カルチュア・コンビニエンス・クラブ
3月 - ケータイTV番組表「テレビーバ!」の提供する子会社としてアロハワークス株式会社を設立。
3月 - スーパーリーシング有限会社(後の株式会社TSUTAYA STORESホールディングス)を子会社化し、4月に有限会社TSUTAYA STORESホールディングに商号変更。
4月 - 株式会社渋谷ツタヤがツタヤ東日本株式会社を吸収合併し、株式会社TSUTAYA STORES東京に商号変更。
4月 - 株式会社兵庫ツタヤが株式会社南大阪ツタヤを吸収合併し、株式会社TSUTAYA STORES大阪に商号変更。
株式会社アダムスを株式会社Tカードに商号変更。
会員証の全国共通化を開始する(一部店舗を除く)。
7月 - M&S株式会社がニューコ・ワン株式会社を吸収合併し、ニューコ・ワン株式会社に商号変更。
7月 - 株式会社アイ・エム・ジェイ、角川映画株式会社、株式会社ギャガ・コミュニケーションズ(現・ギャガ株式会社)と共同で株式会社BBBを設立。
3月23日 - スターバックスコーヒージャパン株式会社とライセンス契約を締結し、Book&Cafeコンセプトの店舗の展開に合意。
3月31日 - 株式会社TSUTAYA STORES ホールディングスが、株式会社丸井からヴァージン・グループの日本法人「株式会社ヴァージン・メガストアーズ・ジャパン」の全株式を取得し子会社化する。
4月 - 株式会社TSUTAYA STORES大阪が株式会社TSUTAYA STORES九州、株式会社関東ツタヤ、株式会社北九州ツタヤを吸収合併。
4月 - 株式会社Tカード(現・株式会社Tポイント)が、株式会社シー・シー・シー メディアと合併して、株式会社Tカード&マーケティングに商号変更。
8月 - 株式会社東京放送(現・株式会社東京放送ホールディングス)との共同出資によりTCエンタテインメント株式会社を設立。
8月 - CCCにおいてミニシアター系映画の出資・DVDビデオソフトの企画発売を担っていた「コンテンツ企画グループ」を、従業員が設立したCCRエンタテインメント(現:CCRE)株式会社へ友好的MBOによって営業譲渡(事実上の独立)。
9月 - 株式会社アイ・エム・ジェイ、株式会社ツタヤオンライン、株式会社Tカード&マーケティングの出資によりインターネット、モバイル媒体等を活用したマーケティング支援および広告・プロモーション事業を行う株式会社CCCコミュニケーションズを設立。
11月 - 増田宗昭及びマスダアンドパートナーズから株式会社アイ・エム・ジェイ、株式会社デジタルスケープ、株式会社デジタルハリウッドの株式取得し、子会社化。
3月1日 - 分社型新設分割によりフランチャイズ事業を事業目的とした株式会社TSUTAYA(後の株式会社CCC)を新設し、純粋持株会社体制に移行。
3月 - 株式会社レントラックジャパンを株式交換により完全子会社化。
4月 - 株式会社TSUTAYA STORES大阪が株式会社TSUTAYA STORES東京を吸収合併し、株式会社TSUTAYA STORESに商号変更。
4月 - 株式会社ワンダーコーポレーションとの共同出資で、株式会社TSUTAYAワンダーグーを設立。
6月 - 株式会社TSUTAYAが新星堂の第三者割当増資を引き受け、新株予約権を取得する。
7月 - 株式会社TSUTAYAがすみやの第三者割当増資を引き受け、子会社化する。
7月 - 株式会社MPD(日本出版販売の子会社)を存続会社として日本メディアリンク株式会社(日本出版販売とCCCの合弁会社)、 日本ソフトサービス株式会社(CCCの子会社)を吸収合併し、株式会社MPDを日本出版販売との合弁会社に改組。
10月 - TSUTAYA会員証の名称を「Tカード」に変更。
10月 - 分社型新設分割により株式会社レントラックジャパンのオンラインDVDレンタル事業を事業目的とした株式会社ツタヤ・ディスカスを設立。
12月 - 株式会社レントラックジャパンが、中西一雄より株式会社トップ・パートナーズの株式取得し完全子会社化。
3月31日 - 株式会社ローソンとのポイント提携が終了、東京ミッドタウンに本専門の「TSUTAYA BOOKS東京ミッドタウン店(KONAMI本社前店)」開業。
4月 - コミックレンタルのフランチャイズ展開を開始。
4月 - 連結子会社、外国映画輸入配給会社の株式会社キュービカル・エンタテインメントと株式会社キネティックが合併してCKエンタテインメント株式会社が発足。
7月 - カリフォルニア州にTSUTAYA USA, INC.を設立。
10月 - TポイントとTカードの総合サイト「T-SITE」の運用開始。
11月20日 - 株式会社ファミリーマートとのポイント提携開始。
5月 - マーケティングソリューション事業の中間マネジメント会社として株式会社CCC ライフスタイル総合研究所を設立。
6月 - TSUTAYA事業の中間マネジメント会社として株式会社TSUTAYA HOLDINGSを設立。
6月6日 - デジタルテレビ向け配信事業「TSUTAYA TV」を本格始動。
7月15日 - 株式会社TSUTAYAが7月19日から1,339店舗全店(2008年7月15日現在)で、Blu-ray Discレンタルサービスを開始すると発表。
8月1日 - ユー・ファクトリー株式会社(2代目法人、「ビデオ100」運営会社)が、(旧)株式会社TSUTAYA STORESホールディングスを吸収合併し、株式会社TSUTAYA STORESホールディングス(2代目法人)に商号変更。
インターネット事業を展開する株式会社ツタヤオンラインを存続会社として、「TSUTAYA DISCAS」を運営する株式会社ツタヤ・ディスカスと「TSUTAYA TV」を運営する株式会社TSUTAYA BBを吸収合併。
株式会社レントラックジャパンが、同社子会社のCKエンタテインメント株式会社を合併。
1月1日 - 株式会社TSUTAYA STORESホールディングス(2代目法人)が、同社完全子会社の株式会社ヴァージン・メガストアーズ・ジャパンを合併。
3月 - 夢の街創造委員会株式会社(現・株式会社出前館)と資本・業務提携契約を締結。
(2代目)株式会社TSUTAYA STORESホールディングスが、同社完全子会社の株式会社TSUTAYA STORESを合併。
株式会社TSUTAYAが、同社完全子会社の(2代目)株式会社TSUTAYA STORESホールディングスを合併。
株式会社レントラックジャパンが、同社完全子会社の株式会社ブロウアウトジャパン、ビーエムドットスリー株式会社、カルチュア・パブリッシャーズ株式会社を合併。
株式会社TSUTAYAが、株式会社レントラックジャパン、株式会社ツタヤオンライン、株式会社CCCキャスティングを合併。
株式会社Tカード&マーケティングが、ポイント預り金管理事業を除くすべての事業を吸収分割により株式会社TSUTAYAに承継させ、株式会社Tポイントに商号変更。
株式会社CCCライフスタイル総合研究所および株式会社CCCコミュニケーションズの事業を、株式会社TSUTAYAに事業譲渡後、解散。
株式会社TSUTAYA HOLDINGSを解散。
株式会社TSUTAYAを株式会社CCCに商号変更。
株式会社ほるぷ出版のブッキング事業(現・株式会社復刊ドットコム)を吸収分割により子会社化。
5月14日 - カカクコム株式会社と資本・業務提携契約を締結。株式会社デジタルガレージと業務提携契約を締結。
5月25日 - 株式会社デジタルガレージからカカクコム株式会社の株式20.31%を取得し、同社を持分法適用会社化。
6月23日 - 株式会社毎日新聞社と包括的な業務提携で合意した。
10月1日 - 株式会社CCCを吸収合併。
1月 - ビーエムドットスリー事業及びリユース事業を吸収分割方式により関連会社株式会社MPDに譲渡。
2月1日 - 株式交換により株式会社すみやを完全子会社化。
「TSUTAYA TV」事業をトップ・パートナーズ傘下の株式会社TSUTAYA TV(後の株式会社T-MEDIAホールディングス)に譲渡。
CCRE株式会社が事実上の倒産。出資金および商取引において少額の損失が生ずる可能性を発表。
3月19日 - LPGA公認ツアー「Tポイントレディス ゴルフトーナメント」を鹿児島高牧CCで初開催。
4月1日 - 株式会社すみやの全事業を譲受。
4月27日 - ネットオフ株式会社と資本・業務提携契約を締結(ネットオフへの30%出資、ネットオフでのTポイント開始、CCCが開始する中古本事業への商品相互供給)。
5月11日 - 東京都渋谷区猿楽町の約12,000m2の敷地内に「新しい大人文化を提案する街」「都心でのライフスタイルの創造」をコンセプトとする、次世代型商業施設建設を目指した「代官山プロジェクト」の計画概要が発表される(協力:NTT都市開発株式会社)。
7月 - ヤフー株式会社とポイントサービス、広告事業、地域事業、インターネットサービスの事業領域において包括的な業務提携に関する基本合意を締結。
8月 - 株式会社富士山マガジンサービスと資本・業務提携契約を締結。
9月 - 中古本事業「TSUTAYA ecobooks」のフランチャイズ展開を開始。
10月 - 株式会社テイツーと業務提携基本合意書を締結。
11月 - グループ4社が大阪国税局の税務調査を受け、約16億円の申告漏れを指摘されたことが報道された。うち約2千万円は悪質な仮装や隠蔽を伴う所得隠しとみられ、重加算税を含む約5億円を追徴課税された。
12月 - シャープ株式会社との合弁会社株式会社TSUTAYA GALAPAGOSを設立。
12月 - 株式会社オプトと資本・業務提携。
2月3日 - 経営陣による自社買収(MBO)により、非上場化を発表。創業者であり社長の増田宗昭が出資する株式会社MMホールディングスにより全株式を取得予定。既に増田自身や増田の個人資産管理会社マスダアンドパートナーズが所有している当社株式もMMHD社に委譲されている。
3月23日 - MMホールディングスが当社の株式(議決権割合)の95.31%を取得したことを発表する。
6月30日 - メディアドゥ、富士山マガジンサービスとの業務提携により電子書籍サービス「TSUTAYA.com eBOOKs」を開始。
7月1日 - 株式会社トップカルチャーとの共同出資で文具・生活雑貨の展開するTSUTAYA STATIONERY NETWORK株式会社を設立。
7月22日 - 上場廃止。
10月1日 - ネット・エンタテインメント事業を株式会社TSUTAYA TVに譲渡し、同社は株式会社TSUTAYA.comに商号変更。株式会社TSUTAYA.comが、「TSUTAYA DISCAS」、「TSUTAYA TV」、「TSUTAYA.com eBOOKs」「TSUTAYA オンラインショッピング」などの運営会社となる。
11月24日 - イオンモール日の出店(東京都日の出町)で、未成年者が自ら万引きしてきたCD商品を、処分目的で大量に持ち込んだにも関わらず、店側が通報していなかったことが発覚。12月2日、この盗品買い取り問題を受け、古物営業法の規定により、同店を、12月5日から14日間の営業停止処分とする行政処分が命じられる。
12月3日 - 東京都渋谷区猿楽町に「代官山T-SITE」がオープン。続く12月5日には、核となる「代官山 蔦屋書店」が開業し、本格始動。
6月 - 台湾・CMCグループ(中環集団)と戦略的資本・業務提携を締結。
8月 - ユーザーのWeb閲覧履歴を収集していると指摘され、批判が相次いだInternet Explorer用ツールバー「Tポイントツールバー」のダウンロード提供を中止。
10月1日 - Tポイントの運営事業を会社分割により分社化し、株式会社Tポイント・ジャパンを設立。
12月27日 - 台湾・台北市内に台湾1号店となる「TSUTAYA亞藝影音 民権店」がオープン。
4月1日 - 佐賀県武雄市にある武雄市図書館・歴史資料館の運営を指定管理者として開始。
7月1日 - 株式会社TSUTAYA.comがCCCグループの中間持株会社として「株式会社T-MEDIAホールディングス」へ社名変更。
10月 - 株式会社ソケッツとの合弁会社、株式会社CSマーケティングを設立。
10月 - 神戸市長選挙において、TSUTAYA×Kiss FM KOBEの投票率向上キャンペーン。選挙とコラボした画期的なキャンペーン。関連会社役員を歴任した樫野孝人との関係性も指摘される。
12月5日 - 北海道函館市に「函館 蔦屋書店」がオープン。「代官山 蔦屋書店の意思を引き継ぎ、蔦屋書店を全国展開させていくための1号店」とした。
4月1日 - カンパニー制の導入。
6月30日 - 株式会社BookLiveと、紙本と電子書籍を融合した新たな総合書籍プラットフォームの創出を目的として戦略的パートナーシップに関する業務提携を締結。
9月24日 - 株式会社ルートワン・パワーとの合弁会社としてCCCモバイル株式会社を設立。
10月1日 - 株式会社阪急コミュニケーションズの一部出版事業を継承した株式会社CCCメディアハウスの株式を取得。
10月22日 - 株式会社T-MEDIAホールディングスが「T-サイト」を開設し、ネットニュース配信事業に参入。
11月17日 - Tカードがチケットになる「Tチケット」を開始。
11月25日 - Tカードがそのまま電子マネーになる「Tマネー」を開始。
TSUTAYA事業を2代目法人・株式会社TSUTAYA(後の2代目法人・株式会社蔦屋書店)に、出版・コンテンツ事業をカルチュア・エンタテインメント株式会社に、マーケティング事業をCCCマーケティング株式会社(後のCCC MARKETING HOLDINGS)に分社化。
「CCCモバイル」の設立を発表。
12月12日 - 神奈川県藤沢市に「湘南T-SITE」がオープン。敷地面積は代官山T-SITEの約2倍となる4,267坪。CCC初のApple製品の販売・修理店も併設。
1月20日 - ベンチャー企業向け協業プログラム『T-VENTURE PROGRAM』(TVP)の最終審査会を開催。
3月 - フリービット株式会社とモバイル事業における戦略的資本・業務提携を実施。
3月 - フリービットモバイル株式会社の第三者割当増資を引受け子会社(合弁会社)化した上で、同社をトーンモバイル株式会社に商号変更。
4月 - 株式会社安田造船所とイタリア高級家具ブランド『B&B ITALIA Japan』を運営する合弁会社、株式会社progetto81を設立。
5月3日 - 東京都二子玉川に「蔦屋家電」がオープン。
5月8日 - 大阪市北区梅田の商業施設ルクア1100内に「梅田 蔦屋書店」がオープン。
5月15日 - 子会社カルチュア・エンタテインメント株式会社が、株式会社美術出版社の民事再生スポンサーとなる。
6月 - 株式会社アーク・スリー・インターナショナルを子会社化。
7月31日 - 株式会社T-MEDIAホールディングスが、ゲームプラットフォーム「TSUTAYA オンラインゲーム」正式サービス開始
10月1日 - 2014年度から共同事業体として指定管理者であった神奈川県海老名市の海老名市立図書館の中央図書館を改装して運営を開始。
11月12日 - クリエイター発掘プログラム『TSUTAYA CREATORS' PROGRAM』(TCP)の最終審査会を開催。
11月25日 - 埼玉県さいたま市浦和区の浦和駅(アトレ浦和)に「浦和 蔦屋書店」がオープン
2月 - 子会社カルチュア・エンタテインメント株式会社が、株式会社U-NEXT、マイシアターD.D.株式会社との共同出資でカルチュア・ネクスト・プロダクション株式会社(現・Catalyst・Data・Partners)を設立。
3月 - 子会社株式会社アーク・スリー・インターナショナルが株式会社Tトラベルを吸収合併。
3月21日 - 宮城県多賀城市の多賀城市立図書館を指定管理者として運営開始。
3月31日 - CCCモバイルホールディングス株式会社を吸収合併。
4月 - (2代目)株式会社TSUTAYA(2代目法人)の会社分割により、株式会社北海道TSUTAYA、株式会社中四国TSUTAYA、株式会社九州TSUTAYA、株式会社日本サプライサービスを設立。
4月1日 - 子会社株式会社TSUTAYA(2代目法人)が、株式会社T-MEDIAホールディングスを吸収合併。
4月 - 子会社TSUTAYA STATIONERY NETWORK株式会社の文具雑貨卸事業を関連会社株式会社MPDに譲渡。
5月16日 - 大阪府枚方市に生活提案型デパートメント「枚方T-SITE」がオープン。核店舗として「枚方 蔦屋書店」が開業。延べ床面積は代官山・湘南を抜き最大となる。かつてこの地には近鉄百貨店枚方店があった。
7月 - 子会社株式会社アイ・エム・ジェイの株式の過半数をACCENTURE HOLDINGS B.V.に譲渡し非子会社化。
7月 - 子会社CCCマーケティング株式会社、株式会社LIVELYを吸収合併。
7月 - Mistletoe株式会社と合弁会社、T-KIDS株式会社を設立し、2017年3月に『T-KIDSシェアスクール』をオープン。
7月22日 - 中古本を核とした複合施設「TSUTAYA BOOK GARAGE 福岡志免」をオープン。
8月 - 子会社株式会社TSUTAYA(2代目法人)が、TSUTAYA STATIONERY NETWORK株式会社を吸収合併。
9月 - 子会社株式会社フォトライフ研究所(現・CCCフォトライフラボ)が株式公開買付けを行い、株式会社フォトクリエイトを子会社化。
11月 -子会社CCCマーケティング株式会社が、ウエルシアホールディングス株式会社との共同出資によりウエルシアリテールソリューション株式会社を設立。
1月24日 - 台北市信義区の統一時代百貨台北店5階に「TSUTAYA BOOKSTORE 信義店」が蔦屋書店の海外展開1号店として開店。3年で5店舗開業を目指すという。なお統一時代百貨台北店の隣には、蔦屋書店のロールモデルとされる誠品書店の旗艦店である誠品信義店がある。
2月4日 - 岡山県高梁市の高梁市図書館を指定管理者として運営開始。
2月24日 - スターバックスコーヒーと新本・中古本・文房具・雑貨の販売を行う複合施設「草叢BOOKS 新守山店」をオープン。
3月3日 - 株式会社オートバックスセブンとの合弁会社、ABTマーケティング株式会社を設立。
3月21日 - 徳間書店を子会社化。
4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)の会社分割により株式会社東北TSUTAYA、株式会社関西TSUTAYA、株式会社ジャパンレジスターサービスを設立。
4月14日 - 広島県広島市南区の再開発施設「EKI CITY広島」にエディオンと共同(フランチャイズ契約)で「エディオン蔦屋家電」がオープン。
4月20日 - GINZA SIX6階に「銀座 蔦屋書店」がオープン。
4月28日 - 広島県広島市西区の商業施設「LECT」に「広島T-SITE」がオープン。
5月11日 - 中国の国有複合企業CITICグループの出版子会社である中信出版集団と資本業務提携。
5月15日 - 株式会社キタムラとの資本業務提携を締結。
6月 - 子会社株式会社TSUTAYA(2代目法人)が、ふるさとスマホ株式会社を吸収合併。
9月13日 - 子会社カルチュア・エンタテインメント株式会社が韓国の民間放送局SBSと共同で韓流コンテンツ販売会社PLAN Kエンタテインメント株式会社を設立。
9月 - TSUTAYA桜新町店をリニューアルし、フィットネス・ヨガスタジオ「TSUTAYA Conditioning」をオープン。
10月 - ネットとリアルが融合した月額定額サービス「TSUTAYAプレミアム」サービス開始。
10月26日 - 子会社株式会社SKIYAKIが東京証券取引所マザーズへ新規上場。
11月1日 - 新宿に「TSUTAYA BOOK APARTMENT」をオープン。
12月15日 - 子会社カルチュア・エンタテインメント株式会社が、大日本印刷株式会社が保有する主婦の友社の全株式を取得し、主婦の友社を子会社化。
2月3日 - 山口県周南市の周南市徳山駅前賑わい交流施設及び周南市立徳山駅前図書館を指定管理者として運営開始。
4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)の会社分割により株式会社首都圏TSUTAYA、株式会社北関東TSUTAYA、TSUTAYA Digital Entertainment株式会社を設立。
4月 - 株式会社TSUTAYA STORES(2代目法人)の直営店舗事業を株式会社北海道TSUTAYA、株式会社東北TSUTAYA、株式会社首都圏TSUTAYA、株式会社関西TSUTAYA、株式会社中四国TSUTAYA、株式会社九州TSUTAYAに譲渡。
4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)および株式会社TSUTAYA STORES(2代目法人)が合併。
4月 - CCCマーケティング株式会社の吸収分割によりTSUTAYA版DB WATCH事業をカルチュア・ネクスト・プロダクション株式会社(現・Catalyst・Data・Partners)に継承
4月2日 - 家電の企画・卸売事業を分社化し、株式会社蔦屋家電エンタープライズを設立。
4月13日 - 宮崎県延岡市のJR延岡駅前複合施設「エンクロス」を指定管理者として運営開始。
5月1日 - 純粋持株会社体制に再び移行し、CCCエンタテインメント株式会社(後のCCC LIFESTYLE株式会社)、CCCデザイン株式会社、CCCクリエイティブ株式会社を設立。
5月18日 - 街の本屋さん「軽井沢書店」をオープン
5月30日 - 株式会社TSUTAYAが消費者庁から、動画配信サービス「TSUTAYA TV」の「動画見放題」プランが実際には一部の動画しか視聴できず景品表示法違反に当たるとして再発防止を求める措置命令を受けた。
7月 - 子会社CKホールディングス株式会社が株式公開買付けを行い株式会社キタムラを子会社化。
8月7日 - 株式会社Blaboをグループ会社化。
8月 - Twitterアカウントを分析し、映画をおすすめしてくれるサービス「TSUTAYA AI」を開始
10月1日 - CKホールディングス株式会社を吸収合併。
10月 - 子会社との吸収分割を実施。
T-SITE事業本部の事業を株式会社T-SITE
スターバックス事業を株式会社北海道TSUTAYA、函館蔦屋書店株式会社、株式会社蔦屋書店、(2代目)株式会社TSUTAYA、株式会社首都圏TSUTAYA、株式会社関西TSUTAYA、株式会社中四国TSUTAYA、株式会社九州TSUTAYAに、それぞれ継承。
12月 - CCCローカル株式会社を吸収合併。
2月22日 - 株式会社TSUTAYAが消費者庁から、動画配信サービス「TSUTAYA TV」の「動画見放題」プランが実際には一部の動画しか視聴できず景品表示法違反に当たるとして課徴金1億1753万円の支払いを命じられた。
3月 - CCCデザイン株式会社、イートンハウスインターナショナルエデュケーショングループにおいて東京のプリスクールを運営する株式会社JIAとの資本・業務提携を締結。
3月 - 吸収分割により、株式保有事業の一部をCCCデザイン株式会社に継承。
3月 - CCCデザイン株式会社がカルチュア・コンビニエンス・クラブから継承した株式保有事業の一部を株式会社キタムラ・ホールディングスに継承。
3月 - 株式会社キタムラ・ホールディングスが株式会社キタムラの株式保有事業の一部、株式会社CCCフォトライフラボの株式保有事業の一部をそれぞれ継承。
4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)、株式会社旭屋書店および株式会社東京旭屋書店を子会社化。
4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)、会社分割により株式会社東海TSUTAYAを設立。
4月10日 - SBI証券とCCCマーケティングの合弁会社SBIネオモバイル証券が、Tポイントを使って株が買える「ネオモバ」を開始
8月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)と株式会社DAYS Bookが合併。
9月 - 台湾発祥のティーブランド「COMEBUYTEA(カムバイティー)」の日本1号店となる「COMEBUYTEA 表参道店」をグランドオープン。
11月 - コワーキングスペース「」を渋谷スクランブルスクエアにオープン。
12月 - 和歌山県和歌山市「和歌山市民図書館」を指定管理者として運営開始。
3月 - TSUTAYA TOKYO ROPPONGIを「六本木 蔦屋書店」としてリニューアルオープン。
3月 - 株式会社Tマネーが株式会社Tカードを吸収合併。
4月 - 株式会社TSUTAYA(2代目法人)を存続会社として、株式会社日本サプライサービス、株式会社ジャパンレジスターサービス、TSUTAYA Digital Entertainment株式会社、株式会社蔦屋書店、株式会社札幌ブックセンターの5社と合併し、存続会社は株式会社蔦屋書店(2代目法人)に社名変更。
4月 - CCCマーケティング株式会社の会社分割によりCCCマーケティング株式会社(2代目法人)を設立し、CCCマーケティング株式会社をCCC MARKETING HOLDINGS株式会社に社名変更。
4月 - 吸収分割を実施し、株式会社CSマーケティングをCCC COMMUNITY株式会社に社名変更。
4月 - CCCデザイン株式会社をCCC DESIGN株式会社に社名変更。
5月 - CCCエンタテインメント株式会社をCCC LIFESTYLE株式会社に社名変更。
7月 - TMC株式会社(旧:トーンモバイル株式会社)を吸収合併。
7月29日 - 東京都 港区のをリニューアルオープン。本・カフェとラウンジ(コワーキングスペース)を導入。
10月 - CCC MARKETING HOLDINGS株式会社を存続会社として、CCCクリエイティブ株式会社を吸収合併。CCCマーケティング株式会社(2代目法人)を存続会社として株式会社Blaboを吸収合併。
10月 - 株式会社蔦屋書店(2代目法人)を存続会社として、株式会社Tマガジンを吸収合併。
10月 - 株式会社蔦屋書店が運営するTSUTAYA DISCAS事業とTSUTAYA Online GAME事業をカルチュア・エンタテインメント株式会社に承継。
10月 - 中国杭州にFC店舗「杭州天目里 蔦屋書店」を出店
2月1日 - カルチュア・エンタテインメント株式会社が、株式会社ネコ・パブリッシングを吸収合併。
2月26日 - CCC DESIGN株式会社、株式会社タイムマシンを株式会社ソウ・ツーに譲渡。
3月 - 香川県丸亀市「丸亀市市民交流活動センター マルタス」を指定管理者として運営開始
3月31日 - 株式会社Tマネー、住信SBIネット銀行が提供する「NEOBANK(ネオバンク)」サービスを利用した「T NEOBANK」をスタート
3月31日 - 株式会社しまうまプリントが、株式会社CCCフォトライフラボを吸収合併。
4月1日 - 中間持ち株会社4社、及びその関連会社をCCCに統合。
CCC LIFESTYLE株式会社、CCC DESIGN株式会社、CCC MARKETING HOLDINGS株式会社、CCC COMMUNITY株式会社を吸収合併。
株式会社蔦屋書店、株式会社T-SITE、CCCビジネスパートナーズ株式会社を吸収合併。
株式会社北海道TSUTAYA、株式会社東北TSUTAYA、株式会社首都圏TSUTAYA、株式会社北関東TSUTAYA、株式会社東海TSUTAYA、株式会社関西TSUTAYA、株式会社中四国TSUTAYA、株式会社九州TSUTAYA、株式会社グロースラボ、CCCカーライフラボ株式会社、CCCアートラボ株式会社を吸収合併。
函館蔦屋株式会社、株式会社BTCompanyを吸収合併。