天明の打ちこわし
天明6年9月6日(1786年9月27日)、大老井伊直幸は御三家の当主、尾張藩主徳川宗睦、紀州藩主徳川治貞、水戸藩主徳川治保に対し、「後継者の家斉はまだ若年であるため、御三家が家斉のことを補佐していくよう」との内容の将軍家治の遺言が伝えられた。翌日には御三卿のうち当主不在の田安家以外の、次期将軍家斉の実父でもある一橋家の一橋治済、清水家の清水重好に対しても同様の家治の遺言が伝えられた。なお家治から御三家、御三卿当主に対する次期将軍家斉の補佐についての依頼は上記のように尾張藩主徳川宗睦、紀州藩主徳川治貞、水戸藩主徳川治保、一橋家当主の一橋治済、清水家当主の清水重好の五名に対してなされたが、清水重好は病弱のため、実質的には御三家当主と一橋治済に対して出された形となった。将軍から後事を託された形となった御三家当主と一橋治済は幕政への関与を強めていくことになる。先述のように御三家、御三卿を始めとする譜代派は田沼意次主導の政治体制、政策に強い不満を持っており、田沼意次の更迭に続いて自派の代表を幕閣に送り込み、政治体制と政策の刷新を目指した。
天明6年10月23日(1786年11月13日)、御三家の各当主はそれぞれ田沼意次の政策を厳しく批判した上で、幕府人事の刷新および田沼を厳罰に処するよう幕閣に申し入れを行った。この時の御三家申し入れでは老中首座の松平康福の更迭と、後任として奏者番の秋元永朝を抜擢するよう主張していた。翌日、一橋治済は尾張藩主徳川宗睦、水戸藩主徳川治保に対して、現状では幕府役人の登用が器量ではなく賄賂によって左右されていると指弾した上で、享保の改革に倣い、万民が納得する政治を行うために実直で才能ある人物を老中とし、その上で優れた人材をどんどん登用していくべきとの意見を記した書簡を送った。しかしこの時はまだ一橋治済は老中とする意中の人物を明らかにしていなかった。そこで一橋治済からの書状を読んだ御三家側は意中の人物を教えるように依頼をした。
天明6年閏10月5日(1786年11月25日)、先日御三家が幕閣に対して行った秋元永朝を老中として抜擢する案を拒否する旨の回答がなされた。すると翌日には一橋治済から御三家側に、白河藩主松平定信、小浜藩主酒井忠貫、大垣藩主戸田氏教の三名が老中に相応しいが、中でも松平定信が最適任である旨の書簡が届けられた。当時、老中は寺社奉行兼任の奏者番、若年寄、側用人などの中から選ばれるのが通常で、また譜代大名の中から選ばれるのが通例であった。松平定信は幕府の役職に就いておらず、さらに親藩大名であり、老中に選ばれるとすれば異例な人事であった。御三家は協議を重ねた結果、一橋治済とともに松平定信を老中に推薦していくことになった。
将軍実父であった一橋治済は松平定信擁立に向けて活発に動き出した。御三家とともに老中に定信を推薦していく表のルートとともに、将軍世子時代から家斉の御用御側取次を勤めており、家治の死後に江戸城本丸に移った家斉とともに本丸の御用御側取次となった小笠原信喜を自派に引き入れ、将軍側近である小笠原信喜を通じての幕閣への働きかけを強めた。しかし田沼派が多く残ったままの幕閣、そして大奥の抵抗は頑強であり、一橋治済のいわば裏からの松平定信擁立工作はなかなかはかどらなかった。そのような中、天明6年12月15日(1787年2月2日)御三家共同で大老井伊直幸に対し、松平定信を老中に推薦する書状を提出するに至る。
しかし幕閣側は御三家の提案を受け入れるつもりはなかった。天明7年2月1日(1787年3月20日)には大奥老女の大崎が尾張藩邸を訪れて非公式に拒否の回答を行い、続いて天明7年2月28日(1787年4月16日)には正式に拒否の回答がなされた。拒否の表向きの理由としては、徳川家重の時代に将軍に身近な親類は幕府の重要ポストに就任できないとの内規が定められており、松平定信の実妹である種姫が家治の養女となった上で徳川治宝の正妻となっていたため、内規に違反するということであった。しかし本当のところは御三家や御三卿といった譜代派が擁立する松平定信を田沼派があくまで拒否しているというのが実態であった。
御三家や一橋治済は幕閣に松平定信の擁立以外にも政治の刷新を求めていたが、それらの要求が全く受け入れられるきざしが見られないことに不満を強めていた。しかし松平定信の擁立が難航する中、御三家と一橋治済の関係にすきま風が吹くようになった。これは一橋治済が徳川家斉の実父であるため、将軍実父の影響力を駆使して幕政に容喙することを警戒する空気が広まっており、御三家としてもそのような懸念を共有していたことが原因であった。松平定信擁立や幕政刷新を目指して御用御側取次などを通じた工作を進める一橋治済に対し、御三家側は不快感を見せるようになった。
田沼意次の老中辞任後の幕政刷新を求める譜代派と田沼派の対立は、田沼派の頑強な抵抗、そして譜代派内の足並みの乱れもあって膠着状態が続いた。田沼辞任後、幕政を主導する存在が欠如した上に厳しい内部対立を抱えた幕府は、一種の政治空白状態に陥った。政治空白状態の中では幕府として思い切った政策を実行することは不可能であり、政治的な課題には当面の場当たり的な対応に終始する状態が続いた。例えば譜代派が求める幕府役人の綱紀粛正を図る法令を出したかと思うと、田沼派の牙城であった将軍側近の幕府役人の権威を重んじるように指示する法令が出されるといった事態が発生していた。このような幕府内の譜代派と田沼派との抗争による政治空白は、幕府内部の努力では解決の糸口が見出せないまま、天明7年5月から6月にかけて激しい打ちこわしが日本各地で発生することになった。
天明6年は主に風水害によって全国の広い地域が凶作となり、米の収穫高が激減した。全国的な米の不作による米価高騰に危機感を抱いた幕府はその対策に乗り出した。まず天明4年1月から9月にかけて施行された米穀売買勝手令を天明6年9月20日(1786年10月11日)に再公布した。これは天明4年時と同じく、決められた業者以外が米の流通、販売を行うことを認め、江戸に持ち込まれた米を問屋を通さずして自由に販売してよいとする米穀売買勝手令によって米の流通を活性化させ、その結果米価の引き下げを図ることを狙ったものであった。米穀売買勝手令によって大坂から江戸へ向けての米の流通は活性化したが、「脇々米屋素人」と言われる決められた米を扱う業者以外の商人が投機目的で米の買占めを図ったため、実際の米の流通量は期待通りに増加せず、米価高騰は収まらなかった。結局期待通りの成果を挙げられぬまま、米穀売買勝手令は天明6年11月8日(1786年12月28日)に廃令となる。
米穀売買勝手令の廃止後、天明6年11月29日(1787年1月18日)に江戸町奉行は大坂から江戸にもたらされた米を仲買を通さずして小売を行えるようにした。これは米の流通時において仲買のマージンをなくすことによって米価の引き下げをもくろんだものであった。しかしこの政策は流通現場に混乱をもたらしたということで、早くも天明6年12月23日(1787年2月10日)には引っ込められ、替わりに仲買時などの流通経費の縮減を図るよう命じた。このように幕府当局の高米価抑制策の基本は、米穀売買勝手令の挫折後もあくまで米の流通促進など流通面に対する対処であった。しかし実際には米価高騰による更なる利益をもくろむ商人たちによって売り惜しみが発生しており、米の多くは「隠れ米」となって市場流通量が少ない状況が続き、事態の好転は見られなかった。
また幕府は米を用いる酒造の制限に乗り出した。天明6年9月22日(1786年10月13日)、米価が下落するまで酒造を半減させるよう命じる法令を出す。これは酒造による米の消費を抑え、米の絶対量を確保することを目的とした法令であった。そして天明6年10月には江戸町奉行は搗米屋仲間の米の小売価格に安価な公定価格を定めるという米価を直接操作する措置も行った。しかし年貢米を売却するレートである蔵米相場を市価の高い水準に据え置いたため、小売レートを安く設定された上では米屋は高価格の蔵米の購入が困難となってすぐに行き詰まり、安価な公定小売価格の設定はすぐに引っ込められてしまった。
結局先の天明4年の米価高騰時に江戸、大坂、京都の三都で行われた、市価よりも安価でのお救い米の放出という高米価に対する積極的な対策は、天明6年から7年にかけての米価高騰時は大規模な打ちこわし前には実施されることがなかった。江戸町奉行は天明6年閏10月から天明7年3月にかけてと天明7年5月に、著しく生活に困窮している貧民に対してお救い米の支給を行ったが、対象が限定されており米価高騰に苦しむ人々にとうてい行き渡るものではなかったため、米価高騰に対して有効な対策を取りえない幕府に対する不満が徐々に高まっていった。
もともと幕府は米価の異常な高騰によって多くの人々が苦しむ状態となっても、米の値段を強制的に下げることを目的とする公定価格を導入したり、備蓄している米を安価で放出するなどという米価高騰に対する直接的な対応策を取ることは少なかった。これは江戸幕府の基本制度の一つである石高制の根本的な矛盾が原因であった。つまり江戸時代の幕府、諸藩を始めとする武士階級の主たる収入は年貢米であり、米価高騰は収入の増加に直結するため、いくら民衆が生活苦に追い込まれようが高米価を歓迎し、商人らの米の買い占めに対する取り締まりもおろそかになりがちであった。天明6年10月に江戸町奉行が行った米の小売価格設定も、安価な小売価格を設定するのみで元売り価格には手をつけようとしなかったために破綻するなど、天明6年から7年にかけての米価高騰でもその対応策が不十分かつ後手後手に廻ってしまい、全国各地で激しい打ちこわしが発生するという最悪の結果を招くことになった。
18世紀後半の天明期、松前の海産物、魚肥生産地帯、安芸の塩田地帯、摂津西部の酒造地帯など全国各地で米の大量消費地が形成されるようになった。また都市の成長や産業の勃興などによって各地域内においても米の消費地が形成されるようになり、その結果畿内、東海、日本海沿岸の主要都市などでは地方米市場が発達してきた。これら地方都市の米市場はそれぞれ全国の米流通とリンクしたため、全国的に米の流通が活性化することになった。そのような状態下で発生した天明6年から7年にかけての米価高騰は、投機的な米の流通に拍車をかける原因となった。天明6年9月から11月にかけて施行された米穀売買勝手令など江戸での米価引き下げ策に偏重した幕府の政策もあって、地方市場から江戸に向けて米が大量に輸送されたため、西日本を中心として広い範囲で米不足が顕在化し米価が高騰した。
また当時全国の米流通の拠点であった大坂の米市場も、当時発達を見せていた地方の米市場の影響を蒙り、変化を見せていた。これまで多くの米は大坂の市場で販売されていたものが、各地方にある米市場の動向を見ながら米の売却を行うようになったこともあって大坂米市場の影響力が低下し、また大坂市場に来る米の量も安定しないようになっていた。天明6年から7年にかけて大坂にやって来る米の量は減少したのにもかかわらず、大坂から江戸に向けられる米の量は減少しないどころかむしろ増加したため、大坂は急速な米不足に見舞われて大坂の米市場は機能停止状態に陥った。その結果天明6年5月から6月にかけて大坂では米価が暴騰し、大坂を基点として打ちこわしが全国へと波及することになった。
そして天明6年から7年にかけての米不足に拍車をかけることになったのが東北地方の動向であった。天明6年、東北地方は冷害に見舞われたとはいえその被害は比較的軽く、全国的に見れば作柄は良好な方であった。しかし東北地方は天明3年から4年にかけて数十万人が餓死したと推定される凄まじい飢饉の直後であり、大飢饉の再来を恐れる東北地方諸藩は米の搬出にブレーキをかけた。この結果、天明6年から7年にかけて東北地方では比較的米の流通に余裕が生じ、一部で打ちこわしが発生したもののその影響は他地方と比較して軽微であった。しかし東北地方の米移出の制限は全国の米市場の更なる逼迫を招き、米価高騰に拍車をかけることになった。
全国的な天明6年の不作が引き金となった米価高騰は、天明年間後半に著しくなった田沼政権の通貨政策に端を発する物価高、そして天明3年から4年にかけての大飢饉の教訓により米の移出に制限を加えた東北地方の動向もあって、天明7年に入ってその深刻さを増していった。大坂では全国的な米不足の中、米の移入が減少しているのにもかかわらず江戸への米の移送が行われ続け、そのうえ商人たちによる米の買い占めも行われており、米不足が深刻化していた。米不足と物価高による米価高騰の直撃を受けた大坂の米の小売を担う搗米屋は、天明7年5月5日(1787年6月20日)までの売掛け金を回収した上で、これまで行われてきた掛売りを中止して、金と銭の価値が低下する中で価値が上がっていた現銀払いのみで米を販売することにする協定を結んだ。天明期の物価高によって生活に大きな打撃を蒙っていた都市民衆にとって、高騰した米を現銀でなければ購入できないことは死活問題であり、搗米屋に対してこれまでの売掛け金の支払いを誠実に行うので、今まで通りの掛売りを続けて欲しいと要望したが認められなかった。
天明7年5月10日(1787年6月25日)夜、木津や難波に住んでいる人々を中心に木津村の米屋が打ちこわされた。この打ちこわしが天明7年の大坂打ちこわしの始まりとなり、そして打ちこわしは大坂から全国各地へと波及することになった。木津村は当時6つの村によって構成されており、大坂近郊の村として野菜栽培などの農業とともに、綿屋や絞油屋などといった加工業、商業が発達し、更に都市化が進み始めていて借家住まいの人々も増加していた。つまり天明7年当時の木津村は都市化が進み出した大坂近郊の農村であった。また木津村は米作ではなく主として大坂向けの畑作が営まれていたため、米は大坂中心部の堂島の米市場で全て賄われていた。つまり都市近郊の畑作地であり加工業、商業が盛んで都市化も進行して多くの借家人が住むようになっていた木津村は、構造的に米価高騰の影響を強く受ける村であった。
木津村で始まった大坂での打ちこわしは翌天明7年5月11日夜(1787年6月26日)には、多くの下層生活者が住んでいた当時の大坂の周辺部に当たる玉造町、天満伊勢町、安治川新地などに広がった。この時の打ちこわしでは米を買い占め多くの利益を挙げていると見られていた米屋がターゲットとなり、米の価格高騰の中、暴利をむさぼる商人たちに対する民衆の怒りが打ちこわしに繋がるという構図が明確となった。そして天明7年5月12日(1787年6月27日)には、当時の大坂中心部全域で激しい打ちこわしが発生した。打ちこわしの目標はやはり米価高騰の中、米の売買を通じて巨利を挙げていた商人たちと、これまで認められてきた米の掛売り中止、現銀払いとした搗米屋の代表格であった。民衆たちは店舗を破壊し商売道具を壊し、金銭や商品、帳面などを川に投棄するといった激しい打ちこわしが大坂中に広まった。
天明7年5月12日昼以降、民衆たちは搗米屋を中心とした米屋に対して安価での米の販売を要求する「押買」の行動に移った。大坂町中に広まった打ちこわしの脅威を背景に、民衆たちは米屋に安価での米の販売を要求し、拒否をしたら打ちこわしを行った。さっそく町触によって押買は禁止されたものの、大坂を席巻した打ちこわしの恐怖に米屋は対抗しきれず押買は広まった。天明7年5月13日(1787年6月28日)には、押買の横行に恐れをなした大坂町中の搗米屋は一斉に売り切れの札を店先に掲げ、閉店状態となった。同日には大坂町奉行所の打ちこわし取締り、町々での番人設置、そして生活困窮者に対する組織的な安価な米の販売が開始されたことにより、大坂での打ちこわしは沈静化に向かった。天明7年5月にどのくらいの商家が打ちこわしに遭ったのかについてははっきりしないが、数十件から百数十件との記録が残されている。大坂での打ちこわしは沈静化したものの、大規模な打ちこわしの発生、そして大坂町中の搗米屋の営業休止によって民衆たちが近隣へ米を買い求める行動に出たことにより、大坂近郊の都市を中心として打ちこわしや騒動が広がることになった。
天明7年5月12日(1787年6月27日)夜、堺で打ちこわしが発生し、米関連の商家約30軒が被害に遭った。そして天明7年5月13日(1787年6月28日)、大坂の搗米屋は一斉に売り切れの札を店先に掲げ、閉店状態となったのを受け、大坂町民が近隣に米の買い出しに出る事態となった。天明7年5月13日(1787年6月28日)には兵庫で江戸に向けて回米を行っていた米屋など、6軒の米屋が打ちこわされた。これは米価高騰の中、江戸へ向けての回米が集中的に行われた影響が出たものと考えられる。その後打ちこわしは大坂近郊では大和郡山、奈良、枚方、茨木、尼崎、伏見、岸和田などへ波及し、京都も不穏な情勢となった。
その後打ちこわしは瞬く間に各地へと広がっていった。この背景には数年来顕著になっていた物価上昇、更に米価の高騰が加わって全国各地の庶民の生活は極めて厳しい状況に陥っていた点や、江戸商人による米の買占めによって米不足に陥った福井で打ちこわしが発生したり、尾道では米不足の中、入港する米の減少とともに、各地から尾道に集まる商人たちによって米の買い付けが行われたために著しい米不足となり、打ちこわしに繋がるなど、米市場の多様化を背景に全国各地で活発となっていた米取引が折からの米価高騰によって投機色を強め、全国的に米の買い占めが広まって各都市で生活する庶民の生活にさらなる打撃を与えていた点が挙げられる。また尾道では打ちこわし当時、港や宿場で働いていたり繰綿などに従事する労働者が多数借家で生活していたことが確認されており、自家の町人、職人の約1.6倍に達していた。このような借家で生活する単純労働者が全国各都市で増加しており、全国各地で同時多発的に発生した打ちこわしの中心となった。
その他天明7年5月には和歌山、熊本、岩槻、広島、駿府、長崎、神奈川、下関、博多、久留米など当時の主要都市30カ所あまりで打ちこわしが発生した。これは江戸時代を通じて打ちこわしの月間最多数であった。そして打ちこわしは天明6年6月には更に石巻、小田原、宇和島などへと広まった。なお天明6年6月に打ちこわしが発生した石巻と宇和島では、銭相場の下落に伴う庶民の生活苦が打ちこわしの要因となった。一方天明3年(1783年)夏、大飢饉直前に各地で打ちこわしが発生した東北地方は、天明7年(1787年)6月に会津藩領の坂下や石巻で打ちこわしが発生したものの、他の地域と比較して情勢は落ち着いていた。これは先述のように天明3年から4年にかけての大飢饉の教訓を受け、東北地方からの米の移出に制限を加えたため、米の供給に比較的余裕があったためである。
前年から続いていた幕府内の激しい権力闘争に伴う一種の政治空白が、米価高騰に対する民衆の鬱積した不満に、幕府役人が注意力を欠く要因となったとの見方もある 大坂に始まった打ちこわしが全国各地へと広まったことは、幕府のお膝元である江戸で発生した大規模な江戸打ちこわしと共に幕府に大きな衝撃を与えることになる。
江戸では天明6年(1786年)7月に、江戸始まって以来と言われる大洪水に見舞われ、物価が上がり米価の高騰が始まった。そして天明6年は全国的に米が不作であり、米価高騰に拍車がかかった。米価の高騰に対して江戸町奉行は、天明6年閏10月13日(1786年12月3日)から天明7年3月にかけてと天明7年5月に、著しく生活に困窮している貧民に対してお救い米の支給を行った。しかしこの施策は小規模かつ限定的なもので、多くの人々には支援の手が届かなかった。結局天明4年時に実施されたお救い米の支給のような庶民に行き渡る直接的な支援は、打ちこわし発生後まで実施されることはなく、そのような中で米価の高騰はますます激しくなっていった。
幕府は天明7年5月9日(1787年6月24日)、三度目となる米穀売買勝手令を公布した。これはこれまでの二回の公布時と同じく、決められた業者以外が米の流通、販売を行うことを認め、江戸に持ち込まれた米を問屋を通さないで自由販売を認めることにより米の流通を活性化させ、米価の引き下げをもくろんだものであった。しかし天明7年5月時の公布は全くの逆効果に終わった。もともと米価高騰で一儲けをたくらむ商人たちによって江戸には多くの米が持ち込まれていたが、投機目的で米は買い占められ市場には思うように流通していなかった。米穀売買勝手令の公布によって米商人以外の多くの商人が米を買いあさり、更なる高値を期待して米の売り惜しみに走ることになり、更には江戸打ちこわし時に米屋以外の米の買占めを行った商人も打ちこわしのターゲットになり、江戸全体に打ちこわしが波及するという結果を招くことになった。また買い占められた米は商人の下に保管されていたばかりでなく、武家に賄賂を贈り武家宅に預かってもらう例が多発しており、米の隠匿は商人以外にも広まっていた。
江戸の米価は天明7年(1787年)4月から5月にかけて更に急騰した。天明5年(1785年)には百文で1升1合買えた白米が、天明7年(1787年)5月初旬には百文で4.5合、そして5月17日には3合にまで暴騰した。たまりかねた人々は天明7年5月10日(1787年6月25日)頃から連日町奉行所前に押しかけ、お救い願いを出すようになった。しかし天明7年5月11日(1787年6月26日)には、月番の北町奉行曲淵景漸からは「何とか食いつなぐように」との趣旨と考えられる通達が出された。
5月半ば過ぎになると米の価格急騰によって多くの搗米屋は休業に追い込まれていった。米の入手が不可能となっていく中、生活に困窮した人々を数多く抱えた江戸の各町は、奉行所へのお救い願いを行おうとしたが、町名主や町年寄の自粛要請がなされ嘆願には至らなかったケースもあった。しかし奉行所に対するお救い願いは五月雨式に行われ続けた。町奉行所は天明7年5月18日(1787年7月3日)、南北の年番名主からのお救い願いを却下し、天明7年5月20日(1787年7月5日)には神田鍋町など四町から出された嘆願に対しては、「精を入れて稼ぎ、何とか食いつなぐよう」申し渡したのみであり、人々の必死の嘆願に対して真摯な対応を見せようとしなかった。
天明7年5月19日(1787年7月4日)、町奉行所は問屋や仲買に対して大豆の値段を下げるように指示し、人々に対しては食糧に適した大豆を主食とすることを薦める町触を出し、更に5月21日から本船町、伊勢町、小舟町の米の仲買商から米の購入が出来るようにするとの通達を出した。しかしこの通達には大きな問題があった。米の販売価格を異常に高騰した時価のままで行うとしたのである。これでは米価の異常高騰に苦しむ人々に対する支援にはならず、奉行所に対する批判が高まるだけの結果を招いた。天明7年5月20日(1787年7月5日)には町奉行所は米の売り惜しみを行う商人たちへの立ち入り調査も行ったが全く不十分な調査に終わり、町奉行所を始めとする公儀への不信は決定的なものとなった。
米の価格急騰に伴う生活苦によって極度の困窮状態に追い込まれた人々にとって、町奉行からの積極的な支援拒否は最後の望みの綱を絶たれたも同然であった。既に天明期の物価高騰によって都市貧民の生活は追い詰められており、家賃未払いにより借家を追い立てられ、更に米価高騰により食糧の入手も困難となった貧民たちの中から、餓死者、そして自殺者が現れだしていた。「内外国事記」によれば、天明7年5月15日(1787年6月30日)過ぎから、隅田川にかかる両国橋、永代橋、新大橋などから身を投げる人が急増したため、身投げを行う人が出ないよう橋番人が増強され監視を強化した。すると今度は隅田川などの渡船から身を投げる人が続出したため、天明7年5月18日(1787年7月3日)以降、渡船の運行が中止された。実際に餓死、自殺に追い詰められた人々の他にも、困窮のため餓死や自殺の一歩手前にまで追い込まれた人々は数多く、自らの生命の危機を感じた人々は打ちこわしに立ち上がることになった。
そして多くの江戸町民が危機に追いやられているのにも関わらず、人々のお救い願いに対して真摯に対応せず、効果的な救援策に乗り出そうとしない町奉行所に対して、真偽不明の風説が急速に広まっていった。お救い願いに対し北町奉行の曲淵景漸が「犬を食え」、「猫を食え」と放言したとか、「町人は米を食うものではない、米が無ければ何でも食うが良い」と叱りつけたとされた。また大豆食を奨励した奉行所の町触に対して「大豆食を実践すれば疫病や脚気になる。人々が皆死んでも構わないのだろう」とのデマも広がった。このような風説やデマの流布は江戸町民の感情を更に逆撫ですることとなり、天明7年5月20日(1787年7月5日)夕刻、大規模な打ちこわしが勃発することになった。
天明7年5月、江戸では5月12日(1787年6月27日)頃から局地的に小規模な打ちこわしが発生していた。5月に入ってからの米価の暴騰、お救い願いに対する奉行所の拒否など、米価高騰への効果的な対策の欠如によって多くの人々の生活が困窮のどん底に追いやられ、町奉行所を始めとする公儀に対する不信が決定的となる中、天明7年5月20日(1787年7月5日)の夕方から夜にかけて、赤坂の米屋、搗米屋二、三十軒が打ちこわされた。これが江戸中を荒れ狂い、一時無政府状態に陥れるほどの大規模な打ちこわしの始まりであった。同日夜、深川でも打ちこわしが始まった。
明けて天明7年5月21日(1787年7月6日)、打ちこわしは江戸の中心部から周辺部にかけての全域に広まった。打ちこわし勢は鳴り物として鐘、半鐘、鉦鼓、太鼓、拍子木、金盥などを鳴らしながら人々を集め、棒や斧、鋤や鍬、そして鳶口などを持ち、鳴り物や掛け声で合図をし、時々休憩を取りながら打ちこわしを行った。最初は打ちこわしを見物していて途中から参加する場合もあり、そのような人々は障子の桟や木切れなど打ちこわしの現場に散乱している物を手にとって打ちこわしを行った。そして打ちこわしの標的の商家の門戸を破る時は大八車を用い、二階に登る時には段梯子を用いるなどし、門塀、壁、障子、畳、床など家屋を破壊し、米を搗く道具である臼や杵、酒樽や桶、帳面などの商売道具、箪笥、長持などの家具、呉服などの家財道具などを壊し、更に米や麦、大豆や酒、醤油、味噌などが路上にぶちまけたり川に投げ込むなどした。しかし打ちこわしによって家屋の倒壊に至ったケースは確認されておらず、また5月20日、21日の段階では打ちこわされた商家の米や麦、大豆などを路上にぶちまける、川に投ずなどといった事態が頻発したが、打ちこわしに乗じた盗賊行為などはほぼ見られなかった。これは打ちこわしの目的が民衆の苦しみを省みずに米の買占めを行い、米価高騰を引き起こした商人たちへの社会的制裁を加えることにあったためと考えられ、また当初打ちこわしに乗じた盗賊行為がほぼ見られなかった点や、鳴り物や掛け声で合図をし、ときどき休憩を取りながら打ちこわしを行った点などから、打ちこわし勢が高度に組織化された規律ある行動を行っていたと見られている。これは江戸打ちこわしについて水戸藩士が「まことに丁寧、礼儀正しく狼藉」を行っていたと記録したり、別の武士の記録にも「打ちこわし勢は一品も盗み取ろうとしない」と書かれていることからも裏付けられる。