朝日新聞社
朝日新聞社はここ数年、全国の地方新聞社や、同じく全国紙を発行する読売新聞社・日本経済新聞社と新聞印刷業務で相互委託契約を結んでおり、下記に示すとおり、遠隔地の新聞輸送の時間短縮・コスト削減に務める傾向にある。
特に北陸地方は、2011年3月31日付以前は輸送距離の都合上、富山県は東京管轄(印刷は北名古屋市の名古屋本社の工場)で、石川県・福井県は大阪管轄(印刷は京都市の大阪本社の工場)という変則的なものだったが、同年4月1日から富山・石川版は金沢市の北陸中日新聞工場への委託印刷が開始(福井はこれまで通り京都工場製作)され、管轄も大阪本社に統一された。逆に、中日新聞系の東京新聞・東京中日スポーツについて、神奈川県川崎市周辺地域向けの新聞を関連会社の朝日プリンテックの工場で印刷するようになった。
読売新聞グループ本社(関東・北陸・四国で相互印刷委託、鹿児島県の取材で連携)
日本経済新聞社(茨城県の朝日新聞を印刷委託)
北海道新聞社(2018年2月から北海道内一部地域の朝日新聞を印刷委託。2023年3月20日から道内全域の朝日新聞の印刷と一部地域の輸送も担当予定)
十勝毎日新聞社(十勝管内の朝日新聞を印刷委託)
釧路新聞社(記事配信契約)
河北新報社(2011年11月から東北地方の朝日新聞を印刷委託)
桐生タイムス社(記事配信契約)
神奈川新聞社(かつてのグループ企業)
新潟日報社(2011年5月より、新潟県上越・下越地域向けの朝日新聞を印刷受託。共同輸送も実施)
中日新聞社(2011年春から相互印刷委託する)
東京新聞(朝日新聞系「朝日プリンテック」川崎工場で東京新聞の印刷を受託)
北陸中日新聞(2011年4月より、富山県・石川県向けの新聞印刷を委託。これに伴い富山県の管轄が東京本社から大阪本社に変更)
岐阜新聞社(ニュース情報の相互提供、緊急時の印刷提携、販売・企画・祭事協力)
信濃毎日新聞社(取材協力関係)
奈良新聞社(朝日プリンテック堺工場にて印刷受託)
紀伊民報社(和歌山県の取材で連携)
中国新聞社(広島県の朝日新聞を印刷委託)
みなと山口合同新聞社(山口県の朝日新聞を印刷委託)
南日本新聞社(鹿児島県の朝日新聞を印刷委託)
沖縄タイムス社(取材協力関係、並びに日刊スポーツ沖縄版=東京本社管轄の業務委託をしており、販売・現地印刷を展開している)
KDDI(テレビ朝日と協同で、au携帯電話向けにEZニュースEXを配信)
CNET(事業継承とパートナーシップの樹立)
ベネッセコーポレーション(教育事業の提携)
はてな(asahi.comとはてなブックマークの連動機能)
東京大学(連携して度々シンポジウムや世論調査などを行っている)
多くの報道機関では報道用航空機の運用は朝日航洋などの航空事業者に委託しているが、朝日新聞社では美土路昌一(後の全日本空輸社長)や中野勝義(後の全日本空輸副社長)などにより、1926年に自前の航空部を発足させており、現在でもヘリコプター4機(MD902やAW109 SPなど)とビジネスジェット1機(セスナ サイテーション)を羽田空港、伊丹空港、福岡空港に待機させている。なお、パイロット自社の養成は行っておらず、有資格者を採用している。
全国高等学校野球選手権大会開幕試合の始球式でボールを投下するのも自社のヘリコプターである。
事業は報道のみで旅客や貨物の輸送は行わないが、朝日カルチャーセンターの企画などで格納庫の見学会を開いている。
記事の捏造・誤報については「朝日新聞#問題・疑義が持たれた報道」を参照。
1941年(昭和16年)10月14日にゾルゲ事件の首謀者の一人として逮捕された記者の尾崎秀実は、絞首刑に処されている。ソ連のスパイとして働いた功績により、ソ連政府から勲章と表彰状を受けたとされる。
1971年(昭和46年)8月21日、陸上自衛隊朝霞駐屯地に侵入した大学生2人が警衛任務中の歩哨を殺害した事件。朝日ジャーナル記者川本三郎は、犯人グループが侵入の際に使用した自衛官の制服や歩哨から奪取した「警衛」腕章を受け取った。制服や腕章は後に川本の同僚記者の妻に焼却させた(朝霞自衛官殺害事件)。
1980年(昭和55年)5月11日午後10時45分頃、酒に酔った朝日新聞記者が富坂警察署の署長公舎に侵入、就寝中の同署長を足蹴りした上、馬乗りになって暴行、当該記者は逮捕された。
1981年(昭和56年)2月16日、ホテルニューオータニで開かれた大手建設会社役員の懇親会「経友会」の会場に鹿島建設副社長が入ったところ、見知らぬ若い男が座っていた。副社長が「どちらの人か」と尋ねたところ、男は「朝日の記者です」と答えた。副社長が「どこの部か」と質すと、「社会部で、飛鳥建設の会長に会いたい」と答えた。副社長が男に名刺を求めると、男は「車の中にあるので、とってくる」と会場を出たが、その後戻ってこなかった。不審に思った関係者が会場を調べたところ、テーブルの下から盗聴器が見つかった。当該記者は退社処分となった。
2004年(平成16年)4月、私立医科大の補助金流用問題で、社会部記者と生活部記者が関係者を取材した。この際、「録音しない」と約束しながら、社会部記者がミニディスクに無断録音し、後日録音内容を関係者に批判的な別の取材先に渡したことが発覚した。朝日新聞社は社会部記者を退社処分、生活部記者を減給処分とした。
2007年(平成19年)9月12日付のJ-CASTニュースで、朝日新聞社内部(asahi-np.co.jp)からウィキペディア日本語版の筑紫哲也など約820件の記事項目が大量に修正されていた事が報道され、その後9月11日に朝日新聞全社員に対して注意喚起が行われた。なお、J-CAST側が朝日新聞社の広報担当者に取材したところ、「社内規定で社内のネットワーク(社内LAN)の業務外使用をかねてより禁止している」と返答した。
2009年(平成21年)3月31日、前日に2ちゃんねる運営が朝日新聞社のドメイン(asahi-np.co.jp)からの書き込みを規制していた事が発覚した。同掲示板の鉄道路線・車両板のスレッドにおいて、意味不明の連続書き込みによって2ちゃんねるの運営を妨害したのが主な理由であった。また、その書き込みには精神障害者や経済的弱者、被差別部落民らに対する差別を助長する書き込みも多数含まれていた。この事件について、朝日新聞社が調査を行い、東京本社編集局の校閲センター員(当時49歳)が行ったことを突き止め、厳正な処分を行うと発表した。朝日新聞社員2ちゃんねる差別表現書込事件
2012年(平成24年)11月4日、朝日新聞中国語版の公式微博アカウントで、石原慎太郎の写真と共に「要骂请骂＂小鬼子＂」とコメントがなされた。これは「細野豪志大臣の『日本を小日本と罵らないように』という中国への要望」に対するコメントであり、日本語に訳すると「小鬼子と呼んでほしい」という意味である。「日本鬼子」が日本人に対する最大級の蔑称とされる事もあり、翌日11月5日に同アカウントで「我々のコメントは石原慎太郎氏とは何の関係もありませんし、悪意もありません」との表明を行い、「(小鬼子という言葉は)中国本土では現在は、若い世代を中心に批判的なニュアンスが以前より薄れています。(中略)ただ、批判的なニュアンスが弱いとはいえ、『小鬼子』という言葉を使ったことは、軽率でした」と釈明した。
2013年(平成25年)5月13日、保守系団体「沖縄対策本部」が議員会館で「沖縄県祖国復帰41周年記念議員会館学習会」を開いた際、会場にて何者かが許可無く勝手に「ヨクキク強力除鮮液チョンキール」「日韓断交」などとデザインされたステッカーを持ち込んで販売しようとした。会場内での物品の販売は禁止されており販売は差し止められたが、朝日新聞社会部の石橋英昭記者がツイッターで、会議室を借りた世話人の西銘恒三郎議員がこのような行為を推奨しているかのようなツイートをしたため、西銘の事務所に多数の抗議が寄せられた。「沖縄対策本部」の代表は事実誤認であるとして朝日新聞社に強く抗議し、朝日新聞社からの西銘に対する公式な謝罪を要求。その後、石橋は問題のツイートを削除し「誤解を招く表現があり、関係者にご迷惑をおかけした」と謝罪ツイートした。また、朝日新聞社は石橋の上司から西銘の事務所に謝罪の電話を入れた。
2013年(平成25年)6月25日、パソコン遠隔操作事件において朝日新聞社と共同通信社の複数の記者が、「真犯人」を名乗る人物が犯行予告などを送信するのに使ったフリーメールのサーバーに、パスワードなどを不正に入力してアクセスしたとして、不正アクセス禁止法で書類送検されることが分かった。共同通信社は同年4月時点でアクセス行為を認め、「真犯人に近づく目的だったが、取材上、行き過ぎがあった」としていた。また、警察発表後に「形の上では法律に抵触する可能性がありますが、事件の真相に迫るための取材行為だったことを捜査当局に説明し、理解してもらえたと思います」とした。朝日新聞社は「正当な取材の一環で、法律上も報道倫理上も問題ないと考えます。手続き上、書類送検されることになりますが、本社は弁護士を通じ、正当な業務だったとする見解を警視庁に伝えています」とした。本件はその後、起訴猶予処分が下され、不起訴となった。
2013年(平成25年)7月20日にニコニコ生放送で放映された「維新なチャンネル 〜橋下徹代表も出演〜 投票前夜スペシャル 」の放送中、出演していた橋下徹と松井一郎は、放送前日の7月19日に京都市役所前で行われた日本維新の会の選挙演説中、京都総局の政治記者が警備スタッフに対し、街宣車への接近を要求した上で、朝日新聞の名称を出して恫喝していたと主張している。
2015年(平成27年)8月2日、冨永格特別編集委員が自身のツイッターに、インターネット上に流れていたナチス・ドイツの旗や旭日旗を掲げたデモの写真とともに「東京での日本人のナショナリストによるデモ。彼らは、安倍首相と彼の保守的な政権を支持している」と英語とフランス語で書き込んだ。その後、冨永はツイートを削除し、「嫌韓デモに参加する人たちには安倍首相の支持者が多いという趣旨でしたが、英語ツイートに『一般的に』の言葉が抜けていましたので、彼らがこぞって首相を支持しているかの印象を与えるツイートになってしまいました。失礼しました」と釈明、謝罪した。また、朝日新聞社からの指示で改めておわびをツイートした。朝日新聞社は8月5日の朝刊におわび記事を掲載するとともに、冨永を「公認記者」(社名などを名乗ってツイッターを利用できる)及びコラム「日曜に想う」執筆者から外すことを表明した。
2020年(令和2年)3月13日、小滝ちひろ編集委員が、自身のTwitterで「(略)戦争でもないのに超大国の大統領が恐れ慄く。新コロナウイルスは、ある意味で痛快な存在かもしれない」と投稿し、非難が殺到。後にこの投稿と自らのアカウントを削除したためにさらに炎上することとなった。同日、朝日新聞社はこの投稿について「著しく不適切な内容であった。本人も反省している」と謝罪した。このツイッターアカウントは朝日新聞社が公認したものであった。
2020年(令和2年)5月20日、新型コロナウイルス感染症流行拡大に伴う緊急事態宣言が出されていた5月1日夜から2日未明と13日に、東京高等検察庁検事長(当時)の黒川弘務が、産経新聞の記者2人と朝日新聞の元記者とともに、産経記者の自宅で賭け麻雀をしていた疑いがあると「週刊文春」が報じた。5月29日、朝日新聞社は、麻雀に参加していた当時、経営企画室の管理職だった社員を停職1ヵ月とする処分を決めるとともに、管理責任を問い、上司の福島繁執行役員経営企画室長を譴責処分とした。
2020年(令和2年)6月26日、南日本新聞と朝日新聞の記者2名らの行為が強要罪に当たる疑いがあるとして、屋久島町の住民が4月20日に警察に提出していた告発状が受理された。記者2名らは、4月に屋久島町の旅行代理店の所長を務めていた男性を呼び出し、大声で怒鳴りつけるなどして、男性が町役場に便宜を図る目的で実費より高い額を領収書に意図的に記入したなどとの主張を認めるコメントをするよう強要した疑いがあるとしている。
2020年(令和2年)12月18日、朝日新聞フォトアーカイブのアカウントがTwitterに「1944年に増産のため工場へ出勤する女子挺身隊の写真」とのコメントともに、女性たちが道を埋め尽くす写真を投稿した。これに対して、写真の不自然さを指摘する声がTwitterユーザーから続出し、同アカウントは翌19日、「戦争中に撮影され、写真に不自然な点がありました。確認不足、説明不足のまま掲載してしまいました」と謝罪した。また、12月21日、朝日新聞社は「写真を検証した結果、戦時中に撮影し合成された写真と判断しました。当時の様子を伝える写真として、この写真を選んだことは極めて不適切でした」との謝罪文を公式サイト上に掲載した。
社会福祉法人こどもの国協会(こどもの国)
青木康晋(元朝日新聞出版社長)
秋山耿太郎(元朝日新聞社社長)
安藤正純(元文部大臣)
池辺三山(元東京朝日新聞社主筆)
石井光次郎(元朝日新聞社代表取締役専務取締役・衆議院議長)
石川啄木(歌人)
伊豆富人(元熊本日日新聞社社長)
伊藤邦男(元朝日新聞名古屋本社代表、元テレビ朝日社長)
稲垣えみ子(元編集委員、元論説委員)
入江徳郎(ジャーナリスト、ニュースキャスター、エッセイスト)
上野精一(元朝日新聞社社長)
上野理一(元朝日新聞社社長)
うつみ宮土理(タレント、作家)
江森陽弘(ジャーナリスト)
扇谷正造(評論家)
大谷晃一(作家、評論家、元帝塚山学院大学学長・名誉教授)
緒方竹虎(元朝日新聞社副社長・自由党総裁・自由民主党総裁代行委員)
荻野博司(元朝日新聞社論説副主幹)
奥田教久(元論説委員、朝日カルチャーセンター社長)
尾崎秀実(元朝日新聞社記者・内閣嘱託・満鉄調査部嘱託職員、ゾルゲ事件で処刑)
織田幹雄(陸上選手、日本人初のオリンピック金メダリスト)
川本三郎(評論家)
河野一郎(元農林大臣・建設大臣)
聴濤克巳(元全日本産業別労働組合会議議長)
国正武重(元編集委員)
桑田弘一郎(元テレビ朝日社長)
小坂徳三郎(元経済企画庁長官・運輸大臣)
後藤基夫(元朝日新聞社常務取締役)
佐々弘雄(元参議院議員・熊本日日新聞社社長)
志賀健次郎(元防衛庁長官)
篠田弘作(元自治大臣)
信夫韓一郎(元朝日新聞社代表取締役専務取締役)
下村宏(元国務大臣兼内閣情報局総裁・NHK会長)
白石凡(元朝日新聞社企画部顧問)
杉村楚人冠(随筆家、俳人)
鈴木正文(元労働大臣)
田岡俊次(ジャーナリスト、軍事評論家)
高橋浩祐(国際ジャーナリスト、ジェーン・ディフェンス・ウィークリー東京特派員)
高橋大作(朝日放送テレビより出向、大阪本社社会部記者。復職後報道部記者・デスクを経て、現在朝日放送テレビ設置のANN上海支局長)
田川誠一(元新自由クラブ代表・自治大臣)
竹内謙(元鎌倉市長)
竹野康治郎(朝日放送テレビより出向。2018年6月に同社東京支社からの出向で朝日新聞東京本社総合プロデュース室勤務)
田代喜久雄(元テレビ朝日社長)
田中慎次郎(ジャーナリスト、元総理府原子力委員会参与、ゾルゲ事件で逮捕)
筑紫哲也(ジャーナリスト、ニュースキャスター)
百目鬼恭三郎(文芸評論家)
永井道雄(元文部大臣)
中江利忠(元朝日新聞社社長)
中野正剛(元衆議院議員・東方会会長)
中村鋭一(朝日放送より出向→社会部記者歴任。のち、フリーアナウンサー、政治家、政治評論家)
夏目漱石(小説家)
新延修三(随筆家)
野田武夫(元自治大臣)
野村秀雄(元朝日新聞社代表取締役・NHK会長・熊本日日新聞社社長)
箱島信一(元朝日新聞社社長)
橋本登美三郎(元建設大臣・官房長官・運輸大臣)
長谷川如是閑(ジャーナリスト、文明評論家)
長谷部忠(元朝日新聞社社長)
秦正流(元朝日新聞社専務取締役・日本ジャーナリスト会議代表委員)
羽田武嗣郎(元衆議院議員、元内閣総理大臣羽田孜の父)
服部敬雄(元山形新聞社社長)
一柳東一郎(元朝日新聞社社長)
広岡知男(元朝日新聞社社長・日本学生野球協会会長)
広瀬道貞(テレビ朝日顧問・元社長)
藤井丙午(元新日本製鐵副社長・参議院議員)
二葉亭四迷(小説家)
船橋洋一(元朝日新聞社主筆)
古垣鉄郎(元NHK会長)
細川護熙(元内閣総理大臣)
細川隆元(元編集局長、政治評論家)
堀江政生(朝日放送より出向→東京本社政治グループ記者→朝日放送→朝日放送テレビアナウンサー・記者)
本多勝一(ジャーナリスト)
前田多門(元文部大臣、初代ソニー社長)
前田寿(元上智大学国際関係研究所長)
前田義徳(元NHK会長)
牧野輝智(元編集主幹、経済学博士、早稲田大学教授)
升田幸三(元将棋名人)
松井やより(ジャーナリスト)
松下宗之(元朝日新聞社社長)
松島みどり(自由民主党衆議院議員)
松本清張(作家)
美土路昌一(初代全日本空輸社長、元朝日新聞社社長)
村山長挙(元朝日新聞社社長)
村山龍平(元朝日新聞社社長)
山下真(奈良県生駒市長)
横山宏章(政治史学者、元明治学院大学教授)
ラナン・ルリー(朝日新聞名誉客員、ジャーナリスト、風刺漫画家)
笠信太郎(元朝日新聞社常務取締役・論説主幹)
若宮啓文(元朝日新聞論説主幹、朝日新聞社主筆)
渡辺誠毅(元朝日新聞社社長)
大久保好六(1900 - 1936)
島田謹介(1900 - 1994)
田中幸太郎(1901 - 1995)
影山光洋(1907 - 1981)
小久保善吉(1910 - 1993)
浜野嘉夫(1911? - 1937)
大束元(1912 - 1992)
松本栄一(1915 - 2004)
吉岡専造(1916 - 2005)
船山克(1923 - 2012)
秋元啓一(1930 - 1979)
富山治夫(1935 - 2016)※嘱託
石川文洋(1938 - )
秋山亮二(1942 - )
山根敏郎(1953 - )