オットー・フォン・ビスマルク
続く1867年6月、ビスマルクは関税同盟の中に普通選挙による民選議会「関税議会」を設置することを提案し、加盟国にこれを認めさせた。これは南ドイツ諸国の選挙制度が制限選挙であるが故に邦国分離主義的な旧支配勢力が支配力を維持している現状を踏まえて、大衆ドイツ・ナショナリズムを旧支配勢力の邦国分離主義にぶつけようという意図だった。しかしビスマルクの期待に反し、1868年2月から3月に南ドイツで行われた関税議会選挙は独立派が圧勝し、小ドイツ主義統一を拒否する南ドイツ国民の世論がはっきり示された。彼らが反対した理由は個々政治思想によって様々だが、概して保守派は邦国分離主義と反プロテスタント感情(南ドイツはカトリックが多数)、自由主義派は大ドイツ主義感情とプロイセンの官憲絶対的体質への反発によるところが大きかった。
関税選挙後もこの傾向は続き、1869年のバイエルン議会選挙でも独立派が勝利し、ビスマルクと連携関係にあったホーエンローエが辞職に追い込まれた。大ドイツ主義も再び高まり、ビスマルクはこれに対抗すべくメディアを総動員してオーストリア=ハンガリー帝国首相フリードリヒ・フェルディナント・フォン・ボイストの改定主義(普墺戦争の結果生まれたプロイセン優位のドイツの状況を改定しようという運動)に激しい批判を加えた。
ドイツ・ナショナリズムを高めることができるのは、ドイツ外から侵攻があった場合か、民族的自尊心を傷つけられた場合に限られることを改めて思い知らされたビスマルクは、フランスがドイツ・ナショナリズムを煽る行動に出るよう誘導することを目指すようになった。
フランスとの関係は1867年3月に発生したルクセンブルク問題によってかなり悪化していた。そんな中で起こったスペイン王位継承問題からビスマルクはドイツ・ナショナリズムの起爆剤を手に入れることができた。
スペイン王位継承問題は1868年9月に教権主義的なスペイン女王イザベル2世がフアン・プリム将軍らスペイン軍部のクーデタによりパリへ追われたことに端を発する。プリム将軍は新国王の選定を開始し、やがてホーエンツォレルン=ジグマリンゲン家のカール・アントン侯(「新時代」期のプロイセン首相)の息子レオポルトが候補の一人として浮上した。ビスマルクは1869年から1870年にかけての冬にプリム将軍との折衝に本腰を入れ、1870年2月にはスペイン枢密顧問官エウセビオ・デ・サラザール(Eusebio de Salazar)が訪普し、レオポルトのスペイン王立候補が正式に要請されるに至った。
国王はフランスの感情に配慮してこの計画に否定的だった。ビスマルクは3月に上奏文を提出し、その中でレオポルトがスペイン王冠を継げばホーエンツォレルン家はカール5世(スペイン王を兼ねた)以来のハプスブルク家に匹敵する高い世俗的地位を得ることや、スペインに共和政体を置く危険性を説いたが、国王の意志を変えることはできなかった。カール・アントン侯とレオポルトも4月20日にスペイン王位継承を拒否する回答を出した。しかしビスマルクは事前に側近ブハーをスペインに送りこんでおり、彼を通じてプリム将軍に事態は流動的であると信じ込ませた。さらに5月にブハーの報告書を受けたビスマルクは今一度国王やカール・アントン侯の説得にあたり、ついに6月半ばにレオポルトが立候補を決意し、国王もそれに承諾を与えた。
7月2日にプリム将軍は駐マドリード・フランス大使にレオポルト立候補の件を報告した。反普的な教権主義者だったフランス外相アジェノール・ド・グラモン公爵はこれに憤慨し、7月6日にもフランス下院でこの件について演説を行い、断固として阻止する旨を宣言した。これによりフランス国内の反普感情は大いに高まった。不安になったレオポルトは立候補を断念し、国王もそれに承諾を与えた。しかしフランス国内はそれだけでは収まらず、7月13日に駐ベルリン・フランス大使ヴァンサン・ベネデッティが国王の滞在するバート・エムスを訪れ、そこでフランス国民に対する弁明と今後二度とホーエンツォレルン家からスペイン王候補者を出さない旨の誓約を国王に要求した。しかしこれは国王にとって自尊心の許容範囲を超える要求であり、拒否した。
国王はベルリンのビスマルクにこの件についての電報を送り、適当と思う形で公表する権限を彼に与えた。グラモンの下院演説やフランスメディアの反普報道の影響でドイツ国内では反仏世論が高まっていた。国際状況も今開戦すればロシア、イギリス、オーストリア、イタリアのいずれも反普的介入をしてこない可能性が高かったロシアはフランスが敗戦すればクリミア戦争時に結ばされたパリ条約を破棄できるので親普的な立場を取っており、オーストリアが動かないよう牽制してくれた。イギリスは親普的というわけではないが、フランスが敗れればヨーロッパ内の主導権争いやアジア・アフリカでの植民地争奪戦でフランスに対して優位に立てると考えていたので、ナポレオン3世のために介入する意思はなかった。イタリアもフランス軍がローマから撤退せず、イタリア統一を妨害していることに苛立っていた。オーストリアもドイツ人の間で反仏感情が高まっており、またロシアに牽制されているために動けなかった。。ビスマルクは対仏戦争開始の好機と判断し、国王から送られた電報を一部省略してドイツ・ナショナリズムとフランス・ナショナリズムの双方を煽るような電報の公表を行ったビスマルクの発表した電報は、フランス大使の要求をそのまま掲載しつつ「それに対して陛下はフランス大使に謁見されることを拒否され、これ以上話すことはないと通達された」としていた。「話すことはない」というのは国王からの原文の電報では「現在の情報入手状態」についてのことだったが、この部分を省く事で「交渉の余地はない」という意味かのようにすり替えた。。さらにビスマルクはフランスにいかなる平和的な逃げ道も与えぬようドイツ諸邦だけではなく諸外国にも電報をばらまいた。フランスがこの電報を入手したのもスイスのベルンを通じてだった。
このエムス電報事件によりナポレオン3世は自らの国内的地位を守るためプロイセンに宣戦布告しないわけにはいかなくなった。またこの電報でフランスの横暴な要求を知ったドイツ諸邦は南北問わず反仏感情を爆発させ、プロイセンを支持する世論で埋め尽くされた。このドイツ世論状況に各国(特にオーストリアは最後まで介入の可能性があったが)も最終的に介入の意志を無くした。
フランス政府は1870年7月14日に動員を決定し、7月19日にプロイセンに宣戦布告した。南ドイツ諸国は攻守同盟に基づいて自国軍をプロイセン王の下に送った。
フランス軍の戦争準備は杜撰で動員も遅かったが、ドイツ側は南ドイツ諸国がプロイセン型軍制改革を行っていたおかげで素早い動員が可能だった。戦況は激戦続きだったがドイツ軍優位に進み、9月2日のセダンの戦いではフランス皇帝ナポレオン3世が直接率いるフランス軍を下し、ナポレオン3世を捕虜にした。
ナポレオン3世が捕虜になった後、パリではジュール・ファーヴルを首班とする第三共和政政府が発足したが、燃え上がったドイツ・ナショナリズム世論は第二帝政崩壊だけでは満足せず、アルザス=ロレーヌ地方を併合することでフランスの脅威を半永久的に除去することを求めていた。ビスマルクはアルザス=ロレーヌ併合に伴う外交上の危険や同地の反普感情を理解していたものの、同地を併合しなくてもこの戦争後に普仏が良好な関係に戻ることはないと確信していたので、ならばフランスの復讐に備えて国防上重要な同地を併合すべきと判断した。だがこの割譲要求にはフランス国民の反発が強く、フランス政府も拒絶したため、第二帝政崩壊後も戦争は継続された。英露墺もフランス弱体化を懸念していたが、ロシアが10月31日にパリ条約破棄を一方的に宣言したことで英露関係が悪化したため、英露が結束してプロイセンを妨害してくる事態は避けられた。
戦争中ビスマルクはよく軍事への介入を図ったが、国王や軍部から疎まれた。国王は軍事は自分の管轄と考えていたし、モルトケ以下将軍たちも政治家の軍事介入を嫌った。そのため軍議はビスマルクがいない時に行われることが多かったという。この頃、ビスマルクが妻に送った手紙も将軍たちへの不満の記述が多い。しかもビスマルクは軍人たちよりも苛烈な意見を表明することが多かった。たとえばパリ包囲戦でモルトケは兵糧攻めを主張したが、中立国の介入を恐れるビスマルクは早期終結のためとしてパリ砲撃を主張し、陸相ローンの支持を得てモルトケに譲歩させてパリ砲撃を強行した。またゲリラ部隊に対してビスマルクは容赦ない取り扱いを主張し、「ゲリラ兵をただちに銃殺している」バイエルン軍を褒め称えた。またフランス領アルジェリアから連れて来られたアルジェリア人兵士を「撃ち殺さねばならない害獣」と評した。占領地の民間人にも冷酷であり、「戦争の苦しみが和平を促す」「恐怖を与えて屈服させる」と称して住民に「耐えがたい重圧」を与えることを主張した。
1871年1月19日、包囲されるパリ駐留軍が包囲突破を試みて失敗したことで、ファーブルはプロイセンに停戦を申し出た。ビスマルクは停戦条件をめぐっては寛大だった。モルトケがパリ駐留軍から武器・軍旗・鷲章を奪い、捕虜はドイツへ移送することを条件とすべきと主張したのに対し、ビスマルクはこれを退けて、捕虜からは武器だけ奪い、ドイツへ送るのではなくパリ市内に拘留することを条件とした。このおかげでフランス政府も条件を呑みやすくなり、1月28日には停戦条約が成立した。これに基づきドイツ軍はパリ西部を占領した。中心部や労働者街は、プロレタリアの国民軍が形成されていたが、その武装解除はフランス政府に任せた。2月8日に行われたフランス国民議会選挙では平和を訴える王政復古派が大勝し、アドルフ・ティエールがフランス首相に選出された。ティエールは2月28日にもドイツ軍大本営が置かれているヴェルサイユでプロイセン政府の要求を全て受諾する講和条約を結んだ。
1870年10月から11月にかけてヴェルサイユの大本営において南ドイツ4邦国と交渉を行い、11月に全ドイツ連邦創設のための条約の締結にこぎつけた。ついで新たな国名は「連邦」ではなく「ドイツ帝国(Deutsches Reich)」、またその盟主は「連邦主席(Bundespräsidium)」ではなく「ドイツ皇帝(Deutscher Kaiser)」とすることが決まった。
出征軍統領選出制度古代ゲルマン民族や中世ドイツでは共同して出征する場合に統領を選出していた。の先例に倣って敵地のヴェルサイユにおいてプロイセン王ヴィルヘルム1世がドイツ皇帝に即位することとなったが、南ドイツ諸邦国、特にバイエルン王国とヴュルテンベルク王国にはドイツ帝国に加盟してもらう代償として他の邦国には認められていない厚い自治権を保証せねばならなかったバイエルンには鉄道・郵便・電信について独自行政権が認められた。ヴュルテンベルクも郵便について独自行政権が認められた。また皇帝のバイエルン陸軍への指揮権は戦時に限定され、平時には戦闘能力が十分かどうか確認する査察権のみということになった。ヴュルテンベルク国王もヴュルテンベルク陸軍の軍事行政について独自の権利を残した。これらはドイツ・ナショナリストから批判を買った。。また正統主義に固執する国王に配慮してバイエルン王ルートヴィヒ2世を推戴者にしたが、そのための交渉においてプロイセンはバイエルンに巨額の資金を支出した。ビスマルクは1870年12月12日の妻への手紙の中で「諸侯がそれぞれ勝手に動き、私を苦しめる。私の国王さえも細かい問題を持ち出して私を苦しめる」と愚痴をこぼしている。
1871年1月18日にヴェルサイユ宮殿鏡の間においてヴィルヘルム1世のドイツ皇帝即位式が挙行された。ビスマルクはヴィルヘルム1世のドイツ国民への布告を読み上げ、「連合したドイツ諸侯と自由都市の要請によってドイツの帝位につく」と宣言した。4月16日にはドイツ帝国憲法が発布されて新帝国の体制が最終的に定まった。同憲法は北ドイツ連邦憲法とほとんど変化はなく、新たに加盟する南ドイツ諸国の特権について付記しただけであった。
ドイツ統一によってドイツ各国の市場が緊密化し、またフランスから巨額の賠償金を獲得したことでドイツ資本主義は急速に発展しはじめた。そうした経済成長の中で資本主義の更なる発展に邪魔な封建的諸制度の改廃を求める声が自由主義者から盛んに起こるようになった。これに対応してビスマルクは、帝国首相府長官ルドルフ・フォン・デルブリュックに帝国議会多数派である国民自由党党首ルートヴィヒ・バンベルガーと連携しての自由主義化・近代化改革を実施させた。
貨幣の統一、様々な関税の引き下げ、中央銀行の創設、法律と裁判制度の統一化、郡条例(Kreisordnung)制定によるユンカーの領主裁判権・警察権の廃止、県条例(Provinzialordnung)改正による地方自治の一定の実現など、数多くの自由主義化・近代化改革が1871年から1877年にかけて推し進められた。後述する文化闘争もこの流れの一つであった。
しかしこの一連の自由主義化・近代化改革はプロイセン保守主義者の離反を招いた。特に県条例に反対するプロイセン貴族院を押し切るために同法案に賛成する新議員を増やす「貴族院議員製造措置」をとった1872年にそれは最高潮に達した。この強引な措置は陸相ローンさえも反対している。そのような時期の1872年12月20日にビスマルクは突然プロイセン首相職をローンに譲るという行動に出て世間を騒がせた(ドイツ帝国首相・プロイセン外相職には在職)。これは軍務経験しかない高齢者で首相の職務に堪えないであろうローンをわざとプロイセン首相に就任させることで自分が欠けたらいかに政治的空白が生じるかを示し、不服従な保守派や閣僚の支持を取り戻す意図だったと考えられている。結局ローンは、鉄道協会設立の経費をめぐる疑惑を追及されて1873年11月に全ての役職を辞し、ビスマルクがプロイセン首相に復した。
1871年3月30日に行われた帝国議会選挙でカトリック政党の中央党が投票総数の5分の1を獲得して国民自由党に次ぐ第二党になった。カトリックは南ドイツや西南ドイツ、ポーランドに多いため、反プロイセン的な分邦主義ないし分離主義と結びつきやすかった。またカトリック人口が多い墺仏と結び付く恐れもあり、ドイツ統一にとって潜在的な脅威であった。カトリックの長たるローマ教皇ピウス9世はイタリアとドイツの統一を「自由主義的」と見て敵視していたし、自由主義勢力の側もピウス9世の誤謬表や教皇不可謬説など反近代的な宗教思想を嫌悪していた。ビスマルクとしてはカトリックを弾圧すればいまだ彼を不信の目で見ている自由主義者からの支持獲得が期待できた。
かくしてビスマルクは1871年からカトリック弾圧政策「文化闘争」を開始した。まず1871年6月にプロイセン政府内でカトリックの代弁していたプロイセン文部省カトリック局を解散させ、つづいて11月には帝国法で刑法に『教壇条項』を追加し、聖職者が「公共の安寧を危うくするような方法」で教壇から国事について論じることを禁止した。1872年1月23日には国民自由党系の反カトリック派アダルベルト・ファルクを文相に任命し、教会の教育への介入を排除した帝国法『学校監督法 (ドイツ)』を制定させた。
1871年秋には新しい駐バチカン・ドイツ大使にピウス9世の誤謬表と教皇不可謬説に反対する枢機卿グスタフ・アドルフ・ツー・ホーエンローエ=シリングスフュルストを任じ、ピウス9世を公然と挑発した。1872年5月に教皇庁がこの人事を拒んだことについて、ビスマルクは帝国議会で「我々はカノッサへは行かない。身体的な意味でも精神的な意味でもだ。」と演説し、自由主義者の反カトリック機運を盛り上げた。
自由主義派が嫌悪していたカトリック強硬派のイエズス会は1872年夏に制定された帝国法『イエズス会法』によって国外追放処分となった。こういった例外法は本来自由主義思想に反するが、自由主義派のイエズス会への嫌悪感は強く、帝国議会ではエドゥアルト・ラスカーなど一部の自由主義左派を除いて大多数の自由主義派議員がこの法律に賛成している。
さらに1873年5月には「5月法」と総称される4つのプロイセン法を制定した。これによりプロイセンで聖職者になるには3年間大学で学ばねばならなくなった。また聖職者の任命にはプロイセン州総督が介入できるようになった。またプロイセン市民は自由に教会を脱退できることになった。教皇ピウス9世は5月法の無効を宣言したが、ビスマルクは1874年と1875年にもカトリック抑圧のプロイセン法制定を継続した。『追放令』によってプロイセン政府に聖職者の追放権限を与えた。『パンかご法』によってカトリック教会へのプロイセン政府の補助金を打ち切った。『修道院法』によってプロイセン国内にある修道院をすべて閉鎖させた(医療目的の修道院のみ存続が許された)。さらに宗教儀式に依らない民事婚制度をプロイセンに導入した。
しかし民事婚制度はプロテスタントからも強い反発を招いた。またイエズス会禁止や修道院閉鎖などは自由主義改革というより前近代的な宗教弾圧だったため、カトリックの抵抗運動に正当性を与えた。その結果カトリック勢力は一向に衰えなかった。さらに1870年代半ばから政府と自由主義勢力の協調関係が終焉し中央党の協力が必要になってきたこと、また中央党より危険な社会主義勢力が台頭したことなどによりビスマルクはカトリックとの和解を考えるようになるが、対独強硬派の教皇ピウス9世の在位中は不可能だった。1878年2月9日にピウス9世が帰天し、ドイツと対話の意思があるレオ13世が新教皇に選出された。レオ13世は5月法の撤廃と文相ファルクの辞任のみ要求したため、ビスマルクはこれに応じて1879年7月にファルクを辞職させ、ついで1880年から1887年にかけて順次5月法の撤廃を行い、文化闘争を終焉させた。文化闘争の諸政策で維持されたのはカトリック局の解散、イエズス会禁止、学校監督法、民事婚制度、教壇条項であった。
ビスマルクは聖職者の人事に国家が介入するのは誤った政策だったと語り、文化闘争の責任は自由主義者にあるとした。さらに「中央党はその分立主義によって帝国の行きすぎた中央集権主義に歯止めをかけてくれている」と評価さえするようになった。
1875年以降ビスマルク政府と自由主義勢力の協力関係は終焉を迎えた。
国民自由党はエドゥアルト・ラスカーをはじめとして反ビスマルク派の自由主義左派を内在していたので常にビスマルクの与党になるわけではなく、彼の政策を阻害することも多かった。皇帝も政府の自由主義への傾斜に不安を感じていた。また自由主義勢力は1873年以降の不況の中で自由貿易維持か保護貿易に転じるかで分裂し始めていた。そのためビスマルクは文化闘争を収束させて中央党と妥協する必要に迫られたのだが、その中央党も無条件でビスマルクを支持するわけではなかった。結局国民自由党の分裂を促進してその多数派を政府派に引きこむのが良策と考えられた。
ビスマルクは1875年終わり頃から保護貿易路線へ舵を切る事をほのめかし始めた。1876年4月末には自由貿易を主張する帝国首相府長官デルブリュックが辞職。さらに同年7月には保護貿易を求めるドイツ保守党の結成に携わった。保護関税推進の超党派の帝国議会議員連盟「国民経済連合」が創設されて多数の議員が参加したのを好機として1879年2月に保護関税法案を帝国議会に提出して可決させた。
これによって国民自由党は分裂し自由貿易を奉じてビスマルクとの連携を拒否した左派議員たちはドイツ進歩党と合流してドイツ自由思想家党を結成した。1881年と1884年の帝国議会選挙ではこのドイツ自由思想家党が議席を大きく伸ばし、84年の選挙では国民自由党を追い抜いた。社会主義労働者党も議席を伸ばし、ビスマルクにとって危機的な議会状況が発生した。
これに対抗してビスマルクは当時不穏になっていた国際情勢を利用してポーランド系住民蜂起の可能性やフランス対独報復主義の危険性など対外脅威論を強調するようになり、それ以外の「取るに足らない」法律論議をしようとする者、軍や政府の要求を受け入れない者はすべて「帝国の敵」「非愛国」であるというレッテル貼りを強化し、自由主義左派勢力や社会主義勢力を追い詰めた。また保守党、帝国党(自由保守党)、国民自由党の三党に選挙制度を利用した「カルテル」と呼ばれる選挙操作協定を作らせた。その結果、軍拡を争点に行った1887年の帝国議会選挙では自由思想家党や社会主義労働者党が惨敗する中、カルテル3党が絶対多数を確保するに至った。
ポーランド住民蜂起を煽った結果、1885年冬にビスマルクはプロイセン首相としてロシア国籍、オーストリア国籍のポーランド人をプロイセン領から追放する決定を下した。これによりおよそ3万人が追放処分を受けた。ロシアについてビスマルクは単純にロシアもポーランド人蜂起に悩まされているので歓迎すると考えていたが、ロシアはむしろ自国臣民がこのような非情な扱いを受けたことに衝撃を受け、独露関係悪化の原因の一つとなった。
官僚制度や軍隊の保守化も進めた。1881年にローベルト・フォン・プットカマーを内相に任命し、60年代70年代に活躍した自由主義官僚たちを放逐した。貴族出身でない将校が増加して思想が多様化し始めていた軍隊に対しても「軍隊は君主制を守るために存在する」という保守思想の再徹底を図るとともに参謀総長は陸相の同席なしにプロイセン王に上奏できるようにして帝国議会の影響力から軍を遠ざけた。
1875年5月にラッサール派と、マルクス系のアイゼナハ派(アウグスト・ベーベルやヴィルヘルム・リープクネヒトら)という社会主義者の二流が合同してドイツ社会主義労働者党(ドイツ社会民主党の前身)を結成し、1877年の帝国議会総選挙で得票率9%を得て12議席を獲得した。ただちに脅威になる議席ではなかったが、この政党は公然と「大崩壊」を口にするなど革命的であり、革命嫌いのビスマルクは「帝国の敵」と看做して早期の弾圧に乗り出した。またそれ以上に自由主義勢力との連携が崩れていく中、共通の敵である社会主義勢力を攻撃することで国民自由党の分裂を促して自由主義者を出来るだけ与党勢力に引きつけておきたいという意図があった。
1878年5月11日と6月2日に二度にわたって皇帝ヴィルヘルム1世の暗殺未遂事件が発生した。どちらの犯人も社会主義勢力との関係は立証できなかったが、ビスマルクは無理やりにでも社会主義運動に結び付けた。一度目の暗殺未遂事件の後、社会主義者の活動を禁止する法案を帝国議会に提出したが、原則として例外法に反対する国民自由党が反対票を投じたために否決された。しかし社会主義者鎮圧法をめぐっては国民自由党内でも心情的賛成派が多数いた(党首ベニヒゼンの権威で押し切った形だった)。
直後に二度目の暗殺未遂事件が発生した。その報告をうけたビスマルクは皇帝の身を心配するより先に「それならば帝国議会は解散だ」と叫んだという。保守新聞や政府系新聞によって社会主義者への恐怖が煽られる中、ビスマルクは社会主義者鎮圧法の是非を問うて解散総選挙を行った。
しかしこの解散総選挙の真の狙いは直接の攻撃対象である社会主義労働者党ではなく、国民自由党の分裂を促すことだった。選挙戦中、政府系・保守系新聞は社会主義者鎮圧法に反対した国民自由党を「皇帝を守ることを拒否した」として徹底的に批判した。選挙戦中、国民自由党の候補者のほとんどは社会主義者鎮圧法に賛成することを公約した。
選挙の結果はビスマルクの思惑通り保守党と帝国党の両保守政党が議席を伸ばし、国民自由党は議席を落とし、保守政党と国民自由党が拮抗する状態となった。こうして10月19日に社会主義者鎮圧法案が「帝国の敵」のレッテルを貼られることを恐れた国民自由党の賛成も得て可決された。しかしラスカーはじめ自由主義左派は、例外法への賛成によって「憲法で保障された国民の権利は放棄したり、縮小されたりしてはならない」とする国民自由党の結党以来の宣言は捻じ曲げられてしまったと考えて意気消沈した。結局前述した保護貿易への転換問題をめぐって自由主義左派勢力は自由貿易を奉じて国民自由党から出ていくことになる。
一方当の社会主義者労働者党の党首ベーベルはビスマルクが御用新聞を使って皇帝暗殺未遂事件を無理やり社会主義勢力に結び付けたと批判したが、ビスマルクはそれに対しては何も答えず、代わりに「社会主義者鎮圧法が採択されなければドイツは殺し屋仲間の圧政に永遠に苦しむことになるであろう」と答弁した。またベーベルはかつてビスマルクがラッサールと接触していた事を暴露し、社会主義者鎮圧法は社会主義者に対する忘恩として批判したが、ビスマルクはラッサール個人の人格を称えることで巧みにかわした。
社会主義者鎮圧法により社会主義者の活動は帝国議会以外のすべての場で禁止された。また社会主義者は警察によって居住地を追われて悲惨な生活を余儀なくされた。しかし様々な偽装組織や集会が開かれ続け、社会主義労働者党の党勢が衰えることはなかった。
ビスマルクは労働者が社会主義運動に流れるのを防ぐため、社会政策立法を行った。ビスマルクの社会主義者を弾圧しつつ社会政策を行う統治手法は「飴と鞭」と呼ばれた。現在どこの先進国にもある強制加入の社会保険制度はビスマルクのドイツにおいて初めて創出された。現在でも社会保障の中心は社会保険であるから、ビスマルクは「社会保障の創始者」といって過言ではない。
ビスマルクは1880年8月28日のプロイセン閣議において労災の労使の損害負担について規定している帝国責任法は訴訟を招きやすく労使ともに満足させることはできず、ただ労使関係を不安定にさせるだけであるとして労災保険制度の創出の必要性を訴えた。1881年3月8日に帝国議会に提出した第一次労災保険法案は保険主体を帝国政府とし、保険料は事業主と労働者で負担し合うが、年収750マルク以下の労働者の場合は事業主と帝国政府で負担することとしていた。低所得者の保険料を国が負担することで国に親近感を持たせることを目的とし、ビスマルクはこれを「国家社会主義」と呼んだ。
しかし帝国議会は1881年6月15日に政府提出法案を大幅に修正した法案を可決した。それは保険主体を各邦国政府とし、保険料は一律労使で負担し合うこととして国は支払わない内容だった。これに対してビスマルクは「帝国議会が議決した法案では帝国政府の意図に反して貧しい者に大きな負担を課すことになる」と批判して連邦参議院で否決させ、帝国議会解散に打って出た。しかしビスマルクの意図に反して1881年10月27日の選挙はビスマルクを支持する保守党や帝国党、国民自由党の敗北、国民自由党分離派や進歩党など自由主義勢力の躍進に終わった。低所得者労災保険金国庫負担が予想より人気がなく、むしろその財源とされた煙草専売化が煙草の値上げにつながると有権者に警戒されたのが原因だった。
1882年4月に召集された議会に対して第二次労災保険法案を提出し、同法案の待機期間13週間をカバーする保険として疾病保険法案も5月に提出した。この法案は労働者が疾病で就労不能となった場合の保険制度を定めており、保険料の三分の一を使用者が負担するとしていた。疾病保険法案については大きな反発なく1883年5月31日に可決された。一方後回しで審議された第二次労災保険法案の方は各党派の意見がそろわず、ビスマルクの根回しもむなしく廃案となった。ビスマルクは低所得者が無料で加入できる労災保険法案の方が政府の強化に資すると考えていたため、この結果に不満を感じたが、とりあえず疾病保険法案単独で連邦参議院を通過させて6月15日に疾病保険法を成立させた。
1884年3月6日に第三次労災保険法案を帝国議会に提出。同法案は保険主体を産業分野別の事業者の集まりである職業協同組合としていた。保守政党のほか、国民自由党も賛成に回り、国民自由党と政府の接近(文化闘争再開)を警戒した中央党も賛成にまわったことでようやく労災保険法 (ドイツ)が成立した。保険主体を職業協同組合にしたのは各産業を国家が統制する職能団体にまとめあげ、現代版ギルドを作ろうという意図があったといわれる。いずれ反抗的な帝国議会に代わる国民代表機関・立法機関とする構想もあったという。