ナチス・ドイツの軍事
このような最中の7月20日、国防軍のクラウス・フォン・シュタウフェンベルクによるヒトラー暗殺未遂事件とクーデターが勃発した。ヒトラーは軽傷のみで助かり、クーデターも一日で鎮圧されたものの、ヒトラーの国防軍に対する不信感は決定的なものとなった。このためロンメルをはじめとする多くの国防軍軍人が逮捕、あるいは自殺に追い込まれた。反乱の中心であった国内予備軍はヒムラーが掌握するところとなり、親衛隊の支配がより強まった。また6月9日に参謀総長ツァイツラーが倒れ、グデーリアンが後任となっている。
ヒトラーはこのような状況を打開するため、12月16日に西部戦線における一大反攻計画「ラインの守り作戦」を発動した。不意を突かれた連合軍は大きく混乱したものの、年内に体制を立て直し、ドイツ軍の侵攻は食い止められた(バルジの戦い)。1944年中にドイツは戦時経済を支えてきた占領地と同盟国のほとんどを失うこととなった。また人的損失も大きく、11月末の時点で447万4178人を失っていた。
1月12日には赤軍がヴィスワ=オーデル攻勢を開始し、東部ドイツ領土の大半が占領された。2月14日にはハンガリーの首都ブダペストが陥落した。3月6日、ドイツ軍はハンガリーの油田奪回を目指して春の目覚め作戦を行うが、攻勢を予期していた赤軍に退けられた。これがドイツ軍最後の攻勢となった。西部戦線でもドイツ工業の心臓であるルールが包囲され、4月25日にはついにエルベ川で西部戦線と東部戦線が合流した(エルベの誓い)。苛烈さを増す戦略爆撃は軍需生産を停滞させ、ピーク時(1943年)の半分の生産額となった。部門別でも小銃以外の生産では、目標を大きく下回る額しか出荷できなかった。
ヒトラーはベルリン総統官邸地下の総統地下壕にこもり、なおも指揮を続けていた。しかし補充や編成もままならず、やがてベルリンは赤軍によって包囲された。ヒトラーは4月30日に自殺し、大統領にデーニッツを指名した。デーニッツは自らの政府を組織したが、彼にできることはドイツ軍をできるだけ西側に降伏させることだけであった。5月7日、国防軍最高司令部作戦部長アルフレート・ヨードルが降伏文書に署名し、5月8日には国防軍最高司令部総長カイテルが批准手続きを行い、連合国に無条件降伏した( 欧州戦線における終戦 (第二次世界大戦) )。
経済面では四カ年計画が延長され、引き続き四カ年計画庁が指導を行ったが、膨大な占領地を獲得したにもかかわらず非効率な成果しか上げることができなかった。1940年3月には軍需省が設置されたが、それでも1942年までの軍需生産額はほぼ横ばいと、効率的な戦時経済体制は確立されなかった。
しかし、1942年2月にアルベルト・シュペーアが軍需大臣に就任して以降は、ゲーリングが影響力を失ったこともあり、軍需省が戦時経済の全権を握ることとなった。シュペーアは個人的なヒトラーの信任を利用して、軍需機関の運用に大きな成果を上げ、1944年秋をピークとする軍事生産力の拡大を実現した(装甲の奇跡)。しかしシュペーアも専門的な知識を持っていたわけではなく、時にはヒトラーに誤った情報を伝えたり、誤った決定を下すこともあった。
しかし軍において人員が必要となると、軍需生産に当たる人員が枯渇していった。ドイツはこれを占領地域の外国人や捕虜で代替し、多数の人々が強制労働に従事させられた。1940年4月まででその数は29万6500人におよび、1943年にフリッツ・ザウケルが労働力配置総監に任じられて以降はより苛烈となり、1944年5月には強制労働に従事していた外国人は750万人に達し、国防軍を除くドイツ総労働力数の五分の一を占めるまでになった。一方で他の国々では盛んに行われた婦人の工場労働は、女性は家庭にいるべきであるというナチズムの見解によってほとんど拡大されなかった。
第二次世界大戦の全時期を通じて、ヒトラーは前線に近い総統大本営から積極的に軍事指導を行った。ヒトラーは1940年に反対意見を退けてマンシュタイン計画を採用して勝利したことと、1941年冬の東部戦線危機で将軍達の退却勧告を退けて被害を最小限に食い止めたことで、自らの戦争指導に絶対の自信を持った。前線司令官の意見は尊重されず、戦術レベルでも総統大本営による決定が行われた。1942年以降は殆ど国内政治を顧みなくなっていた。ヒトラーは第一次世界大戦における一兵士としての経験と自らの偏った知識を強調し、さらに指導者原理による権威によって自らの意見を通した。一方で将軍たちに破格の「ボーナス」を与えることで、彼らの歓心を買おうとした。
ヒトラーは軍需品についても細部までの知識を有していたが、体系的な理解はしておらず、近代の複雑な科学技術の連携を理解できなかった。ヒトラーは1942年から1945年までの間に、「戦時経済会議」において2500の「総統決定」を行っている。ヒトラーは防御兵器よりも攻撃兵器を好み、迎撃機の生産よりもV2ロケットによる報復攻撃を望んだ。また戦車についても高速化より装甲化を好み、低速な重量型戦車を要求したが、実際に戦果を上げていたのは軽量で高速な戦車であり、1944年以降最も戦果を挙げたのは軽駆逐戦車ヘッツァーであった。
国防軍はナチズムの批判者であり、ナチズムの犯罪と無関係であるとみられることもあるが(清廉潔白な国防軍、ドイツの歴史認識)、国防軍は時にナチズムに追随し、時に共犯関係にあった。ヒトラーとナチ党の主導するヴェルサイユ条約違反の再軍備には反対しておらず、1933年6月の段階で将来に空軍・機甲軍・予備軍の設置を行うことは首脳の間での合意事項となっていた。ヒトラー政権下で軍が作成した軍備計画でも、大幅な拡大が提唱されていた。さらに1934年8月2日のヒトラー国家元首化にともなう忠誠宣誓の変更は、ドイツ軍人一人一人に対してヒトラー個人への忠誠を求めることとなった。
参謀総長フランツ・ハルダーやアプヴェーア(国防軍情報部)ヴィルヘルム・カナリスをはじめとする反ナチ運動家が高官に存在したことは確かであり、大戦開戦前からしばしば反ヒトラーの陰謀を画策していたが、国防軍内の大勢になるには至らず、1944年のヒトラー暗殺未遂事件にともなう粛軍によってこれらの勢力は排除された。多くの国防軍軍人の態度は、「プロイセン軍人は反逆しない」というマンシュタインの言葉に代表される忠誠原理が主になっており、時には親衛隊同様戦争犯罪に手を染めることもあった。
陸軍総司令部と参謀本部は大戦初期と独ソ戦の前半期において主導的な役割を果たした。しかし1941年にヒトラーが陸軍総司令官に就任すると、ヒトラーの決定に従属の度を深めるようになった。
元々陸軍国であったドイツは海軍を重視していなかった。また海軍はヴェルサイユ条約で多くの艦艇を失い、また新造船も条約の制限下に置かれたため、陸軍と比べて貧弱であった。1939年にZ計画と呼ばれる拡張計画が立てられたが実現しなかった。貧弱な艦隊では連合国側に対抗することができないため、海軍の戦いは大半がUボートによる通商破壊作戦であり、デーニッツが考案した群狼作戦とよばれる新戦術の結果1942年までは大きな成果を上げた。しかし連合国側が護衛戦術を強化すると目に見えた戦果を得られなくなり、1942年中には大西洋にドイツ軍艦艇は存在できなくなった。1942年12月のバレンツ海海戦での失敗は海軍に不信感をもっていたヒトラーにとって決定的な衝撃となり、一時は全水上艦艇の解体を命令するほどであった。その後も海軍艦艇はじりじりと消耗を続け、人員不足が深刻になると、ヒトラー・ユーゲント海軍補助員と呼ばれる未成年が動員されて基地の防護に当たった。その後も海軍は戦局に大きな影響を与えることもなく終戦を迎えた。
ヒトラーは航空機に強い関心を持っており、またナチ党のナンバー2であるヘルマン・ゲーリングが空軍総司令官・航空大臣でもあったことから、空軍は予算面などで非常に優遇されていた。1933年5月6日には空軍省次官エアハルト・ミルヒが一千機の爆撃機を配備する計画の立案を開始し、6月には600機をそろえる大規模な拡張計画が成立した。スペイン内戦に派遣されたコンドル軍団は急降下爆撃やロッテ戦術を生み出す礎となり、大戦初期には絶大な威力を発揮した。
しかし本土防空は高射砲に偏重し、連合軍の戦略爆撃によって大きな被害を受けた。以降迎撃機による迎撃も手段としてとられるようになったが、相次ぐ戦闘によってパイロットや装備をすり減らしていった。また急降下爆撃の偏重も大きな損害を招いたが、大戦前からの大型爆撃機開発(B爆撃機計画、アメリカ爆撃機計画)は失敗していた。スターリングラードの戦いの空輸作戦にも失敗し、これらはゲーリングの権力失墜と空軍の影響力低下を招いた。人員不足が深刻になった1942年9月には空軍兵士12万人を陸軍に移管する総統指令が出された。ゲーリングはこれに抵抗し、彼らを空軍所属の野戦師団や装甲師団を編成して陸軍とともに戦わせた。
その後練達したパイロットや機材の損耗を防ぐことはできなかった。1944年6月には空軍生産の権限が軍需省に移り、8月にはゲーリングに次ぐ地位を占めていた空軍査閲総監ミルヒが予備役に編入された。終戦間際には高射砲部隊が砲兵部隊に再編されたが、砲台として固定されていたため殆ど成果を上げられなかった。1945年4月23日にゲーリングは反逆容疑で解任され、ローベルト・フォン・グライムが空軍司令官となったが、もはや彼にできることは何も残っていなかった。
武装親衛隊の役割についてはいくつかの見方が存在している。武装親衛隊の指導者は戦後になって、一般親衛隊とは異なり、独自の発展を遂げてきた軍隊であると主張しているが、これは戦争犯罪やナチスの犯罪の実行者である親衛隊と同一視されないための政治的発言とみられている。歴史家のジョージ・H・スタインは武装親衛隊をヒトラーが権力を保持するため、国防軍を牽制するために編成した武装組織であり、戦局の進展によって国防軍と同様の戦闘に従事するようになったとした。ベルント・ヴェーグナーは親衛隊そのものは政治的・世界観的な暴力装置であり、武装親衛隊はそれを軍事的に代表した組織であると位置づけている。
開戦当初、国防軍に比べて武装親衛隊の組織は非常に小さいものであったが、ポーランド侵攻の段階から国防軍の各部隊に配属され、ともに出征した。ヒムラーは国防軍の平均損耗率2.9%に対して武装親衛隊の損耗率が8%と高いことを示して、彼らが犠牲的精神と決意に富んでいることを示そうとした。国防軍側ではこの損害率の高さは武装親衛隊将校と隊員の未熟さにあるとしていたが、親衛隊側は国防軍側によって彼らが頻繁に過酷な任務を与えられたためと主張、武装親衛隊部隊を独立した師団に編成するよう要求した。ヒトラーは親衛隊側の意見を認め、三個師団と一連隊までの規模の武装親衛隊を承認し、1939年11月末までには3個師団、14連隊と、二つの親衛隊士官学校が創設された。さらに親衛隊の隊員ではない警察官を主体とした警察師団(第4SS警察装甲擲弾兵師団の前身)の編成も開始され、後に武装親衛隊に編入された。
親衛隊は多くの兵員を確保する必要が生まれたが、それは徴兵による兵員を必要とする国防軍との間で激しい抗争を生み出した。国防軍最高司令部は兵役最適年齢の1909年以降の武装親衛隊隊員募集は終了したと通告し、ヒトラーも武装親衛隊規模は国防軍規模の10%から5%を超えないようにするという決定を下した。独ソ戦開始以降は多くの国外義勇兵をくわえて規模を拡大していたが、それでも国防軍より損耗の割合は多かった。1942年3月時点で開戦時の11万5841人のうち5万4115人の損害を出し、特にSS師団ライヒは67.8%の損害を出し、将校・下士官の15%が戦死していた。
1943年末の段階ではのべ15万7971人(うち戦死・行方不明の将校2120人、下士官・兵4万8240人、重傷の将校3090人、下士官・兵10万4521人)の損害を出した。また国防軍への不信を高めたヒトラーは激戦地に武装親衛隊師団を「火消し役」として送ることが多くなり、そのため損耗率が非常に高くなった。終戦頃には武装親衛隊の人数は二倍以上となったが、38個師団のうち24個師団は東方の諸民族で形成されていた。また大半の部隊の戦闘力は低く、1943年以前に成立した精鋭部隊には及ばなかった。
また独ソ戦では、親衛隊隊員である保安警察とSD(親衛隊保安部)で構成される、アインザッツグルッペンと呼ばれる部隊が動員された。この部隊はユダヤ人などの敵性分子を殺害する特別行動隊であり、ホロコーストの一環を担っていた。SDは本来ナチ党内の情報部であったが、国防軍情報部(アプヴェーア)が解体された1944年2月以降はSDがドイツの諜報任務を一手に握ることとなった。
陸軍は通信技術を重視し、戦車一台一台に通信機を設置することで連携力を高め、電撃戦の実行を可能とした。一方でドイツ軍のエニグマ暗号機を用いた通信は、1940年の段階でイギリスの諜報グループ(ウルトラ (イギリスの諜報組織))に解読されはじめていた。戦争後半期には大半の暗号が解読されるようになったが、ドイツ側はその事実を察知することもできなかった。
ソ連におけるドイツ占領地域や、赤軍捕虜には多くの飢餓による死者が発生した。ベラルーシだけで160万人から170万人が飢餓で死亡したが、そのうちの50万人はユダヤ人で、70万人は捕虜であった。当時ドイツとその占領地域はインフラと輸入の途絶で食糧事情が悪化していたが、これは国防軍最高司令部が下した「(赤軍の)捕虜を飢餓レベルに保つ」という決定が最大の理由とされている。これらの扱いは西側とは大きく異なるものであった。獲得した赤軍捕虜のうち6割が大量殺戮などの理由で死亡している。戦争が後期になると労働力としての捕虜使役が行われたが、環境は相変わらず劣悪であり、多くの死者を出した。一方でアンドレイ・ウラソフら反共派の捕虜達は、ボリシェヴィキ政府に対する攻撃のため、自らドイツ側に立って戦うことを訴えるようになった。ヒトラー暗殺未遂事件以降、彼らの管轄が国内軍司令官となったヒムラーにうつると、彼らを利用することが考慮し始められた。1944年11月14日、ウラソフらはプラハでロシア諸民族解放委員会の発足を発表し、三個師団からなる「ロシア解放軍」が設立された。
ただし西側連合国の捕虜でもコマンド部隊や戦略爆撃に従事した兵士には即時射殺命令が出されている(コマンド指令)。
第一次世界大戦とその後の不況の影響で、兵役適格年齢者の人口は非常に逼迫していた。このため陸・海・空、そして武装親衛隊の間で兵員の獲得競争が起きた。武装親衛隊はこうした抗争で非常に低い割り当てを受けていたこともあり、ドイツ国外からの兵員補充に動くようになった。特に人員を必要としたのが陸軍であり、1942年9月20日には12万人の空軍兵士を陸軍に移し、青少年からなる民兵部隊に高射砲部隊を任せるよう指令された。
かわって不足した高射砲の運営要員には中学校や高等学校に通う満15歳以上の少年少女を動員する計画が立てられた。文部大臣のベルンハルト・ルストはこの方針に強く反発したが、ヒトラーユーゲント指導者アルトゥール・アクスマンはヒトラーユーゲントの活動阻害にならない範囲では賛成した。党官房長マルティン・ボルマンはこれらの意見をふまえてゲーリング提案に反対し、空軍は再度提案を練り直して提出した。1943年1月には動員地域の学校に通う男子生徒のみが動員されることとなり、2月から防空補助員として動員された。この措置で34000人が動員されたが、空軍はなおも人員の増員を求めた。文部省はこれ以上生徒の動員は不可能であると拒絶し、かわって職に就いている青少年46000人が動員されることとなった。
1944年9月には16歳以上60歳までの国民を国民突撃隊として動員する命令が下された。11月には1928年生まれの空軍補助員を解任して国民突撃隊として動員し、東部外国人や国防軍などで不適格と判定された人材を防空補助員に代替する方針が決定されたが、すでに国内は混乱しており、どの程度実行されたかは定かではない。
親衛隊髑髏師団はすでに1938年にドイツ国外の民族ドイツ人(Volksdeutsche) を獲得しており、開戦以前の段階でヒムラーは非ドイツのゲルマン人によって部隊を編成する構想を持っていた。1940年からは占領地となったノルウェー、デンマーク、ベルギー、オランダ、フランスからの武装親衛隊隊員徴募が開始され、親衛隊本部ゴットロープ・ベルガーは、その対象を新大陸にまで広げる構想を持っていた。
ヒムラーはドイツ民族性強化国家委員に任じられたことによって、民族ドイツ人に対する指導権を獲得した。このため武装親衛隊の隊員補充先はこの民族ドイツ人が中心となった。しかし徴募の対象は占領地だけでなく、イタリア以外の東欧同盟国にも及び、現地政府との摩擦を生じさせた。
1941年4月には、武装親衛隊に属した志願兵は、親衛隊には所属しないという命令が下されている。6月からは外国人志願兵の募集が公式に開始された。1941年6月、国防軍と親衛隊は外国人志願兵は志願した国別に部隊に編成すること、帰化を求めないこと、チェコ人・亡命ロシア人の参加を認めないことを決定した。また現地の民族組織や政党の組織がそのまま参加することを認めず、ドイツ側によって再編成された。ベルガーはウクライナ人の編入を求めたが、ヒムラーはこの時点では拒否していた。独ソ戦以前には北欧・西欧の義勇兵は2400人、開始以降の1941年年末には1万2000人であった。彼らの多くはナチズム的な思想を抱いていたわけではなく、自国がドイツに敗北したことで、既存の西欧的思想に幻滅していたと言うことが指摘されている。戦争が激化すると新規徴募者がろくな訓練も受けずに補充兵として前線に配属されるケースが増加し、事情を知らされた本国では怒りを募らせた。またドイツ側の外国人差別の言動も彼らの怒りを招いた。
1942年2月17日には18歳になれば両親の同意が無くても志願できるという極秘総統指令が発令され、「志願」は事実上強制的な物となった。さらに親衛隊は16歳以上の青少年が、勤労奉仕を終えた後に志願できるという協定を国家労働奉仕団指導者コンスタンティン・ヒールルと締結した。これによりヒトラー・ユーゲントに属する青少年からの徴募も開始した。1942年に武装親衛隊は2個師団の増設を行っているが、この際に徴募された1925年生まれの新兵は、ほとんど強制的に徴募された人々であった。この強制的な徴募は地元のみならず党内からも強い反発を受けたが、ヒトラーの支持を確信する親衛隊側は受け入れなかった。さらに戦争が激烈化すると親衛隊のイデオロギーである人種原則に拘泥することもできなくなり、1943年に編成された第13SS武装山岳師団はボスニア・ヘルツェゴビナのイスラム教徒で構成されていた。またソ連領内での非ロシア人志願兵は、陸軍の東方部隊に編成された。前述のロシア解放軍と併せ、ドイツのために戦ったロシア諸民族は96万6800人に達する。
また国防軍情報部は、インド攻撃のためにインド人コマンド部隊の編成を行っている。1940年にはインド独立運動家のスバス・チャンドラ・ボースがインド兵捕虜をインド義勇兵部隊に参加させている。1942年には拡大されて第950連隊 (ドイツ)として陸軍に編入されたが、彼らはインド独立以外で戦うつもりはなく、移動命令に従わないこともあった。950連隊はノルマンディー上陸作戦の後に武器を失ってベルリンに逃げ延びた後に武装親衛隊に移管されたが、すでに彼らに渡す武器はなく、そのまま終戦を迎えた。
戦後、生き残った彼らの多くは本国で厳しい批判と処分にさらされることになる。こうした運命を予期してか、ベルリンで最後までヒトラーを守って戦った部隊は第11SS義勇装甲擲弾兵師団 ノルトラント(ノルウェー、デンマーク)、第11SS義勇装甲擲弾兵師団 ノルトラント(ノルウェー、デンマーク)、第33SS武装擲弾兵師団 シャルルマーニュ(フランス)、第15SS武装擲弾兵師団 (ラトビア)であった。
志願兵とは別に、輜重や労役などを務める外国人軍属もいた。1942年春には20万人、1943年春には50万人に達した。
ドイツにおける戦時プロパガンダは、国民啓蒙・宣伝省と大臣で後に総力戦総監(Generalbevollmächtigten für den totalen Kriegseinsatz)となったヨーゼフ・ゲッベルスによって実行された。1943年2月18日のゲッベルスの演説は「総力戦演説」と呼ばれ、国民に国家総力戦への決意を促すものであった。これらのうち連合国占領地の国民に非正規戦を呼びかけたヴェアヴォルフ部隊や、ドイツ南部に要塞地帯が存在するという情報(アルプス国家要塞)は連合国の戦略に大きな影響を与えた。
また国防軍は独自に「国防軍リポート」と呼ばれるラジオ放送によって戦況を国民に伝えていたが、この放送にも宣伝省は関与していた。また雑誌『シグナル』は宣伝省の管轄ではなかったが、多くの写真を載せ、枢軸国民に国防軍の戦力を示す一助となった。
対連合国プロパガンダではラジオ放送も利用された。ラジオ放送の関係者としては「ドイツの呼び声」で対英プロパガンダを行った「ホーホー卿」ウィリアム・ジョイスが知られている。
日本との同盟関係においては両国があまりにも遠距離であり、またソビエト連邦と日本が中立状態であったためはかばかしい戦争協力は行えなかった。日本軍はアメリカからウラジオストックに送られる支援物資ルートを封鎖することもしなかった。日本からドイツに送られるゴムなどの戦略物資は潜水艦によるわずかな輸送にとどまり、またドイツ側からの技術協力も「公正とはいえない」ライセンス料を前提としていた。にもかかわらず両国にとってそれらはきわめて重要な価値を持っていた。1944年5月、ヒトラーは日本に対してあらゆる特許や青写真を戦時中は無償で提供するように命令した。この契約は戦後に支払いが行われることも無く現在に至っている。こうして二国間の戦争協力は「両国が戦略的には絶望的な防戦に入ってから初めて成功した」。
ハンガリー、ルーマニア、ブルガリアといった国々は、対ユーゴスラビア、対ソ連戦のために軍を派遣した。これらの軍は独立した指揮系統を持っていたが、同盟国が戦略レベルの方針に介入することはできず、ドイツが決定した方針に従うことしかできなかった。
ウクライナやインドなど、連合国に支配されている地域の現地勢力を利用する構想はドイツの一部には存在しており、時にはヒトラーやゲッベルスが口にすることもあった。しかし基本的にイギリスによるインド支配が継続されるべきと考えていたヒトラーは、インドに対して工作を行うことはほとんどしなかった。占領地における対独協力者にしても、あくまで「ドイツ人のためのゲルマン帝国」を構築するための道具に過ぎないと考えられており、たとえナチズムに近いイデオロギーを持っていても、大幅な権限を与えられることは無かった。
四カ年計画庁と食糧次官ヘルベルト・バッケは、ソ連領内の包囲下に置いた地域から食糧を収奪することで、数百万人のロシア人・スラブ人を結果的に餓死させるという計画を立案していた飢餓計画。彼らは最終的に3千万人のロシア人が餓死すると見込んでいた。