大日本帝国陸軍
1945年(昭和20年)初頭から日本本土は大規模な空襲に曝され、国民生活は破壊され継戦能力は急速に失われた。徴兵・応召対象者の年齢も老若にわたって拡大され(根こそぎ動員)、本土決戦に備え急造の師団が大量に増設された(沿岸配備師団、機動打撃師団)。また、工業インフラストラクチャーの多くを破壊されて、新兵器の開発もままならず粗悪な省力型兵器の製造が進められたほか、海軍とともに各種の特攻兵器が開発され、特別攻撃隊も多数編成され投入された。さらに本土決戦に備え銃後の戦意高揚も兼ねての、竹槍など原始的な兵器を婦人や児童など民間人に使用させた軍事教練が行われた。4月には決号作戦のために第1総軍・第2総軍・航空総軍が編成され、山岳地帯での持久戦を目指して長野県松代に大本営と皇居を移す準備が進められた。
敗戦による国体(天皇制)の消滅を恐れた日本政府は、中立国経由での和平交渉を開始するが、そのうちの一つであったソ連はアメリカとの政治的取引を優先して8月8日深夜に突如、日ソ中立条約の破棄を宣言し「日本がポツダム宣言を拒否したため連合国の参戦要請を受けた」として宣戦を布告。9日午前零時を以って戦闘を開始し、満洲帝国や南樺太へ侵攻した(樺太の戦い)。
かつて帝国陸軍最強と謳われた関東軍は、度重なる兵力の南方抽出で弱体化しており、多数の在留邦人の保護を放棄してまでソ連軍の侵攻遅延を図ったが、対ドイツ戦で洗練されたソ連軍の機甲戦力・航空戦力・機械化歩兵に粉砕される一方、根本博中将の駐蒙軍が防衛する蒙疆・華北方面では、ソ連軍を撃退しつつ在留邦人とともに撤退に成功。また、樋口季一郎中将の第5方面軍隷下第91師団が防衛する占守島では、戦車第11連隊や九六式十五糎加農を中心とする守備隊の活躍により敢闘(占守島の戦い)。第15国境守備隊が守備するソ満国境の関東軍要塞、虎頭要塞では日本軍最大級の火砲である帝国陸軍の秘密兵器・試製四十一糎榴弾砲を筆頭に各種重加農・重榴弾砲が応戦、10倍以上の戦力で攻勢をかけたソ連軍を相手に8月26日に陥落するまで2週間以上にわたり防衛戦を行い、これは第二次世界大戦最後の激戦地となった(虎頭要塞の戦い)。戦後、ソ連軍の捕虜となった多数の将兵は、長期に渡ってシベリアやモンゴルの収容所に抑留され、極地での労働に酷使されて多数が死亡した。
敗戦時には作戦用航空機のみでも数千機が残存していたが、南方油田からの運送が困難になり燃料の枯渇が進むと同時に兵器の粗製乱造もたたり、空中勤務者と地上勤務者においても熟練者の数も減り、これらの航空機ならびに一式中戦車・三式中戦車・二式砲戦車・三式砲戦車などといった新鋭戦車などは本土決戦のために温存された。帝国陸軍内部では終戦を模索しつつも継戦の意思を見せていたが、ソ連の侵攻とアメリカが使用した原子爆弾の破壊力を前に降伏を決定した。一部の陸軍将校はこれに反発してクーデターを試みる宮城事件を起こしたが、田中静壱大将や阿南惟幾大将の反対や鎮圧により失敗した。
ポツダム宣言受諾後、戦闘行動を停止した各地の陸軍部隊はそれぞれその地区を管轄する連合国軍に降伏し、その管理下で復員業務に従事することとなった。しかし、戦後しばらくの間は連絡が取れぬままの各地に点在していた部隊がなおも抵抗を続け、連合軍による残党狩りが行われていた。また、ベトナム独立戦争・インドネシア独立戦争・国共内戦などの独立運動や内戦に協力・参加した軍人も多数にわたる(残留日本兵)。
陸軍省も第一復員省、復員庁に改組され、その後陸海軍の残務処理は厚生省、のちに厚生労働省が担当することとなった。なお、参謀本部陸地測量部は内務省地理調査所を経て国土地理院として、また陸軍病院については軍医とともに国立病院(現:国立病院機構)へと移管され、国営医療機関として現在まで続いている。陸軍省軍務局は、復員部隊の所在・名称・人員などを熟知していたことから、第一復員省総務局と改称して復員業務を担当したほか、参謀本部作戦課は、第一復員省史実部(後に史実調査部)として温存された。史実部では、戦史作成を準備しつつ、対ソ戦を軸とした戦略研究を行っていた。
敗戦直後から日本政府と旧軍上層部は、第一次世界大戦後に、ドイツのハンス・フォン・ゼークト将軍が行ったドイツ国防軍の再建方式を参考にして、密かに再軍備の核を残そうとしていた。1935年(昭和10年)、ドイツはアドルフ・ヒトラーによる再軍備宣言から数年で一流の装備と士気を兼ね備えた国防軍を再建したが、その秘密は許容された治安部隊を少数精鋭の選抜者で固めて、全員に幹部教育を施し、将来の拡張に備える巧妙な手法にあった。ゼークトの知恵に倣って陸軍は、宮城(皇居)の守護を任務とする近衛師団を将来の再軍備の拠点にすることを策した。日本政府は近衛師団を温存するために、約4,000人の禁衛府と皇宮衛士総隊を設置して、陸軍のエリートを存続させる計画を決定したほか、1945年(昭和20年)8月29日の終戦処理会議は、「政府の終戦処理を安寧裏に整々迅速に遂行するために必要なる警備力の確保」を名目に、約25万5,000人の警察力(当時の3倍)と22万7,000人の武装憲兵部隊を残置して、陸軍大臣の指揮監督下に置くことを内定した。警察力の約3分の1と、武装憲兵部隊は、機関銃以下の小火器で武装させて機動力を持たせるとされ、その規模は平時の陸軍兵力を遥かに上回る規模が計画されていた。この構想は修正され、10月初めには通常の警察官を18万6,000人余人と、内乱鎮圧、災害対策用の武装警察隊2~6万人を設置する計画に縮小されたが、これらの計画は連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) の反対により実現できなかった。
GHQの中でも、G2のチャールズ・ウィロビー少将は、これらの日本政府の計画に好意的であったが、有末精三中将から「せめて禁衛府だけでも残して欲しい」と懇願された際には、「俺ははっきり言うけれども、こればかりはどうにもならん」と気の毒そうに断言している。1946年(昭和21年)3月、GHQより禁衛府と皇宮衛士総隊の解散を命じる指令が出されたことにより、帝国陸軍は幕を閉じたが、この際に百数十人の衛士が、「無給で良いから皇居を守護させて欲しい」として、血判状を提出したが、これは却下されている。
しかしながら、1950年(昭和25年)8月に創設された警察予備隊には多くの下士官兵(敗戦時士官候補生や陸軍予科士官学校生徒であった者を含む)が入隊し、さらに翌1951年(昭和26年)6月には陸士・陸航士第58期卒で敗戦時に陸軍少尉であった元現役陸軍将校中245名が第1期幹部候補生として採用、同年10月1日には陸軍中佐以下の佐官級元現役陸軍将校まで募集が拡大され405名の元佐官と、12月5日には407名の元尉官が合流。保安隊への改編を前にした1952年(昭和27年)7月には、陸軍省や参謀本部の中枢において日中戦争(支那事変)や太平洋戦争(大東亜戦争)の指導的立場にあった杉山茂(陸士第36期。のち第2代陸上幕僚長)・杉田一次元陸軍大佐(陸士第37期。のち第3代陸上幕僚長)などの元陸軍大佐10名が入隊、同時にさらに元陸軍中佐など多数の元現役陸軍将校が合流し、これら旧陸軍出身者が保安隊および保安隊の後身である陸上自衛隊と航空自衛隊の中核となり、旧陸軍や旧陸軍航空部隊の影響を陸空自衛隊に残すこととなった。
例として歴代の陸上幕僚長・航空幕僚長・統合幕僚会議議長といった自衛隊要職の大半は旧陸軍出身者が占めることとなり、旧陸海軍双方の出身者多数が入隊した空自では航空幕僚長就任者は旧陸軍出身11名に対し旧海軍出身5名と旧陸軍出身者が過半数を占めている。自衛隊最後の旧陸海軍出身者は、敗戦時に士官候補生たる陸軍兵長であり陸軍航空士官学校第60期修業の森繁弘(1950年9月警察予備隊入隊)であり、森は第17代航空幕僚長として空自のトップに、さらに第16代統合幕僚会議議長として陸海空自衛隊のトップとなっている。
航空自衛隊では、陸軍・主戦派であった服部卓四郎元大佐に近い旧陸軍将校であっても航空総隊司令官や航空方面隊司令官、航空幕僚副長、航空幕僚監部防衛部長などの要職に就いたが、陸上自衛隊では服部元大佐に近い旧陸軍将校は冷遇され、井本熊男元大佐は統合幕僚会議事務局長や陸上自衛隊幹部学校長など、恵まれない処遇でキャリアを終えている。一方、松谷誠元大佐を中心とする陸軍・早期講和派や、杉田一次元大佐などの情報部系の三国同盟疑問派は陸上自衛隊の総監クラス以上の重要な地位に就いた。
また、旧陸軍からは今村均元大将、下村定元大将、安田武雄元中将、沼田多稼蔵元中将、菅晴次元中将、服部卓四郎元大佐、西浦進元大佐が防衛庁顧問に就任している。
陸軍・主戦派
高山信武 陸軍大佐、陸士39期首席、作戦課員(中国担当)、陸軍省軍務局軍事課高級課員、陸上幕僚副長・陸将
加藤昌平 陸軍中佐、陸士41期、作戦課員(中国担当)、第2総軍参謀、第13師団長(陸自)・陸将
水町勝城 陸軍中佐、陸士41期、作戦課員(航空班)、第6航空軍作戦主任参謀、北部航空方面隊司令官・空将
竹下正彦 陸軍中佐、陸士42期、軍務課(内政班長)、陸軍省軍務局軍務課内政班長、陸上自衛隊幹部学校長・陸将
国武輝人 陸軍中佐、陸士44期、作戦課員(南方担当)、陸軍省軍務局課員、第7師団長(陸自)・陸将
田中兼五郎 陸軍中佐、陸士45期、作戦課員(南方担当)、第18軍参謀、東部方面総監・陸将
高木作之 陸軍中佐、陸士45期、作戦課員(航空班)、第1航空軍参謀、航空幕僚監部防衛部長・空将
田中耕二 陸軍中佐、陸士45期、作戦課員(航空班)、参謀本部作戦課員、中部航空方面隊司令官・空将
山口二三 陸軍少佐、陸士49期、作戦課員(航空班)、南方軍参謀、航空幕僚監部防衛部長・空将
陸軍・早期講和派
松谷 誠 陸軍大佐、陸士35期、戦争指導課長、陸軍大臣秘書官(阿南)、北部方面総監・陸将
野尻徳雄 陸軍中佐、陸士41期、戦争指導課員、支那派遣軍参謀、東部方面総監・陸将
塚本政登士 陸軍中佐、陸士42期、戦争指導課員、第71師団参謀、北部方面総監・陸将
橋本正勝 陸軍中佐、陸士45期、戦争指導班員、第2総軍参謀、北部方面総監・陸将
陸軍・早期講和派の協力者・反主流派
杉田一次 陸軍大佐、陸士37期、情報部課長(英米)、内閣総理大臣秘書官(東久邇宮)、陸上幕僚長・陸上幕僚長たる陸将
今村 均 陸軍大将、陸士19期、第8方面軍司令官
安田武雄 陸軍中将、陸士21期、第1航空軍司令官
沼田多稼蔵 陸軍中将、陸士24期、南方軍総参謀長
菅 晴次 陸軍中将、陸士25期、陸軍兵器行政本部長
服部卓四郎 陸軍大佐、陸士34期、参謀本部作戦課長、歩兵第65連隊長
西浦 進 陸軍大佐、陸士34期、陸軍省軍務局軍事課長、支那派遣軍参謀
1878年(明治11年)8月、精鋭である筈の近衛砲兵が反乱を起こすという竹橋事件が起こり、軍と政府に衝撃を与えた。また、自由民権運動の影響を帝国陸軍が受けることを防ぐために、軍人勅諭が出された。ここでは「忠節・礼儀・武勇・信義・質素」の徳目を掲げるとともに、その中で政治不干渉を求めていた。しかしながら、陸軍将校のうち官衙、とりわけ中央勤務の者は官僚機構の側面も有しており、古くは薩摩藩・長州藩等出身者とその他の藩又は幕府出身者との対立があった。近代的将校教育制度確立後は、兵科間・陸大出身者と非出身者間・派閥間(皇道派と統制派)同士の対立など、無数の内部的な抗争を生みやすい状況であった。また、昭和期には関東軍など外地に所在する現地部隊が、中央(参謀本部)の統制を充分に受けずに行動するなどの問題点も抱えていた。1945年11月28日、最後の陸軍大臣下村定大将は敗戦後の第89回帝国議会において、斎藤隆夫代議士からの質問に対して、帝国陸軍を代表して以下のごとく問題点を総括している。
「軍国主義の発生に付きましては、陸軍と致しましては、陸軍内の者が軍人としての正しき物の考へ方を過つたこと、特に指導の地位にあります者がやり方が悪かつたこと、是が根本であると信じます、……或る者は軍の力を背景とし、域る者は勢ひに乗じまして、所謂独善的な横暴な処置を執つた者があると信じます、殊に許すべからざることは、軍の不当なる政治干与であります……私は陸軍の最後に当りまして、議会を通じて此の点に付き全国民諸君に衷心から御詫びを申上げます……此の陸軍の過去に於ける罪悪の為に、只今斎藤君の御質問にもありましたやうに、純忠なる軍人の功績を抹殺し去らないこと、殊に幾多戦歿の英霊に対して深き御同情を賜はらんことを、此の際切に御願ひ致します」(「……」は省略部分)
これが、帝国陸軍解体直前の陸軍大臣による総括であった。このように、陸軍指導者が軍人としての正しい振舞い方を誤り、また、軍人勅諭でも禁止されていた政治関与を行ったことを国民に対して明確に謝罪するとともに、全ての軍人が誤ったわけではなく、純忠なる軍人もいたことを否定しないように請願して演説を終えた。
なお、直後に同席していた米内光政海軍大臣にも答弁が求められたが、米内は斎藤の質問には海軍大臣に答弁を求めることが議事録にないことを理由に拒否し場内の憤激を買った。