分島問題
条約ではまず宮古列島と八重山列島を清の領土とし、沖縄本島とその周辺の島々を日本領として両国間の国境を定めるとされた。そして光緒7年正月(1881年(明治14年)2月)に清は八重山列島に役人を派遣し、そこで日本側から受け取りを行うこと。それに先立ち日本側は宮古列島と八重山列島の住民に清に引き渡されることを説明し、混乱が起きないようにすること。そして琉球分国後に日清両国に分かれることになる琉球の住民は、それぞれの国の法を守り、お互いに干渉しないことが取り決められていた。
なお尚氏の冊立に執念を見せていた清側に対する妥協案として検討されていた、尚氏を「琉球土司」として擁立するアイデアはお蔵入りとなり、結局、清側は第七回交渉の席で宍戸が示唆した向徳宏の冊立を進めていく方針となった。そして清は結局、日本との琉球問題、条約改正問題に関して仲裁裁判に提訴することは無かった。これはグラントによる仲裁裁判に持ち込んでみたところで、清側に不利な裁定が下されると判断したためと考えられる。
2か月余り続いた琉球問題と条約改正に関する日清間の交渉は、厳重に秘密が守られたために交渉経過は日清の当事者以外にはほぼ外部には伝わらなかった。一方、毛精長、蔡大鼎、林世功らの脱清人らは総理衙門の恭親王奕訢らに琉球王国復活、琉球国王の復国を主旨とした琉球救援の嘆願を繰り返していた。
交渉途中の1880年9月初旬の時点で、清側は分割案に対する琉球人の意向を確認する必要に迫られた。そこで総理衙門は何如璋に東京に在住するようになった尚泰とその側近に、旧琉球王族の構成と宮古列島と八重山列島に琉球王国を復活させる案に対する賛否の確認を要請した。確認の結果、尚泰の親族の現状把握と、尚泰としては宮古列島と八重山列島に琉球王国を復活させる案には反対である意向を確認した。何如璋は尚泰の反対意見は、狭くかつ貧しく、琉球王国時代、行政組織も未整備であった宮古列島と八重山列島に琉球王国を復活させたところで、地元民に受け入れられて国が維持できるのかどうか危ぶんだからだと推測している。
何如璋から尚泰とその側近に対して、宮古列島と八重山列島に琉球王国を復活させる案についての打診があった話は、東京在住の琉球人に瞬く間に広まり激しい議論が沸き起こった。9月末には北京の琉球人にも琉球諸島分割案が伝わり、毛精長らは早速、そもそも狭くかつ貧しい琉球諸島を分割したところで国として成立し難く、琉球分島案は琉球王国滅亡と何ら変わりがないとの請願書を総理衙門に提出した。
前述のように日清間の交渉過程の後半で焦点となったのが、清が宮古列島と八重山列島に琉球王国を復活させる際に冊立する国王のことであった。日本側が尚氏の引き渡しを拒み、向徳宏の冊立を示唆したことにより、向徳宏を庇護している李鴻章が調整に当たることとなった。
北京で日清間の交渉が始まった直後の1880年8月30日、井上外務卿は宍戸に、清露間の関係に緊張が高まり、清が苦境に立っている情勢を利用し、強気かつ速やかな交渉を指示した。清とロシア間の交渉は、そもそもいったんリバティア条約の調印後に清が再交渉を求めてきたものであり、難航を極めた。9月半ば、柳原前光駐ロシア代理公使から、ペテルブルクで行われていた交渉が北京に舞台を移す予定であるとの情報が伝えられた。これは難航する交渉に業を煮やしたロシア側が、北京に全権を派遣して談判を行う方針へと変更したためである。ロシアは清側との交渉の長期化は望んでおらず、武力による威嚇を交えて北京での交渉で問題解決を図った。
ロシア側がリバティア条約を上回る過酷な要求を突き付けてくる恐れが拭えず、また北京では日清間の琉球諸島の分島と条約改正交渉が進行中であり、日露が連携して圧力をかけてくるという清にとって最悪のシナリオも危惧され、総理衙門はロシア全権を北京に迎えることはぜひとも避けたかった。そこで清は曽紀沢全権を通じてペテルブルクでの交渉継続をロシア側に要請するとともに、リバティア条約をもとに修正する方針へと譲歩することを決めた。9月末にはロシア側は清側の要請を受け、北京での交渉方針を引っ込め、ペテルブルクで交渉が継続されることになった。
このような緊張感を孕んだ清露間の交渉を、日本側は最大限利用しようと試みた。井上外務卿は品川忠道上海総領事には、日清間の交渉を有利かつ早期に進めるため、ロシア人と積極的に接触して日露提携を流布するように働きかけた。そして宍戸公使にも日露提携に関しての疑心暗鬼の念を利用して交渉を有利に進めるよう指示を行った。
ところが、9月末のイリ問題に関するペテルブルクでの交渉継続決定は、清とロシア間の緊張を低下させ、清は日露提携の可能性も消滅したと判断した。その結果、イリ問題に振り回されていた琉球分島問題に対し、清側がこれまでよりも強気な交渉態度に出ることが可能となった。
日清間の交渉経過を踏まえ、李鴻章は向徳宏に琉球の分島案と、宮古列島と八重山列島に向を国王として冊立する構想について打診を行い、10月19日付で結果を総理衙門に送付した。李鴻章の報告によると、清在住の向姓の琉球の人物は向徳宏しかおらず、また地位的にも清在住の琉球関係者で最も高位にあるとした上で、向は琉球王国復活に向けて粉骨砕身努力しており、その忠節は見上げたものであり、春秋時代の忠臣、申包胥をも上回ると賞賛した。また向が琉球王族の係累であることは明らかであるので、尚泰以外で琉球国王として推戴するとすれば向徳宏以外は考えられないとした。そして向徳宏に分島案について打診したところ、生産力が低くて貧しい宮古列島と八重山列島だけでは自立は不可能であると、絶対反対を主張したとしている。
その上で李鴻章は、もし清とロシアが戦争状態になったとしても、日本とロシアが同盟を結ぶ可能性は無いと指摘した。そして現状案に基づいて宮古列島と八重山列島に琉球王国を復活させたところで、生産力が低くて貧しいため自立は不可能で、数年のうちに再度日本領となるのがおちで、清領にしたとしても遠隔地であるため官吏と防衛に要する人員派遣に多大な労力がかかり現実的ではないとして、総理衙門がまだ日本側との交渉の結論を出していない状況であるのなら、結論を出すことを順延するべきと主張した。10月19日付の李鴻章の書簡が、10月21日の最終交渉に間に合うように北京の総理衙門に到着したのかどうかは不明である。いずれにしても李鴻章の順延主張は大きな波紋を引き起こすことになる。
10月28日、総理衙門は日清間の交渉の結果、条約締結しか琉球問題の解決策はないとした上奏文を提出する。しかし清の政府内では条約調印の可否をめぐって激しい論争が起きた。反対意見に対して総理衙門側は予定通り条約の調印を主張したが、反対意見は収まらなかった。そのような中、11月11日には改めて李鴻章がペテルブルクで行われている清露交渉の成り行きを見ながら調印の可否を決めるべきであると、調印の延期を主張した。
イリ問題に関するロシアとの交渉は、交渉場所がペテルブルクと確定した後も当初は難航が続いた。しかし11月に入るとロシア側の交渉姿勢に軟化が見え始める。これはロシア側にとってみても、イリ問題によって清との間に戦争が勃発したところで利益が無く、損害ばかりが大きくなると判断したためである。結局12月末にロシア側が示した条約草案を全権の曽紀沢は了承し、清本国に照会して承認を得た。結局、1881年2月24日にはペテルブルク条約が調印される。
11月11日の李鴻章による調印順延の主張以後も、調印賛成論と反対論の対立は続き、11月18日には調印の可否について広く意見を募る上諭が出された。そのような中で脱清人の毛精長、蔡大鼎、林世功らによる琉球分島反対運動は激化した。11月18日には毛精長、蔡大鼎、林世功の三名連名による琉球分国反対の請願書が総理衙門に提出された。そして11月20日には林世功が、琉球分国に反対する請願書を総理衙門宛に書き記した後に自決した。これは琉球を無視したまま、琉球の分割を決めた日清両国に対する抗議の表れであった。この脱清人による琉球分割に対する激しい抗議は、条約調印問題に大きな影響を与えた。
一方、林世功が自決した11月20日、10日の間に調印を行うと約束したのにも関わらず、なかなか調印に至らない状況に対して宍戸公使が総理衙門を訪れ、激しく抗議した。宍戸の抗議に対し総理衙門側は、条約案を各部局での議論の上で上奏するので、決定まで3カ月かかると明らかな引き延ばし策に出た。その後、日本側と総理衙門側との間で条約調印を巡るやりとりが続いたが、結局、1881年1月17日に調印に至らなかったのは清側の責任であると通告した上で、宍戸は1月20日に北京を離れ、日本へ向かった。
日本側が交渉を打ち切った後も、清の政府内では条約調印の可否をめぐる論争は続いていたが、次第に調印延期論が優勢となっていく。そのような中、2月24日にイリ問題のため新疆でロシア軍と対峙していた左宗棠が北京に帰還し、軍機処と総理衙門の業務に携わるように命じられたため、蔡大鼎らは早速左宗棠に対して琉球王国復活を訴えた。3月3日、左宗棠は宮古列島、八重山列島は狭くかつ土地が痩せていて産業が未発達であり、ここに琉球王国を復活させることは不可能であり、イリ事件も解決したので日本側が譲歩する可能性もあるとして、旧来通りの琉球王国復活を目指すべきであるとの意見書を提出した。そして3月5日には正式に条約の調印は行わず、日本との再交渉を命じる上諭が下され、琉球の分島問題は正式に白紙に戻ることになった。
琉球諸島の分島は、向徳宏ら脱清人による粘り強い反対運動と、清露間の国境紛争であるイリ問題が解決に向かったことにより清が条約調印を行わず、実現しなかった。
正式に条約調印を行わないことを決定した1881年3月5日の上諭では、清としては琉球王国の復活を重視しており、琉球問題の解決後に日清修好条規の改定を行うべきと総理衙門に命じていた。つまり清としては琉球王国の復活が条約改正の条件とする方針を決定したことになる。結局、日本が琉球問題と条約改正の問題をリンクさせたことを逆手に取られる形となった。日本側はその後も清と条約改正交渉を継続したものの、その都度琉球問題の解決とセットで交渉すべきとの清側の原則が持ち出されることになり、交渉は暗礁に乗り上げた。結局日清間の条約改正が行われるのは日清戦争後のことになる。
分島問題と条約改正を絡めた日本の外交交渉方針については、清側は条約改正に乗り気では無く、軍事力を用いてまでも琉球王国の復活にこだわっているわけでもない状況であった上に、イリ問題に乗じて交渉を優位に進めようとしたこともあり、交渉姿勢そのものが清側から強い反発、不信感を招き、やはり無理があったのではないかとの意見がある。
一方清側の外交交渉での対応については、いったん交渉が両国間で合意に達した後に、清国内の反発の結果、再交渉や調印中止に追い込まれるという構図が分島問題とイリ問題での共通の特徴として指摘できる。この点についてはイリ問題で対ロシア交渉に携わった曽紀沢が国際法、国際慣例に従ったやり方で交渉に当たるべきであると批判している。
また琉球にとってみれば、琉球のあずかり知らぬ場で日清両国が琉球諸島の分割について協議していたことになる。金城正篤は「琉球処分が民族の統一であるのならば、民族分断をもたらす分島問題をどう解説するのだろうか」との疑問を提起した上で、明治政府の都合次第で琉球を併合したり宮古諸島、八重山諸島を清に譲渡しようとした分島問題にこそ、琉球処分の本質があると主張した。西里喜行もまた、琉球問題を安全保障や経済権益といった国益を獲得する手段として位置付けていたと評価している。一方、独立を確保して欧米諸国と肩を並べるような国家を建設していくことを目指していた明治政府の立場からすると、国の一部を切り売りする分島問題は一見矛盾する政策に見えるが、目標達成に不可欠な条約改正を達成させるために琉球諸島の分島を行う必要があると考えており、明治政府の考え方としては特に矛盾はなかったのではとの意見もある。
清側の琉球に対する対応についても、冊封国の琉球を失う体面的な問題とともに、琉球を失えば台湾、朝鮮などに影響が波及していくことを恐れたことによるものに過ぎず、当事者たる琉球のことなど全く考慮していなかったことは明らかであるとの批判がある。