ナチス・ドイツの軍事
ナチス・ドイツの軍事(ナチス・ドイツのぐんじ)では、1933年から1945年のドイツ、いわゆるナチス・ドイツの軍事について記載する。
第一次世界大戦での敗北の結果、ヴェルサイユ条約によってドイツには非常に厳しい軍備制限が課せられた。ヴァイマル共和国軍は連合国の監視の目をかいくぐって軍備を強化していたが、1933年のナチ党の権力掌握によって公然化した。ドイツは1934年に世界軍縮会議から脱退し、1935年3月16日には徴兵制の施行を宣言した(ドイツ再軍備宣言)。しかしイギリスは英独海軍協定を締結して事実上再軍備を容認し、フランスやイタリアなども強い動きには出なかった。
総統アドルフ・ヒトラーはヴェルサイユ条約で失った旧ドイツ領土の回復と、東部における広大な生存圏を求める思想を持っていた(東方生存圏)。ヒトラーは、1943年から1945年の開戦を想定し、政・軍部の反対派を粛清して軍備拡大と自給経済体制への変革をすすめた。しかし、1939年9月にはヒトラーの冒険的外交によって英仏の宣戦を招き、ドイツは準備不足のまま世界大戦に突入した。
第二次世界大戦の冒頭では電撃戦戦術や装甲戦力の運用によってドイツ軍は快進撃をみせ、イタリア王国などの枢軸国とともにヨーロッパの大半を支配下に置くことに成功した。しかしバトル・オブ・ブリテンにおいてはイギリス空軍を制圧できず、海軍力も限定的であったため、イギリスを屈服させることはできなかった。ヒトラーは戦局の打開と東方生存圏獲得のためソビエト連邦への侵攻を開始した(独ソ戦)。しかしロシアの気候と赤軍の反撃によって次第にドイツ軍は疲弊していった。また西側連合国は北アフリカとフランス、そしてイタリア半島において逆襲を開始した。資源・人的資源が枯渇する中でドイツはV1飛行爆弾等の新兵器や国民突撃隊編成などで抵抗するが、1945年5月に首都ベルリンは陥落、ドイツ軍は降伏に追い込まれた(欧州戦線における終戦 (第二次世界大戦))。
第一次世界大戦で敗北したドイツ軍は陸軍10万人、徴兵制禁止など規模や装備においても著しく制限された(ヴェルサイユ条約#軍備条項)。この中でハンス・フォン・ゼークトはプロイセン王国以来の伝統をもつ少数のエリート軍が予備兵力としての国民軍(Volksarmee)もしくは民兵を指揮する防衛体制を構想していた。この思想の元でヴァイマル共和国軍は強固な団結をもつ「国家内国家」としての特別な地位を獲得した。しかし第一次世界大戦従軍兵の高齢化が進み、戦時の際に予備兵力を編成できないことが危惧されていった。国防次官クルト・フォン・シュライヒャーは兵役期間を短縮することで、軍務経験者を増やして民間軍事団体を増やし、予備兵力を増加させる構想を建てた。1932年には、青少年に軍務訓練を行う「ドイツ青年鍛練管理局」(Reichskuratorium fur Jugendertuchtigung)の設置準備が行われた。
1933年1月30日にヒトラー内閣が成立した。1月31日にヴェルナー・フォン・ブロンベルク国防大臣は軍に布告を行い、軍が引き続き超党派勢力として国民軍を指導する存在であると位置づけた。2月3日にはハンマーシュタイン=エクヴォルト兵務局長(参謀本部の秘匿名称)宅でヒトラーと軍部首脳との会談が行われた。この中でヒトラーはヴェルサイユ条約の打破と東方への進出を説いた。ヒトラーは2月8日の閣議で「あらゆる公的な雇用創出措置助成は、ドイツ民族の再武装化にとって必要か否かという観点から判断されるべきであり、この考えが、何時でも何処でも、中心にされねばならない」「すべてを国防軍へということが、今後4~5年間の至上原則であるべきだ」と述べ、経済政策も軍事に従属させる意思を示していた。雇用創出措置民生中心から、「軍事的雇用創出の優位」へなし崩しに切り替えられた。しかし、軍事費を公債によって公然と調達すればインフレを招く危険性があった。
1933年5月、国防省とライヒスバンク、軍需企業によって「冶金研究会社」(Metallurgische Forschungsgesellschaft、略称MEFO)」というペーパーカンパニーが作成され、同社の振り出すメフォ手形による軍事費の調達が行われた。再軍備におけるメフォ手形の役割は極めて大きく、1935年度には82億2300万ライヒスマルクの軍事費が使用されているが、そのうちの55億ライヒスマルクがメフォ手形によって調達されたものであった。
一方で2月にはヘルマン・ゲーリングが航空担当国家委員(Reichskommissar für die Luftfahrt)に任命され、空軍の建設が始まった。3月にはドイツ航空スポーツ連盟が設置され、5月5日にはゲーリングを大臣とする航空省が設置された。また陸軍航空部門が航空省の管轄に移っている。
国家社会主義ドイツ労働者党(ナチ党)はドイツ最大の準軍事組織である突撃隊を抱えており、また突撃隊幕僚長エルンスト・レームは突撃隊を新たな軍の母体にする構想を持っていた。このため軍首脳は突撃隊の存在が唯一の武装勢力としての軍の存在を脅かしかねないと考えていた。2月1日にヒトラーは軍が偉大なる過去の象徴であり、突撃隊や親衛隊と合併することは考えていないと説明した。また兵務局長宅の会談でも突撃隊や親衛隊は軍にならないと再度強調している。2月に国防相官房長となったヴァルター・フォン・ライヒェナウはナチ党に近く、突撃隊を国境防衛に動員する構想を立ち上げた。5月17日には軍・突撃隊の首脳とヒトラーが会談し、ヒトラーは突撃隊が軍の指揮の下国境防衛に就くよう命令した。この任務のため、突撃隊には小銃とピストルが支給されることとなったが、軍は唯一の武器保有者としての立場を示し、あくまで任務に必要な間だけ供給されるものであるとされた。7月1日のバート・ライヘンハルの突撃隊・親衛隊指導者会議でこの方針は正式に伝達され、6月前に結成された国境防衛組織に突撃隊と鉄兜団、前線兵士同盟が参加することとなった。
ヒトラーは「SA(突撃隊)は決して軍に取って代わろうとしたり、軍と競争してはならない」と言明している。レームも表面的にはこれに応えていたが、突撃隊と軍の暗闘は続いた。レームは「ドイツ青年鍛練管理局」を突撃隊に編入させて「SA訓練機関」とし、民兵組織権を手に入れようとした。ライヒェナウは組織の監督権を掌握することでSA訓練機関を軍の影響下におくことに成功したが、レームら突撃隊はなおも不満であった。
ヒトラーはアメリカ大統領フランクリン・ルーズベルトの攻撃的兵器全廃提案を賞賛し、5月17日には「大平和演説」と呼ばれる世界規模の軍縮を支持する演説を行ったが、これは外交的なポーズに過ぎなかった。そして10月14日には世界軍縮会議で突撃隊と親衛隊が軍人扱いされたことを口実として、ドイツは軍縮会議と国際連盟を脱退した。ヒトラーはこの頃から徴兵制再施行を構想していたが、これは軍事力の強化とともにレームの政治的影響力をそぐねらいがあった。
しかしレームの強硬姿勢は変わらず、1934年2月には「国土防衛は突撃隊の管轄である」という覚え書きをブロンベルクに送付している。2月28日にはヒトラー・軍・突撃隊首脳の最終会議が行われた。この席で突撃隊は国境防衛に不適格であり、徴兵制施行までの過渡的措置として防衛任務に当たるに過ぎないと決定された。レームらはこの「新しいヴェルサイユ条約」の決定に不満であり、また国防省および陸軍もレームとの協力は不可能であると考えるようになり、結束してレーム排除に動き出すこととなる。
レームは「第二革命」を唱え、各地で突撃隊と軍の衝突事件が頻発した。一方でゲーリングと親衛隊がレーム排除のための計画を立て、ライヒェナウら軍もこれを支援した。6月30日から7月2日、「長いナイフの夜」と呼ばれる突撃隊粛清が行われ、突撃隊問題は終結した。7月25日にはオーストリア・ナチスがオーストリア首相エンゲルベルト・ドルフースを殺害するクーデターを起こしているが、この実行犯にライヒェナウ、陸軍司令官ヴェルナー・フォン・フリッチュらが武器を供与し、この時期のナチ党と軍の「共犯関係」がかなり密接であったという見解も存在している。
1935年2月26日には陸軍総司令部(OKH)、海軍総司令部(OKM)、空軍総司令部 (ナチス・ドイツ)が設置され、陸軍・海軍・空軍の三軍編成が確立された。3月16日には徴兵制施行が宣言され、ヴェルサイユ条約での軍備制限条項の破棄が事実上宣言された。同時に国軍(Reichswehr)は国防軍(Wehrmacht)に改称された。また、5月にはドイツ国国防省(Reichswehrministerium)も「戦争省(Reichskriegsministerium)」と改称されている。7月1日には兵務局が参謀本部に改称した。
ヒトラーは再軍備の規模を「海軍はイギリスの35%、陸軍はフランスと対等、空軍はイギリスと対等」と指定し、陸軍と空軍に軍事予算の大半を振り向け(1935年の軍備予算82億2300万ライヒスマルクのうち、陸軍40億ライヒスマルク、空軍33億ライヒスマルク、設備資材等1億6300万ライヒスマルク)、海軍は7億6000万ライヒスマルクと軍事予算の一割弱の配分であった。再軍備の際に決定された平時陸軍の規模は12軍団36個師団と、50万人規模であった。
こうした動きに連合国は反発し、英仏伊はストレーザ戦線と呼ばれる連合を行って反発したが、これは強力なものではなかった。イギリスと強い連携をもつべきと考えていたヒトラーは特使ヨアヒム・フォン・リッベントロップをイギリスに派遣し、6月18日に英独海軍協定を締結した。これはイギリスがヴェルサイユ条約の枠を超えたドイツの再武装を公認したということであり、フランスをはじめとした各国に大きな衝撃を与えた。フランスはソ連・小協商と協調する「東方ロカルノ」の構築に動くが、その結果もはかばかしくなく、二国間条約である仏ソ相互援助条約の締結にとどまった。またイタリアは第二次エチオピア戦争の開始によってストレーザ戦線から離脱し、「ベルリン=ローマ枢軸」と呼ばれるドイツとの連携を模索し始めた。
ヒトラーはこの様子を見て、ヴェルサイユ条約によって非武装地帯とされ、前年まで連合軍が駐屯していたラインラントへの進駐を考えるようになった。1936年3月7日、仏ソ相互援助条約の締結を口実としてドイツ軍はライン川を越え、非武装地帯への進駐を果たした。この時期のドイツ軍は極めて弱体であり、ヒトラーも危険な賭であると認識していたが、連合国は動かなかった。またドイツは7月から始まったスペイン内戦に「義勇兵」として空軍部隊コンドル軍団と戦車部隊を派遣し、大きな戦果と経験を獲得した。ただしヒトラーはフランスとイタリアの対立を煽るために内戦の継続を希望し、フランコの圧勝は望んではいなかった。
一方で国防軍も軍備の拡大を構想していた。8月1日にはフリードリヒ・フロム兵器局長がドイツ軍の動員計画「8月計画」をブロンベルク国防相に提出した。この計画書では1940年の段階で平時兵力83万人、3個の機甲師団を持つ陸軍を編成し、有事の動員兵力は462万人という極めて大規模な要求であった。この大規模な人員増加により、以前から軍に属していた軍保守派の影響力は低下しつつあった。ナチス政権獲得時の陸軍現役将校は4000人ほどであったが、1937年には25000人に達していた。彼らはナチズムの影響を強く受けており、旧来の軍幹部の権威は通じにくくなっていた。しかし国防軍側は兵役期間中の党活動を禁止する方針を継続し、退役兵士で構成される「国家社会主義兵士連盟」設立に反対し、これを中止させるなどナチ党の影響力増大を阻む動きも行っていた。
またこれらの軍拡を支える軍事中心の経済運営は経済の過熱を招き、食糧や原料の輸入が困難になった。原料逼迫は工業の能率を下げ、軍備拡大のテンポも目に見えて低下した。ヒャルマル・シャハト経済相は軍事支出の抑制を主張したが、さらなる軍備拡大を臨んだヒトラーはシャハトを解任し、9月9日のニュルンベルク党大会でゲーリングを責任者とする「四カ年計画」を始動させた。四カ年計画においては各軍需物資の自給化が要請され、また短期債によるさらなる軍備拡大が行われるなど、軍事的色彩の濃いものであった。ヒトラーは8月の秘密覚書の中で「4年以内に戦争ができる体制」を作ると記している。しかし戦時経済体制の構築は困難を極め、資源やイデオロギーなどの障壁によって十分な成果は得られなかった。
「長いナイフの夜」の後、ヒトラーは「軍は唯一の武器独占者である」と言明したが、その一方でゼップ・ディートリヒの指揮する親衛隊部隊「ライプシュタンダルテ・SS・アドルフ・ヒトラー」を「軍と並ぶ近代的武装組織にする」と約束していた。1934年7月4日にブロンベルク国防相は親衛隊に対して一個師団程度の武装を認める約束を行ったが、フリッチュ陸軍総司令官らは軍の武装独占が破壊されるのではないかと危惧した。9月14日、ブロンベルク国防相は親衛隊が「内政上の必要から」親衛隊三個連隊の武装と一個通信隊が必要であると声明した。こうして武装した親衛隊部隊「親衛隊特務部隊」の編成が行われた。
一方で強制収容所の監視に当たっていたSS警備部隊(1935年3月以降は親衛隊髑髏部隊)も独自に武装していたが、1935年5月のナチ党大会で初めて公表された。軍は新たな親衛隊の武装化に反発し、特務部隊を軍の指揮下に置こうとしたが失敗した。一方で親衛隊全国指導者ハインリヒ・ヒムラーは1936年4月に親衛隊特別国境警備部隊と親衛隊補助関税官組織を合併し、事実上の第二軍隊を建設しようともくろんだが、軍の反発によって1937年10月に解散に追い込まれた。
四カ年計画の進展によってドイツの原料供給はさらに逼迫し、海軍が新造艦船の製作を企業に求めても、原料逼迫のために拒絶される事例も起こるほどであった。しかも四カ年計画責任者ゲーリングは、自ら総司令官を務める空軍に重点的な軍需物資の配分を行った。これを不満とする陸軍総司令官フリッチュと海軍総司令官エーリヒ・レーダー、ブロンベルク戦争相はヒトラーの調停を求めた。
1937年11月5日、総統官邸において各軍司令官とブロンベルク、そして外相コンスタンティン・フォン・ノイラート、そしてヒトラーが出席した秘密会議が行われた。ヒトラーはこの席でチェコスロバキアもしくはオーストリア獲得のため戦争を起こすと述べた。ヒトラーが想定していた開戦時期は1943年から1945年にかけての間であり、この時期を過ぎればドイツの食糧備蓄が逼迫するなどの理由で次第にドイツが不利になり、「行動に出る以外の選択肢は残されていない」というものであった。また好機が訪れればそれ以前の開戦もあり得るとしていた
ブロンベルク戦争相とフリッチュ陸軍総司令官は、英仏の介入、チェコスロバキア国境要塞の堅固さをあげて戦争が困難であるという認識を示した。1938年1月、ブロンベルクとフリッチュに対するスキャンダルが相次いで発生し、二人は辞任を余儀なくされた(ブロンベルク罷免事件)。この事件はヒトラー自身は事前に承知していなかったが、ヒトラーはこの機をとらえて軍部の粛清を開始した。ブロンベルクの進言に従って戦争省を廃止し、国防軍最高司令部を新設した。最高司令部の総長にはヴィルヘルム・カイテルが就任したが、彼はヒトラーの追従者にすぎなかった。ルートヴィヒ・ベック陸軍参謀総長など多くの将軍も更迭・辞職し、国防軍の抵抗力は大きく削減された。外交面でもノイラート外相らが更迭され、リッベントロップが新たな外相となって新たな同盟政策をとることになった。
さらに治安権力を握った親衛隊の影響力増大もあり、国防軍はその武装化に反対することができなくなりつつあった。1938年8月17日には親衛隊髑髏部隊が正式に武装を認められ、特務部隊とともに「戦時軍の枠内」として活動することが明確化された。1939年5月18日には特務部隊に師団編成が認められ、実質的な「第四軍」となった。こうして「武装親衛隊(Waffen-SS)」が成立した が国防軍では彼らをパレードにしか使えない「アスファルト兵士」と呼んで軽蔑した。また武装親衛隊の兵員獲得の動きは徴兵にも支障を来し、しばしば抗争が発生した。
ルートヴィヒ・ベックなど上層部に残っていた反ナチ派もミュンヘン会談の成功後は姿を消し、第二次世界大戦開戦直前の段階で、国防軍首脳はヒトラーの政策にほとんど完全に同意していた。
1939年5月22日にドイツとイタリア王国は「鋼鉄協約」を締結したが、ドイツのポーランド侵攻が現実味を帯びてくるとイタリア軍部は参戦に尻込みするようになった。ドイツはポーランド戦からイギリスなどの干渉を排除するため、6月22日にソ連と不可侵条約を締結した(独ソ不可侵条約)。しかし1939年9月1日のドイツ軍のポーランド侵攻は9月3日のイギリスとフランスの参戦を招いた。ドイツ軍は航空機と機動戦力を組み合わせた戦術でポーランド軍を破り、10月6日にポーランドにおける戦闘は終結した。しかしポーランド戦の進展にもかかわらず、独仏国境では戦闘も起こらず、「まやかし戦争」とよばれる平穏が続いていた。
1940年4月9日、ドイツはヴェーザー演習作戦を発動し、ノルウェーとデンマークに侵攻を開始した。デンマークは即日、ノルウェーは6月10日に全土が占領された。続いてフランスへの侵攻作戦では、ベルギー、オランダ、ルクセンブルクへの侵攻が決定されていた。ヒトラーはこれら小国を「可能な限り整理」されるべき「小国家のがらくた(Kleinstaatengeruempel)」 としか考えておらず、これらの国の中立政策は一顧だにされなかった。
フランスとの戦いでは160個師団が用意されたが、戦車数も連合軍と同数であったものの、半数近くは旧式のI号戦車やII号戦車であった。エーリッヒ・フォン・マンシュタインが発案した通称「マンシュタイン計画」が実行されることとなった。計画にはハインツ・グデーリアンが発案した、突破力と機動力のある装甲師団によって英仏軍を分断して補給線を切断し、敵軍を崩壊させるという「電撃戦」戦術が取り入れられ、5月10日からはじまった低地諸国およびフランスへの侵攻作戦では絶大な戦果をもたらした。6月21日にフランス(ヴィシー政権)は休戦を申し出、フランス北部はドイツの占領下となった(ナチス・ドイツによるフランス占領)。しかしダンケルクの戦いではヒトラーの介入と、空軍による戦果を求めるゲーリングの主張もあり、ダイナモ作戦による英仏軍の脱出を許すこととなった。しかし一旦戦局に区切りがついたため、39個師団の解散と1896年から1900年生まれの兵士の除隊が命令されたが、独ソ戦準備のために7月末には撤回され、対仏戦より20個師団多い180個師団編成が準備された。
続いてのイギリス侵攻作戦(アシカ作戦)の前哨となる航空戦では、イギリス側のレーダー網を生かした効果的な反撃により、ドイツ空軍は多くの航空機を失い、イギリス上陸作戦を無期延期とせざるを得なくなった(バトル・オブ・ブリテン)。リッベントロップはソ連にイギリス領インド帝国等への南進を働きかけたが、ソ連は動こうとしなかった。一方でヒトラーは東方生存圏の獲得のためソ連侵攻を決定し、侵攻計画の策定を命令した。このため、ウィーン裁定によってハンガリー王国やルーマニア王国、ブルガリア王国に対する影響力を強めた。独ソ不可侵条約以降関係が冷却化していた日本に再度接近し、6月に参戦していたイタリアとともに「日独伊三国同盟」を結成した。ヒトラーやリッベントロップはこの同盟成立によってアメリカ合衆国の参戦が避けられると考えていたが、アメリカは逆に挑発と受け取った。さらにドイツ側はソ連攻撃の意図を明確に日本には伝えておらず、日本側も対米宣戦について事前に明確に伝達しなかったなど、両国の意思疎通はほとんどできていなかった。
ドイツはソ連との戦争の足場固めのため、東欧諸国にドイツの陣営、すなわち枢軸国に参加するよう圧力をかけていた。ハンガリー、ルーマニア、ブルガリアはこれに応じ、摂政パヴレ・カラジョルジェヴィチが統治するユーゴスラビア王国も1941年3月25日に同盟参加を受諾した。しかし3月27日に摂政政府はクーデターで倒され、ユーゴスラビアの枢軸参加は不透明になった。ヒトラーは激怒し、4月6日に他の枢軸国とともにユーゴスラビアへの侵攻を開始した。ユーゴスラビアは4月17日に降伏した。さらにドイツ軍はルーマニア・ブルガリアを経由してギリシャ・イタリア戦争が続いていたギリシャ王国に侵攻した(ギリシャの戦い)。ギリシャ王国軍とイギリス軍は4月中にバルカン半島から駆逐され、6月1日にはクレタ島も陥落した(クレタ島の戦い)。
6月22日、ドイツ軍はソ連侵攻作戦「バルバロッサ作戦」を発動した。ヒトラーは独ソ戦を「イデオロギーの戦い」「絶滅戦争」と位置づけ、開戦直前にヒトラーが赤軍に配属された政治委員の即時処刑を命令する(コミッサール指令)など、他の地域の戦争と比べてもより過酷な占領統治と虐殺が続けられた。赤軍(後のソビエト連邦軍)は侵攻を予期しておらず、2ヶ月の間ドイツ軍は各地で快進撃を続けたが、損害は大きく、1週間で1939年から1940年6月までの死傷者数を上回ることもあった。しかし早い時期のモスクワ攻撃を主張する国防軍首脳に対し、ヒトラーはスモレンスクの敵軍殲滅を主張し、キエフ方面に装甲師団を振り向けたため、モスクワ攻略作戦(タイフーン作戦)は10月に延期された。しかし例年より早い冬によって発生した泥濘と降雪がドイツ軍の足を止め、赤軍も猛抵抗したことにより失敗に終わった(モスクワの戦い)。
ドイツ軍は進撃を一旦停止して冬に備えようとしたが、11月27日からは赤軍の反抗が南方で始まり、ドイツ軍は80キロ押し返された。ドイツ軍の損害はすでに投入兵力の35%、100万人におよび、この年だけで戦死者は20万人に達していた。国防軍の各将軍はモスクワ前面からの撤退を唱えるようになったが、ヒトラーの厳命によって戦線は維持された。しかしこのために陸軍総司令官ヴァルター・フォン・ブラウヒッチュら多くの将軍が更迭されたが、ヒトラーは自ら陸軍総司令官に就任することで、さらに陸軍、独ソ戦の戦争指導にのめりこむこととなった。
日本軍の真珠湾攻撃が起こったのはこの冬の危機のさなか12月8日であった。ヒトラーはアメリカとはすでに紛争状態にあると認識しており、日本の宣戦をかえって天佑と捉えた。12月11日にはアメリカに対して宣戦布告し、日本・イタリアと単独不講和協定を結んだ。
一方北アフリカでは、エジプト攻略を目指すイタリア軍の支援のため、ドイツアフリカ軍団が編成され、エルヴィン・ロンメル将軍が指揮官となった。ロンメルはイギリス軍相手に華々しい戦果を上げ、「砂漠の狐」と呼ばれて両国から畏敬・畏怖された。
厳しい冬を越え、ヒトラーは新たな戦略目標をカフカースの油田地帯に絞った。ヒトラーはアメリカが本格的に行動を起こすのは1943年以降になると考えており、二正面作戦を回避するため、ソ連側に一大打撃を与える必要があると考えていた。さらに石油備蓄も減少しており、油田地帯の確保は戦争継続のために必要であり、ヒトラーは「マイコープとグロズヌイの石油が手に入らなければ、余はこの戦争を終わらせなければならない」と述べている。しかし前年と冬に被った損害は大きく、ドイツ軍の戦力が前年同時期よりも弱体化していることが確認されている。6月28日から開始された大攻勢「ブラウ作戦(青作戦)」は、252個師団(うち機械化歩兵16師団、装甲師団25師団、後方警備26師団)を動員し、攻撃を予期していなかった赤軍を大混乱に陥れた。ソ連はこの攻撃でドネツ盆地を喪失し、7月23日にはヒトラーが「(ブラウ作戦の目標は)大部分が達成された」と明言するほどであった。しかし7月28日にはソ連最高指導者ヨシフ・スターリンが死守命令「227号命令」を発し、赤軍の頑強な抵抗が始まった。さらにカフカースの劣悪な自然環境は機械化部隊の進撃を阻み、ドイツの進軍速度は次第に低下していった。A軍集団司令官ヴィルヘルム・リストは進撃は不可能であると進言したため、9月10日に解任されたが、ヒトラーは自らA軍集団の司令官職を代行し、しばらく国家元首が前線司令官を兼ねるという異例の事態が発生した。9月24日には開戦以来の陸軍参謀総長フランツ・ハルダーが更迭され、クルト・ツァイツラーが後任となった。しかしカフカース攻勢は結局頓挫し、油田地帯も確保できないまま再び厳しい冬を迎えることとなった。一方でB軍集団は、8月後半からはヴォルガ川東岸の要地スターリングラードの包囲を開始した。しかしソ連軍の激しい抵抗が前途を阻み、壮烈な市街戦が繰り広げられた。スターリングラード占領に固執したヒトラーによって赤軍の殲滅という戦略目標は達成できず、11月8日からは赤軍の大包囲が開始された。このため第6軍は市内に孤立することとなり、厳しい包囲戦に耐えることとなった(スターリングラード攻防戦)。空軍は大規模な空輸を行って第6軍を支援しようとしたが、かえって多くの航空機とパイロットを失い、大きく力を減退させることとなった。
順調であった北アフリカ戦線も7月のエル・アラメインの戦い以降守勢に回ることになり、11月のトーチ作戦によってアルジェリアが連合国の手に落ちた。
1月31日、第6軍司令官フリードリヒ・パウルスが降伏し、第6軍の兵員も相次いで降伏した。この敗北は独ソ戦、さらにドイツ軍自体の転換点と評されている。さらに北アフリカでもカセリーヌ峠の戦いの敗北によって枢軸軍は戦力を失い、5月には北アフリカは完全に連合国の手に落ち、イタリアやバルカン半島が連合国軍の反攻にさらされることとなった。また1月30日には前年12月のバレンツ海海戦で失敗したことによってレーダーが海軍総司令官を辞任し、Uボート艦隊総司令官のカール・デーニッツ提督が後任の海軍総司令官に任命された。
赤軍はその後も進撃を続け、ドイツ軍は押し戻されつつあったが、マンシュタインの指揮による第三次ハリコフ攻防戦によって食い止めることに成功した。ヒトラーは続いて赤軍の突出部を叩く「ツィタデレ作戦(城塞作戦)」を発動し、7月4日からクルスクの戦いと呼ばれる大規模な戦車戦が行われた。しかしおりしもシチリア島に連合軍が上陸し、イタリアの政情が不安定となったため、ヒトラーは東部戦線の部隊を引き抜いてイタリア方面に差し向けた。このため攻勢を続けることはできず、東部戦線では赤軍の優勢が固まることとなった。
7月25日、イタリアではムッソリーニが解任され、幽閉されるというクーデターが発生した。イタリアは連合国に降伏したが、これを予期していたドイツはイタリア北部、バルカン半島、フランスの駐屯イタリア軍を武装解除した。さらに北イタリアに救出したムッソリーニを首班とする「イタリア社会共和国」を建設させて抵抗した。11月22日、ヒトラーは国防軍に対するイデオロギー支配の強化が戦局を転回するとして、国防軍部隊に国家社会主義指導将校(NSFO)を配置する制度を導入した。
冬から春にかけ、ドイツ軍は赤軍の攻勢にじわじわと後退しつつあった。3月25日には南方軍集団司令官のマンシュタインがヒトラーと対立して解任、予備役に編入された。6月22日、赤軍は一大反攻作戦バグラチオン作戦を発動し、全戦線で攻勢に出た。強力な機甲戦力を使ったその突進は、ソ連版電撃戦と呼べるものであった。ドイツ軍、特に中央軍集団は壊滅的な打撃を受け、5週間の間に700kmも押し戻された。8月28日にルーマニア、9月19日にフィンランドがソ連と休戦、9月24日にブルガリアがソ連と休戦し、ドイツ軍と戦うことになった。ハンガリーも同様に講和しようとしたが、パンツァーファウスト作戦によって一部を枢軸国側に引き留めることに成功した。
6月6日には西側連合国がノルマンディー上陸作戦を発動し、北フランスに上陸した。8月25日にはパリの解放が行われ、ヴィシー政権は崩壊した。同年中にフランスの大半が奪還された。9月にはギリシャで大規模な蜂起が発生、10月には連合軍が上陸し、ドイツ軍はバルカン半島からの撤退を開始した。イタリア半島では6月5日にローマが陥落したが、ドイツ軍は防衛に努め、ゴシック・ラインにおいて戦線を膠着させることに成功した。