天明の打ちこわし
打ちこわしに参加した民衆の中には「ここに来て打ちこわしに参加したのは、米の値段を下げ、世の中を救うためである」とか、「日頃米を買い占め売り惜しんだ者たちよ、人々の苦しみを思い知るが良い」などと大声で叫んだとの記録が残っており、また当時、江戸での米流通拠点であった浅草蔵前や小網町の辻など、江戸各所に「天下の大老、町奉行から諸役人に至るまで米問屋と結託して賄賂を受け取り、関八州の民を苦しめている。その罪の故、我らは打ちこわしを行うに至った。もし我々仲間のうち一人でも捕縛して罪に問うことがあれば、大老を始め町奉行、諸役人に至るまで生かしてはおかない。我々は幾らでも大勢で押し寄せるしそのこと厭いはしない、かくなる上は人々の生活が成り立っていけるような政治を実現すること」といった内容が書かれた木綿製の旗が立てられたと伝えられている。このことからも打ちこわし参加者の主目的が米の価格高騰の中、暴利をむさぼる商人たちへの社会的制裁、そしてそのような商人たちと結託し、民衆を省みず仁政を行おうとしない幕府の政治に対する批判、更には米価を下げ世を救うことを要求するといった点にあることが示唆される。
打ちこわしの勢いは天明7年5月22日(1787年7月7日)も衰えず、江戸中の騒乱状態は続いた。22日頃から打ちこわしに変化が見え出した。まず大坂の打ちこわしでも見られた、米屋に対して米の安売りを強要する押買が見られるようになった。押買は打ちこわし勢が米の安売りを強要し、拒絶すれば打ちこわしが待っていたため、多くの米屋は要求を呑まざるを得なかった。しかし当時の米の価格よりも安価ではあるが打ちこわし勢は対価を払っており、またもうこれ以上は無理と言われればそれ以上の押買の強要は避けたとされ、全体としては統制が取れていて略奪とは異なる行動であったとされる。
また22日頃からは打ちこわしの混乱に乗じた盗みが見られるようになった。開始当初は打ちこわしのみ行い米や金銭などを盗む行為はほとんど見られなかったが、次第に米を拾い盗む者が目立つようになり、やがて打ちこわしの混乱に乗じて盗賊が米や金銭、衣類などを奪うという事態が目立つようになった。
大規模な打ちこわしを前にしても、当初、町奉行所の反応は鈍かった。打ちこわしによって江戸中が大混乱に陥る中、江戸城中では寺社奉行、勘定奉行、町奉行の三奉行が対応を協議したが、なぜ町奉行が騒動の鎮静化のために現場に出向かないのかと批判されると、町奉行の曲淵景漸は「この程度のことでは出向かない」と回答した。この曲淵の発言に対し、勘定奉行の久世広民が、「いつもは少し火が出ただけでも出て行くのに、今回のような非常事態に町奉行が現場に出向かないというのはどういうことだ」と、厳しく批判した。結局町奉行の曲淵景漸は打ちこわし鎮静化を図るために現場に出向くことになったが、町奉行や捕縛をする役人たちは打ちこわし勢から、「普段は奉行のことを敬いもする、しかしこのような事態となっては何を恐れ憚ることがあろうか、近寄ってみろ、打ち殺してやる」。とか、さらには「今、江戸中の人々は皆同じように苦しんでいる、しかし公儀からは全く援助の手が差し伸べらず見殺しにされている、まことにむごく不仁な御政道でございますなあ」。などとの罵声を浴び、町奉行側も打ちこわし勢を片っ端から捕縛することはなく、基本的に打ちこわし時に盗みを行う者を捕まえるのみに留まった。実際、町奉行側の手勢が大勢の打ちこわし勢の挟み撃ちに遭って多くの死人、けが人を出したり、打ちこわし勢を捕縛しようとした同心が簀巻きにされたり、十手を取られてしまうなどの事態が発生した。
もはや事態が町奉行の手には負えないと判断されたため、天明7年5月23日(1787年7月8日)、長谷川平蔵ら先手組頭10名に市中取り締まりを命じ、騒動を起こしている者を捕縛して町奉行に引き渡し、状況によっては切り捨てても構わないとされた。しかし実際に打ちこわし勢を捕縛した先手組は2組に過ぎず、残りの8組は江戸町中を巡回しているだけであった。そして天明7年5月24日(1787年7月9日)には町奉行所から騒動を起こした場所にいる者は見物人ともども捕らえること、米の小売の督励と米の隠匿を禁じる町触が出た。この町触からは打ちこわし勢ばかりではなく、見物人も簡単に打ちこわしに参加する状態であったことが見て取れる。
天明7年5月23日(1787年7月8日)からは打ちこわしからの自衛のため、各町内の木戸が常時閉められ、竹槍、鳶口などで武装した番人が警備を行い、木戸の無い町では急遽竹矢来を設置するなどして、打ちこわし勢の侵入を防ぐ手立てが講じられるようになった。また後述のように町内で困窮者に対する施行が始まり、更には遅ればせながら幕府による支援策も具体化して、24日には芝や田町で打ちこわしが行なわれたものの、翌天明7年5月25日(1787年7月10日)には江戸打ちこわしはほぼ沈静化した。
天明の江戸打ちこわしで打ちこわしの被害に遭った商家は、一橋家の調査によれば500件軒余り、うち400軒以上が米屋、搗米屋、酒屋などの食料品関連の商家であり、打ちこわしは基本的に米を中心とした食糧不足に抗議して発生した食糧暴動であることがわかる。天明の江戸打ちこわしでは、米価が高騰する中でも米を売り続けた米屋や、かねてから近隣の困窮者たちに援助を行っていた商家は打ちこわしの標的から外されており、米屋が町内にきちんと米を売ったかどうかと、商人として社会的責任を果たしたかどうかが打ちこわしの標的となるか否かの判断基準となったと考えられる。米価が異常な高騰をする中、搗米屋間では米の小売価格、販売量そして販売時間、更には大坂でも行われた掛売り中止、現銀のみの販売とするとの取り決めがなされており、かつて安く仕入れた米を高騰後の高値で販売を行い、販売量や時間も制限し、その上掛売りを中止して現銀のみでの販売が、取り決めに従った多くの搗米屋で行われ、その結果江戸全域で多くの搗米屋が打ちこわされ、取り決めに従わず庶民に配慮を見せた店は打ちこわしを免れることになった。
つまり天明の江戸打ちこわしでは米価高騰に苦しむ庶民を省みようとはせず、米を買いあさり売り惜しんだ商人たちが主に打ちこわしの標的とされた。当時、米が全国各地で設けられるようなった市場で盛んに取引がなされるようになり、米の投機の解説書が出版されるなど、米を投機目的で売買し利益を上げる動きが強まっていた。打ちこわし勢からすれば、地域に住む人々に米を売って生計を成り立たせている米屋が、消費者である庶民の苦しみを理解しようせず自らの利益のみを追求すれば、道徳的な規範を破ったものとして社会的な制裁を受けるべきであると判断した。
打ちこわしをされた商家の中でも、打ちこわし勢からとりわけ激しい攻撃を受けたのが幕府や諸藩と結託していた御用商人たちであった。数十人の足軽に守られた堀田相模守御用の米屋が、大勢の打ちこわし勢を前にあっけなく打ちこわされてしまったり、数年前に江戸城で消費する油を運上する代わりに江戸中の油の総元締めとなることを願い出て、いったんは認められたものの多くの批判を浴びて撤回となった丸屋又兵衛の商家が、江戸城の油運上を餌に江戸中の油の総元締めとなることを企んだ姦商であるとして、ひどく打ちこわされた。また京橋付近にあった米屋、万屋作兵衛は、米を大量に買い占め高値で売って暴利を挙げている上に、田沼意次の米を預かっているとされ激しい打ちこわしの標的となった。万屋作兵衛の打ちこわしは万作打ちこわしと呼ばれ、打ちこわし勢は万屋作兵衛の商家を組織的に激しく打ちこわし、町奉行が手勢を引き連れ打ちこわし阻止を図ったものの激しい攻撃に曝されて退却を余儀なくされ、全く打ちこわしを止めることが出来ずに最後には店ががらんどうになるほどであった。この万作打ちこわしは「やれ出たそれ出た亀子出世」という黄表紙の題材ともなった。そして打ちこわし勢は護持院にある田沼意次の三千俵の囲米襲撃も試みた。これらのことから打ちこわし勢は暴利を貪る米屋のみならず、幕府役人らと癒着した御用商人、更にはこのような事態を招いた最高責任者と目された田沼意次に対する攻撃も敢行した。
天明の江戸打ちこわしの参加者の実数は不明であるが、総勢5000人ほどであったとの記録が残っている。そして天明8年(1788年)2月に江戸町奉行により逮捕者の判決言い渡しがなされたが、その際の記録から逮捕者42名、逃走中とのことで指名手配者が5名いたことが判明する。江戸全体を巻き込み、町奉行の制圧作戦も功を奏しなかったほどの大騒動であった割には逮捕者が極めて少ないが、これは同時代の他記録でも打ちこわしでの逮捕者は40-50名程度の少数に留まったとされており、逮捕者42名、指名手配者5名というのはほぼ実数であると考えられている。これは庶民が参加者である打ちこわしでは多くの参加者が混乱の中逃げおおせたこと、そして町奉行所が打ちこわしに乗じて盗みを行う者を中心に取り締まったという事情の他に、実際打ちこわし時に拘束された人ははるかに多かったと考えられているが、打ちこわし勢とともに、米の買い占めや売り惜しみに走った米屋も拘束されており、打ちこわしは米屋と打ちこわし勢とのケンカであるとの処理がなされ、多くの打ちこわし参加者が放免されたためと考えられる。
北町奉行の柳生久通が判決を言い渡した逮捕者37名、指名手配者5名については、その記録から逮捕、指名手配者の出自などが研究されている。記録によれば全員が江戸在住であるが、家持ち、地主は一名もおらず、そのほとんどが借家住まいであった。しかも住所、職業から判断するといわゆる九尺二間長屋のような裏店借生活を営んでいた者がほとんどであると考えられる。また出身が判明している30名のうち、江戸生まれが23名、江戸近郊の農村から流れてきた者が7名であった。江戸に流れてきた7名について経歴を詳しく見てみると、明和から天明期にかけて江戸にやってきており、宝暦期以降、関東の農村で進行していた農村での階層分化によって農村生活が困難になり、江戸に流れてきたことが示唆される。また同時期、江戸のような都市では都市階層の分化によって下層貧民が増大しており、農村生活が困難になった農民たちが離村して流入し、都市下層貧民に新たに合流するといった事態が発生していたと見られている。
打ちこわしでの逮捕、指名手配者は基本的に自らの住む町内か、近隣の商家を打ちこわしている。つまり自らの生活圏で米の売り惜しみを行った米屋などの商家を打ちこわすといった行為の連鎖が発生したと考えられる。中でも注目されるのが打ちこわしでの逮捕、指名手配者の生活の不安定さである。逮捕、指名手配者のうち27名では現住所での居住年数が判明しているが、10年以上住んでいた者が8名に過ぎないのに対し、12名の者が居住期間1年未満であった。これは江戸の下層貧民が不安定な経済的基盤しか持ち得ないため定住性が希薄であることに起因していると考えられ、住所が定まることなく転居を繰り返す人々の増加は、幕府の後ろ盾もあって形成されてきた都市共同体秩序が緩むといった事態が発生していたことを示している。その一方で現住所での居住実績が長い人も打ちこわしに参加していることから、同一町内にある程度の期間住んでいる長屋住まいの下層民の間に結ばれていた関係性が打ちこわし勢形成の核となり、それに転居を繰り返す不安定な下層民が加わって、生活苦をもたらした商家を打ちこわすといった構図の連鎖がなされたとも推察される。そして打ちこわしでの逮捕、指名手配者のうち、無宿は1名に過ぎない点も注目される。これは貧窮のあげくに家を失った無宿ではなく、生活苦で無宿に追い詰められる一歩手前の裏店借生活者たちが打ちこわしを主導しており、無宿者は主として打ちこわし時に米を盗み取るなどといった行為に出たとされている。
打ちこわし勢を統一して組織、指導を行った指導者の存在については、これまでのところ記録上確認されていない。天明の江戸打ちこわしは主に米の売り惜しみをしていると目されていた米屋を主なターゲットとし、その地域や近隣の民衆が中心となって実行された、つまり不満が鬱積した民衆たちの間で自然発生的に発生、連鎖したものであるが、先述のように江戸町内の各所に蜂起の意図を説明した木綿旗が立てられたことや、打ちこわし開始当初は高度な統制が取れていたことなどから、打ちこわしを主導する指導者層の存在を想定する説がある。
また打ちこわしでの逮捕者の判決では、打ちこわしのみで盗みを行わなかった者たちに対する判決は比較的軽く、盗みに関与した者の判決は重くなった。しかし最も重い判決でも遠島であり、死罪となった者はいなかった。判決の罪状としては「徒党の禁止」を破ったという点とともに、将軍のお膝元である江戸で騒動を起こした点を厳しく指摘していた。
全国を席巻した打ちこわしの基点となった大坂では、打ちこわしが大坂全域に広まった天明7年5月12日(1787年6月27日)夜に、大坂町奉行所から困窮者に対して施行を実施するよう町触が出され、町触を受けて翌天明7年5月13日(1787年6月28日)から大坂各所で困窮者に対する米の安価での販売など、施行が開始された。施行にかかる費用は主に大商人や両替店などが負担した。また大坂では大坂外への米の搬出を原則禁止とし、止むを得ない場合には申し出るように指示する他所売積差略令を天明7年5月25日(1787年7月10日)に公布した。同様の命令は兵庫でも天明7年5月28日(1787年7月13日)に出されており、これは米の搬出を差し止めることによって大坂、兵庫での米の絶対量確保を図ったものであったが、大坂からの米の供給に頼っていた畿内各地にとって、他所売積差略令は死活問題であった。特に大坂に近くしかも米の多くを大坂市場に依存していた京都の危機感は強く、京都、伏見への米の搬出は他所売積差略令の例外とするように再三申し入れがなされ、まず京都、伏見への米の搬出は天明7年6月7日(1787年7月21日)に少々であれば認めることとなった。しかし後述の御所千度参りの発生と高揚、それに伴う朝廷から幕府に対する困窮者救援の申し入れ、更には京都以外の畿内各所での米の流通不足による危機感の高まりによって、天明7年7月25日(1787年9月6日)、大坂から各地への米麦以外の雑穀の搬出を自由化し、天明7年8月19日(1787年9月30日)には米麦の搬出も自由化された。替わって天明7年7月27日(1787年9月8日)、幕府は大坂城代に対して酒造を三分の一に制限する命令を出し、米を消費する酒造を制限することで米の絶対量を確保する方策を採ることとなった。
また大坂では天明7年7月6日(1787年8月18日)に、老中から貧困者を対象とした支給を認める旨の指示が出され、実際天明7年8月17日(天明7年8月17日)に大坂町奉行所は極度の貧困状態に追い込まれている29564人に対し、総計約500石の米の支給を行った。このような対策は駿府などでも老中の指示で実施に移されていた。これは全国で同時多発的に発生した打ちこわしを受けて、幕府としても遅ればせながら困窮に追い込まれた庶民に対する具体的な救援に乗り出したことを示している。
天明7年5月、江戸、大坂、京都の三都のうち、京都では大坂、江戸とは異なり打ちこわしは発生しなかった。しかし江戸、大坂や全国各都市での打ちこわし発生を受け、京都でも米の買い占めによる米価高騰に対する不満が高まり、打ちこわしの回状が出回るなど不穏な情勢となっていた。京都における不穏な情勢を受け、京都所司代や伏見奉行はお救い米の給付を求める願いを再三提出していたが、江戸の老中は当初その願いを却下していた。そのような情勢の中で、天明7年6月5日(1787年7月19日)頃から、御所を神社仏閣、天皇を神仏と見なし、御所の築地塀の周りを何度なく巡り、南門ないし唐門の前で拝礼を行い、そして賽銭を投げ込むという御所千度参りという動きが発生した。御所を巡り拝礼を行った民衆たちは、先年の凶作が引き金となった米価高騰に苦しめられており、御所千度参りで主として豊作を祈願した。また米価高騰の中、京都町民は京都町奉行所に何度となく救済策の実行を嘆願しながら、全く救済策が実行されなかったため、もはや京都町奉行所や幕府を見限り、天皇に直接米価高騰の救済を求めるという運動でもあった。
開始当初の御所千度参りは小規模であったものが、天明7年6月10日(1787年7月24日)あたりから急速に拡大し始め、京都のみならず大坂、近江、河内、丹波などからも集まってさながらお蔭参りのようになり、最盛期には約5万人の人々が御所千度参りに参加するようになった。しかも6月10日には御所千度参りを勧めるビラが京都の町内各所に貼られ、町レベルで集団でお参りを行うなど、御所千度参りは組織的な活動となってきた。このような動きに幕府側は神経を尖らせ、朝廷に御所千度参りの禁止を申し出たが、朝廷側は信心でやっていることを止める必要はないと幕府の提案を拒絶した。それどころか酷暑の中で御所の築地塀を巡る庶民のために湧き水を溝に流し、御所千度参り参加者に対して後桜町上皇はリンゴを配り、四親王家、五摂家、女院、門跡などからは湯茶や飯を振舞うなど、民衆たちの行動を極めて好意的に受け止めた。
そして御所千度参りは天皇に直接米価高騰の救済を求めるという運動でもあったため、光格天皇、後桜町上皇は困窮者のための炊き出し等が朝廷の手で行えないか、また幕府に救済策の実施を指示できないのかなど、民衆が困窮した事態の解決策に頭を悩ませていた。天皇と上皇の意向を受けて、関白の鷹司輔平は武家伝奏に対して、救済策を京都所司代に申し入れることを検討するよう再三に渡り指示した。困窮した民衆の救済を求める内容とはいえ、朝廷が幕府の政治に口を挟むことはこれまでに例がなく、武家伝奏は幕府を刺激しないように慎重に取り計らった。天明7年6月14日(1787年7月28日)、武家伝奏は京都所司代の戸田忠寛に対して困窮する民の救済策の実現を要請した。その際、「口頭での申し入れで誤りがあってはならないので」書付を渡すといった名目で、朝廷からの要請を幕府側に手渡した。これは朝廷側が幕府をできる限り刺激しないような形で貧民救済の申し入れを行うためのテクニックであった。
全国各地で同時多発的に発生した打ちこわしを受けて、幕府側はこれまでとは対応を変えて、各都市の困窮者たちに支援の手を差し伸べるようになっていた。幕府は京都についても朝廷からの申し入れが江戸に届く前に500石のお救い米支給を決定していたが、朝廷からの申し入れを受けてお救い米の追加を指示した。これは幕府が御所千度参りという平穏な形で米価高騰に対する抗議の姿勢を示していたものが、打ちこわしに発展することを恐れたためと考えられる。いずれにしてもこれまで前例がない、朝廷が幕府に対して行った政治的な申し入れは、幕府側からも特に問題とされることはなく、困窮した民衆に対する追加の支援が実現する形となった。天保8年(1837年)の天保の大飢饉時には、朝廷は今度は積極的に幕府に対して民衆の救済を要請するに至り、天明7年6月の朝廷から幕府に対する困窮した民衆に対する救済策実現要請は、朝廷が幕府の政治に意見を申し入れる前例となっていった。
幕府のお膝元である江戸の場合、打ちこわし最盛期の天明7年5月22日((1787年7月7日)、幕府は困窮者に対するお救いの実施を決定し、勝手係老中の水野忠友は町奉行に対し支援を要する人数の確認を指示した。町奉行は支援対象者を362000人と見積もり、一人につき米一升の支援を要するとした。町奉行からの報告を受けた水野忠友は天明7年5月23日((1787年7月8日)、勘定奉行に対して二万両を限度として支援対象者一人当たり銀三匁二分を支給するよう指示し、天明7年5月25日(1787年7月10日)には実際にお救い金として町方に引き渡された。また天明7年5月24日((1787年7月9日)からは米の最高騰時の約半額で米の割り当て販売を開始し、困窮した庶民たちは給付されたお救い金で米を購入することができるようになった。
江戸においても激しい打ちこわし勃発の最中に、各町内で寄合が開かれ困窮者に対する施行が始められた。これは町内で家持ちの商家や周辺の大商人などが資金を提供し、困窮者に対する支援を行う動きであり、打ちこわし沈静化後に本格化することになる。この町内での施行の動きに対しては町奉行所から実行状況について調査がなされ、施行を行うように指示もなされた。施行の難点としては資力がある大商人が多い江戸中心部では支援の手が厚くなり、逆に周辺部ではどうしても手薄になってしまうという面があった。天明7年(1787年)11月には施行に尽力した関係者、町に対して褒賞がなされ、総額547両あまりの褒賞金が支払われた。これはかつてない規模となった施行に対する褒賞という意味合いがあり、褒賞金の総額もこれまでで最大となった。
江戸打ちこわしの結果、困窮した人々に対する対応策が実施されるようになったが、江戸の食糧問題はまだ完全解決には程遠かった。まず第一の問題として、江戸で発生した大規模な打ちこわしの結果、江戸へ向かっていた米の流通がストップしてしまったことであった。そして米価高騰で利益を挙げることをもくろんだ商人、更には武家などが隠匿していた米を流通させるため、天明7年6月2日(1787年7月16日)には武家、町方、寺社に限らず米の隠匿を禁じ、市場に放出するよう命じる触れが出されたが、取り締まる町奉行所役人に対して米の隠匿を行っている人々が贈賄して取り締まりを免れるといった事態が発生し、江戸では思ったように市場に米が流通しない状態が続いた。米の流通が滞っては再び打ちこわしが発生する恐れがあり、幕府としてはさらに思い切った対策を立てる必要があった。
天明7年6月8日(1787年7月22日)、関東郡代の伊奈忠尊は勘定所吟味役上首格から小姓番頭格に昇格し、江戸町方の救済を行うよう命じられた。これは主として代々関東郡代として実績を挙げていた伊奈氏が、米不足が続く江戸に大量の米を集める最適任者であると判断されたこと、さらには本来町奉行所が主導すべき困窮者の救済であるが、打ちこわし時の不手際から民衆から反発を受ける可能性が高かったことなどによると考えられる。伊奈忠尊は早速江戸町中の名主を召集して伊奈による町方救済の支援を要請し、更に町方救済のために交付された20万両で、関東地方のみならず甲斐、信濃そして奥州まで部下を派遣して米を買い集め、大量の米を迅速に江戸に集めた。早くも天明7年6月18日(1787年8月1日)には、伊奈によって買い付けられた米が江戸の各町内へ分配が始まり、関東郡代の伊奈忠尊による江戸町民用の米の大量確保は江戸の不穏な情勢緩和に繋がった。しかし江戸以外の場所でも広く食糧不足の状態が見られる中で、伊奈が江戸向けの米を大量に買い占めた結果、一種の飢餓輸出を行ったことになり、江戸での事態沈静化に大いに貢献した伊奈の活躍は、地方では逆に事態の悪化を招く場合もあった。
そして町奉行の曲淵景漸は、打ちこわし発生前の町方からの嘆願に真摯な対応を行わずに大騒動のきっかけを作った点と、打ちこわし発生時の対応が及び腰であったことが咎められ、江戸城西丸御留守居役に左遷された。また南町、北町領両行所の与力の総責任者である年番与力に対し、ともに江戸追放、お家断絶の処分が下された。天明の江戸打ちこわしにおける幕府役人の処分者は町奉行の曲淵景漸と南町、北町両奉行所の年番与力の計三名とされている。
天明7年5月の江戸打ちこわしでは、打ちこわし勢以外の多くの人々が、自らの利益のために米の買い占め、売り惜しみをした米屋、民衆が厳しい困窮状態に追い込まれながら何ら有効な対策を取ろうとしなかった町奉行、そしてこのような事態を招いた田沼意次の政治に対する厳しい批判の目を向け、逆に打ちこわし勢に対して同情的であった。このような情勢下、先にも述べたように江戸町奉行は打ちこわし時に拘束した多くの人々について、米屋との喧嘩との名目で罪に問うことなく釈放した。これは奉行所としても生活苦に追い込まれた上での打ちこわしという行為が社会的に正当性があると認めざるを得ない面があり、広範囲の処罰を放棄せざるを得なかったためと考えられる。
そして将軍御膝元の江戸で町奉行が鎮圧不可能となった激しい打ちこわしが発生し、しかも江戸打ちこわしと同時期に全国の主要都市でも同時多発的に打ちこわしが発生した事実は、天明の大飢饉、浅間山大噴火、関東の大洪水とともに、田沼意次によって主導されてきた幕政が仁政を行おうとしない悪政であるため、天が民の手を借りて天罰として打ちこわしを起こしたとの見方が広まった。この天命による打ちこわし発生論は田沼政治が正統性を完全に喪失したものと受け止められ、実際の打ちこわし時に見られた田沼批判とともに田沼派の没落を決定付ける作用をもたらした。
打ちこわし発生直前、天明7年4月15日(1787年5月31日)には徳川家斉に将軍宣下が行われ、田沼派と譜代派の政争は一時政治休戦の状態となっていた。そして将軍宣下後、一橋治済らは松平定信擁立運動を再開していた。天明7年5月に大奥老女の大崎が一橋治済邸を訪れた際、治済は大崎に対して御用御側取次の横田準松こそが田沼派の中心人物であるとし、横田の失脚運動を要請した。しかし横田は御用御側取次の代表格として将軍側近の筆頭であり、天明7年5月1日(1787年6月16日)には3000石を加増されて9500石となったばかりで、「飛ぶ鳥を落とすほど」と形容されたほどの権勢を誇っており、大奥老女の大崎としても手の打ちようがないと答えざるを得なかった。
しかし天明7年5月に全国各地で打ちこわしが発生し、江戸でも町奉行の手では鎮圧不可能となった極めて激しい打ちこわしが勃発するという異常事態の中、事態は急展開する。まず天明7年5月24日(1787年7月9日)、御用御側取次の本郷泰行が解任され、続いて天明7年5月28日(1787年7月13日)には同じく御用御側取次をしていた田沼意次の甥である田沼意致が病気により免職となり、そして天明7年5月29日(1787年7月14日)、将軍家斉に江戸打ちこわしの実情を正しく伝えなかったとして問題の横田準松が御用御側取次から解任された。結局4名いた御用御側取次のうち残ったのは譜代派の小笠原信喜のみであり、全国を席巻した打ちこわし、その中でも特に激しかった江戸打ちこわしを背景に攻勢を強めた譜代派に対して、最強の牙城であった将軍側近役人から田沼派は全て排除され、最終的な敗北を余儀なくされることになる。そして天明7年6月19日(1787年8月2日)、松平定信が老中に就任することになった。
杉田玄白は譜代派と田沼派との暗闘の末、最終的に打ちこわしによって松平定信政権が成立した経緯について、「もし今回の騒動がなければ、御政道が改まることはなかっただろうと言う人もいる」と書いており、松平定信政権は民衆蜂起の圧力によって田沼派が排除されたことによって成立することが可能となった政権であると評価することができる。江戸時代を通して民衆蜂起が政権交代の直接原因となったケースは天明7年の政権交代以外には無く、松平定信を筆頭とする新たな幕閣は、これまでの政権担当者よりも遥かに深刻な危機感を持って都市政策、農村政策などの社会政策に取り組んでいくことになり、いわゆる寛政の改革が開始されることになる。
天明の打ちこわしの結果、政権の座に就くことが可能となった松平定信は将軍の権威が失墜したことを認め、「戦国よりも危うき時節」と評し、危機感を露にして改革に取り組むことになった。松平定信政権は激しい打ちこわしを起こした総責任者と目された田沼意次に対して、更なる厳罰を下すこととした。天明7年(1787年)10月には、これまで2万石が没収され3万7000石となっていた田沼の所領及び相良城を没収し、永蟄居を申し渡した上で、嫡孫田沼意明に1万石を与え、辛うじて大名家としての存続を認めるという措置が言い渡された。そして田沼が建設した相良城は翌天明8年1月から2月にかけて破却されるという念の入れようであった。これは田沼意次を厳しく断罪することによって、老中になったもののまだ政治基盤が安定していなかった松平定信の政権基盤を安定化させる目的があった。このため寛政の改革開始当初、田沼意次を痛切にあてこすったり、天明の打ちこわしを風刺した内容の黄表紙などが盛んに出版されたが、これは松平定信政権に対しての民衆の支持を高めるものと判断され、黙認された。