博士
Doktor der Gartenbauwissenschaften(略称:Dr. rer. hort. (rerum horticulturarum)) - 園芸学博士
Doktor der Naturwissenschaften(略称:Dr. rer. nat. (rerum naturalium))- 理学博士
Doktor der Staatswissenschaften(略称:Dr. rer. pol. (rerum politicarum)) - 国家科学博士
Doktor der Verwaltungswissenschaften(略称:Dr. rer. publ. (rerum publicarum)) - 行政学博士
Doktor der Musikwissenschaften(略称:Dr. sc. mus. (scientiae musicae)) - 音楽学博士
Doktor der Wirtschaftswissenschaften(略称:Dr. sc. oec. (scientiarum oeconomicarum)) - 経済学博士
Doktor der Sozialwissenschaften(略称:Dr. sc. soc. (scientiae socialis)) - 社会科学博士
Doktor der Theologie(略称:Dr. theol. (theologiae)) - 神学博士
フランスの博士号(doctorat)は、国家による学位である(教育機関による学位ではない)。それを保証する国家免状 (diplôme national) は、大学、その他の認められた高等教育機関によって国家の名の下発行される。博士号の取得に関する詳細は法令により定められている。取得のための修学期間は、標準で修士(master)取得後3年間である。その間に得られた研究成果をまとめた博士論文(thèse de doctorat)を提出し、審査に合格することにより取得できる。
博士論文の審査は、報告者(rapporteur)による論文の審査と、その後の審査会(soutenance)からなる。報告者は、2名以上の博士論文指導資格(habilitation à diriger des recherches)を持つ学外の当該専門領域の研究者であることが義務付けられている。そして、この報告者がそれぞれ別々に報告書を書き審査会に進めるかどうか決定する。1名でも反対があれば、審査会は開けない。また、審査会は、原則的に一般公開であり、3名から8名の審査員(仏: jury)もまた半数以上が学外の研究者でなければならない。この審査会を取り仕切るのは、プレジダンと呼ばれる博士論文指導資格を持つ大学教授もしくはそれに相当する研究者である。審査過程において、博士論文の指導教官は一人の審査員でしかなく、博士号授与の決定権は小さい。また、学外の研究者を多く取り入れることにより博士号の質を保つとともに、研究成果をその分野の著名な研究者に周知できる工夫がなされている。
ここで述べた博士号は学術的な研究に対するものだが、医学、歯学、薬学、獣医学における専門職の技能習得に対して授与される医師国家免状 (Diplôme d'État de docteur) にも「博士 (docteur)」の語が用いられる。
各国で、高等教育への関心が高まりつつある。そのため、社会人大学院や夜間大学院、通信制大学院といった形態で、働きながら研究して博士の学位を取得する人が増えている。またそうした社会経験の豊富な人口が大学の教員になることで、学問と社会の接点を拡大しているという面もある。
理系の博士は、企業からも一定の研究能力を持つ者として認知されることが多く、一部の産業では何人の博士を雇用しているかが信用の指標とされる場合がある。実際、日立グループと日立造船グループの関係者(在籍者とOB)の間では、1952年に博士号取得者の親睦組織「返仁会(意味は変人会(へんじんかい))」が結成された。
国際的な知識社会化、生涯教育の拡大、高度専門職の増加などが進行する中、社会において博士号取得者をいかに活かすことができるかが、多くの国々で問われている。しかしながら日本では、博士号取得者の新規雇用に積極的な企業や大学はそれほど多くはないのが実状であり、ポストドクター問題の一因となってきた。文部科学省は2006年に博士人材の就職支援を開始。大阪府立大学など各大学や産学協働イノベーション人材育成協議会が博士号取得者を企業に派遣してのインターンシップ研修を行うようになった。こうした取り組みや、人工知能(AI)など技術革新に対応する必要から、博士号取得者の採用に積極的になった企業も見られる。
なお、博士号取得者は国会議員政策担当秘書の資格を無試験で取得できる他、労働基準法第14条にて高度な専門知識を有する者としても位置付けられている。
また、欧米などでは称号として氏名に博士を付けて呼ぶ(英語圏の場合、博士号所持者はMr.○○ではなくDr.○○と呼ばれる)ことが通例である。日本においては、ノーベル賞の受賞者等に対して博士の敬称を付けて報道される例が現代においても見られることがある。
日本で学問分野別博士課程修了者の正社員・正職員率は、工学博士76.2%、保健博士(医師、歯科医師ら)74.1%、農学博士66.0%、人文博士は41.0%、教育博士や芸術博士などその他は49.5%である。博士課程修了者(必ずしも博士号取得者ではない)の年収については、2018年度博士課程修了者の翌年度の年収は分野別では「収入なし」から「1500万円以上」まで15区分すると、保健が「1200万~1500万円未満」で最も高く、次は工学で「400万~500万円未満」、社会科学と理学が「300万~400万円未満」、農学が「200万~300万円未満」、人文科学は「100万~200万円未満」だった。博士課程修了者の年収は保健、工学、理学、社会で高い傾向にあり、保健は30%以上が1,000万円を超えていた。所得割合が最多なのは理学と社会が300~400万円未満、工学が400~500万円未満、保健では500~600万円未満となっている。農学が200~300万円未満、人文は100~200万円未満であった。人文博士課程修了者は400万円未満が約40%を占め、その内100~200万円未満が19.6%で最多層であった。
博士学位の問題に偽造学位の問題がある。主に海外にて、学位を審査・授与するに足らないディプロマミル・ディグリーミルという機関が大学を称して、形式的な審査と料金を支払うことで、正式な博士の学位であるかのように学位を授与する(学位記を交付する)組織が存在する。アメリカでは、ディプロマミルを用いた経歴詐称が深刻であり、日本においても2004 - 2006年度で全国4大学に4人、「ニセ学位」によって採用・昇進した教員がいたことを2007年末に文部科学省が発表した。このような問題を回避するためにも、学位の名称の使用に際しては授与機関名を併記しなければならないことが学位規則によって定められている(例:博士(医学)(東京大学))。
文部科学省は『「真正な学位と紛らわしい呼称等についての大学における状況に係る実態調査」の結果について』を公表し、この中で「近年、正規の大学等として認められていないにも関わらず、学位授与を標榜し、真正な学位と紛らわしい呼称を供与する者の存在についての指摘が我が国においてもなされるようになっています。このような呼称を取得した者が、その呼称を有していることを以って我が国の大学において採用されること及び昇進すること、あるいはその呼称の所持が大学における広報媒体において表示されること等があれば、学習者の誤認や我が国の高等教育に対する信頼低下等につながりかねません」と指摘している。
博士号の取得に際し、論文盗用等の不正があった場合などに大学から博士号を取り消される事例が散発している。