横浜スタジアム
横浜スタジアム(よこはまスタジアム)は、神奈川県横浜市中区の横浜公園内にある野球場。プロ野球・セントラル・リーグに所属する横浜DeNAベイスターズの本拠地(専用球場)として使用されている。ハマスタの愛称で知られるが、一部では横スタと呼ぶものもいる。
1978年3月、老朽化した横浜公園平和野球場(よこはまこうえん・へいわやきゅうじょう、通称「平和球場」)の跡地に竣工。同年より、川崎球場(現:川崎富士見球技場)から移転した横浜大洋ホエールズ(現:横浜DeNAベイスターズ)の本拠地となったほか、神奈川大学野球連盟のリーグ戦や、全国高等学校野球選手権神奈川大会、横浜市長杯関東地区大学野球選手権大会(明治神宮野球大会出場決定戦)、社会人野球等、アマチュア野球の会場としても用いられる他に、アメリカンフットボールの会場としてもしばしば利用されている。高校野球夏の大会では、開会式のほか1回戦から使用され、準々決勝以降は保土ケ谷球場にかわりメインスタジアムとなる。
土地は国有地で、施設は横浜市が所有し、市などの出資による第三セクター・株式会社横浜スタジアムが運営管理を行っている。どんぶりを傾けたような外観と、横浜のイニシャル“Y"を模した逆三角形の6基の照明塔が特徴である。2003年からロングパイル人工芝「フィールド・ターフ」を、日本の屋外球場では初めて採用した。
1978年の落成時には日本のプロ野球本拠地球場の中で両翼までの距離が最も広い球場であったが、昭和時代の終わりから平成にかけて後楽園球場・大阪スタヂアム・藤井寺球場・平和台野球場などが次々と廃止閉場されたり、東京ドーム・ナゴヤドーム・大阪ドーム・福岡ドームなどの建設、広島市民球場の移転建て替え(MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島)、明治神宮野球場・阪神甲子園球場の大改修などが行われた結果、現在では逆に距離が最も狭い球場となっている。
横浜市との間の公園施設の寄附に関する契約に基づき、横浜市よりスタジアム施設の使用許可および管理許可を受けて、職業野球興行、催し物開催のための施設の運営および賃貸、物品の賃貸、広告および放映放送契約、場内売店等の経営を行ない、これらの観客、利用者を対象に入場券、キャラクターグッズ等の販売およびその他のサービス業務の事業活動を展開している。
ディー・エヌ・エーの連結子会社でもある株式会社横浜DeNAベイスターズが、友好的TOBを通じて、2015年11月からスタジアム運営会社(株式会社横浜スタジアム)の発行済み普通株を取得。TOBの締め切り(2016年1月20日)までに、議決権所有割合の過半数(71.12%)に該当する普通株を、総額74億2500万円で取得した。このため、運営会社は同月28日付で、横浜DeNAベイスターズの子会社(ディー・エヌ・エーの孫会社)に名義を変更。ディー・エヌ・エーによる球団とスタジアムの一体運営体制へ移行した(詳細後述)。
運営会社では、DeNAに買収される前の2014年に、スタジアムの近隣で日本綿花の横浜支店や大蔵省関東財務局の横浜財務事務所などに使われていた建物(1928年竣工の横浜市指定有形文化財)の活用事業権を同市から取得。買収後の2017年3月から「THE BAYS」という複合施設として運営するとともに、DeNAの球団事務所を4階のフロアに入居させるなど、収益の拡大を図っている。
1876年 - 外国人居留地の彼我公園(現 横浜公園)内に、クリケット場を開設。
1899年 - 「横浜公園球場」を開設。
1923年 - 関東大震災により、横浜公園球場が崩壊。
1929年 - 横浜公園球場を再建。
1945年 - 連合国軍最高司令官総司令部によって接収され「ルー・ゲーリック・メモリアル・スタジアム」に改称。
1955年 - 接収が解除され、「横浜公園平和野球場」に改称。
1977年2月 - 株式会社横浜スタジアム設立。
1978年3月 - 横浜スタジアム竣工 施設を横浜市へ寄贈すると同時に興行使用権を取得。
1978年3月 - 株式会社大洋球団(現:横浜DeNAベイスターズ)の専用球場となる。
1979年3月 - 関連会社横浜球場商事株式会社設立 スタジアム商品、入場券等販売委託、酒類小売業経営(現・連結子会社)。
1984年8月 - 屋内練習場竣工 施設を横浜市へ寄贈。
1993年2月 - 関連会社スタジアム・エンタープライズ株式会社設立(現・連結子会社)。
2015年11月 - 株式会社横浜DeNAベイスターズが、株式会社横浜スタジアムに対する友好的TOBを開始。
2016年1月 - 友好的TOBの終了を機に、株式会社横浜スタジアムを、株式会社ディー・エヌ・エーの連結子会社に異動。
内野スタンドの前段とピッチャーズマウンドは日本で初めて可動式を採用した。野球開催時(通常時)はグラウンドの形状が扇形になっているが、アメリカンフットボールなどの試合を開催する際は一塁側・三塁側の可動スタンドを移動させてグラウンド形状を長方形に変更することが可能であった。マウンドは昇降式であり、野球以外のイベント開催時にはマウンドを降下させ、その上に骨組みを組み、さらに人工芝マットを敷くことでグラウンド全体を水平にすることができる。
可動スタンドや昇降式マウンドは、いずれもプロ野球以外の興行への使用を前提に設置されており、横浜スタジアムは日本で初めて設計段階から多目的スタジアムとして造られた建築物といえる。二塁ベース後方を中心として真円形に作られたフィールドなど、アメリカで1960年代から1970年代にかけて流行したアメフト兼用球場の影響が見てとれる。この設計思想は後のドーム球場等にも取り入れられた。また、日本のプロ用野球場としては初めて、建設時から全面人工芝グラウンドと電光掲示式スコアボード、および映像表示装置を設置している。
可動スタンドは一・三塁側とも半月状で、全長36mの2本のレールの上に乗っていて、毎分1mの速度で移動できるようになっていた。しかし、2001年11月23日に開催された横浜ベイスターズと横浜F・マリノスとの合同ファン感謝イベントを最後に移動を見合わせている。2003年シーズンから敷設された「フィールド・ターフ」のメンテナンスを優先させたことによるもので、フィールドシート(2013年よりファウルゾーンに設置されたエキサイトシート)の基礎工事を施してからは、可動スタンドが2本のレールの上に乗ったまま一・三塁側に事実上固定されている。
また、設計の段階から、一・三塁側にロッカールームを2室ずつ設けることを計画。一塁側には、監督室とコーチ室も2部屋ずつ設置された。このような設計からは、横浜公園平和野球場の再建が協議されている最中に、(横浜)大洋ホエールズとロッテオリオンズが「ダブルフランチャイズ方式」で横浜スタジアムを本拠地として共用する案が検討された形跡が窺える。
横浜スタジアム建設前には大型の競技場やコンサートホールなどが存在せず、横浜市はスポーツイベントや音楽興行の分野では立ち遅れた都市であったが、横浜スタジアムの完成がこれらの解消にも大きく寄与した。長年にわたり横浜国際女子駅伝の発着会場となったほか、Jリーグ草創期の1994年には、横浜フリューゲルスの招待によるパルメイラスとのプレシーズンマッチを開催した。プロサッカーの試合での使用はこのプレシーズンマッチが初めてで、人工芝のグラウンドに天然芝を試合の前日に手作業で敷き詰めることを想定していたため、開催の2年ほど前から神奈川県内の圃場を借りたうえで大型トラック150台分の量の天然芝を育てていたという。
コンサート会場としても数多く利用され、国内外の多数の有名アーティストが大規模なコンサートを行なってきた。国内人気ロックバンドであるTUBEは1988年から1990年を除いて30年以上にわたり毎年8月、横浜スタジアムでライブを実施しており夏の風物詩となっているのをはじめ、そのほかの人気国内アーティストも毎年夏に1組程度野外コンサートを開催している。加えて2006年から2009年、2011年には横浜レゲエ祭も開催された。しかし、屋根がない横浜スタジアムは、天候によってイベント開催の可否が左右されやすく近隣への騒音問題もあり、また3万人収容という施設に応じた集客が難しいことから、横浜アリーナや横浜国際総合競技場が完成した1990年代以降、野球以外の大規模イベントで使用される機会は減少傾向にある。しかし、2014年から2015年にかけてはSCRAP主催の体感型謎解きイベントであるリアル脱出ゲームの野外ツアーとして、2014年は進撃の巨人とのコラボ『ある城塞都市からの脱出横浜公演』が、2015年はONE PIECEとのコラボ『頂上戦争からの脱出横浜公演』が開催され、リアル脱出ゲーム野外ツアー横浜公演の会場として利用された。
建物の立体的な外観は、他の野球場に見られるような垂直的なそれではなく、スタンドの上辺が広く下辺が狭い逆円錐形をしている。これは都市公園法施行令第6条1項1号で定められている「都市公園内運動施設の建蔽率規制」によるもので、スタンドの下辺をもって建蔽率を計算するためのいわば苦肉の策であり、面積上の問題をクリアするために様々な特徴ある設計を行っている。
また、1990年代以降に建設されたいわゆる「国際規格」の野球場に比べ、収容観客数の少なさやグラウンド面積の狭さが指摘されて久しいが、法規上の制限ギリギリで設計されていることから、スタンドの増築を伴う観客席増設や、スタンドの構造変更を伴うグラウンド面積の拡張なども、法令の改正がなされない限り事実上不可能であったが、2012年の法改正に伴い建蔽率が12%まで緩和された。
以上の理由によりブルペンはダッグアウト裏やグラウンド内に場所が確保できなかったため、外野スタンドの下に存在する。ブルペンは目隠し用のテントと侵入防止用の鉄柵を隔てただけで横浜公園に面しているので、リリーフ投手の投球を受ける捕球音やブルペン捕手の掛け声を球場外から聞くことができる。ダッグアウトとブルペンの間は連絡路がなく隔絶されているため、プロ・アマ問わずリリーフ投手は試合前からブルペンで待機するか、試合中の攻守交替時にファウルグラウンドを歩いてブルペンに向かわなければならない。
プロの試合における投手交代時は通常、リリーフカーを使用する。球場誕生時は日産自動車のブルーバード910型のオープンカーを使い、その後は同社のBe-1やエスカルゴ、トヨタ自動車のスポーツカー・MR-Sを経て、2017年シーズンからは日産・リーフを改造したものを使用している。
ブルペンを外野スタンド下に収める構造を採用した結果、横浜スタジアムの外野フェンスは高さがドーム球場並みの5メートルに達した。このため、グラウンド内でバウンドした打球がフェンスを越えてエンタイトルツーベースに至ることはまずあり得ず、フェンスによじ登ってのフライ捕球もまず不可能である(内野エキサイティングシートのフェンスは低いため、こちらに入ってのエンタイトルツーベースは何度か起きている)。フェンスが高いものの外野スタンドの奥行きは狭いため、プロのパワーヒッターであれば場外ホームランを打つことも可能である(詳細後述)。
2009年8月27日開催の横浜-阪神戦において泥酔した観客がライトスタンドから1メートルあるフェンスを乗り越えて5メートル下のグラウンドに転落したことで2日後に死亡する事故が発生している。
横浜スタジアムには、かつて外野レフトスタンドのポール際にベーブ・ルースのレリーフが、ライトスタンドのポール際にルー・ゲーリッグのレリーフがそれぞれ設置されていた。これは、後述の通りルースやゲーリッグというメジャーリーグベースボールの歴史に名を残すスターがこの地でプレーしたことを記念するものである。現在は場内の内野(STAR SIDE側)コンコース内で展示されている。
2006年からは、ホエールズ、ベイスターズ在籍時に名球会入りした選手の名前を入れたボール模様のプレートをライト外野スタンドに設置し、その功績を称えている。当初は外野フェンスに設置されていたが、2012年シーズンよりリボンビジョンが導入されたのに伴い外野席上部へと移動され、デザインも顔写真入りに変更された。
配置は右中間からライトポール際に向かって、以下の通り。
「1980.4.23 2000HITS 松原誠」(最終記録2095安打)
「1983.10.21 200WINS 平松政次」(最終記録201勝)
「2000.9.6 2000HITS 駒田徳広」(最終記録2006安打)
「2005.4.14 250SAVES 佐々木主浩」(最終記録381セーブ…NPB252セーブ、MLB129セーブ)
「2006.5.11 2000HITS 石井琢朗」(最終記録2432安打)
「2013.4.6 2000HITS アレックス・ラミレス」(最終記録2017安打)
「2013.5.5 2000HITS 中村紀洋」(最終記録2101安打)
売店は内野スタンド2階通路と外野スタンド1階に設置されている。内野スタンド一塁側にはサーティワン アイスクリームが、三塁側にはケンタッキーフライドチキンがあり、一・三塁側双方にドミノ・ピザがワゴン形式で出店している。場内で販売されていた牛丼は2000年頃までは吉野家、2001年頃からはなか卯となっていたが、現在はいずれも撤退している。
スタジアム内で売られている「みかん氷」が名物となっている。かき氷の上に缶詰のみかんが乗り、その上に缶詰みかんのシロップをかけたもので、一杯350円。特に真夏のデーゲームや、高校野球神奈川大会の際には売り場に長蛇の列ができる。2009年までは1,3塁側の内野売店(2004年までは3塁側のみ)での販売であったが、2010年より外野席の売店でも販売するようになった。2007年からは1塁側のみだが、みかんの代わりに缶詰パイナップルとシロップを使った「パイナップル氷」が発売された。こちらも「みかん氷」同様、一杯350円。
「みかん氷」以外にも、DeNAが球場運営に関わってからはスタジアムのオリジナルメニューが非常に豊富で、オリジナルビールの「ベイスターズエール」と「ベイスターズラガー」はお土産用の瓶入りも販売されており、ベイスターズの選手寮「青星寮」で選手が食べているカレー「青星寮カレー」はお土産用の缶詰が販売されている他、実際に横浜市内にある公立小学校の学校給食として出されたことがある。他にも「ベイカラ」「ベイメンチ」「ベイ餃子」などの新メニューも登場して人気を博している。
崎陽軒のシウマイ弁当の掛紙は、横浜スタジアムオリジナルの物が使われている(ただし定価の800円より100円高い900円)。関内駅にある崎陽軒売店では、定価で売られているが掛紙は通常のものである。
内野席中程の3階には、2005年に既存のレストランを改修した「カフェ・ビクトリーコート」があり、店内にはホエールズおよびベイスターズの歴代のユニフォームや優勝ペナントが飾られている。
スタンドの傾斜が激しいこともあり、長年客席での生ビールタンクサーバー売りは実施されていなかったが、2013年シーズンよりタンク売りがスタートした。原則1杯700円。
場内のビール販売員が販売しているおつまみは、ちくわと地元の美濃屋あられ製造本舗の横濱ビア柿の2種類である。いずれも税込み200円。
場内の自販機及びワゴンで、ペットボトル飲料の販売が行われている(他球場では投げ込み防止の観点から、ペットボトルの持ち込み・販売を禁止しているところがほとんど)。
現在は球団の公式ショップが場外に開店しているが、球場オープンから暫くは場内に「大リーグショップ」という名称で当時は珍しいメジャーリーググッズも扱っていた。
横浜スタジアムが建設される前、この地には1929年に落成した横浜公園平和野球場(通称:平和球場)が存在した。この平和球場は、戦前にはのちの日米野球の前身となる米大リーグ選抜対日本代表の親善試合が行われ、ベーブ・ルースやルー・ゲーリッグといった当時のスター選手が訪れてプレーをしている。しかし太平洋戦争後、アメリカ軍による接収を経て横浜市に返還された後は老朽化が進行し、1970年代初頭にはスタンドが半分近く使用不可能な状況であった。
時を同じくして、当時神奈川県を保護地域としていた大洋ホエールズは、本拠地である川崎球場の集客力に限界を感じており、県内で最も知名度の高い都市である横浜市への移転を目論んでいた。そこで大洋球団は1972年11月22日、横浜市に対し「横浜平和球場が改築した折には、本拠地を川崎から移転したい」と申し入れを行い、当時横浜市長だった飛鳥田一雄の同意を得て覚書を取り交わした。
飛鳥田市長は、大洋の移転意思もあって新球場建設にはやぶさかでなかったが、折からの第一次オイルショックを受け横浜市の財政も逼迫しており、市が単独で建設の予算を捻出することは到底不可能な状況だった。また、当時はみなとみらい地区の造成もまだ構想段階であったうえ、市内には随所に返還の目処が立たないアメリカ軍接収地も点在しており、横浜公園以外で同等の交通アクセスを確保できるような土地はなかった。
従って、必然的に球場の建設は平和球場の建て替えという図式へとなったが、平和球場を解体してプロ野球も開催可能な規模の球場を建設するには、公園内建築物の建ぺい率制限や、所管官庁である建設省との折衝、さらに神奈川県立武道館や横浜公園体育館など、球場建設によって移転を迫られる横浜公園内施設の代替地問題など、資金面以外にもさまざまなハードルがあった。中でも、横浜公園内の米軍横浜チャペルセンターの立ち退きに際しては、日本国政府のほかに在日米軍との調整も必要であった。
しかし、飛鳥田市長の斡旋により西武グループの総帥である堤義明国土計画社長が大洋球団の株式の一部保有(約45%)と建設資金3億円の融資を表明すると、建て替えの機運は急加速をはじめる。やがて飛鳥田らの奔走により資金以外の問題は順次クリアされ、堤による支援のほか市民からの株主も募り、1977年ついに第三セクター法人の運営会社「株式会社横浜スタジアム」が設立される。そして1977年4月1日、市の建替え計画に対し大蔵省の許可が下り、球場の建設が開始された。
通常、この規模の建築物であれば2年前後の工期がかかるが、横浜スタジアムは翌年のプロ野球開幕に間に合わせるため、平和球場の解体を含めて1年程度の非常に短い工期が組まれることとなる。このため着工当初は7社程度のゼネコンによる共同企業体であったが、工期の関係上最終的には11社に及ぶゼネコンが結集し、超突貫体制で建築作業が行われた。法律上、公有地に企業が運営する施設を設置することができないため、建設は横浜スタジアム社が行った上で、一旦横浜市に施設を無償譲渡する形を執り、運営を横浜スタジアム社が行うという形が取られた。なお平和球場解体の際、スコアボードは藤沢市八部野球場に移設され、その後10年ほど使われていた。
一方、大洋側がそれまで川崎市側に対して配慮を行わず一方的に移転を伝えられたことに川崎市は猛反発。市内では「エントツだけのまちにしないで」とキャッチフレーズを銘打って移転反対を唱えるキャンペーンが行われ、当時の市の人口の約半分に当たる54万人分の署名を集める事態となった。署名を受け、大洋球団 は6月15日、移転を再度検討するコメントを発表したが、球団の意向は変わらず当時の球団社長、横田茂平は8月、翌1978年から横浜スタジアムを専用球場とすることを川崎市に正式に通達した。
建設工事は工期どおり無事に終了し、1978年3月31日、晴れて横浜スタジアムは完成。同年4月4日にこけら落しとなる横浜大洋ホエールズ(移転により改称)対読売ジャイアンツの公式第1回戦が行われ、前年新人王の斉藤明雄の力投により地元大洋が4-1で勝利して花を添えた。この試合の始球式は、前市長として建設に尽力した飛鳥田一雄(この時の地位は日本社会党委員長)が行っている。
横浜スタジアムの着工が正式に決定した頃、パシフィック・リーグのロッテオリオンズは大洋に対し「横浜スタジアムをロッテも本拠地として共用し、年間40試合前後の公式戦を開催したい」と申し入れを行った。
ロッテは1972年オフに東京スタジアムが閉鎖され、1973年から宮城県仙台市の宮城球場(2023年1月より「楽天モバイルパーク宮城」=東北楽天ゴールデンイーグルス本拠地)を暫定本拠地としていた。しかし当時は東北新幹線は未開通で、航空機も現在ほど気軽に利用できる交通手段ではなかった時代であり、6球団中4球団(南海ホークス、近鉄バファローズ、阪急ブレーブス、クラウンライターライオンズ)が西日本に本拠を置き、さらに各球団とも現在とは比較にならないほど観客動員数の低かった当時のパ・リーグではカードごとの長距離移動はロッテ、ビジターともに選手の肉体面や球団の経営上大きな負担であった。それゆえ、横浜スタジアムの建設はロッテにとってまさに渡りに舟の機会であった。
これに対し、横浜スタジアムの単独使用を前提としていた大洋は、共用によって日程上の制約を受けることを懸念して、ロッテの申し入れに難色を示した。このとき大洋は既に川崎市に対し正式な移転通告をしていたため、プロ野球興行がもたらす経済効果を得たい横浜市とそれを喪失したくない川崎市、全国2位の人口を抱える横浜で集客を伸ばしたい大洋、ロッテ両球団、以上4者の思惑が交錯し、マスコミ等世間も注目するなかで竣工間近まで交渉が続いた。だが、すでに神奈川県における地域保護権を持つ大洋の優位は最後まで覆らず、ロッテの神奈川県への保護地域移転は認められたものの、横浜スタジアムは当初の予定通り大洋の専用球場となり、ロッテは川崎球場に落ち着くこととなった。
本拠地問題が収束した後も、大洋が横浜移転発表前後に配慮を行わず紛糾を呼んだ経緯などから川崎市と大洋は半ば絶縁状態となった。このため、川崎球場での大洋の主催公式戦は横浜に移転した1978年に2試合行われたが、翌1979年から1992年までは1試合も組まれず「横浜ベイスターズ」となった1993年8月6日に大洋時代を含め15年ぶりに主催公式戦(対阪神タイガース戦)が組まれたものの雨天中止となり、これ以降も横浜の主催公式戦は1試合も行われることなく、2000年に川崎球場の観客席は解体された。
球場の建設に際して、当時の神奈川県・横浜市はいずれも財政難にあえいでおり、直接公営(県営or市営)として運営するのではなく、横浜市を初めとした行政・法人・団体を中心とした第三セクターの運営会社「株式会社横浜スタジアム」を設立して、施設の建設をスタジアム運営会社が行った後、完成後に横浜市に寄贈。開場後は市からスタジアム運営会社が45年契約(1978年-2023年)で借りる、事実上の「公設民営」の形を取っている。この球場運営会社の出資にあたり、1株当たり500円×5000株=250万円を一口として、市民や法人・団体から株主を募集し、その特典として「オーナーズシート」の所有権利が贈呈された。
このオーナーズシートは、当球場で行われる公式戦・オープン戦の大洋(→横浜→DeNA)球団主管全試合(年60試合前後)を球場の賃貸契約期間満了までの45年間に渡り、無料で入場・観戦できるというもの。株式公開買い付けが行われた2015年12月時点ではその株主の総数は554の個人・法人・団体が株主登録されていたが、その半数弱は個人だった。なお球場の株式公開買い付けによりディー・エヌ・エーとDeNA球団が運営母体となってからも、引き続き運営会社の株式とは別契約となっているとする観点から、オーナーズシートは契約満了の2023年まで利用することができることになっている。
当スタジアムでは、1978年の開場以降、株式会社横浜スタジアム(以降「運営会社」と略記)が場内での物販・広告収入や球場使用料の設定などに関する権利を保有。横浜大洋ホエールズ・横浜ベイスターズ・横浜DeNAベイスターズは、この条件の下で、スタジアムを本拠地として使用するための契約を運営会社との間で締結している。
2002年からTBSホールディングス(以下、TBS)が保有してきた横浜ベイスターズの経営権売却交渉(2010年)では、上記の契約によって球場使用料や広告・物販収入が球団側に入らない結果として、球団の経営を圧迫していることが一部の報道で判明した。2011年のプロ野球シーズン終了後にTBSからベイスターズの経営権を買収したディー・エヌ・エーでは、運営会社の発行済み株式の5.74%を保有するとともに、同社出身で球団オーナー(当時)の春田真が2012年シーズンの開幕前に運営会社の鶴岡博社長と会談。他のNPB球団の本拠地球場に比べて高額とされる球場使用料を入場料収入の13%に引き下げることや、看板広告の新規スポンサー収入・場外常設店舗での物販収入を球団に入れることを条件に、7年間のスタジアム使用契約を締結した。これに対し、スタジアム運営会社の会長である藤木幸夫(藤木企業会長)は、「チームを強くする姿勢が見られない」とみなし、球団の横浜市からの追放を示唆した。
2015年には、ディー・エヌ・エーが3月期の決算において、ベイスターズに関連する野球事業で13億円の赤字を計上した。その一方で、同年のプロ野球シーズンには、当スタジアムでのベイスターズ主催公式戦で43回の満員(当時のシーズン最多記録)を達成。他球場の開催分を含めた主催公式戦の累計観客動員数は約181万3,800人で、経営権の買収前から1.7倍ほど増加したことから、前述した赤字の半減を見込んでいた。7月には、2016年以降に内・外野グラウンドへ天然芝を敷設することを視野に球団と運営会社の関係者がMLB球団の本拠地球場を視察していたことが報じられた。
ディー・エヌ・エーでは、このような背景やスタジアムの「コミュニティー・ボールパーク化構想」の下に、野球事業での収入の増加などを狙って球団とスタジアムの一体運営を模索。2015年10月9日には、運営会社の発行済み株式の過半数を保有すべく、総額100億円規模の友好的TOBを実施することで同社との基本合意に至った。同年11月24日からは、球団を通じて、運営会社への友好的TOBを実施。2016年1月20日の締め切り時点でディー・エヌ・エーが運営会社の発行済み株式の76.87%を所有したため、運営会社は同月28日付で、ディー・エヌ・エーの連結子会社(孫会社)に名義を変更した。
なお運営会社の名義変更後は、ディー・エヌ・エーによる球団とスタジアムの一体運営体制へ移行。球団が場内での物販・広告収入を直接確保できることによる球団経営の改善や、スタジアムの大規模な改修(2017年以降に計画されている天然芝の敷設・観客席の増設など)に向けた意思決定の迅速化が見込まれている。当時の球団社長だった池田純も、友好的TOBの成立を受けて、今後のスタジアムの運営計画を発表。「COLOR(色)」「ENTERTAINMENT(イベント・演出)」「SEAT(シート)」「HISTORY(歴史)」「BALL"PARK"(野球の公園)」「FOOD(食)」「GREEN(芝)」「BEYOND(超える)」「LANDSCAPE(景観)」というキーワードの下で、横浜市民に愛されるスタジアムを目指すことを明らかにした。後にコミュニティー・ボールパーク化構想は2017年10月4日に、コミュニティボールパークプロジェクトが2021年度にグッドデザイン賞を獲得した。
横浜スタジアムを2020年夏季東京オリンピック野球・ソフトボール競技の主会場に用いることが2016年に承認されたことを受けて、運営会社では2017年3月15日に85億円規模のスタジアム改修計画を横浜市に提出した。計画によれば、バックネット裏や一・三塁側に合計で約6,000席を増設。個室観覧席やデッキ席を新設するほか、エレベーターの台数を増やすなど、バリアフリーへの対応を進めるとされていた。