イタリアの歴史
イタリア王国として統一直後の1861年の下院議会選挙は厳しい制限選挙の下で行われ、実質的に選挙に参加したのは人口の1%であった。憲法も新憲法は制定されずサルデーニャ王国の憲法を取り入れ、上院、下院の二院制からなる議会も、立法権は国王と共同で行使するもので、更に制約が加えられていた。行政機構や官僚制もサルデーニャから規模を拡大したものに過ぎず、これをイタリア王国のピエモンテ化(サルデーニャの領土を指す)とする評価があった。
リソルジメントはマッツィーニやガリバルディの共和派が活躍したが、王国を最終的に成立させたのは、反オーストリア感情、外国の援助を計算に入れたカブールのような穏健な自由主義者であった。しかし北部の工業経営者、南部の大土地所有という少数のブルジョワジーと結びついた政治家や官僚が国を牽引するのは無理があり、社会の仕組みを変える必要が生まれてくる。伝統的な相互扶助の精神は失われなかったが、近代では利害関係が錯綜し、理想的な自由主義では労働者の要求に応えられず、国民化、民主化がイタリアには不可欠だった。
首相のフランチェスコ・クリスピ、ジョヴァンニ・ジョリッティは改革に着手し、ジョリッティはイタリア社会党の穏健派と提携しながら社会立法を定め、経済的には主要産業を国有化し、保護政策を進めた。結果として北部では工業化が伸展したものの階級闘争は止まず、南部は海外市場から閉め出された農村から大量の移民が発生。中小ブルジョワジーによる市民革命を経た19世紀の西欧世界でも、シチリア及びイタリア半島南部は例外的な大土地所有が継続し、小作農の苦しみは厳しいものがあった。移民の多くはアメリカへ渡るが母国語、宗派が異なる世界であり、また移民としても遅かったため、一部は闇社会に入っていった。
領土問題では、教皇の支配下にあったローマ(1870年併合)、ヴェネツィア一帯の諸県(オーストリアとの再度の戦争により1866年併合)は含まれていなかった。1866年の普墺戦争に参戦し、イタリアは緒戦において苦戦を重ねつつも結果的には勝戦国となりヴェネツィアを獲得(第3次イタリア独立戦争)。さらに1871年の普仏戦争ではプロイセンに与して戦勝国となりローマを併合、同市を首都として遷都する。この結果ローマ教皇との政治的対立が発生し、これは1929年のラテラノ条約の締結まで続く。
1896年にはエチオピアにイタリア軍が軍事侵攻した。(第一次エチオピア戦争の勃発)軍の近代化に成功していたエチオピア軍を過小評価していた事から寡兵しか送らず敗北した。エチオピアの植民地化に失敗する。
1911年にはオスマン帝国領リビアに侵攻する。(伊土戦争の勃発)同戦争に勝利したイタリアはリビア地域及びドデカネス諸島を獲得する。
第一次世界大戦直前はドイツ、オーストリアとの三国同盟を対外政策の基軸としていたが、トリエステ、南チロルなどに代表される「未回収のイタリア」問題からオーストリアと対立し局外中立を表明。大戦中期の1915年、イギリス・フランスと未回収のイタリア問題の解決を含んだロンドン秘密協定を結び、協商国側として参戦した。
戦勝国となったイタリアは、パリ講和会議でオーストリア・ハンガリー帝国から領土を獲得するとともに、日本の提案した人種差別撤廃案に賛成した。戦後に発足した国際連盟の常任理事国となった。しかし、いわゆる「未回収のイタリア」としてトリエステ、南チロル、イストリア半島は獲得できたものの、ダルマチアや港湾都市フィウメ(リエカ)を併合することはできず、国民の不満を残した。また、総力戦となった大戦はイタリア経済に過度な負担となり、戦争後には深刻な不況へと突入した。街には失業者と復員兵が溢れかえり、都市部では労働者の争乱、農村部では貧農の暴動が多発した。イタリア国民はこの戦勝国とは思えぬ悲惨さを「名誉なき戦勝国」と自嘲的に評した。
1922年、ファシスタ党が「ローマ進軍」を起こすと、革命の危機に怯えた王家はムッソリーニに組閣を命じた。1923年には新選挙法(アチェルボ法)が定められた。これにより全国で最多得票を得た政党が議席の3分の2を獲得できるようになり、1924年4月6日のイタリア総選挙 (1924年)でファシスタ党が議会の最大勢力となった。統一社会党 (イタリア王国)のジャコモ・マッテオッティはファシスタ党の暴力的手法などを批判したが、6月10日にファシスタ党員によって暗殺された。ムッソリーニは、議会の内外で高まるファシスタ党批判に対し、1925年1月3日の議会演説でムッソリーニは独裁制の推進を公言(Discorso del 3 gennaio 1925)、12月24日に首相に代わる新たな役職として国家統領を創設・就任した。1926年には一党独裁体制を確立させ、1928年にはファシズム大評議会が正式な国家機関となった。1929年2月11日、ローマ教皇庁のピエトロ・ガスパッリ枢機卿とラテラノ条約(ラテラーノ条約)に調印し、6月7日に批准されたことにより、教皇領併合以来のイタリア国家とローマ教皇の対立構図は解消され、バチカン市国が成立した。
その後は膨張政策を指向して1935年よりエチオピアへの軍事侵攻を開始、1936年にイタリア領エチオピア帝国を建て、その東部に位置するエリトリア、ソマリアとあわせてイタリア領東アフリカを築いた。そのほか、1938年にはアルバニアを併合した。こうした膨張政策は国際的孤立を引き起こし、スペイン内戦への介入を契機にナチス・ドイツへの接近を進めた。1937年にはドイツや日本と日独伊防共協定を結成、国際連盟からも脱退した。
第二次世界大戦ではドイツに呼応する形で1940年にイギリス、フランスに宣戦しフランス南部に侵入する。またバルカン半島や北アフリカ戦線にも攻勢を仕掛けるが、開戦前から疲弊していた経済では十分な軍備を整えることは出来ず、また国内資源に乏しいイタリアにとってイギリス・アメリカとの対立は資源不足に陥ることを意味していた。結果、訓練・装備の行き届いた一部の精鋭部隊を除けば芳しい戦果を挙げることは出来ず、次第にドイツの軍事的援助を受けるようになる。
1943年7月、日に日に悪化する枢軸側の戦況に対し危機感を抱いた王家とファシスト党の反ムッソリーニ派によってムッソリーニは逮捕され、新たにバドリオ政権が成立した。バドリオ政権は連合軍と休戦交渉を進め、ドイツ軍がイタリアへの進駐を開始すると政府・国王と、軍内部の王党派は南部イタリアのブリンディシに脱出し、連合軍の一員としてドイツと交戦を開始する(9月に無条件降伏調印、10月にドイツに宣戦布告)。
一方、幽閉されていたムッソリーニはドイツ軍の特殊部隊によって救出され、北イタリアのガルダ湖湖畔の町サロにイタリア社会共和国(サロ共和国)を樹立、軍内部のムッソリーニ派を中心とするRSI(イタリア社会共和国)軍が形成される。これによりイタリアは、ドイツ軍と連合軍、RSI軍とイタリア王国軍、そして第三勢力とも言うべきパルチザンも加わった内戦状態となる。因みにバドリオ政権は1945年7月15日に形式上日本にも宣戦布告を行っているが、日本政府は戦時中、バドリオ政権によるイタリア王国を承認せず、ムッソリーニ政権によるイタリア社会共和国と国交を結んでいたため、反乱軍の宣戦行為は受理していない。
その後、連合軍の北進とドイツの崩壊によってイタリア情勢は連合国側に傾き、イタリア社会共和国もパルティジャーノと呼ばれたレジスタンス運動によって打倒され、スイスへの亡命を図ったムッソリーニはパルチザンに拘束され、裁判もなく公開処刑にされた。1946年6月、国民投票で王制廃止が決定(北部は共和政優勢で、南部では王政支持派が優勢であったという)。1946年5月に即位した王ウンベルト2世を筆頭にイタリア王家は全員国外追放され、イタリアは共和政に移行する。
イタリア共和国の戦後の歴史は、レジスタンス運動と切り離せない。イタリア共産党は1926年に非合法となって以来、反ファシズムを運動しムッソリーニの失脚に貢献。1943年9月に結成された国民解放委員会のメンバーであり、傘下のパルチザンは北部から中部にかけて活動。一方、南部では7月に連合軍がシチリアに上陸、イタリア本土を北上した。
7月に国王がムッソリーニを逮捕させ、パドリオ首相が9月に休戦協定を結び、ドイツに知られ国王とパドリオはローマを逃げた。国民解放委員会はパドリオ政権を認めず、またイタリア王の退位を求める声明を10月に出したがパドリオは拒否。1944年4月、共産党のパルミーロ・トリアッティが退位問題は棚上げしてナチ・ファシスト追放に専念するサレルノの転換を提唱して、国民解放委員会を含めたパドリオ新政権が発足した。
6月に連合軍がローマを解放。反ファシズムで反共産主義の教皇ピウス12世はパルチザンより連合軍によりイタリアが解放されるのを望んでいた。8月にはファレンツェを解放した連合軍は冬に入りボローニャの手前で進軍を停め、12月に国民解放北部委員会とローマ協定を結び解放後は武装解除することを約束させた。1945年4月に国民解放北部委員会が北部の主要な都市でパルチザンの一斉蜂起を成功させ国土は解放された。
反ファシズムとして、パルチザンとして、国土を解放した意識はイタリア国民に強く根付きここからイタリア共和国は出発した。
1946年には国民投票が行われ、政体は共和制が選択された。連立内閣を組んでいたキリスト教民主党(DC、以下民主党)、イタリア共産党(PCI、以下共産党)、イタリア社会党(PSI、以下社会党)は制憲議会で憲法草案を起草し1948年にイタリア共和国憲法が施行された。
コミンフォルムに共産党が加盟した同じ1947年5月、民主党のデ・ガスペリは連立内閣から社共を排除。1948年4月の総選挙に得票率48. 5%で勝利。中道政権は冷戦が始まると社共の反対を押して1949年3月に北大西洋条約機構に加盟。戦後初期の外交は対米関係に軸足があった。1951年に欧州石炭鉄鉱共同体条約に調印した。
1947年のパリ講和条約により、フランス国境に若干の変更があったほか、東部国境はユーゴスラビア側に動かされ、トリエステ市の周辺は自由圏に指定された。
このことによりマーシャル・プランを通じての経済復興が進む。1950年代-1960年代を通じて後に「奇跡的復興」とよばれる長期にわたる経済成長が実現。このことにより政情不安を抱えながらもイタリアは大国へ返り咲いた。1954年には米英軍の統治下にあった自由圏Aゾーンおよびユーゴスラビア軍の統治下にあった自由圏Bゾーンがそれぞれイタリア、ユーゴスラビアへと分割され帰属することとなる。
1976年5月6日、イタリア北部のフリウリ=ヴェネツィア・ジュリア州を震源とするフリウリ地震が発生。多数の死者、建造物倒壊などの被害が発生した。
1970年代後半から1980年代初頭は、政治的に非常に不安定な状態に陥り、「鉛の時代 (イタリア)」(Anni di piombo、Years of Lead)として知られている。
1978年にはキリスト教民主主義の党首であるアルド・モーロ元首相がマリオ・モレッティに率いられた極左テロ組織の第二次赤い旅団によって殺害される。これにより、歴史的妥協から生まれたキリスト教民主党と貴族階級出身のエンリコ・ベルリンゲル率いる共産党との連立政権は崩壊する。広範な社会的対立や「ボローニャ中央駅爆弾テロ事件」(1980年8月2日)などの一般市民をも巻き込んだテロ事件などが左派と右派の急進的政治集団によって引き起こされた。
さらに1981年に明らかになった「P2事件」においては、多くの政治家や軍関係者、実業家やマフィア関係者が、極右政党の党首でアンドレオッティやマフィアとの関係が深いリーチオ・ジェッリが代表を務める秘密結社「ロッジP2」に属していたことが明らかになり、国際的なスキャンダルになった。さらに、「ロッジP2」のメンバーで、宗教事業協会(バチカン銀行)の主力行であるアンブロシアーノ銀行の頭取でもあるロベルト・カルヴィが暗殺され同じく国際スキャンダルになるなど、こうした不安定な政情は1980年代初頭に収束するまで続いた。
「鉛の時代」の終わるにつれ、共産党は着実に議席を伸ばしていき、1980年代には共和主義勢力と社会主義勢力により、初の非キリスト教民主党政権が樹立される。一方で社会党はソビエト連邦およびイタリア共産党に対する批判を強め、レーガン政権によるイタリアへのミサイル配備を支持するなど、意見対立も散見された。
冷戦が終結した1990年代は検察によるマフィアの摘発が相次ぎ、これに対抗する形でのマフィアの報復抗争が激化、反マフィア治安判事のジョヴァンニ・ファルコーネ(1992年5月23日、カパーチの虐殺)とパオロ・ボルセリーノ(1992年7月19日、アメリオ通りの虐殺)が殺害される事態にまで発展した。また、アンドレオッティ元首相とマフィアとの癒着やクラクシ元首相の汚職、政治家の汚職が多数発見され(マーニ・プリーテ)、これらの政財界における大規模汚職の発覚は「タンジェントポリ(「汚職の町」の意)」と呼ばれ、多くの国民からの批判を呼んだ。これらのアンドレオッティやその側近の相次ぐ疑惑を受けて、アンドレオッティが長年事実上の最高権力者として君臨したキリスト教民主主義は完全に支持を失い分裂状態に陥った。
1994年には、TVや雑誌などの企業を持つフィニンヴェストの総裁で、上記の「ロッジP2」のメンバーでもあったシルヴィオ・ベルルスコーニは、自らの政党フォルツァ・イタリアを旗揚げし、メディア戦を展開、下院選に当選・連立内閣を結成して首相となった。これらの影響で戦後の最大政党であったキリスト教民主主義 やイタリア社会党などが解体し、政界再編が促された。
2002年には欧州の通貨統合により、独自通貨であるイタリア・リラからユーロへの切替えを行った。
2003年のアメリカ軍によるイラク侵攻をベルルスコーニ内閣は支持し、イタリア軍の海外派兵を行ったが、2005年アメリカ軍によるイタリア兵の射殺など犠牲者が増えるにつれ、またイラク戦争の大義が疑われ始めるにつれ、世論は撤退に傾き派兵を推進したベルルスコーニ政権への批判が高まっていった。これは改善しない経済や汚職疑惑、閣僚の失言によって支持率が低下していたベルルスコーニ政権に追い討ちを掛けることになった。
2006年の総選挙においては、ロマーノ・プローディ率いる中道左派連合が勝利し政権が交代。プローディ政権は、批判の強かったイラク派兵の終結や組織の基盤固めを進めた。しかし、経済改革では一定の成果も出したものの、アフガン増派問題や政権内の内部分裂などで辞任に追い込まれ、2008年の総選挙では再びベルルスコーニが首相の座に返り咲く。議会では多数を握ったため強権的な政治を行うが、自身が抱える脱税疑惑の裁判を妨害しようとする司法政策などは内外の激しい批判を招き、さらにユーロ危機のさなかに起きた少女売春疑惑は政権内部の亀裂を深刻化させた。結局、政権内の一部が新党イタリアの未来と自由を作って離反し、ベルルスコーニは退陣を余儀なくされた。(ちなみに2013年有罪判決と公職追放が裁判で確定した。)
2011年、ベルルスコーニ退陣後の首相としてマリオ・モンティがほぼ満場一致で選ばれた。経済の専門家でもあるモンティは、経済政策を最優先課題に位置付け、政党利害にとらわれないため専門家を多く閣僚に登用するテクノクラート内閣を作り上げた。経済再建は短期間ののちに成功を収めるものの、彼のエリート的な振る舞いは特に労働者層の反発を招き、ベルルスコーニの倒閣運動などにもさらされて2012年に辞任を表明する。翌年開かれた総選挙では、ベルサーニやモンティらの中道左派、ベルルスコーニらの中道右派は伸び悩み、新たに表れたコメディアン出身のベッペ・グリッロ率いる五つ星運動が議席を大きく獲得する予想外の展開となる。二大政党から再び多党状況に戻り、連立形成は困難を極めたが、結局エンリーコ・レッタを首相とする大連立内閣が発足する。ベルルスコーニの議員資格剥奪決定など、右派からの攻撃をかわすことに成功はするが、自らの党内若手のマッテオ・レンツィの突き上げを受けて辞任、後継として39歳という史上最年少のレンツィが首相に就いた。