矢作水力
矢作水力株式会社(やはぎすいりょく かぶしきがいしゃ)は、大正から昭和戦前期にかけて存在した日本の電力会社である。愛知県名古屋市に本社を置き、中部地方一帯で事業を展開した。
矢作川水系における電源開発と愛知県内への電力供給を目的として1919年(大正8年)に設立。実業家福澤桃介が関わる会社の一つで、1930年代初頭に福澤系企業2社を相次いで合併し規模を拡大、矢作川のみならず天竜川水系や北陸の九頭竜川水系・手取川水系でも発電所を運営した。また余剰電力の活用を目的とするアンモニア化学工業部門を持った。
戦時下における電力国家管理により1942年(昭和17年)に解散した。解散直前に分社化された化学部門は東亞合成の前身にあたる。
矢作水力株式会社は、戦前期の電力業界において東邦電力・大同電力といった業界最大手「五大電力」に次ぐ規模を持っていた中堅電力会社の一つである。社名が示す通り岐阜・愛知両県にまたがる矢作川水系での水力発電所建設を目的として設立された。設立は第一次世界大戦終戦直後、新興の電力会社が相次いで発足した1919年(大正8年)。創業者には大同電力の社長や東邦電力の前身名古屋電灯の社長を務めるなど、中部地方で複数の電力会社に関与した実業家福澤桃介が名を連ねる(矢作水力では相談役に就任)。本社は設立時東京市麹町区(現・東京都千代田区)、1928年(昭和3年)の本社・支店入替え以降は愛知県名古屋市に構えた。
1920年代を通じて矢作川水系の開発を推進し、それが一段落すると1931年(昭和6年)に天竜川電力、1933年(昭和8年)には白山水力という、同じ福澤系の電力会社2社を合併して事業規模を拡大、矢作川のほか天竜川・九頭竜川・手取川各水系にも進出した。最終的には岐阜・愛知・長野・福井・石川の5県で水力発電所19か所・火力発電所1か所を運営するに至る。それらの電源を元に、東邦電力・大同電力をはじめとする他の電気事業者や大型工場への電力供給を積極的に展開した。その反面、一般需要家に電灯を供給する供給区域は発電所周辺を中心とする小区域に留まった。
電気事業以外では、会社設立翌年に軌道事業者岩村電気軌道を合併したことで、現在の岐阜県恵那市にあった電気軌道、通称「岩村電車」を経営した。矢作川開発の資材輸送体制の強化を目的とした電車直営化であったが、矢作川開発終了後、並行する国有鉄道路線が開通したため路線は1934年(昭和9年)に休止、翌年に廃止された。同地域で路線バスを経営していた時期もある。これら交通事業以外の兼業には、余剰電力の消化を目的としたアンモニア化学工業部門が大規模化した。1931年に起業を決定し、工場建設中の1933年に子会社矢作工業として分社化していたが、1940年(昭和15年)に同社を合併して矢作水力の直営としたもの。同事業では硫酸アンモニウム(硫安)や硝酸などの製造・販売にあたった。
矢作工業合併を挟む1939年(昭和14年)から1942年(昭和17年)にかけて、電気事業に対する戦時統制、いわゆる電力国家管理が進展すると、矢作水力では3度にわけて発電所20か所全部と主要送電線・変電所を国策電力会社日本発送電へと出資した。加えて1942年には配電統制に従い残余の送電線・変電所と配電関連設備を中部配電へと出資している。こうして電気事業を喪失した矢作水力は、化学部門も矢作工業を再設立(第二次矢作工業)して分社化した上で解散した。
矢作水力が持っていた発電所や供給区域は、太平洋戦争の電気事業再編成により主として中部電力に、福井・石川両県の部分については北陸電力にそれぞれ継承されている。また化学事業を引き継いだ第二次矢作工業は1944年(昭和19年)に同じ福澤系のソーダ会社を合併し、アンモニア工業とソーダ工業の両部門を持つ化学メーカー東亞合成化学工業、現在の東亞合成となった。
1912年(大正元年)9月、水力発電事業の調査研究を目的に「大正企業組合」という組合が設立された。これが矢作水力の母体にあたる。
この「大正企業組合」の設立主唱者・組合委員長は各地で電気事業に携わっていた実業家福澤桃介であった。元々相場師として知られていた福澤は、明治末期から九州の電気事業や愛知県豊橋市の豊橋電気に参加するなど電力業界での投資を広げ、1910年(明治43年)には名古屋市の電力会社名古屋電灯(後の東邦電力)の筆頭株主となっていた。大正企業組合設立後の1913年(大正2年)1月に福澤は同社常務に再就任し、翌年12月には社長に就いている。
福澤を中心として組織された大正企業組合は、初め25名の組合員を得て2万5千円の資金を集め、手取川・由良川・矢作川・十津川・櫛田川などに技術員を派遣して水力発電のための調査研究を進めた。1919年(大正8年)3月の組合解散までに得た水利権は17地点・総出力8万馬力に及ぶ。そしてその中から矢作川における4か所の水利権を割いて矢作水力(発起当初の社名は「中央電力」)を設立することとなった。1918年(大正7年)7月に2か所の水利権許可を得たのを機に創立事務に着手、資本金を500万円として関係者の間のみで募集した。次いで創立総会を1919年3月3日に開催、12日に電気事業経営許可を得て、20日登記を完了して会社設立手続きを遂げた。
設立時の役員は、取締役社長井上角五郎、専務取締役杉山栄(大正企業組合嘱託技師)、取締役福澤駒吉・寒川恒貞(大正企業組合常務委員)・青木信光・大岩勇夫・大口喜六ほか3名、監査役加藤重三郎ほか4名で、福澤自身は相談役に回った。このうち社長となった井上は、福澤が北海道炭礦汽船に在籍していた当時の上司にあたり、福澤の依頼で大正企業組合の組合員となり、福澤の推薦で社長となったという経緯がある。
以下、沿革のうち矢作川水系における電源開発の推移について詳述する。
大正企業組合の調査の結果、愛知県と岐阜県にまたがる矢作川水系の河川にて水利権を申請し、まず1918年(大正7年)7月に岐阜県側、上村川の「第三水力」「第四水力」について許可を得た。続いて1919年(大正8年)3月には愛知県側、名倉川の「第一水力」および根羽川(矢作川上流部)の「第二水力」についても許可が下りた。さらに1920年(大正9年)4月には、追加出願していた上村川支流飯田洞川の「第六水力」についても許可されている。これら許可地点は矢作川水系の最上流部にあたり、下流側の第一水力(真弓発電所)は名古屋電灯が直接水利権を取得して串原発電所を開発した地点に隣接する。
これら矢作川水系の水力開発を実行するにあたり、当時の鉄道路線の終端である岐阜県岩村町(現・恵那市)と発電所建設地の上村(同左)の間にある木ノ実峠が資材輸送上の隘路となると予想されたため、峠越え区間に約8.9キロメートルの索道を通すこととなり、約13万6000円を投じて1919年11月にこれを完成させた。完成後、同年12月26日に資本金25万円(うち半額出資)で矢作索道株式会社を設立し、索道設備を同社へ譲渡している。
一方、岩村町までは中央本線大井駅(現・恵那駅)とを結ぶ岩村電気軌道経営の電気軌道(岩村電車)が存在したが、資材輸送を行うには電力や貨車など設備が不十分であった。同社は当時資本金30万円(払込額18万7500円)であり、10万円以上に及ぶ輸送力増強費の調達は困難なため、矢作水力は路線の直営化を決めた。両社間の合併契約は1919年11月12日に締結され、手続きを経て翌1920年3月3日に合併報告総会が完了した。合併に伴う矢作水力の増資は75万円である。合併後、矢作水力では1935年(昭和10年)まで軌道路線の経営を続けた(詳細は下記#軌道事業の推移参照)。
矢作水力が最初に建設した発電所は上村川の下村発電所である。「第四水力」として水利権を得た地点にあたり、1919年8月1日着工、1920年12月8日に竣工ののち、検査を経て12月31日より運転を開始した。
発電所は上村川左岸、岐阜県恵那郡下原田村(現・恵那市上矢作町下)に位置し、上流側の恵那郡上村(現・恵那市上矢作町)にて堰堤を築き取水する。主要設備は電業社製フランシス水車および芝浦製作所製2,100キロワット (kW) 発電機各2台で、発生電力は最大4,200kW・常時2,100kWである。
発電所完成とともに愛知県側の豊川・岡崎の2か所に変電所が完成し、発電所から豊川変電所を回って岡崎変電所へ至る35キロボルト (kV) 送電線が架設された。また大同電力との連絡線として釜井開閉所(大同電力串原発電所に近接)とを結ぶ送電線も建設されている。
下村発電所に続いて上村川支流飯田洞川にて飯田洞発電所の建設が始まった。1920年4月に「第六水力」として水利権を得た地点にあたり、年内に着工、翌1921年(大正10年)10月1日に竣工した。運転開始は10月15日付である。発電所は飯田洞川左岸、恵那郡上村に位置する。
主要設備はフランシス水車および640kW発電機各1台(製造者は下村発電所に同じ)で、発電所出力は最大630kW・常時360kW。送電線は下村発電所との間に建設されたが、後年上村発電所へと送電するよう改められた。
愛知県側で最初の発電所は押山発電所である。「第二水力」として水利権を得た地点にあたり、1921年10月4日着工、翌1922年(大正11年)6月20日に竣工した。
発電所は根羽川左岸、愛知県北設楽郡稲橋村大字押山(現・豊田市押山町)に位置し、上流側の大字大野瀬(現・同市大野瀬町)において堰堤にて取水する。完成後の1924年(大正13年)9月に取水量を当初の1.3倍に増加する許可を得ている。主要設備はフランシス水車および3,600kW発電機各1台(製造者は下村発電所に同じ)を備える。発電所出力は当初2,500kWであったが、1924年11月に3,200kWへと引き上げられた。
発電所竣工と同時に下村発電所・釜井開閉所間の既設送電線が延長され、押山発電所から岡崎変電所へ至る77kV送電線として整備された。さらに1922年8月には、岡崎変電所から名古屋市南区笠寺町の名古屋変電所へ至る33kV送電線も完成している。
愛知県側2番目の発電所は真弓発電所である。「第一水力」として水利権を得た地点にあたり、1922年1月21日着工、水車・発電機2台のうち1台が1923年(大正12年)4月4日に竣工し、同年6月13日に残りも完成した。
発電所は矢作川本流左岸、愛知県北設楽郡武節村大字川手(現・豊田市川手町)に位置する。取水堰堤は武節村大字桑原(現・同市桑原町)にあり、本流ではなく名倉川から取水している。主要設備はフォイト製ペルトン水車およびシーメンス製2,550kW発電機各2台で、発電所出力は最大5,100kW・常時2,200kWである。
発生電力は押山岡崎間77kV送電線によって送電される。また一部完成と同時に押山岡崎間の途中にあたる松平開閉所から名古屋変電所へ至る77kV送電線が新設された。
矢作水力が矢作川水系に設置した発電所の中で最大のものが上村発電所である。「第三水力」として水利権を得た地点にあたり、当初計画では下村発電所に続き着工される予定であったが、鉄価高騰や戦後恐慌などの影響で後回しとなり、1922年6月に準備工事着手、1925年(大正14年)11月26日竣工となった。
発電所は上村川右岸、岐阜県恵那郡上村に位置する。取水口から発電所までの間のうち、水路終端付近と上部水槽の部分が拡大され調整池兼用となっており、渇水時における発電力調節に用いられる。発電所は主要設備はボービング(スウェーデン)製ペルトン水車およびゼネラル・エレクトリック製4,800kW発電機各2台。発電所出力は当初8,600kW、1930年(昭和5年)9月以降は9,600kWである。送電線は下村発電所との間を連絡する77kV送電線が建設された。
資金面では、真弓発電所までの建設で会社設立時に設定された資本金の払込金徴収が全額完了していたことから、上村発電所以降の建設のため1923年12月26日の株主総会で625万円の増資を決議し資本金を1200万円としている。
1918年に「第六水力」とともに水利権を追加出願した上村川の「第五水力」は、設計変更のため手間取り1925年12月にようやく水利権許可を得た。これを開発したのが島発電所で、1927年(昭和2年)3月着工、同年11月24日に竣工した。
発電所は上村川左岸、恵那郡上村に位置する。取水位置は上村発電所の約220メートル下流、発電所は下村発電所取水口の約270メートル上流にある。運転操作を上村発電所にて行う自動式発電所で、主要設備は日立製作所製のフランシス水車および1,600kW発電機各1台を備える。出力は最大1,600kW・常時450kWで、発生電力は一旦上村発電所へ送電される。
矢作水力では、名倉川支流黒田川を愛知県北設楽郡武節村大字黒田(現・豊田市黒田町)においてせき止めて貯水池を設ける計画を立て、1925年6月に貯水池設置を出願、1929年(昭和4年)3月認可を得た。
この貯水池は冬季・夏季の渇水時に放水し、下流にある真弓発電所の水量を補充することを目的とする。黒田川をせき止める黒田ダムは1932年(昭和7年)4月に着工され、翌1933年(昭和8年)9月に竣工した。基礎岩盤上高さ(頂高)35メートル、頂長150メートルの重力式コンクリートダムであり、総貯水量450万立方メートルの渇水補給用貯水池を形成する。
黒田ダムからの放水は、下流の取水堰で改めて取水され黒田発電所へと送られる。同発電所はダム完成に続いて1934年(昭和9年)7月に運転を開始した。発電所出力は3,100kW。発電設備として電業社製ペルトン水車・芝浦製作所製発電機各1台を備える。
設立以来矢作川での水力開発にあたってきた矢作水力であったが、水力に傾注した開発の結果、発電力の季節変動という問題を抱えた。そのため渇水期には大同電力からの受電で補給して季節変動を一部は抑えていたが、1920年代後半になると季節変動の差分(特殊電力)をそのまま販売するのが困難になった。季節変動をすべて解消するには補給電力の増強が必要であるため、物価低落の折でもあることから自社での補給用発電所を検討するに至る。水力・火力検討の結果、名古屋港埋立地である名古屋市港区昭和町における火力発電所新設を決定した。
この名古屋火力発電所は1927年(昭和2年)8月に起工され、翌1928年(昭和3年)11月18日に竣工した。発電所出力は1万4,000kW。三菱重工業神戸造船所の蒸気タービン1台に三菱電機製の発電機を2台直結した形の7,000kWタービン発電機を2組備える。送電線は名古屋変電所との間に繋いでいる。
運転開始以後、名古屋火力発電所の出力は1万4,000kWから増加することなく推移した。ただし火力電源の増強自体は、中部地方の主要電力会社の連合で1936年に設立された中部共同火力発電に矢作水力も出資し、1939年(昭和14年)1月港区に同社の名港火力発電所が完成するとその発生電力を一部引き受ける、という形でその後も実施されている。
以下、沿革のうち天竜川水系における電源開発の推移について詳述する。
矢作水力では、矢作川水系と分水嶺を挟んで向かい合う天竜川水系和知野川とその支流売木川に目をつけて1919年に水利権を申請していたが、その北方にある天竜川水系阿知川にても南信電力株式会社を通じて開発を図った。
この南信電力は「南信電気工業」の名で発起され、1917年(大正6年)3月に阿知川で最も有利な長野県下伊那郡三穂村大字立石(現・飯田市立石)に位置する立石地点の水利権を申請。1922年(大正11年)11月その水利権を得たことから、翌1923年(大正12年)5月18日に南信電力株式会社の設立に至った。資本金100万円のうち3分の1を矢作水力が出資し、工事の実施・設計も矢作水力に委任されるなど設立時から密接な関係を持った。その後合併の話がまとまり、1927年(昭和2年)10月1日付で合併が成立、「立石水力」の水利権も矢作水力に引き継がれた。なお合併に伴い矢作水力の資本金は90万円増加し1290万円となっている。
そして立石発電所は1930年(昭和5年)3月に運転開始に至った。発電所出力は5,400kW(1937年6月以降は6,000kW)。発電設備は日立製作所製のフランシス水車・発電機各2台で、送電線は上村発電所との間を連絡する77kV線が建設された。
1928年(昭和3年)4月、矢作水力では初代社長の井上角五郎が引退し、相談役福澤桃介の長男で1922年4月から副社長を務めていた福澤駒吉が2代目社長に就任していた。駒吉の社長昇格と、阿知川での電源開発参入を機に、同じく駒吉が社長を務め、天竜川本流での電源開発を手掛ける天竜川電力株式会社との合併計画が浮上する。同社は大手電力会社大同電力の関係会社であり、天竜川開発を目的に1926年3月資本金5000万円で設立。大久保・南向両発電所(長野県)を建設し、大同電力へ送電していた。
1931年(昭和6年)3月、矢作水力と天竜川電力との間で合併契約が締結された。資本金1290万円の矢作水力に対し天竜川電力の資本金は5000万円であり天竜川電力の方が大規模であったが(払込資本金額も同様)、合併比率は1対1(対等合併)、存続会社は矢作水力側とされた。また合併と同時に矢作水力は8月末時点の株主に対し持株2株につき1株の割合で優先株式(12年間年率12パーセントを配当)を交付する、という形の増資も実施し、資本金を6935万円に引き上げている。この優先株式発行は、矢作水力の方が会社内容で優れていたが合併比率は1対1となったので、これによって生ずる矢作水力側の株主の不利を補うためのものであった。同年11月17日、矢作水力にて合併報告総会が開かれ天竜川電力の合併手続きが完了した。
南向発電所は送電電圧154kVの大同電力東京送電線の起点(終点は横浜市内の東京変電所)であり、矢作水力への合併後も引き続き大同電力への供給が続いた。南向発電所における大同電力への供給は、1937年末時点で2万5,520kWであった。
旧天竜川電力は天竜川本流に計9地点の水利権を許可されており、水利権申請段階の計画では第一期工事として大久保・南向両発電所を建設し、続く第二期工事で上流側から6番目にあたる長野県下伊那郡泰阜(やすおか)村の「第六水力」の開発にあたる予定であった。天竜川電力を合併した矢作水力では、ただちに第六水力の開発すなわち泰阜発電所の建設に着手し、1932年(昭和7年)2月には計画変更ならびに工事実施認可を取得。そして同年11月に着工した。
泰阜発電所は天竜川水系最初のダム水路式発電所であり、発電所出力も当時中部地方第3位に食い込む5万2,500kWと大規模であった。取水元の泰阜ダムは天竜川を横断する形で築造された、頂高50メートル・頂長143メートルという規模の重力式コンクリートダムである。発電所は1936年(昭和11年)1月、1号機の完成により運転を開始する。次いで同年4月には残余工事も完成して5万2,500kWでの運転が始まった。発電設備は電業社製フランシス水車および芝浦製作所発電機各4台を設置。東西両方向に送電できるよう大久保・南向両発電所と同様に発生電力の周波数を50ヘルツ・60ヘルツの双方に設定可能な設計とされた。
送電設備については、名古屋近郊の日進に新設された日進変電所へと至る送電電圧154kVの泰阜日進線(下記#154kV送電線の新設参照)が建設された。
泰阜発電所の運転開始後、矢作水力では同じ長野県内にて立て続けに水力発電所を完成させた。1936年12月に豊発電所(出力1万3,600kW)、翌1937年(昭和12年)12月に和合発電所(出力3,000kW)、1939年(昭和14年)12月に和知野発電所(出力6,400kW)がそれぞれ運転を開始したのである。
3か所とも天竜川水系和知野川の発電所であり、上流側から和合発電所・豊発電所・和知野発電所の順に建設された。最上流の和合発電所は下伊那郡浪合村(現・阿智村浪合)にて取水し、約3.7キロメートルの導水路を経て豊村和合(現・阿南町和合)にて発電。豊発電所も和合地内にあり、支流売木川との合流点の上流側にて売木川からの取水もあわせて発電する。最下流の和知野発電所では売木川合流点に取水堰を設け、約3.4キロメートルの水路で大下条村(現・阿南町南條)の発電所へ導水して発電する。発電設備は日立製作所製で揃えられており、和知野はフランシス水車・発電機各1台、豊はペルトン水車・発電機各2台、和合はペルトン水車・発電機各1台をそれぞれ備えた。
豊発電所に関連して、売木川支流の岩倉川には岩倉ダムが建設された。高さ25メートル・幅(堤長)100.6メートルのダムであり、総貯水量41万2800立方メートルの貯水池を形成する。渇水期に放流することで別個に設けられた売木川取水堰(丸畑堰堤)の水量を補給するという役目を持つ。ダムは発電所に続き1937年ごろに竣工したとみられるが詳細は不明である。
前述の通り、泰阜発電所を起点とする送電線に名古屋近郊の日進変電所へと至る「泰阜日進線」が存在した。矢作水力社内では唯一となる送電電圧154kVの送電線であり、亘長は86.4キロメートル。泰阜発電所と同じく1936年1月使用開始となった。終端の日進変電所には名古屋火力発電所と連絡する77kV送電線と松平名古屋線(松平開閉所 - 名古屋変電所間)に接続する77kV送電線が接続、さらに大同電力の名古屋郊外を通過する送電線も引き込まれており、泰阜発電所から送電された電気は日進変電所で77kVに降圧された上で、大同電力へと売電されるか、自社送電線に連系されて名古屋方面への供給に充てられた。
泰阜日進線には、豊発電所とを結ぶ154kV送電線「豊支線」も接続した。また泰阜・豊両発電所に関連して、南向・立石・和知野・泰阜各発電所を連絡する線、和合発電所と豊発電所を結ぶ線(いずれも22kV送電線)も存在した。
以下、沿革のうち北陸地方における電源開発の推移について詳述する。
1933年(昭和8年)2月28日、矢作水力は白山水力株式会社を合併した。この白山水力は1919年(大正8年)6月に発足した電力会社で、同時期設立の矢作水力と同様、福澤桃介が相談役に座る福澤系の会社であった。社名にある白山を水源とする河川での電源開発、すなわち北陸地方での発電所建設を目的としており、1923年(大正12年)から1928年(昭和3年)にかけて、九頭竜川(福井県)に2か所、手取川水系(石川県)に2か所の水力発電所を完成させていた。これらの発生電力は主として東海地方の東邦電力へと供給された。
合併時、白山水力の資本金は2000万円であったが、業績の差から矢作水力との合併比率は白山水力10株につき矢作水力新株7.5株とされたため、矢作水力側の増資幅は1500万円に抑えられ合併後の資本金は8435万円となった。合併時白山水力の社長であった成瀬正忠(銀行家成瀬正恭の弟)は矢作水力の副社長に転じ、その後1940年(昭和15年)10月になって第2代社長の福澤駒吉が会長に昇格すると第3代社長に就任している。
白山水力時代から北陸地方の送電設備には、手取川の吉野谷発電所を起点に北へ大北工業(石川県野々市町。傘下のカーバイド・フェロアロイメーカー)へと至る線と、反対に吉野谷発電所より九頭竜川の西勝原発電所を経て岐阜県の関町開閉所へ至る線の、2つの77kV送電線が存在した。前者の大北工業には7,200kWを送電。後者は関町から先は大同電力の送電線を介して愛知県内の東邦電力の送電系統に繋がっており、西勝原・吉野谷両発電所の出力のうち2万6,570kWが東邦電力へ供給されていた。また鳥越発電所の出力のうち1万2,000kWは京都電灯へと送られた(以上、供給電力の数字はいずれも1937年末時点)。
矢作水力の北陸での事業は白山水力時代から大きく変化がなかったが、1938年(昭和13年)12月になって石川県能美郡尾口村(現・白山市)に尾口発電所が新設された。手取川水系尾添川から取水する設備と尾添川支流目附谷川から取水する設備の2系統があり、前者はフランシス水車・発電機各2台、後者はペルトン水車・発電機各1台からなる(いずれも電業社製水車・芝浦製作所製発電機)。運転開始時は前者のみの稼働で発電所出力は1万1,300kWに限定されたが、翌1939年(昭和14年)1月に後者も運転を開始して出力1万7,200kWの発電所となった。
尾口発電所建設に先立つ1936年2月、京都電灯との間で発電所出力1万7,200kW全部を同社が受電する、という受電契約が成立していた。従って尾口発電所の新設は京都電灯の需要増加に応えるためのものである。発電所建設に伴い、既設送電線に余力がないため大聖寺開閉所経由で京都電灯福井変電所に至る送電線を両社共同で建設(矢作水力が尾口・大聖寺間、京都電灯が大聖寺・福井間を担当)、1939年4月1日に完成させた。京都電灯の福井変電所は同社の福井区域と京都区域を結ぶ京福連絡送電線の起点でもあることから、福井区域のオフピーク時には矢作水力からの受電がさらに京都方面にも送電された。
以下、沿革のうち供給の推移について詳述する。
矢作水力が設定した一般供給のための電灯・電力供給区域は限定的であり、1937年末時点では以下の3町9村のみであった。
岐阜県恵那郡(3町4村)
坂本村(一部)(現・中津川市)
大井町(一部)・長島町(一部)・本郷村・岩村町・上村・下原田村(現・恵那市)
愛知県北設楽郡(2村)
稲橋村・武節村(現・豊田市)
愛知県額田郡(1村)
竜谷村(現・岡崎市)
福井県大野郡(2村)
五箇村・下穴馬村(現・大野市)
このうち恵那郡上村・下原田村の2村が1919年(大正8年)3月に事業許可を得た当初の供給区域にあたる。矢作川上流部に開発した発電所の地元であり、翌1920年(大正9年)6月17日より配電を開始している。同様に北設楽郡稲橋村・武節村も発電所地元で、1921年(大正10年)3月に供給区域へ編入ののち、同年4月より供給を始めた。恵那郡のうち大井町・長島町(大字中野・正家)・坂本村(大字茄子川)・岩村町は岩村電気軌道が電車開通の翌年にあたる1907年(明治40年)より兼営電気供給事業を展開していた地域で、矢作水力は1920年3月に同社を合併したことで事業を引き継いだ。残る本郷村では合併後の1920年9月に供給区域編入許可があり、翌1921年2月5日より供給を開始した。
以上の岩村区域から離れた愛知県額田郡竜谷村は送電線経由地のため供給区域に追加された地域にあたる。1921年2月に供給区域編入許可があり、3月18日より供給を開始した。竜谷村を囲む額田郡幸田村・美合村・藤川村・山中村はすでに岡崎市の電力会社岡崎電灯の供給区域に含まれていたが、竜谷村に限っては山間部で不採算という理由で同社に供給を拒まれていた。そこで村が矢作水力と交渉した結果、「有限責任竜谷村電気購買組合」が矢作水力に対し電気工作物を貸与する一方で矢作水力に代わって村内の配電工事や電灯料金徴収を担当する、という特異な方式での配電が実現したのであった。
また遠く離れた福井県山間部の2村は旧白山水力区域であった。両村とも1924年3月に配電線工事が完了している。
1937年(昭和12年)になり、岐阜県東濃地方から長野県木曽地域にかけての電気事業統合を目的に東邦電力の傍系会社として中部合同電気が設立された。矢作水力でも岩村営業所管内における電気供給事業を同社へ譲渡することとなり、1937年10月26日開催の株主総会にてこれを議決、翌1938年(昭和13年)8月1日付で事業引継ぎを完了した。岩村区域の譲渡後、電灯・電力供給区域は大きく削られて竜谷村と福井県内2村の計3村のみとなった。
電気事業における供給区域には、電灯・電力供給区域のほかに電灯用途の電気の供給ができない電力供給区域というものがあった。原則として他事業者の電灯・電力供給区域に重複して設定される。これらの供給区域内では不特定多数の需要者に供給可能(一般供給)であるのに対し、供給区域外の特定需要者に供給することも可能だが、その場合は個別に逓信省の許認可を必要とした(特定供給)。矢作水力の場合、1937年末の段階で以下の地域が電力供給区域であった。
名古屋市(一部)
岡崎市(一部)
碧海郡矢作町(現・岡崎市)
幡豆郡西尾町(現・西尾市)
宝飯郡蒲郡町・三谷町(現・蒲郡市)