ナポレオン3世
1869年9月8日の元老院令により立法院は自ら議事規則を制定できるようになり、また法案提出権を皇帝と共有することとなり、国務院の許可がなくとも法案を修正することが可能となった。
さらに第三党の党首エミール・オリヴィエが首相に就任した後の1870年4月から5月にかけての元老院令によって1870年憲法が制定された。これにより元老院は憲法制定権限を失い、立法院と同じ権能を有するようになり、完全に上院化した。立法院は法案提出権に加えて大臣質問権も持つに至り、イギリスや七月王政下の議院内閣制に近づいたと言える。しかし完全な議院内閣制ではなく、引き続き皇帝は国民に対して責任を負い、国民投票を行う権利を有しており、この点は1852年憲法の「大統領制」的な要素であった。議院内閣制と大統領制を組み合わせたような独特な政治体制だったが、長くは続かなかった。同年7月に普仏戦争が勃発し、9月に第二帝政は終焉したためである。
皇帝即位時のナポレオン3世はすでに44歳になっていたが、彼はこの年になってもまだ結婚していなかった。第二帝政の正統性を確保するためには他のヨーロッパ君主家から皇后を迎える事が望ましかった。ド・ペルシニーに各国への折衝に当たらせたが、クーデターによって皇帝に即位したという微妙な経歴が災いし、どこの君主家からも皇后を出すことを拒否された。
とはいえ、愛人ミス・ハワードと結婚するわけにもいかなかった。彼女は元娼婦であり、そのような女性を皇后に迎えたら国内外から笑い物にされるのは必定だった。結局貴族から皇后を見つけるしかなくなり、ナポレオンびいきだったスペイン貴族シプリアーノ・パラフォクス・イ・ポルトカレッロの娘であるエウヘニア・デ・モンティホ(フランス語読みでウジェニー・ド・モンティジョ)と1853年1月22日に婚約し、30日にノートルダム大聖堂において挙式した。
彼はこれを機にミス・ハワードを追い払おうとイギリスでの任務を与え、更にその留守を狙ってシルク通りにある彼女の家を家宅捜査させ、全てのラブレターを回収している。ミス・ハワードはこの処遇に怒り、ナポレオン3世から預かっていた私生児二人とともに宮廷を立ち去った。
ウジェニーは1853年2月末に懐妊したが、流産した。一方ナポレオン3世は新婚から3カ月とたっていないこの頃から再び漁色家に戻っていた。失意のウジェニーを気にする様子もなく、宮殿やバック通りの私邸に女優、女官、社交界の女性、高級娼婦などを続々と招いて放蕩生活を送った。一度は縁を切ったミス・ハワードともいつの間にかよりを戻していたが、その件についてはウジェニーも激怒し、ナポレオン3世が寝室に入ってくることを拒否するようになったため、ナポレオン3世はやむなくミス・ハワードをイギリスへ帰している。
1856年3月17日にウジェニーが待望の男子(ナポレオン・ウジェーヌ・ルイ・ボナパルト、ナポレオン4世)を産んだ。ナポレオン3世はこれに大いに喜び、クーデターの際に投獄されたり、国外追放になった者たちのうち3000人ほどを対象に恩赦を行った。後述する1858年のナポレオン3世暗殺未遂事件オルシーニ事件を機に皇帝不在ないし皇帝に支障があった時には皇后ウジェニーが摂政に就任することが布告され、これ以降ウジェニーの政治介入が本格化していく。毎週のようにウジェニーがサン=クルー宮殿で閣議を取り仕切るようになっていった。
第二帝政期にフランス経済は急成長した。その原因については、第二帝政期以前の産業革命の結果であり、第二帝政期はその歩みを継続させただけにすぎないとする説もあれば、ナポレオン3世のサン=シモン主義的な経済問題への取り組みのおかげとする説もある。
サン=シモン主義は既存の「軍事体制」を批判して「産業者(industriels)」(サン=シモンの造語。テクノクラートのこと)を中心とする経済社会の実現を目指し、経済発展によって労働者の環境を改善することを目指している。「産業者」は実力主義で選ばれるべきであるとし、そのために教育を重視する。また国家の役割を最小限にすることを求め、レッセフェールや自由貿易を支持する。また西洋と東洋の通商による融合という理念を持ち、通商路建設や植民地政策など東方進出を推進する。
ナポレオン3世はテクノクラート重用、関税大幅引き下げ、道路・鉄道の整備、スエズ運河建設、アジアへの積極的な植民地化政策などサン=シモン主義的な政策を遂行した。サン=シモン主義者も熱烈にナポレオン3世の政策を支持していた。ただし、一般のサン=シモン主義者は政府が経済に介入することに反対するが、ナポレオン3世はその独裁主義から国家の経済介入に積極的だった。サン=シモン主義は経済の観点に重点を置くが、ナポレオン3世は帝政の秩序の観点に重点を置いていたのである。
ロチルド家(英語読みでロスチャイルド家)をはじめとした「オート・バンク」と呼ばれるフランスの既存大手銀行は、これまで為替や手形割引などで儲け、産業金融をあまり手掛けてこなかったため、フランス資本主義の発展は立ち遅れていた。その状況を打破すべくナポレオン3世は金融改革を行って殖産興業を押し進めた。
1852年11月にはペレール兄弟やアシーユ・フールなどユダヤ金融業者の援助でクレディ・モビリエを創設した。これは株式を発行して国民から資金を集め、産業企業に投資する銀行だった。とりわけ鉄道に積極的に投資し、国内鉄道はもとより、オーストリアやイタリア、スペインの鉄道にも積極的に投資してヨーロッパを繋ぐ巨大鉄道網の建設をめざした。クレディ・モビリエは同業者の合併を推し進めて経済の集中化を図り、自身はあらゆる産業の頂点に立つ持株会社になろうとしていた。
クレディ・モビリエの登場でオート・バンクももはや一部の金持ちとだけ取引しているわけにはいかなくなり、ひろく大衆の貯蓄から資金を募り、産業金融を行うようになった。1863年にはクレディ・リヨネ、1864年にはソシエテ・ジェネラルが創設され、これらの銀行も産業金融を手掛けるようになった。クレディ・モビリエ自体は帝政末期の頃にオート・バンクとの競争に敗れて経営破綻しているが、その登場の意義は大きく、フランス金融の近代化は同社の出現による競争の激化で成し遂げられたのであった。
ナポレオン3世の金融改革で近代的な銀行システムが作られたことは、カリフォルニア・ゴールドラッシュに伴う銀行の金準備の増加で兌換が促進されたことと相まって、フランスの経済発展の原動力となったといえる。
また株式会社の創設も推奨した。南海泡沫事件以来ヨーロッパでは株式会社に対する警戒感が強く、フランスでもこれまで株式会社設立には規制がかけられることが多かったが、ナポレオン3世は1863年と1864年に商法を改正して株式会社設立を準則主義にして、株式会社を創設しやすくした。もっとも株主に口出しされることを嫌がる経営者が多かったため、株式会社への転換はなかなか進まなかったという。
これまでフランスをはじめ西ヨーロッパ諸国は保護関税によって自国の脆弱な産業を保護してきたが、ナポレオン3世はそれがかえって自国産業の近代化を遅らせていると痛感し、自国産業を自由貿易の中に投げ込んで鍛える時だと考えていた。
1852年12月に元老院令によって皇帝は関税率を自由に変更できるものと定めた。その権限で1860年に国内製鉄業や綿業の激しい反対運動を押し切って英仏通商条約を締結した。これにより各種輸入禁止措置は撤廃され、また関税は大幅に引き下げられた。この条約の締結は「ナポレオンの経済クーデタ」とも呼ばれる。
さらにベルギー、プロイセン、イタリア、オーストリア、スペイン、ポルトガルなどとも続々と自由貿易の協定を結んでいった。
一方不十分だったのが社会政策であった。ナポレオン3世は青年期に書いた『貧困の根絶』の中で社会問題に関心がある様子だったが、第二帝政はサン=シモン主義の影響から基本的に自由放任主義であり、国民の生活は「自然」の状態に任されていた。第二帝政の社会保障政策は法律の枠組みを変更するだけのものに留まっている。
フランスの労働運動は1851年のナポレオン3世のクーデタで弾圧されて一度壊滅しており、権威帝政下では徹底的に監視・規制されて沈黙していた。しかし自由帝政へと移行していく中で1862年のロンドン万博で英仏労働者の交流が深まり、イギリス労働運動に影響を受けてフランスでも労働運動が盛り上がっていった。1864年には英仏労働者を中心とする世界初の労働者国際組織第一インターナショナルが結成された。
帝政後期の更なる自由主義改革と第一インターナショナルの拡大で、長時間労働と低賃金の改善を求めるストライキが多発していくようになった。帝政末期にはその鎮圧のために軍隊が投入される騒動も発生している。第二帝政は結局最後まで積極的な社会政策を打ち出すことなく、終焉を迎えることになる。
フランスは馬車交通網が充実していたため、鉄道整備の必要性がなかなか理解されず、1830年代から本格的に鉄道建設に乗り出したイギリスやベルギーに比べて後れを取っていた。オート・バンクもあまり鉄道に関心を持たず、投資に消極的だった。だがサン=シモン主義者は鉄道を社会改革の先駆と看做しており、その整備を強く主張していた。その影響でナポレオン3世も熱心な鉄道擁護者となった。彼は鉄道の発展は流通を促進し、そのほかの分野の経済発展ももたらすと見ていた。
ナポレオン3世は1852年に鉄道会社の開発利権を99年まで延長することを認める大統領令を発令し、これにより鉄道への投資ブームを煽った。それでもオート・バンクの腰は重かったので、クレディ・モビリエのペレール兄弟に鉄道への投資を主導させた。フランス中の鉄道が続々とペレール兄弟の傘下に入っていく中、ジェームス・ド・ロチルドのロチルド銀行も対抗して鉄道買収に乗り出すようになり、ペレール兄弟とロチルド家の鉄道競争が激化していった。
その結果、鉄道分野は競争で切磋琢磨する状況が生まれ、第二帝政期に鉄道が急速に整備されることとなった。1851年時点でフランスの鉄道は3600キロだったが、1870年には2万3300キロに達しており、現在のフランス鉄道網の半分ほどが完成を見ている。
もっとも第二帝政期にはいまだ一般国民には鉄道の利用料金は高く、一般的な移動手段にはならなかったという。
当時のフランスは急速な産業化の進展に伴って人口が地方から都市に流出する傾向があり、パリの人口も19世紀初頭から半世紀の間に2倍に増加して100万人を超えていた。その結果人口過密で不衛生な状態となり、コレラが流行するようになった。ナポレオン3世は衛生的で都市設備の進んだロンドンに感銘を受けていたのでパリも同じように改造したいと願っていた。パリ改造計画自体はルイ・フィリップ王政下の1840年頃にはすでに立案されていたもので第二帝政のオリジナルではないが、第二帝政によって計画が大幅に拡張されたものである。
第二帝政時代はパリ最大の変革期にあたる。現在のパリは高層ビルなどの現代都市的要素も浸食してきているが、それ以外の地域は第二帝政期によって建設された部分が多い。アメリカの歴史家デヴィッド・H・ピンクニーは1958年時に「現在のパリの中でサクレ・クール寺院とエッフェル塔以外の物は第二帝政期にできあがっていた」と述べている。
ナポレオン3世が行った最初の大規模な都市改造は、パリ1区にあるパリ中央市場の立て直しだった。パリの人口が膨張する中、中央市場の拡張再建は急務になっていた。ナポレオン3世はまだ大統領だった頃の1851年夏、7月王政下で計画されていた中央市場の立て直しを実行に移すことを命じた。設計者のヴィクトール・バルタールははじめ石造りの中央市場を建設したが、「まるで要塞のようだ」とナポレオン3世が反発したため、取り壊された。代わりにロンドン万博のクリスタル・パレスに倣ったガラスに覆われた中央市場が設計され、1857年に完成した。この中央市場は約一世紀以上にわたり「パリの胃袋」(エミール・ゾラ)として象徴的存在であり続けたが、1969年にはパリ市内の渋滞緩和のため、郊外ランジスへ移設されている。
1853年6月にジロンド県知事ジョルジュ・オスマンをセーヌ県知事に任じて、以降彼にパリ改造計画の陣頭指揮をとらせるようになった。オスマンは近代都市に最も大事なことは交通システムと理解していた。オスマン計画の特徴は出来る限り道路の幅を広く取って直線化し、またセーヌ川に平行・垂直になっている既存の街路を二つの環状道路と結合し、さらに都心部から新街区に向けて斜交路を走らせ、斜交路と環状道路が交わる部分はロータリー交差点にして交通の要所とすることだった。
そうした基本戦略の下、次々と巨大な道路が建設されていった。セーヌ川の中州シテ島を通過するパレ大通り、コンコルド広場とバスティーユ広場を繋ぐリヴォリ通り、セーヌ川右岸でリヴォリ通りと交差するセバストポール大通り、新オペラ座建設に備えたオペラ通り、凱旋門のあるエトワール広場と同心円の円形道路ティルジット通り、ティルジット通りと交差する12本の道路、凱旋門からブローニュの森に通じるフォッシュ大通り、セーヌ川左岸でサン・ミシェル大通りと交差する環状路サンジェルマン大通り、さらにその外側を走る環状路ポール・ロワイヤル大通りなどである。
とりわけパリ東駅から伸びるストラスブール大通りからセーヌ川まで一直線に駆け下りることができる幅30メートルのセバストポール大通りの開通はパリ市民を熱狂させ、パリ改造計画の評価はこの道路建設以降に高まった。
またこうした道路工事の際に不衛生な貧民窟が次々と取り壊されていった。これにより都市中心部の人口は減少し、都市郊外に住宅地が形成されていった(ドーナツ化現象)。その結果パリ中心部と郊外にあたる周辺市町村の結び付きが強くなる中、統一した行政管轄下に置かれることが好ましいと判断され、1859年6月には周辺の市町村がパリ市に合併された。
下水道の整備も第二帝政期に飛躍的に進んだ。1852年にパリの全ての建物を下水道に接続させることを命じる法律が出され、これにより下水道をすべての道路の下に通すための建設工事が開始された。1852年に107キロだったパリの下水道は第二帝政末期には560キロに延びていた。下水道は建設にあたって地上の道路以上に直線化・画一化が徹底された。これによってパリの下水道はすべて大溝渠へ流れ込むようになった。またすでにドブになり下がっていたパリ南部を走るビエーブル川もセーヌ川から切り離して大溝渠へ流れ込むよう工事した。
パリの道路脇は水が流れ、掃除夫はここにゴミを落とし、ゴミは自動的に排水溝まで流れるようになっているが、この街路清掃システムも第二帝政期にオスマンの都市計画によって生みだされたものである。
ガスの設備も進められ、夜のパリはガス灯によって明るく照らされるようになった。しかし一般家庭への普及は限定的で、帝政末期の時点でもガス照明を使っているのは5人に1人ほどの割合であったという。
パリ改造計画は交通の便を良くするとともに都市の衛生化を図るのが第一の目的であったが、同時に暴動を阻止する意図もあった。当時一般に暴動の背景は失業と考えられていたので(実際1848年革命の大きな原因は失業率の高さだった)、パリ改造という巨大公共事業によって失業者対策を企図したのである。また狭い路地を減らして大通りを建設することで反政府勢力が暴動の際にバリケードを作るのを防止する意図もあったと考えられている。交通の便が良くなることで軍隊の市内の移動も迅速になり、1871年にアドルフ・ティエール政府がパリ・コミューン政府を早期に鎮圧できたのもこれによるところが大きいという。
パリにつづいて、リヨン、マルセイユ、ボルドーでも都市改造が行われていった。
ナポレオン3世の外交は、3つの方向性で行われた。まず第一に彼の伯父を否定するウィーン体制を改定すること、第二に国民国家の樹立を目指すナショナリズム運動を支援すること、第三にフランス植民地を拡大することである。
クリミア戦争でイギリスと同盟を結んでロシア帝国を破り、一躍フランスがヨーロッパ国際社会の中心に躍り出たことでウィーン体制の改定には成功したといえる。ナショナリズムへの支援はポーランドの民族運動やイタリア統一運動の支援という形で現れた。これはウィーン体制改定のための手段でもあったが、オーストリア帝国やロシアとの対立を深め、やがてイギリスからの支持も失い、ドイツ・ナショナリズムを高めて最終的に普仏戦争で破滅することとなった。結果的には彼はナポレオン戦争後のフランスの地位回復のための60年にわたる運動をすべて無に帰してしまった。
一方で彼が外交面でフランスに残した最大の物は植民地であった。前任であるルイ・フィリップ王はイギリスとの対立を嫌がってアルジェリア以外の植民地政策にはそれほど関心を持たなかったが、ナポレオン3世はアフリカやアジアの国々を「文明化」する使命感に燃えており、積極的な帝国主義・植民地政策に乗りだした。第二帝政においてフランスはその植民地を3倍にも拡張させている。植民地は普仏戦争の敗北によっても奪われることはなく、フランスからの報復に備えたビスマルク体制においては、欧州内でのフランス孤立化と引き換えにフランスの対外植民地積極主義は放置・黙認されたため、第三共和政下においてフランスの植民地政策は更に加速され、大英帝国に次ぐ植民地大国フランス植民地帝国の繁栄につながっていく。
1853年、ロシア帝国はダーダネルス海峡とボスフォラス海峡の支配権を狙ってエルサレム(当時オスマン=トルコ帝国領)のギリシャ正教徒保護を理由にオスマン=トルコに最後通牒を突きつけた。
海洋の覇者イギリスとしてはロシアが南下することで地中海へ進出してくることを嫌い、トルコを支援した。一方フランスにとってはほとんど利害関係のない地域であったが、ナポレオン3世はウィーン体制に代わる新たなヨーロッパ国際関係の構築を望んでいたため、イギリスと連携を深めてロシアと戦争することを欲した。また東方進出を主張するサン=シモン主義の影響から地中海へ進出しようという野望もあったのではないかとも言われる。実際にこの戦争後スエズ運河建設などナポレオン3世の東方政策は積極的になっていく。
ナポレオン3世は「フランソワ1世以来フランスに認められている権利である」として東方キリスト教徒、パレスチナ・キリスト教徒の排他的保護権を主張してこの問題に介入し、イギリスと競い合うようにギリシャ周辺海域に艦隊を派遣した。イギリスとフランスを後ろ盾に得たトルコは強気になり、ロシアの最後通牒を拒否。ロシアは1853年7月にプルート川を渡河してトルコ領へ侵攻を開始した。
ナポレオン3世の仲裁提案に対してニコライ1世は「ロシアは現在においても1812年(対ナポレオン戦争)の立場を変えることはない」という喧嘩腰の返事をした。そこで英仏はロシアに対してトルコ領から撤収するよう求める最後通牒を送ったが、ロシアはこれを無視したため、1854年3月27日に英仏はロシアに対して宣戦布告し、クリミア戦争が始まった。
フランス軍の指揮はクーデターで活躍した陸軍大臣ド・サン=タルノー将軍が執ったが、兵站の確立が困難を極め、フランス軍の士気も低く、トルコ軍の士気はさらに低かった。しかも部隊内でコレラが流行し、司令官ド・サン=タルノー将軍もコレラで落命した。1854年9月から英仏軍はロシア軍最大の要塞であるセヴァストポリ要塞への攻撃を開始したが、戦闘は泥沼化し、1年にもわたる激戦となった。
1855年4月にナポレオン3世は自ら戦地に出陣すると宣言したが、大臣たちは皇帝に万が一があれば第二帝政は崩壊してしまうと危惧し、これに反対した。4月28日にブローニュの森でイタリア人共和主義者から暗殺未遂を受けたことでナポレオン3世も出陣を断念している。
1855年9月30日にセヴァストポリ要塞が陥落。さらに12月にはバルカン半島に地歩を築こうとしていたオーストリアが英仏側で参戦すると宣言した。崩御したニコライ1世の後を継いでいたロシア皇帝アレクサンドル2世はこれ以上の戦争継続の意思を失い、和平交渉を求めた。
イギリスは休戦協定に応じることに反対したが、ナポレオン3世が押し切り、1856年2月からパリ講和会議が開催された。ナポレオン3世は従弟(ナポレオンの庶子)にあたる外相アレクサンドル・ヴァレフスキに会議を任せ、3月30日に講和条約を締結した。これによりトルコはキリスト教徒の権利を守ることを条件として領土を保全されつつも、ルーマニアなどドナウ川沿岸地域は自治国(事実上トルコから独立)とすることになった。また黒海の中立化が取り決められ、ロシアがここに艦隊を置くことはできなくなった。
この戦争によってロシアの威信は傷つき、逆にフランスの威光は高まった。バルカン半島をめぐってオーストリアとロシアの対立は深まっていき、また英露関係も伝統的な対立が世界レベルの規模に拡大されていく中で、国際社会におけるナポレオン3世の発言力はいやがうえにも高まることとなった。
先のクリミア戦争にはサルデーニャ王国(ピエモンテ王国)も英仏側で参戦していたが、これはイタリア統一の障害であるオーストリアに対抗するためフランスの支援を得ようというサルデーニャ宰相カミッロ・カヴールの戦略であった。
ナポレオン3世は青年時代からイタリア統一運動に共感を持っていた。パリ講和会議ではナポレオン3世がイタリア問題を持ち出し、オーストリアの不興を買う一幕もあった。
とはいえ当初ナポレオン3世はオーストリアと対立することには慎重だった(カブールはナポレオン3世をその気にさせるため、ヴィルジニア・オルドイーニを宛がうハニートラップも仕掛けている)。そのためイタリア統一運動家たちはナポレオン3世に失望し、1858年1月14日にはイタリア民族運動家フェリーチェ・オルシーニ伯爵によるナポレオン3世暗殺未遂事件があった。ナポレオン3世は無事だったが、18名の死者を出す惨事となった(オルシーニ事件)。
このオルシーニ事件がきっかけでナポレオン3世はイタリア統一運動を支援する意思を固めた。ナポレオン3世はその大義名分として「民族国家」を掲げたが、実際にはオーストリアに代わってフランスがイタリアの覇権を握ることが目的だった。そのためサルデーニャやイタリア統一運動をある程度まで支援しつつ、イタリアの完全な統一は望まず、またカトリックや保守派を敵に回さないため、教皇領やイタリア小国を害しすぎないようにすることが彼の基本的なイタリア政策となった。
1858年7月21日にサルデーニャ宰相カブールとプロンビエールの密約を締結。これはサルデーニャとオーストリアが開戦した際にはフランスはサルデーニャのために20万の援軍を送り、またイタリア半島を教皇を盟主とする4つの国(サルデーニャ王ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世を王とする北イタリア王国、ナポレオン3世の従弟ナポレオン公を王とする中部イタリア王国、教皇が統治するローマ、そして南イタリアの両シチリア王国)の連邦国家に作り替える一方、ニースとサヴォワはフランスに割譲されるという内容だった。
1859年に入るとサルデーニャとフランスはオーストリアに戦争を仕掛けようとオーストリアを挑発するようになった。たまりかねたオーストリアは最後通牒をサルデーニャに突き付け、4月27日にオーストリア軍とサルデーニャ軍が開戦した。フランスは密約に基づいて5月3日にオーストリアに宣戦を布告してサルデーニャ側で参戦した。ナポレオン3世は今度こそ前線で指揮を執ることを決意し、5月10日に皇后ウジェニーを摂政に任じてイタリアへと出陣した。
ナポレオン3世の直接指揮の下、フランス軍は6月にマジェンタの戦いとソルフェリーノの戦いでオーストリア軍に勝利をおさめた。しかしこの激戦でフランス軍も多くの戦死者を出し、ナポレオン3世は被害の大きさに動揺するようになったという。またイタリア国内で次々と革命政権が誕生し、サルデーニャに併合されていくのも警戒するようになった。加えてプロイセン軍が40万の軍勢をライン川に集結させつつ、ドイツ連邦軍指揮権を要求するようになったことも警戒していた。プロイセンがドイツ連邦内で影響力を増大させることは好ましくないという点はフランス・オーストリアともに共通認識だった。国内的にもこの戦争は「教皇への敵対行動」「共和派を利する革命戦争」であるとしてカトリックや保守派の不満を高めていた。
そのような諸々の事情によりナポレオン3世はサルデーニャに独断で1859年7月11日にオーストリアとの間にヴィッラフランカの休戦協定を締結した。この休戦協定でロンバルディアはオーストリアからフランスへ割譲され、さらにフランスからサルデーニャに割譲することになった。そしてフランスは1860年にサルデーニャにトリノ条約 (1860年)を締結させ、ロンバルディアを引き渡す代わりに住民投票の上でサヴォワとニースを獲得した。
オーストリアに勝利したことでナポレオン3世の威信は絶頂に達した。イギリス首相パーマストン子爵は1860年に「フランス皇帝の意向を伺わなければ、ヨーロッパでは誰も行動を起こそうとしない」と評している。
しかし一方でナポレオン3世に裏切られる形となったイタリア・ナショナリストは彼に不信感を強めた。サルデーニャ宰相カヴールらはフランスとの連携を断ち切ることには慎重な態度をとったが、ジュゼッペ・ガリバルディら「行動派」はナポレオン3世など信用できないと主張して、1860年に独断で両シチリア王国侵攻を開始して、その領土をサルデーニャに献上してイタリア王国を樹立させた。
ナポレオン3世はこうした独断のイタリア統一の動きを黙認し続け、イタリア王国も国家承認しているが、やがて国内カトリック勢力の強い要請に抗いがたくなり、1867年にはガリバルディ軍から教皇領を守るためにローマに再度フランス軍を入城させた。ガリバルディ軍はまもなく壊滅し、イタリア王国はガリバルディの行動は自分たちと無関係であると言いわけしたが、結局1870年の普仏戦争でローマ駐留フランス軍がローマを離れるやいなやイタリア王国軍がローマを占領している。
フランス植民地の中でも最も主要な存在が北アフリカのアルジェリアである。アルジェリアは16世紀にオスマン=トルコ帝国に征服されたが、1830年にはフランス軍が侵攻してきてトルコ軍を追い払い、以降アルジェリアはフランスの植民地となっていた。
地中海をはさんでフランスの対岸に位置するという地理的な近さもあってアルジェリアへのフランス人入植者の数は最終的には100万人以上に及ぶことになる。そうした特殊性からアルジェリアは法的には植民地に分類されず、本国領土の延長とされていた。
フランス人はアルジェリアに入植した頃から先住民に土地所有を認めず、入植者の土地確保のために先住民から土地を奪ってきた。1848年革命以来植民地住民に認められていたフランス本国の議会への選挙権もアルジェリア先住民には認められなかった。
「権威帝政」時代のナポレオン3世もそうした従来からのアルジェリア政策を踏襲し、ヨーロッパ人入植と先住民の強制退去を推し進めた。しかし「自由帝政」に移行後のナポレオン3世はうちつづくアルジェリア部族民の反乱を抑えるべく、融和政策に転換した。1863年には元老院令によってアルジェリア先住民の土地所有を認め、囲い込み政策を中止させた(もっとも先住民に伝統的な部族所有の形態は認めず、ヨーロッパ型の個人所有の概念を持ち込んだ。これにより結局先住民はフランス人入植者に土地を買い取られていった)。
1865年にはナポレオン3世自らアルジェリアを訪問し、「フランスはアルジェリアの民族を抹殺するために来たわけではない。私は貴方達をトルコの支配から解放し、福祉の向上を図り、文明の恩恵を受けられるようにし、また参政権を与えてやりたいのだ」と先住民に呼びかけた。その宣言通り、議会を有する町村を設置して先住民の地方政治参加を促した(アルジェリア先住民の伝統的な部族制度を解体させるためでもあるが)。1866年には廃止されていたイスラム法廷の復活を許し、併せてイスラム法解釈のための「イスラム法高等評議会」の設置も許可した。1870年6月には先住民の県議会議員選挙への出馬も認めた。1865年には元老院令によってアルジェリア先住民を「市民権のないフランス国籍者」としつつ、申請して審査を通ればフランス市民になることができると定めた。