なお2億ポンドの資金が必要となることが明らかになったため再建を断念し、9月23日にロンドンの裁判所に破産申請を行った。イギリス政府は同社のツアーで旅行中の15万人以上を無事に帰国させるため、「マッターホルン作戦」と名付けた「平時では最大規模の帰国作戦」を開始した。
その後2019年11月に、復星国際が「トーマス・クック」の商標権を取得。2020年7月に中国で新法人を設立したほか、同年9月にはイギリスでも営業を再開した。
玉島テレビ放送
玉島テレビ放送株式会社(たましまテレビほうそう、Tamashima TV Inc.)は、岡山県南部をエリアとするケーブルテレビ局である。略称は「たまテレ」(社屋移転までは「TTC」)。
ISP事業は同社及びケーブルネットワーク金光エリアで事業展開している。
同じ倉敷市内に本社を置く倉敷ケーブルテレビ(KCT)・エフエムくらしきと共に倉敷コミュニティ・メディア(KCM)を結成している。
全て岡山県。
倉敷市(玉島地区、船穂地区)
浅口市(金光町)
ISP事業(ケーブルネットワーク金光の回線を使用)のみ
地上デジタル放送(地デジ)の12ch(アナログ放送では2ch)において、自主放送チャンネル「たまテレちゃんねる」が設けられている。社屋移転後は16:9ハイビジョンによる放送がされている。また、2013年9月中旬より地デジにおいてデータ放送が実施されている。
番組は毎日 18:00を基点に、1〜3時間ごとのローテーションで同じ内容が繰り返して放送される(4:00 - 6:00は放送休止)。
日本デジタル配信の地上光ネットワークを使用している。以前はi-HITSを使用していた。記載は無いが、PPVはJC-HITSを使用している。
地上デジタル放送は、同放送の対応テレビまたはチューナであれば視聴可能。
地上デジタル放送は2006年12月1日より開始。
アナログ放送は2011年7月1日からデジアナ変換によって放送が続けられている。2015年3月31日をもって終了した。
アナログ変換は2007年11月30日をもって終了した。
契約したコースによって視聴可能なチャンネルが異なる。いずれも地上波・BSは全チャンネル視聴可能。
G - Gコース(全チャンネルが視聴可能)
2013年12月1日より提供開始。
M - Mコース(CSの17チャンネルが視聴可能)
2013年12月1日より提供開始。
K - 基本コース(CSの15チャンネルが視聴可能)
T - お手軽コース(CSの2チャンネルのみ視聴可能、別途契約チャンネルはBSのみ視聴可能)
2013年8月1日より、別途契約チャンネルを除くチャンネルがハイビジョンに移行した。
ケーブルプラス電話(KDDIとの業務提携により提供する固定電話サービス)
沖縄国際大学
沖縄国際大学は、アメリカ合衆国による沖縄統治時代に設立された国際大学を母体に、沖縄大学の一部を統合して設立された大学である。
1959年、沖縄県のアメリカ合衆国による統治下時代に、財団法人コザ学園が琉球国際短期大学を設置した。1962年、同財団法人は琉球国際短期大学を内包する形で国際大学を設置、琉球政府により認可された。1972年、沖縄返還がなされると、沖縄県に設置されていた大学に関しても日本国内の大学設置基準とあわせる必要が生じた。そのため、沖縄の復帰に伴う特別措置によって国庫補助金が交付され、さらに日本私学振興財団から特別に貸与金が交付された。これらを原資として国際大学を母体に、沖縄大学の一部を統合して設立したのが現在の沖縄国際大学である。
1959年 財団法人コザ学園によって琉球国際短期大学設立
1962年 琉球政府より設置認可を受け、国際大学設立(2月25日)。
2月24日 琉球政府私立大学委員会より学校法人沖縄国際大学を認可
2月25日 国際大学と沖縄大学の一部とが統合され沖縄国際大学を設置(琉球政府私立大学委員会が沖縄国際大学を認可)
4月1日 沖縄国際大学、沖縄国際大学短期大学部開学
4月23日 第1回入学式並びに開学記念式典を挙行。開学宣言を行う
5月15日 沖縄返還とともに、文部省より設置認可を受ける(法学部法学科、文学部国文学科、英文学科、社会学科、商経学部経済学科、商学科)
1975年 文学部第二部を募集停止
1995年 文学部第二部を廃止。教養部を廃止
1996年 沖縄国際大学短期大学部を学生募集停止
1997年 大学院地域文化研究科南島文化専攻(修士課程)を設置
1998年 大学院地域産業研究科地域産業専攻(修士課程)を設置
1999年 大学院地域文化研究科に英米言語文化専攻(修士課程)を増設。沖縄国際大学短期大学部を廃止
2001年 文学部国文学科、英文学科、社会学科を総合文化学部日本文化学科、英米言語文化学科、社会文化学科に改組。総合文化学部に人間福祉学科を設置
2002年 法学部第一部を法学部へ名称変更。法学部の法学科を法律学科へ改組、法学部に地域行政学科を増設
2003年 大学院法学研究科設置法律学専攻(修士課程)設置。地域文化研究科に人間福祉専攻(修士課程)増設
2004年 商経学部第一部、商経学部第二部学生募集停止。経済学部経済学科、地域環境政策学科と産業情報学部企業システム学科、産業情報学科を開設。8月13日、普天間基地所属の米軍ヘリコプターが1号館に墜落(詳細は「沖国大米軍ヘリ墜落事件」を参照)
2008年 法学部第二部を廃止。副学長制を導入
2009年 商経学部第二部を廃止
2011年 商経学部第一部を廃止
南島文化専攻(修士課程)
英米言語文化専攻(修士課程)
人間福祉専攻(修士課程)(臨床心理士第1種指定大学院)
地域産業専攻(修士課程)
法律学専攻(修士課程)
沖縄国際大学短期大学部 - 1999年廃止
現代的教育ニーズ取組支援プログラム(現代GP)
「産学連携による学生の即戦力化プログラム」
特色ある大学教育支援プログラム(特色GP)
「教科教育法を主軸にした体系的教育実習指導-教職課程科目の体系的・段階的配列と模擬授業指導を中心とした取組-」
広告研究会~ぐるぐるどっかん部~
キッキン ジャム セレクターズ(DJ)
鼓舞楽団 浦風(エイサー)
ぴえれ(ピアノ・エレクトーン)
キコ♪ラボ
Accord Crow
Smilife(平和学習)
琉球風車(エイサー)
Dream & Magic Konzern
EARTH☆FROGS
Reach(リーチ)
P.A.T
国家資格の基本情報技術者試験(FE)の午前の部の免除制度の認定校になっている。
国内大学
札幌学院大学、放送大学、名城大学、京都先端科学大学、桜美林大学、熊本学園大学、松山大学との間に単位互換制度を導入している。
海外大学
USA アメリカ合衆国
ヘンダーソン州立大学(アーカンソー州)
南ユタ大学(ユタ州)
CAN カナダ
バンクーバーアイランド大学(ブリティッシュコロンビア州)
NIR 北アイルランド
FRA フランス
レンヌ第二大学(レンヌ)
ESP スペイン
レオン大学(カスティーリャ・イ・レオン州)
AUS オーストラリア
マッコーリー大学(シドニー)
KOR 韓国
CHN 中国
天津外国語大学(天津市)
MAC マカオ
ROC 台湾
東海大学(台中市)
EGY エジプト
カイロ大学(ギーザ)
沖縄都市モノレール線古島駅。この駅前より、大学方面向けの路線バスが、発着している。
最寄り駅である古島駅前より下記「外部リンク」のように、98番・琉大線(琉球バス交通)に乗車、沖縄国際大学前バス停で下車、すぐ。
那覇バスターミナルより、110番・長田具志川線(琉球バス交通)に乗車、沖縄国際大学前バス停で下車、すぐ。
沖縄国際大学の学生食堂(学食)は2019年9月18日から、「フードサポートYES」との契約終了を理由に営業を終了している。
その後、新設した学生会館内に、シダックスコントラクトフードサービス株式会社提供の"学生食堂"として再開した。
また、2021年10月、同館に学内カフェ「Cafe Semicentennial(カフェ・セミセンティニアル)」の営業が始まった。
潜望鏡
潜望鏡(せんぼうきょう)は、反射鏡などを利用して視点の位置を変える光学装置のことである。ペリスコープ(periscope)とも呼ばれる。反射鏡ないしプリズムを2回使って光路を折り曲げる他、レンズにより望遠鏡の機能も持たせたものが一般的である。正立望遠鏡は一般に全長が長くなるのが欠点だが、潜望鏡ではむしろそれを利用でき、また機能上も正立像が必要であるので、光学系に正立望遠鏡を使ったものが多い。
「潜望鏡」という日本語呼称の由来にもなったように、潜航中の潜水艦が海上の様子を観察するために用いられる。
潜水艦では目視により発見されることを避けるための難視性の他、近年はレーダーにより発見されることを避けるためのステルス性の向上も図られる。
軍事分野においては、他にも塹壕戦において塹壕の中から地上の様子を観察するために用いられたり、車外視認装置として戦車に装備されたりもする。
戦車に装備する理由は、車外視認装置として単純な覗き窓を設けるとそこが装甲上の弱点になってしまうのに対し、潜望鏡式にすれば弱点を減らせるからである。また、覗き窓を貫通されると乗員に直撃してしまうのに対し、潜望鏡式であれば潜望鏡が破損するだけで済む可能性も上がる。
バード・ウォッチングなどに使われる、簡便な携帯用の製品もある。
上記のとおり、プリズムとレンズを組み合わせ、対物レンズへの入射光を光学的に屈折・反射させて接眼レンズへ届ける方式である。
双眼鏡タイプもあり、鏡筒の角度から距離の測定にも使用される。水上艦艇などの光学測距儀の距離測定の原理と同じである。
外部に設置したデジタルビデオカメラで撮影し、その情報を電子的に有線ないし無線で伝送してディスプレイに表示する、という方式である。電子技術の発達により解像度、感度が向上した。従来の光学的な潜望鏡と異なり、船殻に穴を開けて潜望鏡を設置する必要がなくなるため、非船殻貫通型として耐圧船殻の開口部を減らし、強度を増すことができる。画像処理を加えたり、赤外線暗視装置とすることなども可能である。
原理上自然光が頼りの光学式は、特にレンズのコーティングにより空気—レンズ面の反射率が下げられるようになる第二次世界大戦以前は、レンズ枚数が多い上にレンズ径をむやみに大きくすることもできず、暗視性能が課題であった。電子式はそういった問題がないのも利点である。
雄琴
雄琴(おごと)は、滋賀県大津市にある地名。現行行政地名は雄琴一丁目から雄琴六丁目。町内に雄琴温泉が設置されている。
大津市の中央部に位置し、南に苗鹿、北に雄琴北と衣川、西に千野と接している。
1980年(昭和55年)8月1日 - 雄琴町、雄琴千野町及び雄琴苗鹿町の各一部を分離し、雄琴一丁目から雄琴六丁目を設置。
2019年(平成31年)4月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである。
国勢調査による人口の推移。
国勢調査による世帯数の推移。
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる。
郵便番号:520-0101(集配局:大津中央郵便局)。