専修大学
1966年(昭和41年)3月に竣工。1階部分の教務課や学生生活課を中心に、キャリアデザインセンターや就職課など、学生にとっては馴染みある事務室がある校舎。当初、文学部のための校舎として設置される。その後、文学部改組による人間科学部設置のため、一部の教室で改装(講義用教室から特定の実習・演習のための教室への改装)が行われた。
1971年(昭和46年)3月に竣工。大・中・小規模の講義室や教員研究室とともに、走査型電子顕微鏡や透過形電子顕微鏡のある生命科学実験室、スポーツ研究所(旧・社会体育研究所)がある。スポーツ研究所には、日本ではじめて日常のトレーニング環境の中で高地トレーニングができる施設を持ち、黒岩彰らオリンピアン輩出の一翼を担っている。2号館の立入禁止後には、一部の講義室を改装し、化学実験室が移設された。
6号館(大学院棟)現在閉鎖中
1965年(昭和40年)3月に竣工。当初は学生寮として利用された。その後、学生寮としての利用を取りやめ、1975年(昭和50年)に改装。それまで、4号館並びに、2017年現在の図書館別館(当時は図書館本館)に分散していた大学院を集約し、大学院の校舎とした。この措置により、神田校舎に法学研究科、それ以外の研究科を生田校舎6号館に置くこととなった(その後、大学設置基準等の改正により、経済学研究科と商学研究科の、主として社会人向けコースを神田校舎においても、平日の夜間と土曜日の終日に開講している)。2017年4月からは機能を新3号館に移転し、2017年以降は閉鎖されている。
1987年(昭和62年)9月に竣工。地下1階、地上3階建てで、ゼミ室と教室のみの校舎。
1996年(平成8年)4月に竣工。一部の教員の研究室と教室からなる。山の斜面に添って建つ9号館や7階と隣接していて、3階が9号館6階と、屋上(屋根)が9号館8階および7号館1階と繋がっている。
9号館(120年記念館)
1998年(平成10年)4月に竣工。1階ロビーの一部に受験生用の入学試験について広報・応接スペースである「入学センター・インフォメーション」、2階に教職員用会議室、2階・3階・4階に図書館本館および書庫(入口は3階)、4階と6階に情報科学センターおよび端末室(教育・研究用パソコン室)ならびにサーバー室、5階にイベントスペースとしても活用できるアトリウムや学生食堂と国際交流センター、5階と6階に教員用研究室、6階に学部長室、学長室、理事長室、6階と7階に教室があり、屋上部分にほど近い8階に、主として兼任教員のための教員室もあるなど、最も多くの施設を持つ校舎である。また、6階と8階が向かい合っている8号館へ、3階と5階が10号館2階へ、連絡通路でつながっている。なお、2号館封鎖・取り壊し後は一部の教室を書道室に転用している。
生田10号館(130年記念館)
2007年(平成19年)3月に落成式が行われ、同年4月に供用開始した。この校舎ができる以前、当地には生田野球場があり、野球部や準硬式野球部が汗を流す姿が見られた。延床面積は約2万1千m2で、前述の「3号館」の取り壊し後は、大学内で最大規模の校舎であり、生田キャンパス最大の教室である10301教室がある。なお、神奈川県の建築に関する条例などをクリアするため、通常は1階となる部分が地下1階という、変わった構造をとっている。2階部分に9号館5階と3階(図書館の入口)へ繋がる連絡通路がある。
2009年(平成21年)9月29日に落成式が行われた。主に大学院文学研究科心理学専攻の施設として使用され、心理学科の教員等が相談員をする心理教育相談室などもある。
1969年4月に竣工し、開館。1968年度までは神田キャンパスにある図書館が本館の機能を担ってきたが、この建物が竣工し、図書館が開館することにより、本館は生田キャンパスに開設されることとなった。この後、1998年4月に120年記念館内に新しい図書館(現・専修大学図書館本館)が開館するまでは、専修大学における図書館本館といえば、この建物の図書館のこととなった。1998年に120年記念館内に新・図書館の開館後、2001年4月頃までリニューアル工事が行われた。
竣工した当初は職員用ロッカー室や教員の個人研究室、大学院教室の一部等もあったが、その後、リニューアル工事により、社会科学研究所などの研究所が入ることとなった。
2018年に講談社から寄贈された人物資料を所蔵する場にもなっている。
現在は体育会所属の学生のための学生寮となっている。
2014年まで生田キャンパスの隣接地に、国際研修館という留学生のみが入居できる学生寮が存在し、海外からの留学生の多くは国際研修館に入っていた。日本の生活を知らない留学生もここで生活することによって日本に慣れることができ、また、日本人学生による留学生アシスタントも、国際研修館に入ることができ、日本にいながら異文化の中で生活して、相互理解を深めることができた。2014年、以下に記す国際交流会館にその機能を移転させた。
2014年から国際研修館に代わる国際交流会館の供用が開始された。国際交流会館の供用開始により、留学生など常時100人以上の滞在が可能になり、1階には日本人学生との交流スペースを設けるなど、グローバルな人材を育成する学生寮としての機能を持つ新たな国際交流の拠点となる。国際交流会館には、海外の協定校からの交換留学生や短期留学生、日本人学生による留学生アシスタントが滞在し、海外からの客員教授や研究者の宿泊施設も併設する。また、協定校からの受け入れプログラムに応じた日本人学生とのルームシェアプログラムも検討されている。留学生用の部屋は2人1室が基本で、収容人数は100人以上になる。1階には広い多目的室やラウンジが設けられ、懇談会などの交流イベントの実施も可能になる。国際交流会館は第59回神奈川建築コンクール一般建築物部門で優秀賞に選ばれている。
食堂のみの食堂館と東生田食堂棟「グリーントップ」(のちに3階部分は同窓会などでの「パーティー専用スペース」を経て教職員用食堂に、地下1階部分が学生相談室になった)と9号館5階及び10号館4階と生田会館に設置され9箇所となっている(かつては学内書店跡地の3号館裏にもあった)。また、9号館と10号館の食堂内では、持ち帰りのできるパン、おにぎりなどの販売、キャンパス内の各所で弁当の販売も行われている。
10号館3・4階に位置する615人収容の専修大学最大の講堂。通称イチゼロサンマルイチ。講演会やコンサートなどで利用されているが、普段は大人数の授業が行われる。大学スポーツの優勝祝賀会や大学祭などの集会にも利用されることがある。
この他にも生田キャンパスには、大教室や広場、野外音楽堂などがあり、それぞれ講演会、体育会(運動部)の壮行会、学生によるサークルなどのコンサートや演劇公演等で利用されている。
、
実験試験局による実証実験を実施。
、
として「かわさきワンセグ」
ワンセグ放送を実施。
が、2018年(平成30年)3月末の免許の有効期限前に廃止 した。
されていた。
また、行方市と協定を結び、行方市のエリア放送なめがたエリアテレビの番組も制作している。
専修大学は2011年に、「キャンパス構想検討会議」を学内に設置して、キャンパス整備の課題を短期・中期・長期に分け、計画実現のための財源確保なども含めた構想を検討した。その結果、創立150年を見据えたキャンパス再整備に本格的に乗り出すことになった。
短期計画(3年単位)としては、まず、神田キャンパスの法学部5号館跡地に新5号館が建設される。新5号館は、地上7階地下1階建て、延べ約3300m2で、主として教室と学習支援機能を配置し、2014年度から供用開始となった。また、生田キャンパスでも国際交流会館および新体育寮が建設着工の予定で、行政や近隣との調整が終わり次第、2012年度中に新築工事が着工される。生田3号館跡地などには、7階建ての大学院棟および3階建ての学部校舎が建設される予定である。
中期計画(7年単位)では、神田キャンパスの整備を行う。靖国通り沿いにキャンパスを拡張し、地上16階地下1階建て、延べ約1万5000m2で4000人強の学生を収容しうる高層校舎を建設し、2020年より複数学部の授業を都心で展開(都心回帰)する。
1958年(昭和33年)に設立された、一部(昼間部)学部生の保護者で構成される組織である。
子供が専修大学に入学した時点で自動的に参加する。年会費などは一切かからず、懇親会なども任意である。参加する保護者のほうが少ない。参加の強制も一切無い。
ここでの一部は任意参加という一部ではなく日中を1部、夜間部を2部と呼ぶため一部としている、
学生育成のための支援と会員同士の相互親睦を目的とし、国内に68支部(全都道府県に最低1支部は存在)と海外に1支部を持ち、各支部ごとの懇談会や保護者向けの就職懇談会、子弟子女の通うキャンパスへの見学会などを催している。
専修大学の卒業生同窓会は「専修大学校友会」と称し、会員同士の親睦を図り、学校の発展に寄与することを目的としている。
卒業した時点で自動的に参加する。年会費などは一切かからない。
1887年(明治20年)、当時の専修学校卒業生らにより、「専修学校同窓会」として発足した。
1950年(昭和25年)、「専修大学校友会」に改称
全国各地に地域支部、職域支部、海外支部、同窓会、同期会と300を超える支部がある。
石巻専修大学と合同の組織である。(以前設置されていた短期大学部や北海道短期大学に所属していた学生もここに所属す。)
本部や支部による総会・懇親会のほか、会報の発行、無料法律相談、キャンパス内への植樹、図書の寄贈なども行っている。
専修大学には大学生協がなく、専修大学傘下の「」が「」などを運営し、キャンパス内における旅行商品の取り扱い、生保、損保商品の代理店業、下宿用アパートの斡旋などを行っている。更に「専修大学購買会」の下に紀伊國屋書店が「」を開設し、教科書・書籍・文具などを扱っている。
国際交流協定校
UKグレートブリテン及び北アイルランド連合王国(イギリス)
リヨン政治学院(旧・リュミエール・リヨン第2大学) (Lumière University Lyon 2)
西北大学 (Northwest University)
王立プノンペン大学(Royal University of Phnom Penh)
マウントアリソン大学(Mount Allison University)
サスクェハナ大学 (Susquehanna University)
イベロアメリカーナ大学 (Universidad Iberoamericana)
研修校
UKグレートブリテン及び北アイルランド連合王国(イギリス)
オックスフォード大学国際教育学院(CIEオックスフォード)
リュミエール・リヨン第2大学(CIEF)
国際学術交流協定
南開大学法学院(法学部と)
国際交流組織間協定
湖南大学校人文社会学部(文学部と)
財団法人東亜細亜文化財研究院(大学院文学研究科歴史学専攻と)
忠北大学校人文学部(文学部と)
慶煕大学校外国語大学(文学部と)
ソウル国立大学アジア研究所社会科学資料院(専修大学社会知性開発センター/ソーシャル・ウェルビーイング研究センターと)
首都経済貿易大学工商管理学院(商学研究所と)
国立台北大学商学院(商学部・商学研究所と)
ベトナム社会科学院社会学研究所(社会知性開発研究センターソーシャル・ウェルビーイング研究拠点と)
ベトナム社会科学院東北アジア研究所(社会科学研究所と)
ダナン大学ダナン経済大学(社会知性開発研究センターアジア産業研究拠点と)
タイ商工会議所大学経済ビジネス予測センター(社会知性開発研究センターアジア産業研究拠点と)
チュラロンコン大学社会調査研究所(社会知性開発研究センターソーシャル・ウェルビーイング研究拠点と)
インドネシア大学社会政治学部社会政治研究所(社会知性開発研究センターソーシャル・ウェルビーイング研究センターと)
協力協定
ラオス国立大学経済経営学部、ラオス商工会議所等(会計学研究所と)
「千代田区内大学と千代田区の連携協力に関する基本協定」
大妻女子大学、共立女子大学、共立女子短期大学、上智大学、東京家政学院短期大学、東京電機大学、二松學舍大学、日本大学、日本歯科大学、法政大学、明治大学
「大規模災害時における協力体制に関する基本協定」
千代田区、明治大学、東京電機大学、法政大学、上智大学、日本大学、二松學舍大学
中央大学、日本大学、法政大学、明治大学
青山学院大学、学習院大学、國學院大學、上智大学、中央大学、東海大学、日本大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学
川崎市多摩区・3大学連携協議会
日本女子大学、明治大学
玉川大学通信教育部(教育学部教育学科)
青山学院大学、関西学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、上智大学、成蹊大学、中央大学、東洋大学、同志社大学、日本大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
神奈川県図書館協会加盟大学(生田キャンパス図書館と)
青山学院大学万代記念図書館相模原分館、麻布大学附属学術情報センター、小田原短期大学図書館、神奈川県立保健福祉大学附属図書館、神奈川工科大学附属図書館、神奈川歯科大学図書館、神奈川大学図書館、鎌倉女子大学図書館、川崎市立看護短期大学図書館、関東学院大学図書館、北里大学教養図書館、慶應義塾大学日吉メディアセンター、同大学湘南藤沢メディアセンター、同大学理工学メディアセンター、相模女子大学附属図書館、産業能率大学図書館、上智大学短期大学部図書館、湘南医療大学図書館、湘南工科大学附属図書館、湘北短期大学図書館、女子美術大学相模原図書館、聖マリアンナ医科大学医学情報センター、多摩大学アクティブ・ラーニング支援センター湘南キャンパス図書館(多摩大学SGSライブラリー)、鶴見大学図書館、田園調布学園大学図書館、桐蔭横浜大学情報センター、東海大学付属図書館伊勢原図書館、同大学付属図書館中央図書館、東京工業大学附属図書館すずかけ台分館、東京工芸大学中央図書館、東京都市大学横浜キャンパス図書館、東洋英和女学院大学図書館、日本大学生物資源学部図書館、フェリス女学院大学附属図書館、文教大学湘南図書館、防衛大学校総合情報図書館、明治大学生田図書館、横浜国立大学附属図書館、横浜市立大学学術情報センター、横浜商科大学図書館、横浜女子短期大学図書館、横浜創英大学図書館、横浜美術大学図書館
「首都大学院コンソーシアム」(「首都大学院コンソーシアム学術交流に関する協定」に基づく)(法務研究科を除く全研究科)
共立女子大学大学院(家政学研究科、文芸学研究科、国際学研究科、看護学研究科)、順天堂大学大学院(医学研究科、スポーツ健康科学研究科、医療看護学研究科)、玉川大学大学院(文学研究科、農学研究科、工学研究科、マネジメント研究科、教育学研究科教育学専攻、脳科学研究科心の科学専攻)、中央大学大学院(法学研究科、経済学研究科(博士前期課程のみ)、商学研究科、理工学研究科(博士前期課程のみ)、文学研究科、総合政策研究科(博士前期課程のみ))、東京電機大学大学院(未来科学研究科、工学研究科、理工学研究科、情報環境学研究科、先端科学技術研究科)、東京理科大学大学院(理学研究科、総合化学研究科、科学教育研究科、薬学研究科、工学研究科、理工学研究科、基礎工学研究科、経営学研究科、国際火災科学研究科)、東洋大学大学院(文学研究科、社会学研究科、法学研究科、経営学研究科経営学専攻、同マーケティング専攻、経済学研究科経済学専攻、理工学研究科、国際地域学研究科、生命科学研究科、福祉社会デザイン研究科、学際・融合科学研究科、総合情報学研究科、食料環境科学研究科)、日本大学大学院(法学研究科、文学研究科、総合基礎科学研究科、経済学研究科、商学研究科、芸術学研究科、国際関係研究科、理工学研究科、生産工学研究科、工学研究科、医学研究科、歯学研究科、松戸歯学研究科、生物資源科学研究科、獣医学研究科、薬学研究科)、法政大学大学院(人文科学研究科、国際文化研究科、経済学研究科、法学研究科、政治学研究科、社会学研究科、経営学研究科(昼間コースのみ)、公共政策研究科、理工学研究科、人間社会研究科、情報科学研究科、政策創造研究科、デザイン工学研究科)、明治大学大学院(法学研究科、政治経済学研究科(博士前期課程のみ)、経営学研究科、文学研究科(日本文学専攻、仏文学専攻、独文学専攻の博士前期課程、文芸メディア専攻の修士課程のみ)、理工学研究科、農学研究科、情報コミュニケーション研究科(博士前期課程のみ)、教養デザイン研究科(博士前期課程のみ)、国際日本学研究科(博士前期課程のみ))
「神奈川県内大学間学術交流協定」(「神奈川県内の大学間における学術交流に関する協定書」に基づく)(法務研究科を除く全研究科)
青山学院大学大学院(理工学研究科)、麻布大学大学院(獣医学研究科、環境保健学研究科)、神奈川大学大学院(法学研究科、経済学研究科、経営学研究科、外国語学研究科、理学研究科、工学研究科、歴史民俗資料学研究科、人間科学研究科)、神奈川工科大学大学院(工学研究科)、神奈川歯科大学大学院(歯学研究科)、鎌倉女子大学大学院(児童学研究科)、関東学院大学大学院(文学研究科、経済学研究科、法学研究科、工学研究科、看護学研究科)、北里大学大学院(理学研究科、医療係研究科、看護学研究科、薬学研究科、獣医学研究科、海洋生命科学研究科、感染制御科学府)、相模女子大学大学院(栄養科学研究科)、松蔭大学大学院(経営管理研究科)、湘南工科大学大学院(工学研究科)、昭和大学大学院(保健医療学研究科)、情報セキュリティ大学院大学(情報セキュリティ研究科)、女子美術大学大学院(美術研究科)、聖マリアンナ医科大学大学院(医学研究科)、総合研究大学院大学(文化科学研究科、物理科学研究科、高エネルギー加速器科学研究科、複合科学研究科、生命科学研究科、先導科学研究科)、鶴見大学大学院(文学研究科)、田園調布学園大学大学院(人間学研究科)、桐蔭横浜大学大学院(法学研究科、工学研究科、スポーツ科学研究科)、東海大学大学院(文学研究科、政治学研究科、経済学研究科、法学研究科、芸術学研究科、体育学研究科、理学研究科、工学研究科、海洋学研究科、健康科学研究科、人間環境学研究科)、東京工業大学大学院(生命理工学院)、東京工芸大学大学院(工学研究科)、東京都市大学大学院(環境情報学研究科)、日本大学大学院(生物資源科学研究科、獣医学研究科)、日本女子大学大学院(人間社会研究科、文学研究科、理学研究科、家政学研究科、人間生活学研究科)、フェリス女学院大学大学院(人文科学研究科、国際交流研究科、音楽研究科)、文教大学大学院(情報学研究科、国際学研究科)、明治大学大学院(農学研究科)、横浜国立大学大学院(工学府、環境情報学府、教育学研究科、国際社会科学研究科、都市イノベーション学府)、横浜市立大学大学院(医学研究科、都市社会文化研究科、生命ナノシステム科学研究科、生命医科学研究科)
青山学院大学大学院経済学研究科経済学専攻、中央大学大学院経済学研究科、東洋大学大学院経済学研究科経済学専攻、日本大学大学院経済学研究科、法政大学大学院経済学研究科経済学専攻、明治学院大学大学院経済学研究科、明治大学大学院政治経済学研究科経済学専攻、立教大学大学院経済学研究科経済学専攻、立教大学大学院経営学研究科経営学専攻
経営学研究科、商学研究科(商学専攻)
中央大学大学院商学研究科(商学専攻)、法政大学大学院経済学研究科(経済学専攻)、法政大学大学院経営学研究科(経営学専攻)、明治大学大学院経営学研究科(経営学専攻)、明治大学大学院商学研究科(商学専攻)、立教大学大学院経済学研究科(経済学専攻)、立教大学大学院経営学研究科(経営学専攻)
青山学院大学大学院文学研究科史学専攻)、中央大学大学院文学研究科日本史学専攻、同大学大学院文学研究科東洋史学専攻、同大学大学院西洋史学専攻、上智大学大学院文学研究科史学専攻、明治大学大学院文学研究科史学専攻、立教大学大学院文学研究科史学専攻、國學院大學大学院文学研究科日本史学専攻、国士舘大学大学院人文科学研究科人文科学専攻、駒澤大学大学院人文科学研究科歴史学専攻、東海大学大学院文学研究科史学専攻、東洋大学文学研究科史学専攻
駒澤大学大学院人文科学研究科地理学専攻、法政大学大学院人文科学研究科地理学専攻、明治大学大学院文学研究科地理学専攻、国士舘大学大学院人文科学研究科人文科学専攻、日本大学大学院理工学研究科地理学専攻
茨城大学大学院人文社会科学研究科、埼玉大学大学院人文社会科学研究科、上智大学大学院文学研究科新聞学専攻、千葉大学大学院人文公共学府人文科学専攻、駒澤大学人文科学研究科社会学専攻、成蹊大学大学院文学研究科社会文化論専攻、中央大学大学院文学研究科社会学専攻・社会情報学専攻、東洋大学大学院社会学研究科、常磐大学大学院人間科学研究科、日本女子大学大学院人間社会研究科現代社会論専攻、法政大学大学院社会学研究科社会学専攻、武蔵大学大学院人文科学研究科社会学専攻、立教大学大学院社会学研究科社会学専攻、流通経済大学大学院社会学研究科社会学専攻、都留文科大学大学院文学研究科社会学地域社会研究専攻、創価大学大学院文学研究科社会学専攻、立正大学大学院文学研究科社会学専攻、明治学院大学大学院社会学研究科社会学専攻、明治大学政治経済学研究科政治学専攻、明治大学大学院文学研究科臨床人間学専攻、大妻女子大学大学院人間文化研究科、大正大学大学院人間学研究科、日本大学大学院新聞学研究科
「法実務技能教育教材研究開発コンソーシアム」(法務研究科法務専攻が加盟 )。
日本国内の加盟大学院 - 名古屋大学大学院(法学研究科)(主幹校)、愛知大学大学院(法務研究科)、大阪市立大学大学院(法学研究科)、岡山大学大学院(法務研究科)、金沢大学大学院(法務研究科)、関西学院大学大学院(司法研究科)、九州大学大学院(法務学府)、京都産業大学大学院(法務研究科)、近畿大学大学院(法務研究科)、熊本大学大学院(法曹養成研究科)、國學院大學大学院(法務研究科)、静岡大学大学院(法務研究科)、上智大学大学院(法学研究科)、中京大学大学院(法務研究科)、桐蔭横浜大学大学院(法務研究科)、東京大学大学院(法学政治学研究科)、東北大学大学院(法学研究科)、南山大学大学院(法務研究科)、日本大学大学院(法務研究科)、広島大学大学院(法務研究科)、北海学園大学大学院(法務研究科)、琉球大学大学院(法務研究科)、早稲田大学大学院(法務研究科)
日本国外の大学(オブザーバー参加) - 中国政法大学(中国)、仁荷大学校(韓国)、慶熙大学校(韓国)、ソウル国立大学校(韓国)、西江大学校(韓国)
日本国外の大学(交流・情報交換) - ウィスコンシン州立大学(アメリカ)、カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)(アメリカ)、ハワイ大学(アメリカ)、ペパーダイン大学(アメリカ)、リンツ大学(オーストリア)、シンガポール大学(シンガポール)
日本国内の関係機関 - 日本弁護士連合会、弁護士会、NPO法人法教育支援センター
日本国外の関係機関 - 全米法廷技術研修所(NITA)、ACT of Communication
公益財団法人日本バレーボール協会 - スポーツ研究所と
大学と各高等学校との「教育交流に関する研究協定」に基づくものである。連携・協定の内容として、対象高等学校の生徒が専修大学の授業を聴講生として受講することの許可(単位取得科目は専修大学入学後に単位認定)、高等学校教員を目指す学生ための「教職版インターンシップ」の場の提供、大学と高等学校の教員同士の交流など、相互交流型のものである。
神奈川県立川崎高等学校(平成15年度)
神奈川県立生田東高等学校(平成15年度)
神奈川県立海老名高等学校(平成16年度)
神奈川県立百合丘高等学校(平成16年度)
神奈川県立横浜桜陽高等学校(平成16年度)
東京都立狛江高等学校(平成17年度)
神奈川県立荏田高等学校(平成18年度)
神奈川県立元石川高等学校(平成18年度)
東京都立成瀬高等学校(平成18年度)
神奈川県立港北高等学校(平成19年度)
神奈川県立麻生高等学校(平成19年度)
神奈川県立神奈川総合高等学校(平成19年度)
東京都立大田桜台高等学校(平成21年度)
神奈川県立座間総合高等学校(平成21年度に協定更新)
神奈川県立湘南台高等学校(平成26年度)
神奈川県立新城高等学校(平成29年)
上述の「高大連携」に類するものとして、神奈川県教育委員会教育局指導部高校教育課等との「県立高校生学習活動コンソーシアム」としての取組(高校生や教員のための連携に関する取組)がある。
大学・短期大学
麻布大学、桜美林大学、神奈川大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、北里大学、国際医療福祉大学、産業能率大学、相模女子大学、湘南工科大学、昭和音楽大学、女子美術大学、聖マリアンナ医科大学、多摩大学、中央大学、鶴見大学、田園調布学園大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政学院大学、東京工芸大学、東京農業大学(農学部)、国立大学法人東京農工大学、日本映画大学、フェリス女学院大学、文教大学(湘南校舎)、法政大学、国立大学法人横浜国立大学、横浜商科大学、公立大学法人横浜市立大学、横浜創英大学、横浜薬科大学、和光大学、和泉短期大学、小田原短期大学、神奈川歯科大学短期大学部、鎌倉女子大学短期大学部、相模女子大学短期大学部、上智大学短期大学部、湘北短期大学、昭和音楽大学短期大学部、女子美術大学短期大学部、鶴見大学短期大学部、戸坂女子短期大学
企業・研究機関
株式会社tyotto、株式会社アド・ソアー、大塚製薬株式会社(横浜支店)、カゴメ株式会社(神奈川支店)、神奈川県行政書士会、神奈川県司法書士会、神奈川県社会保険労務士会、一般社団法人神奈川県トラック協会、地方独立行政法人神奈川県立産業技術総合研究所(KISTEC)、株式会社神奈川新聞社、株式会社キャリアドライブ、株式会社金原、独立行政法人国際協力機構(横浜センター)、第一三共株式会社、第一生命保険株式会社、東京ガス株式会社(神奈川支社)、独立行政法人日本貿易振興機構横浜貿易情報センター、株式会社マイナビ、株式会社横浜岡田屋、株式会社横浜銀行、一般社団法人神奈川県経営者協会、一般社団法人神奈川県商工会議所連合会、神奈川県商工会連合会、神奈川県中小企業団体中央会
上述の「高大連携」を超えた「教育交流提携協定」に基づく連携である。連携・協定の内容として、対象高等学校の生徒による専修大学図書館等施設利用の許可、専修大学への優先進学枠の設定(「提携校推薦入試を実施する」)などがある。
浦和学院高等学校(2016年(平成28年)3月24日に協定調印)
向上高等学校(平成29年度)
福島県立ふたば未来学園高等学校(2017年(平成29年)4月19日に協定調印)
本学ネットワーク情報学部と高等学校の友好関係に基づいて、双方の教育課程の連携を通じて相互に教育理念及び教育方針を尊重しつつ教育内容等について理解を深めることにより、大学教育及び高等教育の接続及び活性化を図ることを目的とする。連携に基づく教育課程プログラムを行うほか、2017年度入試から教育課程指定連携型推薦入学試験を実施する。
千葉県立袖ヶ浦高等学校情報コミュニケーション科(2016年(平成28年)10月31日に協定締結)
千葉県立柏の葉高等学校情報数理科(2016年(平成28年)10月31日に協定締結)
東京都立晴海総合高等学校総合学科(2016年(平成28年)10月31日に協定締結)
川崎市立川崎総合科学高等学校情報工学科(2016年(平成28年)10月31日に協定締結)
東京都立八王子桑志高等学校(2017年(平成29年)7月に協定締結)
専修大学から、また、各校(特に各高等学校)から、対外的には「附属校」あるいは「付属校」と言われるも、いずれの附属学校も学校法人専修大学の設置ではなく、別法人による設置(いわゆる「係属校」)となっている。このため、系列校で掲載している。専修大学への進学率も各学校によって大きく異なる。
学校法人専修大学は、以下の大学を設置しており、専修大学の系列校となっている。
石巻専修大学(宮城県石巻市)
以下の「専修大学」と付いている学校は、学校法人専修大学の設置ではなく、別法人による設置となっているため、ここでまとめる。