旧制高等学校
旧制高等学校(きゅうせいこうとうがっこう)は、明治時代から昭和時代前期にかけての日本に存在した高等教育機関。存続時期のほとんどにおいて、帝国大学を中心とする官公立の旧制大学学部への進学のための予備教育(現在の大学教養課程に相当)を、男子のみに対して行った。
旧制高等学校は、中学校令(1886年)に基づく官立高等中学校が高等学校令(1894年)により改組されて発足した。当初は、尋常中学校卒業程度の者を対象に専門教育を行う学部(4年制)と帝国大学進学のための予備教育を施す大学予科(3年制)の2部門で構成されたが、やがて前者を分離・廃止して後者のみからなる3年制の機関へ変化した。1918年の改正高等学校令では「男子の高等普通教育を完成する機関」と定義され、尋常小学校卒業程度の者を対象とする尋常科(4年制)と中学校4年修了程度を対象とする高等科(3年制)を備えた7年制高等学校が創出され、設置条件が緩和されたことで学校数も増加した。在籍者は帝国大学への進学を保証されたため、旧制高等学校は戦前の日本社会ではエリート層の揺籃の場として認識され、当時の社会制度の根底を支える役割も果たしたが、太平洋戦争下で修業年限短縮などの統制を経て、戦後の連合国軍占領下にて民主化政策の一環として実施された学制改革により、学校教育法に基づく大学(新制大学)へ統合・継承される形で1950年に廃止された。
なお、学校教育法に基づく現在の高等学校(新制高等学校)は(後期)中等教育機関であり、旧制の学制においては5年制の旧制中等教育学校(その代表格が旧制中学校)の後半がそれに相当する。
旧制高校の基本的な骨格は、1886年の中学校令により設立された第一から第五、山口、鹿児島の7官立高等中学校のうち、鹿児島を除く6校が1894年の高等学校令によって改組されたときに完成した。同令では、専門学科の教育を行う機関と定義され、但し書きによって帝国大学入学者のための予科教育が規定された。専門学科は英米のカレッジを手本に、専門教育を授けることを主要目的とし、「地方における最高学府」(地方大学)としての役割が期待され、初期に設立された第一から第五高等学校には、当初は専門学科が置かれた。高等学校令に定義された専門学科の教育機関としての性格をそのまま反映した例が第三高等学校である。同校は開校当初、法・工・医学部の専門学部のみで構成され、大学予科を設置していなかった唯一の例である。
この改組により、帝国大学への予備教育を行う高等中学校本科は高等学校大学予科に名称を改め、修業年限が2年制から1年延長された3年制となった。専門学部は3年制から4年制(ただし、医学科のみ4年制のまま)に移行するが、後に学部は順次廃止(帝国大学昇格)ないし専門学校として分離され、高等学校のコースは帝国大学への予備教育を行う大学予科のみとなった。
1895年、西園寺公望は日清戦争で得た賠償金を元に、第三高等学校を京都帝国大学へ昇格させる提案を行った。そこで、第三高等学校大学予科を東一条通の南側(現在の京大吉田南キャンパス)に設置し、第三高等学校法学部および工学部の土地・建物・設備を京都帝国大学が利用するという案が採用され、翌年予算処置が可決された。
1897年6月18日、京都帝国大学設立に関する勅令が制定され、京都帝国大学が発足する。岡山にあった第三高等学校医学部1900年、岡山に第六高等学校が設立されたことから、約1年間、岡山にナンバースクールが2校存在していたことになる。このような例はこれが最初で最後であった。 は1901年に岡山医学専門学校として分離独立した。そのほかの高等学校でも、専門学部と大学予科は完全分離され、高等学校は帝国大学への予備教育のみを行う高等教育機関となった。旧制高等学校専門学部の地方における高等専門教育機関としての役割は、後に、各地で増設されることになる帝国大学や旧制専門学校が担うことになった。
1918年に改正された高等学校令では、男子の国民道徳を充実させ、高等普通教育を完成することが目的とされ、中学校4年履修と高等学校3年履修を合体した7年制高等学校が定められたほか、大学予科は高等科に改称された。公立や私立の高等学校設立も認められるようになり各地で次々に高等学校が増設され、第二次世界大戦終結後まで高等学校の独特な組織文化は発展を遂げた。
これら高等学校のエッセンスは帝国大学への進学保証制度であった。旧制中学校が入学定員数を順次増加していったのに対し、旧制高校はそれをせず、1学年の定員と帝国大学のそれとは戦前期を通じてほぼ1対1であったため、高等学校の卒業証書さえあれば、専攻を選ばない限り、どこかの帝国大学に無試験で入学できた(ただし、医学部など入学試験を課すところもあった)。こうした「身分保証」があったため、勉強はそこそこに学生生活を謳歌した学生もいた。同じ学年に3年留まると放校(退学)となるため、「計画的」に高等科3年間の修業年限を1回ずつ落第し6年居続けた猛者もいたという。戦前の高等教育機関の熾烈な受験競争は大学ではなく高等学校にあった。川端康成『伊豆の踊子』に登場する一高生に描写されたように旧制高校に入学した段階で社会的にはエリートとしてみなされた。
なお、旧制高等学校と類似した教育機関として大学に附属する大学予科があるが、大学予科は大学令により規定されており、当該旧制大学の併設学部への進学を前提にする点などが、旧制高等学校と大きく異なる。特に、私立大学については、原則として各大学に附設の予科からの進学者で学部生を確保していた。
旧制高校では3年次に数学科を選択することができた。旧制高校の教授内容は今の大学1-2年とほぼ変わらない一方、2020年代の高校生よりも遅れて実習している部分も多い。
旧制高等学校の淵源は文部省が東京に設置した東京大学予備門である。東京大学の初期の教官は「大臣よりも高い」俸給で雇われた欧米のお雇い外国人たちが占め、カリキュラムはヨーロッパの大学に倣い、教科書、授業、ノート、答案はすべて外国語という状態であった。このため、専門教育を受けるためには、まず、英語やドイツ語等の高い語学能力が不可欠であり、これを身につける予備教育機関として作られたのが大学予備門であった。
1881年(明治14年)の政変で大隈重信を失脚させて実権をにぎった伊藤博文らは、官僚機構を整備するため、東京にある官立諸学校を文部省の作った東京大学に全て併合し、唯一の総合大学である「帝国大学」と改め、ここを官吏、学者の養成学校とした。1886年(明治19年)の帝国大学令により東京大学が「帝国大学」に改組すると、同年4月10日に中学校令が公布され、帝国大学の予備教育機関としての官立高等中学校が全国5学区および山口と鹿児島にそれぞれ置かれることになった。
東京大学予備門は第一学区(関東地方およびその周辺地域)の第一高等中学校に、大阪の大学分校は第三高等中学校(のちに京都に移転)に、山口中学校は山口高等中学校に改められた。翌1887年(明治20年)、第二高等中学校(仙台)・第四高等中学校(金沢)・第五高等中学校(熊本)・鹿児島高等中学造士館が相次いで設立された。
明治期に創設された第一高等学校から第八高等学校までは、早期から政財界に卒業生を送り込み、後発の学校よりも優位に立ったため、他との区別で、特に「ナンバースクール」(「n高」から)と呼ばれた。各校に付されている数字は第一から第五までは当時の学区(時期により変遷した)の番号であり、第六から第八までは設立順となっている。1897年(明治30年)4月には学区制が撤廃され、学区に縛られることなく高等学校の受験が可能となった。
このため、新制に移行した後も、「ナンバースクール=エリート校」という尊称のような慣用句的用法として残り、各自治体での旧制中学時代も含んだ主に公立高校を中心(一部では私立高校でも)に、数字の付された学校をローカルに「○○のナンバースクール」などと呼ぶことがあるただし、必ずしも番号を付した学校群や番号の順番に難易度が定まっていたわけではない。実際の難易度を検証した場合、昭和10年代から一高の次に難しいのは浦和高校であったし、他にも、東京高校、大阪高校、静岡高校などは多くのナンバースクールよりも入学困難で、かならずしもナンバースクールが地名校より優秀だったわけではない。また、真に優秀な人間は小学校から(中には5年から飛び級で)、東京高校や府立高校、浪速高校の尋常科に入り、一高はその残りかすであると豪語するこれらの学校の卒業者も存在する。。
第六高等学校以降は地元の誘致の熱意もその設立に大きな影響を与えた。第六高等学校の誘致には岡山と広島がその座を争い、帝国議会では両県の代議士が議場の外で掴み合いになったほどといわれている。
第七高等学校の場合は、松本に内定していたのが、諸般の事情で、急遽、鹿児島に代わり、また、第九高等学校の設立を巡っては新潟と松本の間で熾烈な誘致合戦が起こり、両地域間の中傷合戦に至る泥仕合と化したが、最終的に「第九高等学校」の命名は避けられ、新潟高等学校および松本高等学校と地名をつけることで決着した。
以後の高校設立に際してはこの事態を考慮し、学校所在地に倣った命名になった。これらを先の「ナンバースクール」との対比・区別の意味で、「地名校」あるいは「ネームスクール」と呼ぶ場合もある。
旧制高校の各校間には伝統の長短はあったものの、官公私立を問わず、いずれの学校も地域のエリート校として誇りの存在とされ、学校差は少なかった。
第一次世界大戦の好景気に沸き、同時に工業力の大発展を遂げた日本は、帝国大学の増設や学生定員の増加が社会的に求められることとなった。これに対応して高等学校の数も増やす必要が生じるに至り、1918年(大正7年)、原敬内閣の下で「高等諸学校創設及拡張計画」が4450万円の莫大な追加予算を伴って帝国議会に提出され、可決された。同計画では、大正8年から6年計画で、官立高等学校10校、官立高等工業学校6校、官立高等農林(農業)学校4校、官立高等商業学校7校、外国語学校1校、薬学専門学校1校の新設、帝国大学4学部の設置、医科大学5校の昇格、商科大学1校の昇格であり、その後、この計画はほぼ実現された。第二次高等学校令はその一環として1918年(大正7年)12月6日に公布され、翌1919年(大正8年)4月1日に施行された。高等学校の性質については「高等学校ハ高等普通教育ヲ授クル所トス」とされ、尋常科4年・高等科3年の7年制を基本とし、例外的に高等科だけの学校も認めるとした。
尋常科の入学資格は6年制の尋常小学校(国民学校初等科)卒業程度とし、中学校の課程に相当するので予科の設置が認められた。そのため、7年制高等学校(尋常科4年・高等科3年)は制度的に高等教育機関と位置づけられているものの、実質的には一つの学校で中等・高等教育機関を兼ねていた。また、明治時代に宮内省が華族の子弟の教育のために設立した学習院も、1921年以降、高等学校令中の官立高等学校に関する規定を適用 するとされ、制度的に高等学校と同等の学校として位置づけられた。
高等科の入学資格は、高等学校尋常科4年修了または中学校第4学年修了程度(改正前は当時5年制であった中学校卒業程度)とし、年限短縮を実現した。この修業年限短縮は以前から高等学校制度改革の根本にあったものである。このため、高等学校進学希望者は4年修了見込で高等学校を受験するのが一般的になり、合格する者も数多く出た。高等科卒業者のために修業年限1年の専攻科を置くことができるとし、その修了者には得業士の称号を与えることにした。また、同令の改正によって従来の9月入学は4月入学に改まったため、高等学校、専門学校の併願は不可能になった。
第二次高等学校令では設置者についての規定も緩和され、高等学校は政府(文部省)でなくても設立できるようになった。主な例として、私立では東武鉄道の根津財閥による武蔵高等学校、当代一流の教育家であった澤柳政太郎の肝煎りである成城高等学校、三菱財閥の岩崎家が支援した成蹊高等学校、阪神地区の財界人が集まって設立した甲南高等学校、公立では地元の素封家が県に莫大な寄付をして設立した富山県立富山高等学校がある。第二次高等学校令に基づくこれらの公私立高等学校はいずれも7年制高等学校であり、各校の設立構想には当時の先端的な教育思想を信奉していた教育家や英国流のパブリックスクールに傾倒していた国際派経済人が飛び付き、その多くはスマートな気質の学生を育てることを目指した。武蔵高等学校のように、スポーツを禁じて落第者・退校者を多数出すことも辞せず、東京帝大への入学率で一高を抜いた学校すらあった。これらの学校は、尋常科(4年制)と高等科(3年制)からなる7年制高等学校(学習院は尋常科に当たる中等科5年を併設した8年制)であり、一度、尋常科に入学すれば帝国大学への進学が保証された。かつ、甲南・成城・成蹊の3私立高校の場合、併設の小学校へ入学すれば、6、7歳にして将来は東京帝国大学をはじめとする帝国大学群への進学の道が開けることとなり、人気を集めた(学習院も初等教育機関(学習院初等科)を包含していた)。後に東大総長となる加藤一郎も成城小学校(現:成城学園初等学校)から成城高等学校に進んでいる。
八高出身のエッセイスト・三國一朗は東京帝大に入学した際、7年制高等学校出身の東大生を目撃し、「異様なタイプの東大生の一群」と評している。7年制高等学校はスマートだが重量感に乏しい受験秀才と文芸青年を生み出したとの評価もある府立高尋常科出身の独文学者山下肇によると、1932年(昭和7年)ごろの東京では、最も優秀な男子の受験生は府立、東京、武蔵の各尋常科に入学し、それらに落ちた者の上位層が東京府立一中や四中、東京高等師範附属中に入学、その次の中位層が各府立中学校(九中まで)に、そして一中や四中に落ちた者が麻布や開成に入学し､慶應普通部や早稲田中は三流四流の扱いだった、という。。
ただし、官公立高校では、東京高等学校尋常科は設立からわずか13年、授業開始から12年で廃止されることになり、その後も浪速高等学校尋常科、公立から官立に移管した富山高等学校、台北高等学校の各尋常科も相次いで廃止され(東高尋常科は戦後の一時期、募集を再開)、学制改革期まで尋常科募集を続けたのは、東京府が設立した府立高等学校のみであった。
なお、一高をはじめとする官立高校の多くは当初の形態通り、3年制の高等科だけを置いた。
第二次世界大戦終結後、日本を占領統治した連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)が主導した戦後改革は高等学校のあり方にも及んだ。終戦後、文部省は女子教育刷新の一環として、男子の高等学校に対置する形で女子を対象とする教育機関として「女子高等学校」を新設する計画を立てた。同計画は実施には至らず、高等学校令1条を改正して既存の高等学校が共学化する法的根拠を設けるに留まったものの、これを受けて女子の入学を許可する高校が現れた。女子生徒は概してお客さん扱いで大事にされ、卒業後は、帝大や新制大学に進学し、教職・研究職に就いた者が多かった1947年度の入学試験にて女子学生の募集を行った高校は、第五・第七・新潟・山口・山形・佐賀・松江・福岡・静岡・姫路・広島・富山・学習院であった。。
また、医学・歯学教育を大学課程に一元化する改革も同時に進められ、旧制医学専門学校および旧制歯科医学専門学校は旧制大学に昇格しうるかどうか審査され、大学昇格が適当なA級校と不適当なB級校に判別された。その結果、戦災による被害も相まって医学専門学校は6校が、歯科医学専門学校は3校が大学昇格の基準を満たさないB級校とされて廃校の対象となり、それらの学校に在籍していた生徒は、1学年留年の上でA級校に転校するか、同じく留年の上で旧制高等学校あるいは大学予科に転校することが求められた。そのため、B級校の多くは1947年に旧制高等学校に改組して引き続き生徒の教育を行うこととなったただしB級校のうち、高知県立女子医学専門学校のみは高知県立女子専門学校に転換した。。これらの高等学校は医大の予科的な位置づけであり、いずれも高等科の理科のみが設置されたもので、戦後特設高等学校(ないし単に特設高等学校)と呼ばれる(ただし、官立徳島高等学校は異なる経緯で旧制高校となった)。
そのような旧制高校にも終焉のときが迫りつつあった。廃止に積極的に動いたのは教育刷新委員会副委員長の南原繁らである。南原自身も一高出身であったが、旧制高校の3年間は遊んでばかりで、学習内容は旧制中学のものを手直しした程度のものだったと、それほど旧制高校の教育に執着を持っていなかったことを後に証言している。南原は、ジェントルマンであれと強調した、一高時代の校長・新渡戸稲造への傾倒を繰り返し述べていたことから、バンカラの気風に違和感を覚えていたことが窺える。
戦後の学制改革によって、旧制高等学校の多くは新制大学の教養部や文理学部の母体となり、原則として旧制大学や他の高等教育機関と統合の上で1950年に廃止された7年制私立高校は各校とも単独で新制大学へ移行した。。
旧制高校在学中に学制改革によって新制大学に入学した人物には作家の野坂昭如(新潟高等学校から新潟大学、のち早稲田大学)、高橋和巳(松江高等学校から京都大学)、開高健(大阪高等学校から大阪市立大学)、小松左京(第三高等学校から京大)、堤清二(成城高等学校から東大)、井原高忠(学習院高等科から慶大)、旧制大学を前身としない大学学部卒ではじめて事務次官になった小長啓一(第六高等学校から岡山大学)らがいる。また、映画監督の山田洋次は山口高等学校在学中に学制改革に遭遇し、新制東京都立小山台高等学校から東大に進んだ。
学制改革実施前、天野貞祐を中心に「ジュニアカレッジ(改革後の短期大学に相当)」として旧制高等学校存続を模索する動きもあったが、幻に終わった。
旧制高等学校を懐かしむ卒業生は戦後においても日本寮歌祭を開いたり、「日本の教育改革を進める会」を結成したりして旧制高等学校の長所を訴えた。しかし、あくまで国立の高等教育機関としての復活を希求していたせいか、私立でエリートに対する一般教養教育の短期大学や高等専門学校を設立する動きはなかった。ただし、公立ではこういう学校が存在した。1950年に設立され、1955年に廃止された和歌山県立理科短期大学がそれである。
新制東京大学教養学部の設置は旧制高等学校の教養主義的な伝統を残そうとした動きである。また、終戦直後に国際基督教大学 (ICU) 教養学部の設立に携わった旧帝国大学卒の有力者たちはそのリベラル・アーツ・カレッジの理念に旧制高等学校の良さを継承させられる可能性を期待した。
1902年(明治35年)4月25日、文部省告示第82号「高等学校大学予科入学試験規定」により、「総合共通選抜制」が行われることになった。これは受験者に全国の高等学校を自由に選択させ、全国統一の入試を行い答案を中央に集め採点し、成績順で旧制高校収容総数だけの合否を決め、その合格者をあらかじめ提出させてある3つの志望順を参考に、各校に割り振るという制度であったが、不本意入学者の学習意欲低下という弊害があり、総合選抜制は1908年廃止となった。翌年から七高を除いた各校が試験問題を統一した。
1917年度から1918年度まで、再び総合共通選抜制が復活した。
1919年度から学校別入試となる。
1926年から官立高等学校受験者の便宜を考慮して、官立高等学校を2つの班に区分し、各班から1校ずつ志望指定できるものとした。第1班は一高・五高・七高・新潟高・水戸高・山形高・松江高・東京高・大阪高・浦和高・静岡高・姫路高・広島高。第2班は二高・三高・四高・六高・八高・松本高・山口高・松山高・佐賀高・弘前高・福岡高・高知高。
1928年度から学校別入試に戻る。
高等学校令 (1894年) による大学予科は第一部(法・文)、第二部(工・理・農)、第三部(医)に分かれていた。第一部は第一外国語により細分され、法科志願者のうち、英語を主とする科は一部英法、ドイツ語を主とする科は一部独法、文科大学志望者のうち、英語を主とする科は一部英文、ドイツ語を主とする科は一部独文となる。
改正高等学校令 (1918年) により新しく創設された7年制の高等学校には尋常科と高等科が設けられることとなった。また既存の大学予科のみの3年制の高等学校は大学予科を高等科に名称を改めた。高等科は、文科と理科に大別され、履修する第一外国語により、文科甲類(英語)、文科乙類(ドイツ語)、文科丙類(フランス語)、理科甲類(英語)、理科乙類(ドイツ語)、理科丙類(フランス語)と細分された。理科乙類は医学部・薬学部・農学部進学コースとなっていた。ただし、フランス語を第一外国語にする類を置いた高校は、第一高等学校・第三高等学校・大阪高等学校・浦和高等学校・福岡高等学校・東京高等学校・静岡高等学校など少数にとどまり、中でも理科丙類を設置したのは、大阪高等学校、東京高等学校のみである。
1925年(大正14年)4月13日付で陸軍現役将校学校配属令が公布され、学校教練制度が発足した。目的は生徒の心身鍛練を通して国家への献身奉仕を一層涵養することであった。これ以降、中等以上の学校では軍事教練が実施されることになり、最低週一時間の軍事教練を行うことが義務となった。配属される現役陸軍将校は、中佐・大佐の階級で、位置付けは校長に次ぐ存在であり、教練に関し当該学校長の指揮監督を受けるとした。
帝国大学の入学定員は旧制高校の卒業者数とほぼ同じだったので、志望する学科を選り好みしなければ、卒業後の帝国大学進学を保証された。このため、地方の帝国大学や官立大学では募集学科によって定員割れが生じた。
なお、東北帝国大学農科大学およびその後身の北海道帝国大学では、前身の札幌農学校時代から予修科を設けて独自に選抜していた経緯から、帝国大学としては例外的に独自に「予科」を設けることが認められ、早くから質のよい学生を確保する手法をとった。外地に所在した京城帝国大学、台北帝国大学においても、内地の旧制高校出身者のみに頼ることなく外地での生徒受け入れを行う意味合いから大学予科の設立が認められた。
1920年代になると、初期に設立された官立医学専門学校が官立医科大学へと昇格した。帝国大学(独自の大学予科を持つ北海道帝大、京城帝大、台北帝大を除く)と同じく旧六医科大学なども独自の大学予科を持たず、これらの大学へ進学するには旧制高等学校を卒業する必要があった。このように、「予科を持つ地方帝大」と「予科を持たない官立医大」の出現で旧制高校卒業=帝国大学進学という図式は崩れた。
一般的に、医学部、東大京大の人気学科は志望者が多いため、倍率が2倍、3倍となることも少なくなかった。もっとも、試験科目は、東大法学部の場合、英文和訳、和文英訳のみであり、現代風にいえば、入ゼミ試験のようなものであった。東京帝国大学理学部数学科の場合、外国語、数学、力学、物理であり、九州帝国大学工学部の場合、数学及力学、物理学、化学であり、九州帝国大学医学部の場合、外国語(英独仏ノ内二)、数学、物理、化学、動植物学であった。人気学部・学科への進学においては浪人するものも少なくなく、白線浪人とよばれた。
帝国大学の定員割れは、旧制高校卒業・卒業見込者での充足が優先された。帝国大学などでは、入学志願者選抜に際し、志願者の学歴によって優先順位を決定した。予科を持たない大学の文系学部では高等学校文科卒業者に、理系学部では高等学校理科卒業者に、予科を持つ大学では予科修了者に第一位の優先順位を与えた。優先順位第一位の志願者数が定員を超えた場合は第一位の志願者のみを対象とする競争試験を実施した。この試験で不合格となり浪人する者が「白線浪人」と呼ばれることもあった。
優先順位第一位の志願者数が定員以下の場合は第一位全員を合格とし、欠員部分を優先順位第二位に振り向けた。第二位以下の学歴による順位の決定方法は大学、学部ごとに異なる。多くの場合、第二位以下に「高等学校卒業以外の学歴の者」が指定され、これにより入学した者は「傍系入学者」と呼ばれた。したがって、高等師範学校や高等実業学校からの進学希望者は形式的には欠員補充であったが、帝国大学では定員充足を理由に傍系入学という扱いで入学を許可されていた。傍系入学者は、特に、東京・京都以外の帝大では比較的多くみられた1940年(昭和15年)の各帝国大学の旧制高校卒業者率は東京96.0%、京都91.6%、名古屋80.6%、東北79.0%、大阪75.2%、九州57.2%、北海道4.4%であった。。
学制改革による新制切り替えに際し、白線浪人対策(1949年11月29日付文部省通達)が行われた。各旧制大学を二期に分け、1949年(昭和24年)度選抜試験を実施した。各旧制大学は入学定員をできる限り増加させ、二重入学や入学取消などを防止するため第一期の大学は合格発表をできるだけ早く行った。なお、旧制大学が行う白線浪人対策は1950年(昭和25年)入試で終了した。
出典:大正15年発行『帝国大学入学試験問題集』付録/北辰書院
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出典:大正15年発行『帝国大学入学試験問題集』付録/北辰書院
東京帝大 2363人
京都帝大 1381人
九州帝大 0608人
東北帝大 0392人
新潟医大 0060人
岡山医大 0061人
千葉医大 0061人
金沢医大 0060人
長崎医大 0063人
※台北、大阪、名古屋帝国大学は当時設立されていない。予科を持つ北海道、京城は省略されている
太平洋戦争が激化すると、非常時の臨時措置として1942年、43年には半年繰り上げの2年半で、また、1943年入学の学年からは法改正により正式に修業年限が2年に短縮された。ただし、終戦直後の1945年9月に再び修業年限3年に改められたため、2年の年限で卒業したのは1943年入学の学年だけである。
1940年4月入学→1942年9月卒業(正規3年・半年短縮)
1941年4月入学→1943年9月卒業(正規3年・半年短縮)
1942年4月入学→1943年11月仮卒業→1944年9月卒業(正規3年・半年短縮)
1943年4月入学→1945年3月卒業(正規2年)
1944年4月入学→1947年3月卒業(正規2年・1年延長)
1945年4月入学→1948年3月卒業(正規2年・1年延長)
1946年4月入学→1949年3月卒業(正規3年)
1947年4月入学→1950年3月卒業(正規3年)
1948年4月入学→1949年3月修了
白線を巻いた学生帽にマント、高下駄は旧制高校生の典型的な身なりであり、寮歌を高吟して街を歩く姿は多くの旧制中等学校生徒の憧れであった。帽子の白線は2条または3条であり3条の白線を採用したのは三高、五高、山口高、佐賀高、松江高、北大予科、台大予科である。四高は当初4条の白線を採用していたが、1919年に2条に改められた。、旧制高校生の象徴であった。しかし、帽子に白線のない学校もあり(学習院高等科・成蹊・成城・武蔵武蔵では1946年に服装規定が廃止され、白線帽が見られるようになった。)、生徒がそれを不満として「白線運動」を起こした結果、学習院以外はのちに白線帽を認めるようになった。日本大学予科や関西大学予科 など、一部の官公私立大学予科でも旧制高校と同じ白線帽が採用された。また、7年制高等学校の多くはイギリスのパブリックスクールに範を求めたため、バンカラの象徴であるマントと下駄の着用を禁じたり、学習院式のホック留め詰襟制服を定めたりした(東京・浪速・成蹊成蹊は1940年から白線帽とマントの着用を認めた。)。成城高校は旧制高校の中で、背広服にネクタイ、お釜帽子を制服にした唯一の学校である成城でも白線運動が起こり、戦中から戦後にかけて詰襟と白線帽姿の学生が多くなった。。なお、戦後に共学化した一部の高校では、女子生徒は男子と同じ学生帽あるいは庇をなくした学生帽を被って通学した。
甲南高等学校と浪速高等学校には近在の学生が多かったことと、反体制運動の巣窟になることを学校側が危惧したことから寮設備が最後まで作られなかった。
以下、狭義の旧制高等学校(高等科)だけでなく、旧制中学に相当する尋常科の併設構想(すなわち7年制高等学校)についても述べる。