大日本帝国海軍の階級
1873年(明治6年)8月18日に定めた海軍概則によると、大艦隊艦隊は軍艦12隻を以って大艦隊とした。ただし臨時に不定の数艘を大艦隊とすることもあるとした 。は大将あるいは中将がこれを指揮する定則であるとした  少将が中将に代わって大艦隊を指揮することもあるとした 。 大将には乗艦して海軍を指揮するときと外国出張に加俸があり、中将には大艦隊指揮と外国出張に加俸がある。。 中艦隊艦隊は軍艦8艘を以って中艦隊とした。ただし臨時に不定の数艘を中艦隊とすることもあるとした 。は少将がこれを指揮する定則であるとした  少将には大・中艦隊指揮と外国出張に加俸がある。。 小艦隊艦隊は軍艦4艘を以って小艦隊とし、運送船1艘づつが小艦隊に附属した。ただし臨時に不定の数艘を小艦隊とすることもあるとした 。は大佐がこれを指揮するとした 。 指揮官不在の時に二艦以上が同港内に滞舶するときは、諸暗号等について隊中・隊外を論ぜず先任官がこれを指揮することとした 後任官であっても長官の選任によってこれを指揮することもあるとした。。 海軍提督府海軍提督府は附近の諸港を総括した。は中将あるいは少将がその指揮を掌り、また大佐が代わりにその職務を務めることもあるとした。 大艦軍艦は三等以上を大艦とした 。の艦長は大佐あるいは中佐であることとし、ただし、大艦のうち一等艦諸軍艦の等級を分かち、一等軍艦は455人以上乗組の軍艦であることとした。装鉄艦は乗組人員に関わらず三等以上の軍艦であって艦体の大を以て一等とした。また、皇艦は天皇が乗艦のときは常備艦と同様であって等級は臨時に海軍卿の決議に伏すとした。ただし天皇が乗艦しないときは予備艦と同じとした 。は大佐、二等艦諸軍艦の等級を分かち、二等軍艦は315人以上乗組の軍艦であることとした。装鉄艦は乗組人員に関わらず三等以上の軍艦であって艦体の中を以て二等とした 。は中佐が艦長であることが定則になるとした  大佐を二等・三等艦諸軍艦の等級を分かち、三等軍艦は170人以上乗組の軍艦であることとした。装鉄艦は乗組人員に関わらず三等以上の軍艦であって艦体の小を以て三等とした 。の艦長にして中佐を一等艦あるいは中艦の艦長を命ずることもあるとした 。 大佐・中佐の月俸には一等と二等がある。また、大佐には中・小艦隊指揮、大・中艦隊副長、一等軍艦長、測量出張、外国出張と予備艦長に加俸があり、中佐には中・小艦隊副長、二等・三等軍艦長、測量出張、外国出張と予備艦長に加俸がある。。 中艦軍艦は四等・五等を中艦とした。ただし、大尉が艦長であるときはこれを除く 。の艦長は少佐であるとした  少佐の月俸には一等と二等がある。また、少佐には小艦隊副長、四等・五等軍艦長諸軍艦の等級を分かち、四等軍艦は100人以上乗組の軍艦であることとし、五等軍艦は65人以上乗組の軍艦であることとした。ただし、装鉄艦は乗組人員に関わらず三等以上であるためこれを除く 。、一等軍艦副長、四等・五等運送船長諸軍艦の等級を分かち、運送船は800 t以上を四等とし、500 t以上を五等とした 。、測量出張、外国出張と予備艦長・副長に加俸がある。。 小艦軍艦は六等以下を小艦とした。ただし、大尉が艦長であるときは六等以上四等以下の艦であっても小艦という 。の艦長は大尉であるとした  大尉の月俸には一等と二等がある。また、大尉には六等・七等軍艦長諸軍艦の等級を分かち、六等軍艦は40人以上乗組の軍艦であることとし、七等軍艦は39人以下乗組の軍艦であることとした。ただし、装鉄艦は乗組人員に関わらず三等以上であるためこれを除く 。、一等軍艦先任大尉、二等・三等・四等・五等軍艦副長、六等・七等運送船長諸軍艦の等級を分かち、運送船は200 t以上を六等とし、それ以下はすべて七等であるとした 。、測量出張、外国出張、常備艦・測量艦、予備艦長・副長に加俸がある。。 一等艦の副長は少佐であるとした 。 二等艦以下の副長は大尉であることとした  中尉以下少尉試補までの月俸には一等と二等がある。また、中尉には副長代、測量出張、外国出張、常備艦・測量艦、予備艦長・副長に加俸があり、少尉には測量出張、外国出張、常備艦・測量艦、予備艦長・副長に、少尉補には測量出張、外国出張、常備艦・測量艦に、生徒には外国出張に加俸がある。。 艦長が艦隊指揮を兼務するときはその副長は少佐であることとした  軍艦は艦の等級に拘らず大佐であって艦隊指揮として乗り組む艦を指揮艦という 。。 少将以上が乗艦して指揮するときは大艦・中艦の別なく艦長は大佐・中佐、副長は少佐であることとした  軍艦は艦の等級に拘らず少将以上が艦隊指揮として乗り組む艦を旗艦という 。。
1873年(明治6年)8月22日に仮に置くところの「少尉試補」を「少尉補」に改称した  。このときの少尉補は海軍省限りで命じるところとし、官等には列しなかった  明治6年6月29日の布達は海軍省官等表・主船寮官等表・技術官加俸表の改定であるが、当初の改正案には海軍武官官等表がありこれは海軍省四文官(軍医科、秘書科、主計科、機関科)の8等・9等を奏任とし少尉補を10等とするものであった。しかし、明治6年5月に中尉・少尉を奏任としたばかりであり、仮に少尉補を10等にしたならば中尉・少尉と同様に戦士を指揮する任であるため奏任でなければ号令が行き届き難いとの論も生じる可能性があり、各省一般への差が大きく響き官制上の乱れを生じかねないため廃案とした。その後、少尉補については官等に列せずに海軍省限りで設けることにした 。。
最初の海軍兵学校卒業生は、明治6年11月に卒業した平山藤次郎及び森又七郎である。これらの者が日本国内で近代的な海軍士官教育を受けた最初の世代である。
1873年(明治6年)11月19日海軍省甲第219号により、割烹介を艦内割烹介に改称する 。
1873年(明治6年)11月27日太政官第394号の布告により、軍医・秘書・主計・機関の4科の中少尉相当官を奏任とした  。
1874年(明治7年)1月14日に、榎本武揚が初の海軍中将に任じられているが、現実に海軍に勤務していたわけではない。また、秘書の例としては、明治7年に大秘書に任じられた児玉利国などがある。
1874年(明治7年)5月3日に軍艦乗組日給表の火夫の行で、水夫に比例して五等火夫の下に一等若火夫及び二等若火夫の名称を増加した。
1874年(明治7年)5月4日に太政官第49号布告により海兵部の官等を改正し、楽次長を廃止して鼓長・楽長の官等を12等とし鼓次長・楽師の官等を13等として楽隊長は鼓長・楽長以下を統べる  。
1874年(明治7年)5月13日明治7年4月27日海軍省届を太政官に提出し、明治7年5月13日海軍省達甲第48号で機関士補を置く。、機関科に機関士補を置いたが、官等には列しなかった  少尉補と同様に、機関科生徒の上級生もまた官等を設けずに海軍省限りで機関士補を命ずることにした。 明治9年3月22日に機関士補の服制を定め海軍文官服制に追加した。5月、秘史局・軍務局が廃止された。台湾出兵(明治7年)は、この頃である。
1874年(明治7年)11月22日に艦船等にて雇い入れの看病夫を軍医寮の管轄とし、明治8年4月23日に提督府が所轄してきた看病夫長を軍医寮の管轄とする。
1875年(明治8年)11月12日に海軍武官及文官服制(明治6年11月改定)を布告した 明治6年に海軍省武官及び乗艦文官並びに卒服制の改定を検討していたときは元帥服の記載が予定されていたが、大元帥・元帥を廃止したため元帥服は廃案となった。。海軍武官服制 海軍武官服制では大将から少尉までの大礼服・礼服・常服・略服と少尉補及び海軍生徒の礼服・常服を定めた。大佐の袖章については大佐中艦隊指揮・大佐小艦隊指揮は他の大佐とそれぞれ区別し、大佐中艦隊指揮の服制は袖章に限り少将と同じとした 、海軍下士以下服制 海軍下士以下服制では艦内教授役以下の礼服・常服・略服・夏服を定めた。、海兵隊服制・上 海兵隊服制・上では海兵隊の海砲兵・海歩兵の大佐から少尉までの大礼服・常服・略服と少尉補の常服・略服を定めた、海兵隊服制・下 海兵隊服制・下では海兵隊の砲兵・歩兵の曹長あるいは楽長から兵卒・楽手・鼓手・喇叭手までの礼服・常服・略服・夏服を定めた。、海軍文官服制 海軍文官服制では秘書科・軍医科・主計科・機関科の大医監から主計副までの大礼服・礼服・常服・略服を定めた。の全5部を構成した。
1876年(明治9年)7月5日達第69号により明治9年5月2日に軍楽隊の官等改正を上請し、同年7月5日達第69号により改正した。、楽長を10等として翌月に准士官となり、楽次長を11等、楽師を12等、楽手を13等とし、この下に楽生、楽生補があり官等はない   明治9年11月21日に軍楽科の服制を定めて追加することが決まり、明治10年4月第39号達により改正した。。そして楽長から楽生までに各1等・2等の区別を設ける  。
明治9年8月31日太政官第113号布告により海軍文武官等表を改正し、官階10等を准士官とし陸軍では明治8年9月に官階10等を准士官にしている JACAR-A04017112800(第13画像目)。、少尉補はこれまでの海軍省限りで命じるものから本官に改め官階10等としたことで准士官になる  。軍医科に、軍医総監を置いて、3等官とした 明治9年11月21日に軍医総監の服制を定め海軍文官服制に追加することが決まり、明治10年4月第39号達により改正し軍医総監の礼帽・肩章・領飾・袖章・帯カネ等を定めこれ以外は総て少将と同じ制式とした。。秘書科に、大中少秘史(官階4等から6等まで)を置いた 明治9年11月21日に秘史・機関士副等の服制を定め海軍文官服制に追加することが決まり、明治10年4月第39号達により改正し大秘史の服制は袖章を定めこれ以外は大医監と同じとなり、中秘史は従前の秘書官、少秘史は従前の権秘書官の袖章となる。。主計科の主計大監を官階4等とし、新たに主計中監(官階5等)を置いた 明治9年11月21日に秘史・機関士副等の服制を定め海軍文官服制に追加することが決まり、明治10年4月第39号達により主計大監の服制は袖章を定めこれ以外は大医監と同じとなり、主計中監は従前の主計大監の袖章となる。。機関科も主計科と同様の改正を行ったほか、機関士補はその名称を機関士副と入れ換えてかつ海軍省限りで命じるものから本官に改めて官階10等としたことで、機関士副が准士官となり機関士補は官階11等の下士となる  明治9年11月21日に秘史・機関士副等の服制を定めて追加することが決まり、明治10年4月第39号達により機関大監の服制は袖章を定めこれ以外は大医監と同じとなり、機関士副の服制は袖章を定めこれ以外は軍医副と同じとなり、機関中監は従前の機関大監の袖章となり、機関士補の服制は総て従前の機関士副と同じとなる。。この時に、主船寮や軍医寮等を廃止した。官階10等である掌砲・水夫・木工の三上長もまた准士官となり、艦内教授役・警吏等の階級を引き下げた 明治9年11月21日に海軍下士以下服制を改正することが決まり、明治10年4月第39号達により艦内教授役は礼服・常服とも従前の艦内教授役介と同じとなり、一等筆記は礼服・常服とも従前の一等筆生と同じとなり二等筆記以下はこれに准じ、艦内教授役介並びに警吏は礼服・常服とも従前の警吏補と同じでただし警吏は帯剣する、警吏補は礼服・常服とも従前の三等筆生と同じとなる。。この月に海兵を解隊して水夫に採用し改めて「水夫」は「水兵」に改称した    このとき水兵本部は廃止し海兵は解隊した。しかし、官等表にはまだ海兵部の欄があり、ただし曹長・軍曹・伍長、鼓長・鼓次長を掲載して将校の官名はこれを除き、かつ楽長以下は別に軍楽科を設けてこれを掲載した。 明治9年11月21日に海軍下士以下服制を改正することが決まり、明治10年4月第39号達により水兵上長の服制は総て従前の水夫上長と同じとなり水兵次長以下はこれに准じた。。また、砲夫を廃止した。 官等表に軍楽科を設け、軍楽科を武官にした。明治9年12月に鼓手・喇叭手の名称は廃止した このときに隊附及び乗艦の鼓手・喇叭手等を総て水兵に転職させることになり、軍楽並びに喇叭手等は転職させた水兵の中から兼務させることとし、その技能に応じて加俸を支給した 。 明治9年12月18日、初の軍医総監の任官があった(戸塚文海)。1876年(明治9年)頃はまだ任官の要件などが確立されておらず、5月13日には、病重い華頂宮博経親王が20代で海軍少将(昇進としてではない)に任ぜられるなど柔軟な運用がなされていた。西南戦争(明治10年)は、この頃である。
明治11年2月19日太政官第5号達により海軍文武官官等表から海兵部の部目を廃止した  明治9年8月に海兵を解隊してから海兵の希望によりあるいは水兵に採用しあるいは除隊した。士官についても艦務研修のために各艦に分乗しており。このころまでに砲歩兵科から乗艦武官へ配置転換が完了したため官等表から海兵部の部目を削除することにした 。。
明治11年6月24日に一等卒の看病夫介の名称について、二等卒以下に一・二・二等等看病夫があるので一等卒が看病夫介なのは不穏当であるため、看病夫長介に改称した。
明治11年11月21日海軍省乙第13号達により海軍一等卒以下等級表を改正し、秘書従僕を秘史従僕と、中士室厨宰・割烹を下士厨宰・割烹と改称した。このとき艦船限りで傭役する者を准卒と称することになった 。
1882年(明治15年)6月、曹長・軍曹・伍長を廃止した。 秘書科の科目とその大秘史以下を廃止した 従来は秘史・秘書の官を置いて来たけれども、これらの官が管掌する事務は今後は職課として主計官の中より兼務させるため秘史・秘書の官を廃止した。。 機関総監を置き三等とした 従来は海軍武官の中で総監の官は軍医にのみ置いてきたところ、軍艦は専ら汽船を用いるようになったことから機関の技術は日に月に進歩を要しその職も重いことから機関監の上位に機関総監を置き、主計官を総監することもまた重いため主計監の上位に主計総監を置き、両総監を三等官とした。。機関士副を機関士補に改称して准士官となる十等とした 機関士副・軍医副・主計副は少尉補と同等になることからその官名を同じ様な名称にするため、機関士補・軍医補・主計補に改称した。。 大中少医監を軍医大中少監に改称した 軍医の中で四等・五等・六等官はこれまで大中少医監と称してきたけれども、少し不適当なため軍医大中少監に改称した。。軍医副を軍医補に改称した "副を補に改称"。 主計総監を置き三等とした "機関総監及び主計総監を置く"。主計副を主計補に改称した "副を補に改称"。 機関・軍医・主計の3部を准将校と称し、武官に属す 明治14年に海軍省は太政官に上申し、軍医科・秘書科・主計科・機関科について、従前は乗艦文官あるいは四文官と呼んできたけれども、陸軍では会計部・軍医部などは武官と称していることから海軍でも職掌は同じなので武官と称したいと上請した。
海軍武官官等表改正と同じ日に海軍将校准将校免黜条例を定めており、陸軍将校と同様に海軍将校・准将校の官階は理由なく失うことがないとした。。また、この3部の四等・五等・六等官を某部上長官、七等・八等・九等を某部士官と称した。 また、各部の並びも機関部を軍医部よりも前に置いた。1883年(明治15年)12月27日には、新設の機関総監に肥田浜五郎が任じられている。九等・十等を准士官と称し、下士を3等に分けて十一等から十三等までに充て、共に判任とした。 下士に於いては一部の官名を統廃合して、一等・二等・三等兵曹を置いた。 従前の機関士補は廃止して機関工上長・機関工長・一等・二等・三等機関工手を置いた。 掌砲・水兵・木工・機関工の四上長は九等として、掌砲・水兵・木工・機関工の四長は十等としこれまた准士官に加えた。 従前の木工長・木工次長を廃止して木工長属を三等に火夫長属を二等に分けた。 下士部の中に一等から三等までの水雷工手を置く。 従前は軍医科や主計科に属した下士についても一部の官名を統廃合して、一等・二等・三等主厨を置いた。 従前の看病夫長を廃止して一等・二等・三等看護手を置いた。 鍛冶次長及び楽生は廃止した。
1882年(明治15年)8月4日に従来の官名を統廃合した兵曹と主厨の職務についてその分課を定める 明治17年10月1日に海軍省兵曹分課表を廃止した。。
1882年(明治15年)8月10日海軍省丙第55号達により海軍卒・准卒職名表を改正した。 従前の看病夫長介以下は准卒のところ卒とし、信号夫を新たに加えた。
1882年(明治15年)12月7日に海軍軍楽隊の楽手の下に一等卒と同等の楽生を置いた。1884年(明治17年)4月14日に海軍将校准将校准士官進級条例を定め、進級に必要な実役停年や停年名簿及び抜擢名簿の作成などを規定した。
1884年(明治17年)7月11日太政官第64号達で海軍武官官等表を改正し、掌砲上長・掌砲長・水兵上長・水兵長・填茹工長・填茹工長属を廃止して一等兵曹の上に兵曹上長・兵曹長を置き、兵曹上長は九等、兵曹長は十等とした。 1884年(明治17年)7月海軍省丙第108号達にて信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫・填筎工を廃止した  信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫は水兵に、填筎工は木工に統合した。。
1884年(明治17年)10月海軍省丙第140号達にて将官厨宰を司令官厨宰、将官割烹手を司令官割烹手、将官従僕を司令官従僕と改正し、将官附士官従僕を削除する 。
1885年(明治18年)1月31日海軍省乙第1号達・丙第5号達にて海軍卒職名表を改正し、火夫の次に一等から五等まで厨夫を加えた 。
1885年(明治18年)6月20日太政官第13号布達により海軍志願兵徴募規則を改正し海軍准卒を廃止することにした准卒の服役年期は短いため一時徴兵を逃れようとする者が集まる弊害があるためこれを廃止し、その職務を水兵・火夫を以って充てるときは必要の操帆手・操砲手及び焚火夫を増加して航海中・戦争中の軍艦の便宜を得ることが多いとして、一挙両得を狙った。。 1886年(明治19年)2月19日海軍省達乙第5号・丙第25号及び同年3月3日海軍省達丙第37号により海軍准卒の中で将官従僕・司令官従僕・艦長従僕・裁縫夫・剃夫を廃止した 明治19年2月19日海軍省達乙第6号・丙第26号により海軍艦船営傭夫規則を定めて、准卒に代わって傭夫を傭い入れることにした。。 1886年(明治19年)4月10日海軍省令第19号により海軍准卒を廃止した。
1886年(明治19年)3月12日に高等官官等俸給令(明治19年勅令第6号)を定め、同年4月29日に判任官官等俸給令(明治19年勅令第36号)を定めて高等官と判任官は別の官等の枠組みをそれぞれ用いることになったことから、1886年(明治19年)4月29日勅令第37号により海軍大将は親任式を以って叙任する官(親任官)とし、中将は勅任一等、少将及び相当官は勅任二等とし、海軍大佐は奏任一等、中佐は奏任二等、少佐は奏任三等、大尉は奏任四等、中尉は奏任五等、少尉は奏任六等とし、佐官・尉官の相当官もまた同じとし、海軍准士官・下士の官等は10等に分けた判任官のうち判任一等より五等までとした "内閣制に転換"。
1886年(明治19年)6月7日海軍省令第46号により兵器工長以下を廃止して鍛冶長以下の定員を改めた。
1886年(明治19年)7月12日勅令第52号により海軍武官官等表を改正した改正の要旨によると、各国海軍の官制で大将(アドミラル)から少尉(サブリフテナント)までを7官階とするが多いので従来の官階にては大中佐を以って英国のケピテンに相当し大中尉を以ってレフテナントに相当するものと定めて来たところ、相手国に在って同一の官になるものを我が国に在っては官名が異なるために外交上不都合を来たすことも多いので、従来の大中佐を合わせて大佐とし大中尉を合わせて大尉とすして大将以下を7官名とする。ただし官等は陸軍武官及び文官との比較をできるようにするため大佐を奏任一等・二等とし、大尉を四等・五等とすることにした。艦船・機関・兵器の製造・修理を計画する技術官は従来文官を用いて来たが、この事業について陸軍に比較すれば砲兵・工兵の事業と同じでありフランス・アメリカその他各国のこの技術官を以って武官に含める国が多い、艦船・兵器の進歩は駿速である今日にあっては海軍を拡張しようとすればこの事業を担当する者を文官とすることは海軍の制度に於いて良いことではないので、機技総監以下を海軍武官官等表に加えることにした。薬剤官については従来は陸軍に置いていても海軍には置いていないところ、各国海軍の官制の中にこれを置くものがあり医官の学術と薬剤官の学術は自ずから別種になるのでこれを置くことができることから、軍医部に薬剤監以下を置くことにした。閣議提出資料には参考として英国陸海軍武官官等比較表、孛国陸海軍武官官等比較表、仏国陸海軍武官官等比較表が添えられている。 従前の中尉の官名を廃止して大尉と統合したため、明治30年12月1日に中尉の官名を再度設置するまでの時期に当たっていた海軍兵学校7期から17期出身者は、中尉階級を経験していない。。 1886年(明治19年)7月13日海軍省令第59号により辞令書を下付しない者については、従前の機関総監は機技総監、海軍中佐は海軍大佐・奏任二等、従前の海軍中尉は海軍大尉・奏任五等、従前の中佐同等官・中尉同等官もこれに準じるとした。
従来海軍の准士官は2等あったところ1等に改めた改正の要旨によると、少尉補・機関士補・軍医補・主計補については従来は海軍武官官等表に掲載してあるけれども、みな試補官になるのでこれを除いた。明治19年7月13日海軍省令第61号により少尉試補・少機関士試補・少軍医試補・少主計試補の俸給を定めている。 "内閣制に転換"。 1886年(明治19年)7月13日海軍省令第59号により辞令書を下付しない者については、従前の兵曹上長・兵曹長は上等兵曹、従前の楽長は軍楽師、従前の機関工上長・機関工長は機関師、従前の木工上長・木工長は船匠師、従前の艦内教授役は一等艦内教授、従前の艦内教授役介は三等艦内教授、従前の警吏は一等警吏、従前の警吏補は三等警吏、従前の楽次長は一等楽手、従前の楽師は二等楽手、従前の楽手は三等楽手、従前の一等機関工手・火夫長は一等機関手、従前の二等機関工手・一等火夫長属は二等機関手、従前の三等機関工手・二等火夫長属は三等機関手、従前の一等木工長属は一等船匠手、従前の二等木工長属は二等船匠手、三等木工長属は一等船匠手、従前の鍛冶長は二等鍛冶手、従前の鍛冶長属は三等鍛冶手とした。
1886年(明治19年)7月13日海軍省令第66号により海軍卒職名等級を改定した。
1886年(明治19年)10月1日調べの海軍武官准士官以上名簿によると、上等兵曹は71名、軍楽師は3名、機関師は51名、船匠師は12名いた。
1886年(明治19年)10月2日勅令第64号により海軍武官官等表の改正に応じて海軍高等武官進級条例を改定し、第16条で海軍の学校卒業の者は海軍大臣が先ずこれに少尉候補生・少機関士候補生・少軍医候補生・少主計候補生を命じることにした 明治19年10月11日海軍省訓令要657号により少軍医試補・少主計試補であって別に辞令書を下付しない者は少軍医候補生・少主計候補生とした。。
1886年(明治19年)10月9日海軍省令第117号海軍下士卒進級条例により、下士卒の進級に必要な実役停年や抜擢について定め、実役停年の表では一等水兵の上に三等兵曹、一等火夫の上に三等機関手、一等軍楽生の上に三等軍楽手、一等木工の上に三等船匠手、一等鍛冶の上に三等鍛冶手、一等厨夫の上に三等主厨、一等看病夫の上に三等看護手があり、信号練習兵・二等若水兵・二等若火夫・若木工・若鍛冶は各その教育概則により進級させることができるとし、水兵は掌砲証状もしくは運用術卒業証書または水雷術卒業証書を有する者でなければ下士に進級することができず、火夫・木工・鍛冶は練習工卒業証書を有する者でなければ下士に進級することができないとした 。
1887年(明治20年)5月25日に海軍各候補生の身分は海軍部内に限り奏任に準じ取り扱うこととした。
1888年(明治21年)12月1日海軍省令第12号により一等若水兵・一等若火夫を廃止して、二等若水兵を五等水兵に、二等火夫を五等火夫に、若木工を五等木工に、若鍛冶を五等鍛冶に改めた この改正は、元々、若水兵・若火夫が、新募兵で、練習が修了するに及び一等若水兵・一等火夫として艦船の定員に充てていたが、恩給令の服役年の計算に入らず、また、実際これを2分する必要がないことからの改正である。。
1889年(明治22年)4月29日勅令第58号により海軍卒職名等級表を定めた閣議の趣旨説明によると、海軍卒の職名は従来水兵・火夫・木工・鍛冶・看病夫・厨夫・軍楽生の7種であってその等級は看病夫は4等、軍楽生は3等、その他は5等に定め置いているところ、水雷隊を置くことになったため水雷夫の職名を設けることにした。従来の工夫は卒職名表の中に入らないけれども兵籍にあって定期の年間服役する者なので卒職名表の中に加えることにした。等級についても3等・4等・5等になる3種あっては卒より下士に入る年数に長短あり、服役年と進級順序が同じにならない弊害を起こすので諸卒を通じて5等とすることにした。。
1889年(明治22年)7月23日勅令第91号により海軍高等武官任用条例を定め、候補生は現役海軍軍人としその身分は奏任の待遇を受けるものとした。
1889年(明治22年)7月23日勅令第98号により海軍武官官等表の中の判任の部を改正し、一等艦内教授・二等艦内教授・三等艦内教授・一等警吏・二等警吏・三等警吏・一等水雷工手・二等水雷工手・三等水雷工手・一等筆記・二等筆記・三等筆記を廃止し、一等主厨を一等主帳と改め、二等主厨を二等主帳と改め、三等主厨を三等主帳と改め、判任一等の欄・主計部下士の上に主計部准士官を加え、一等主帳の上に上等主帳を加えた。
1890年(明治23年)3月14日勅令第25号により海軍卒職名表から工夫を削除した閣議の趣旨説明によると、海軍工夫は元来横須賀造船所・海軍兵器製造所等に於いて使役する定雇職工である。これを工夫としたのは職工の中で徴兵適齢者の者を応徴するときは手馴れた者を失うので明治16年海軍工夫規則を定め雇職工の中より必要な者を選び5か年以上10か年以下の年期を定め年期中は何ら事故あるも解雇を出願することが出来ない法を設けたことに始まる。そして徴兵令の中には海軍工夫は徴兵猶予の明文を掲げた。しかし明治22年1月徴兵令改正のときに際し工夫は海軍兵籍に在る者なので別段猶予のことを言い表す必要はないという意味で令には明文に掲げず、明治22年勅令第58号海軍卒職名等級表を定めた際に工夫を加えた。それ以来、他の諸卒と同一の紀律を以って統制を試み今日に至るまでの経験では、工夫はその実一つの工人であって私立製造所に雇役する工人と異なることはない。戦時であっても工事に従事すべきでものあるが、軍紀を以って統制しようとしてもたちまち工事を放置して逃亡隠匿しようとするし、規律を緩めれば他の諸卒と異なる取り扱いとならざるを得ず、規律を厳格にするために他の諸卒を同じように艦や営に入れようとすれば費用が増加する上、逃亡隠匿しようとして却って他の諸卒の風紀を乱すので不利益が大きいことが分かった。工夫を現役卒とするのは徴集猶予の一点ためであったが数多くの不利益があることは予想外であったため、今後は工夫を海軍卒職名表の中から削除し海軍工場は残らず定傭工を使役することとし徴兵適齢者は応徴させることにした。。
1890年(明治23年)3月22日に判任官官等俸給令を改正・追加して判任官を6等に分けるが、海軍准士官・下士の官等は判任一等より五等までとしたことに変更はない。
1890年(明治23年)7月30日勅令第152号により海軍下士任用進級条例を定め、海軍下士は三等を初任とし各その適格要件を満たす一等卒より任用するとして、三等兵曹は一等水兵、三等機関手は一等火夫・一等鍛冶、三等軍楽手は一等軍楽生、三等船匠手は一等木工、三等鍛冶手は一等鍛冶、三等主帳は一等厨夫、三等看護手は一等看病夫より任用するとし、ただし技工は一等卒ではなく造船学校卒業の生徒または任用試験に及第したものより任用するとした