国境会戦 (朝鮮戦争)
国境会戦(こっきょうかいせん)は、朝鮮戦争の勃発直後、1950年6月25日に北緯38度線付近を戦場として、大韓民国と朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)の間で行われた戦闘である。
1950年初頭より、北朝鮮においては軍の拡充が急がれはじめた。作戦計画の策定は1950年5月末に完了し、1950年6月10日には師団長会議が開催され、部隊の展開と移動が下令されるとともに、軍団の編成が開始された。この際、企図秘匿のため、師団級部隊の機動演習を名目とした。翌11日、「大機動演習」の実施が発令された。演習期間について、姜総参謀長は「多少長期間になるかもしれないが、二週間もあれば事足りる」と説明するとともに、演習に関しては口外無用であり、家族に対しても秘するよう命じた。これは、実際に二週間の移動訓練であるなら、非常におかしな命令であった。各部隊は6月12日から逐次駐屯地を出発し、23日までには攻撃位置への進入を完了した。上述のように、この部隊移動は演習であるとされていたが、多くの兵は23~24日の夜、真実を知ったと言われている。
一方、韓国国防部は、「1950年春には、人民軍が38度線から全面的に攻撃を行う」との1949年末の総合情報報告に基づき、対応計画の策定を急ぎ、1950年3月25日付で国軍防御計画(陸本作戦命令第38号および付録諸計画)を確定し、隷下部隊に下達した。韓国軍は「北韓当局の侵略計画が完成されていると思われ、彼らの行動はただ時間の問題である」と認識しており、その勢力に関してもほぼ正確に把握していた韓国軍が推定した戦力は、歩兵師団6個・戦車師団1個基幹の約18万名、戦車約170両、122ミリ砲約120門、航空機約200機などであり、歩兵師団数を除けば、ほぼ正確に読みきっていた。。
もちろんアメリカも、韓国からの報告の他にも、北朝鮮が38度線で軍備の増強を測っており事態が進行している事について多くの情報を掴んでいた。しかし、アメリカ軍と国際連合は事態を楽観していた。
1950年春、CIAの将校ジャック・シングローブは38度線を超えて侵入させた朝鮮人工作員から、北朝鮮軍の先鋭部隊の境界への移動、各地の橋での大量の工事、境界近くの鉄道線路の改修等の情報を入手していた。しかしその情報は、GHQの情報機関であるキャノン機関により、信頼性に欠け事実ではない報告であるとして最低ランクの格付けをされた。
1950年5月および6月、米国国務省政策企画室のジョージ・ケナンは共産圏で重大な事態が進行しつつあり間もなく大軍が作戦に入るとの情報を得ていた。しかしその大軍が北朝鮮からのものである可能性は軍によって否定された。
1950年6月12日、アメリカ軍事顧問団は国連朝鮮委員会の質問に対し「攻撃を受ける現実的な兆候はない。万一侵略が起こっても、韓国軍はこれを撃退することができる」と回答した。同6月、米軍統合参謀本部チャールズ・ボルテ中将は下院委員会において「韓国軍は面目を一新し、兵士の装備は人民軍よりもよい」と証言した。しかしこれらの証言は実際の韓国軍の実態とはかけ離れたものであった。例えば、同6月15日の軍事顧問団からペンタゴンに宛ての報告では、韓国軍は辛うじて存在できる水準でしかなく、大半の装備、多くの兵器が使い物にならず、攻撃に対して最長でも15日しかもたないことを指摘している。
また日本においては、田中山口県知事によって県庁内に設立された朝鮮情報室では中波・短波無線分析や、朝鮮内部の情報提供者からの情報などによる独自の状況分析が行われており、1950年の段階で既に状況が切迫しているとの分析結果を出していた。田中知事は6月21日に上京し、吉田茂首相を訪ねて現状を伝えた。しかし吉田はそのわずか3日前に38度線視察の帰路に訪日したジョン・フォスター・ダレスから「米軍の士気は旺盛で、装備も充実しており、まったく心配ない。」と聞いたばかりであると激怒した。
そして韓国軍の一部でも危機感が欠如していた。6月9日、蔡秉徳参謀総長は師団長、連隊長級における大規模な人事異動を実施。これによって国境師団長に補された将軍たちは、当代一流の人物ではあったが、実際には目前に迫っていた戦闘への準備期間は明らかに不足していた。同年3月に確定された防御計画(前出)に基く防御施設の構築は進められてはいたものの、38度線における北朝鮮の武力挑発や共産ゲリラの跳梁により、その工事は妨害され、地域住民や青年団による労働奉仕によって相当の進捗を見たとはいえ、障害物の設置などはほとんど行なわれず、特に対戦車防御は極めてなおざりなものであった。陸軍本部作戦局長であった姜文奉大佐は防御施設の強化を提案する建議書を国会に提出したものの、5月30日の総選挙を受けて国会が休会中であったため、その建議書は処理されなかった。
北朝鮮については、ソ連は当初より武力統一のための軍備を与えた形跡がある。これに対し、韓国については、アメリカが与えた軍備は、「守るに足り、攻めるには不足」を意図していた(しかし開戦後の現実が示すように北朝鮮の全面攻撃に耐えられるものではなかった)。この結果、両軍の装備・錬度・兵力には大きな格差が生じていた。
朝鮮人民軍(以下北朝鮮軍)は1946年1月に創設された鉄道保安隊を起源としており、正式な発足は1948年2月8日である。1949年末の時点では4個師団を有するに過ぎなかったが、その後半年で倍以上に増強された。特に49年夏ごろからは中国人民解放軍にあった朝鮮系中国人部隊が師団編成を保ったままで編入されはじめ、またそれ以外の部隊にも中国帰りの将兵が多数編入されるなど、北朝鮮軍は極めて早いペースで増強されていた。そしてこれら歴戦の将兵により、極めて高い錬度を保っていた。従来、北朝鮮は韓国よりも人口が少ない(約43%)ため、兵力面においては韓国が優位であると考えられていたが、これによって軍事バランスは一気に北側に傾くこととなった。そして1950年6月25日の開戦の時点で、北朝鮮軍の戦力は完全編成の歩兵師団8個、未充足の歩兵師団2個、戦車旅団1個および独立戦車連隊1個の正規部隊と警備旅団5個を含み総兵力19万8千、戦車242両、(ただし開戦時装備していたのは戦車150両)砲552門、迫撃砲1728門、航空機211機にまで増強されていた。
韓国軍は1946年1月に創設された朝鮮警察隊をその母体として、1949年5月には5個師団と1個旅団を有しており、さらに8月には8個師団に増強された。しかし、部内に多数潜入していたスパイの粛清や、独立以来頻発していた北朝鮮によるゲリラ攻撃の討伐に労力を割かれていたため、訓練は不足気味であった。1950年6月25日の開戦の時点で韓国軍の戦力は、歩兵師団8個を基幹として総兵力10万6千、戦車なし、砲91門、迫撃砲960門、航空機22機。
北朝鮮軍の歩兵師団の編制は、第二次世界大戦当時のソ連軍の師団を、北朝鮮の国情に合わせて縮小したものであった。各師団は歩兵連隊3個を基幹として、砲兵連隊、工兵大隊を有し、総員は約11,000名であった。各歩兵連隊は総員2,794名、歩兵大隊3個と重迫撃砲中隊(120mm重迫撃砲 6門)、歩兵砲中隊(76mm連隊砲M1927 4門)、対戦車砲中隊(45mm対戦車砲M1937 4門)により編制されていた。また師団の砲兵連隊は、野砲大隊2個(76mm師団砲M1942 12門)、榴弾砲大隊(122mm榴弾砲M1938 12門)、自走砲大隊(SU-76 12両)により編制されており、とくに自走砲大隊は師団に限定的ながらも機甲火力を付与していた。
また、国境会戦からソウル会戦にかけて極めて重要な役割を果たした第105戦車旅団は、やはりソ連軍の戦車師団を縮小した編制になっているが、旅団としての主体的な運用というよりは分割されての歩兵直協任務を考慮したものになっている。第107、第109、第203の3個戦車連隊(それぞれT-34戦車40両)と第206の1個機械化歩兵連隊により編制される。
38度線警備旅団は、旅団本部隷下に7個歩兵大隊、本部中隊、衛生中隊、輸送中隊、偵察中隊、45mm対戦車砲中隊、警備小隊で構成され、さらに各歩兵大隊は大隊本部、3個中隊、機関銃中隊、迫撃砲中隊、45mm対戦車砲小隊、勤務隊で編制されていた。定員は8,312名であったが、人員不足で完全に補充できず、戦争直前の兵力は、第1警備旅団が5,000名、第3旅団と第7旅団が4,000名であった。
第766部隊は、遊撃部隊として3個歩兵大隊、砲兵大隊、通信大隊、姜・表大隊として編制され、3個大隊のうち2個大隊は上陸部隊、1個大隊は内陸浸透に運用されるよう組織された。姜・表大隊は、1949年5月に韓国から越北した表武源と姜太武が率いた部隊であった。海軍第945陸戦隊今まで第549陸戦隊として知られていたが、ロシアが公開した「朝鮮の戦闘日報」により第945陸戦隊と確認された。第945陸戦隊は1950年8月に解体され、第24旅団に統合された。は、3個上陸軽歩兵大隊、通信中隊、後方勤務隊で編制されていた。
第603モーターサイクル連隊は、4個モーターサイクル大隊、1個装甲車大隊、1個対戦車砲大隊で編成されていた。モーターサイクル大隊は、3個モーターサイクル中隊、1個迫撃砲中隊、1個重機関銃中隊で構成されていた。モーターサイクル中隊は45台のモーターサイクルと135名、迫撃砲中隊は82mm迫撃砲9門と30名、重機関銃中隊は14.5mm機関銃9挺と30名、装甲車大隊はBA-64型装甲車54台、対戦車砲大隊は45mm対戦車砲16門で編成されていた。
北朝鮮軍には、9個の軍工兵大隊、30個の師団工兵中隊があったが、装備は非常に不足しており、大部分の工兵は手作業に依存していた。渡河装備も不足しており、ほとんどが最高司令部隷下にあった。師団には独自の渡河装備が無かったので、最高司令部から優先順位に基づいて割り当てられる形で運用された。多くの人員と装備を渡河させることができる渡船板/橋梁装備であるNLPとN2P第2次世界大戦で、NLPはソ連軍の軽浮橋大隊で運用され、200~250フィートの浮橋を構築することができ、5~14トンの重量の装備を支えることができた。N2Pは中浮橋大隊で運用され、325フィートの浮橋を構築でき、30トンの重量の装備を支えることができた。がソ連から供給された。NLPは24組、N2Pは48組供給され、そのうち24組のN2Pは第6師団、残りの24組は第105戦車師団で運用され、またソ連側の資料からNLPの一部は第1師団で運用されたと推測される。残りの師団についてはボートや渡し船、浮遊物など現地で調達した資材を最大限に活用したと推測される。
韓国軍師団の編制は、第二次世界大戦当時のアメリカ軍の師団を、韓国の国情に合わせて縮小したものであった。定数としては、各師団は歩兵連隊3個を基幹として、砲兵連隊、工兵大隊を有し、総員は約10,000名であった。各歩兵連隊は総員約2,650名、歩兵大隊3個と対戦車砲中隊(M1 57mm対戦車砲 6門)により編制されていた。また師団の砲兵連隊は、軽砲大隊3個(105mm榴弾砲M3 5門)により編制されていた。ただし、後方の第2、第3、第5師団は2個歩兵連隊を基幹とし、砲兵大隊を欠く軽歩兵師団であったほか、開戦時の第7師団は隷属替えにより一時的に2個連隊基幹となっていた。装備の充足についても、前方防御部隊はおおむね装備が揃っていたが、後方警戒部隊においては装備の調達が間に合わず、南部でゲリラ討伐を行っていた3個師団に到っては、旧日本軍の九九式短小銃を改修して使っている状況であった。また、ゲリラ討伐や麗水・順天事件の鎮圧など多忙であったために全体に訓練が不足していた。6月15日の時点では、第7師団の6個大隊、第8師団の1個大隊、首都警備司令部の9個大隊の計16個大隊が大隊訓練を修了していたが、32個大隊は中隊訓練またはその移行の途上、17個大隊は小隊級の訓練すら終わっていない状況で、連隊級の訓練を修了している部隊は皆無であった。
韓国軍が保有していた車両は1,566両であったが、これらはアメリカ軍が太平洋戦争で使った中古品を撤退した時に韓国軍に譲渡したものであり、さらに反乱の鎮圧やゲリラ討伐での酷使により、大部分が老朽化していた。そのため整備の必要に迫られ、1950年3月から500両の車両を後送して整備中であり、残りの1000両も順次後送する予定であった。師団の編制定数は377両であったが、整備によって開戦時の第1線師団の保有車両は平均52パーセントであり、さらに第1線連隊に優先して配備したため、各師団の予備連隊と南部の3個師団は車両を欠いていた。これが予備師団の集中や兵站部隊の運用を著しく阻害する原因となった。
韓国軍は戦車を有さないうえに、有効な対戦車火力にも欠けていた。各歩兵連隊は6門の57mm対戦車砲を有し、また各歩兵小隊に2門の2.36インチ(60mm)対戦車ロケット弾発射器(M9/M9A1「バズーカ」)が配されていたが、これらはのちに、北朝鮮軍のT-34戦車に対しては事実上無力であることが分かった側面射撃やハッチ内への射撃といった奇策による撃破はあった。なお、ドイツ軍が独ソ戦においてT-34に対して使用したパンツァーシュレックの口径は88mmである。。このため、機甲火力については、北朝鮮軍の優位はまったく隔絶したものであった。
砲兵火力についても、質・量ともに大きな格差があった。砲兵連隊の装備については、韓国軍は有効射程6,525mの105mm榴弾砲M3型を15門装備する程度であったのに対し、北朝鮮軍は有効射程11,710mのM1938 122mm榴弾砲を12門、有効射程11,260mのSU-76 76mm自走砲を12門、有効射程13,090mのM1939 76mm野砲を24門、計48門の火砲を装備していた。北朝鮮軍ではさらに各歩兵連隊にM1938 76mm山砲が4門配備されていたので、これを含めると1分間の投射弾量比は1:10で北朝鮮軍師団の圧倒的優位であった。また迫撃砲についても、60mmの軽迫撃砲で韓国師団の81門に対し北朝鮮師団は108門、80mm級の中迫撃砲で韓国師団の36門に対し北朝鮮師団は81門、口径100mm超過の重迫撃砲については、韓国師団がアメリカ製4.2インチ(107mm)重迫撃砲を一切保有していなかったのに対して北朝鮮師団は18門のソ連製120mm重迫撃砲を有していた。山がちな朝鮮半島の地形を考慮すると、迫撃砲における差は極めて重大である。
北朝鮮軍の作戦計画は概ね、韓国軍の主力をソウル周辺で捕捉・殲滅し、同市を占領したのち、速やかに残存兵力を掃討しつつ釜山に進出し、これを解放するというもので、次の3つの段階によって達成される計画であった。
韓国軍の防御線を突破し軍主力を殲滅、3日以内にソウルを占領し、ソウル~原州~三陟に進出する
予備部隊を撃破しつつ戦果を拡大、群山~大邱~浦項まで進出する
韓国軍の残存戦力を掃討しつつ南海岸に進出し、釜山~麗水~木浦に展開する
これを実現するため、北朝鮮軍はその地上軍の全10個師団を、第1、第2の2個軍団に編成した。
第1軍団はソウル北方に弧状に配置され、ソウルに向けて求心的な攻撃を実施するよう指導された。このことから、第1軍団には、前線司令部直轄の第105戦車旅団(柳京洙少将)が配属されていた。
第1師団は、最も古い師団の1つで1947年3月に創設され、ソ連帰りの将校が多く、歩兵連隊の1個は元中共軍連隊で他の連隊にも相当数の元中共軍兵士が編入されていたと言われている。第2、第3、第14の3個連隊を基幹としており、師団長は崔光少将。駐屯地は南川站であり、九化里に展開した。
第3師団は、1948年2月に創設され、最初に完全編成された師団であり、元中共軍兵の含有率は低かったが、将校の大部分はソ連帰りで部隊全般の士気は高く最強を誇り、侵攻時には第4師団と共に主攻正面に使用された。第7、第8、第9の3個連隊を基幹としており、師団長は李永鎬少将、駐屯地は平康站であり、雲川に展開した。
第4師団は、ソ連帰りが多く精鋭を誇った師団であった。1950年に第4野戦軍内の朝鮮人を集めて編成された独立団が編入され第18連隊となった。第5、第16、第18の3個連隊を基幹としており、師団長は李権武少将、駐屯地は南浦であり、漣川に展開した。
第6師団は、元中共軍第166師であり、1949年7月25日から10月にかけて約10,000名が北朝鮮入国後、新義州で800名の補充を受けて第13、第14戦争前に第14連隊は第1師団所属となり、代わりに第1連隊が第6師団に配属された。、第15連隊からなる第6師団として編成された。師団長は、朝鮮戦争で二重英雄称号を授与された方虎山少将、駐屯地は新義州であり、開城北側に展開した。1個連隊は甕津半島に投入されたため、開城方面の師団主力は総員8,000名であった。
第105戦車旅団は、第107、第109、第203の3個連隊で編成されていたが、このうち第203戦車連隊(1個大隊欠)は開城・汶山方面で運用され、第203戦車連隊第2大隊と第107、第109戦車連隊が議政府方面に投入された。
軍団予備としては、第10師団および第13師団が拘置される計画であった。第10師団は第25、第27、第107の3個連隊を基幹とし、駐屯地は粛川であった。第13師団は第19、第21、第23の3個連隊を基幹としていたが、完全編成ではなく、開戦時兵力は6000名であった。師団長は崔勇進少将、新義州の駐屯地から金川に展開した。
甕津半島では、第6師団第1連隊と治安大隊を配属した第3警備旅団(旅団長:崔賢少将)が、甕津-延安半島に定めた6つの目標を各個に突破し、第1連隊は康翎に進出して韓国軍第17連隊を二分し、甕津半島と延安半島を占領する計画であった。122mm榴弾砲4門、76mm野砲32門、45mm対戦車砲45門などを保有し、兵力は8,000名余りに達した。
この方面には第1師団、第6師団(1個連隊欠)、第203戦車連隊(1個大隊欠)が投入された。
開城 - 金浦の経路では、第6師団主力が、攻撃初日に正面の韓国軍を撃破して開城を掌握し、2日目に金浦-永登浦線に進出して韓国軍主力の退路を遮断する計画であった。金浦に進出するには漢江を渡らなければならないため、第6師団には最も多くの渡河機材が割り当てられた。
高浪浦 - 汶山 - ソウルの経路では、第1師団が高浪浦 - 長湍 - 汶山軸線を突破し、第105戦車旅団より分遣された第203戦車連隊と共同で汶山からソウル西部に進出して韓国軍主力の退路を遮断する計画であった。
開城 - 高浪浦方面に展開した第1、第6師団は合わせて21,000名前後であり、122mm榴弾砲24門、76mm野砲72門、45mm対戦車砲168門の他に第203戦車連隊の戦車40両、自走砲32門が師団支援下に集結した。
議政府・抱川地域を攻撃する部隊は、2個歩兵師団(第3、第4)と第105戦車旅団の2個戦車連隊及び2個軍団砲兵大隊であった。
鉄原 - 議政府 - ソウルの経路では、第105戦車旅団主力とともに、第3、第4の2個師団が前進する計画であった。第4師団は第203戦車連隊第2大隊の支援を受けて東豆川方面を、第3師団は第107、第109戦車連隊の支援を受けて抱川方面を進攻した。
この方面の北朝鮮軍兵力は韓国軍第7師団7,211名(実兵力4,500名)に対して総員28,000名であった。主要装備は戦車156両、自走砲62門、122mm榴弾砲48門、76mm野砲72門、45mm対戦車砲96門、120mm迫撃砲52門、82mm迫撃砲162門など、戦争初期の動員した全火力の3分の1をこの方面に集中した。
第2軍団は助攻として、春川正面(華川~麟蹄)で北緯38度線を突破したのち、その主力は春川を突破し、第1軍団と連携した包囲攻撃によってソウルを占領する一方、その一部をもって東海岸道において韓国軍の後方を攪乱し、その撤退を阻害させる計画であった。
第2師団は、1946年11月10日に羅南の保安幹部第2訓練所を前身に創設された。1949年末から東海岸で大隊訓練から空地共同訓練に至るまで本格的な戦闘訓練を実施したが、特に山岳戦を重点に置いていた。開戦の時点でほとんどの兵士は6か月以上の軍事訓練を終えた状態であり、1950年初めに北朝鮮軍検閲団が実施した評価は7個師団のうち最優秀師団に選ばれた。
第4、第6、第17の3個連隊を基幹としており、師団長は李青松少将、元山の駐屯地から華川に展開した。
第5師団は、元中共軍第164師で、1949年7月満州から清津に移動し、そこで徴募兵3,500名を加えて完全な北朝鮮軍師団の編制となった。第10、第11、第12の3個連隊を基幹としており、師団長は金昌徳少将、羅南の駐屯地から襄陽に展開した。開戦時、第2軍団の第2梯隊として使用された。
第12師団は、1950年2月に第4野戦軍第13兵団所属の朝鮮人を集めて編成した独立第15師が元であり、同年4月に入北して第30、31、32連隊、そして第1師団から砲兵大隊を編入して第12砲兵連隊によって第7師団に編成した。6月2日に第12師団に改称『朝鮮戦争1』によれば第7師団、開戦直後に第12師団と改称したとされている。アメリカが押収したロシア文の人民軍総参謀部偵察命令案(1950年6月18日付)には「第12師団参謀長」あてになってあり、金ジュンセンの『朝鮮義勇軍の密入北と六・二五戦争』は関係者の証言から「入国して第7師団となったが、戦時に第12師団と改称したという記載は誤りだ」と明言している。。この師団だけは定員を越えていて12,000名であった。開戦の2か月前に編成したので、団結とソ連式訓練の時間がなかったことに問題があった。実戦経験が豊富な兵力で構成され、個々の戦闘能力は比較的高く評価された。他の師団はソ連製の兵器を装備していたが、第12師団はアメリカ製の兵器を装備していた。第30、第31、第32の3個連隊を基幹としており、師団長は全宇文献によっては崔仁または崔仁斗としている場合がある。少将、元山の駐屯地から楊口に展開した。
この方面には第2、第12師団を第1梯隊、第5師団主力を第2梯隊、第603モーターサイクル連隊を高速機動部隊として編成していた。第2師団は開戦当日に春川を占領したのち、ソウル東方と水原方面に迂回して韓国軍主力を包囲する計画であった。その任務は、開戦当日のうちに春川を攻略するというものであった。
第12師団は、麟蹄-洪川軸に侵攻して洪川を占領した後、原州-驪州間幹線道路を遮断し、利川-水原方面に進出する第603モーターサイクル連隊の左側方を掩護し、洪川-驪州方面に進出して韓国軍の退路と増援を遮断する計画であった。
第5師団は、第1梯隊の第12師団が洪川方面へ攻撃を開始した後、後続して横城-原州方面に進出して戦果を拡張させ、これにより韓国軍後方師団の増援を遮断し、軍団の第1段階目標である原州-三陟線に進出する計画であった。
この地域に投入された兵力は36,938名であり、火力では122mm榴弾砲24門、76mm野砲72門、76mm自走砲48門、75mm砲24門、45mm対戦車砲139門、37mm対戦車砲12門、その他に120mm迫撃砲60門など計204門の迫撃砲を保有していた。
東海岸では第1警備旅団(旅団長:呉白龍少将)に第5師団の第10連隊、1個砲兵大隊、1個自走砲隊を配属させ、東海岸道に主力を投入して北から韓国軍第10連隊を攻撃、第766部隊と第945陸戦隊は、江陵南側の正東津と臨院津に上陸して韓国軍第21連隊の増援を遮断するとともに南進部隊と合流して江陵北側の連谷川地域で韓国軍第10連隊を挟撃し、またいくつかの警備旅団の兵力を浸透させ、韓国軍の退路を遮断する計画であった。
兵力は14,000名ほどで、火力では122mm榴弾砲4門、76mm野砲24門、76mm自走砲4門、45mm対戦車砲20門、120mm迫撃砲14門、82mm迫撃砲36門、60mm対戦車ロケット砲200門などを保有していた。
一方の韓国軍は、人民軍の主攻は鉄原 - 議政府 - ソウルに指向されるとの判断のもと、軍を前方防御部隊と予備隊、後方警戒部隊の3つの梯隊に分け、前方防御地帯においては3本の陣地線を構築して段階的な防御作戦を展開し、特に議政府地区において重点を形成する計画であった。これらの陣地線に拠って、防御作戦は以下の3つの段階によって実施される計画であった。
初期作戦: 38度線南側に沿った警戒陣地(A線)における防御と遅滞戦闘。主抵抗線前面の橋梁・道路を破壊し、主抵抗線での態勢を整頓する時間を確保する。
第二期作戦: 臨津江南岸~春川~注文津北側の主抵抗線(B線)における戦闘。火力の集中発揮および逆襲によって、極めて強力な戦闘を実施する。陣前において敵を撃滅することを目的とし、陣地への進入を許した場合にも極力この線で膠着させる。戦闘指導に困難を来した場合には、遅滞戦闘を実施しつつ、逐次予備陣地に移動する。
第三期作戦: 最後方の抵抗線での戦闘。予備陣地線において、全軍をもって敵戦力を粉砕し、同陣地を固守する。
また、3個梯隊のうち、後方警戒部隊は本来警察や青年防衛隊、海空軍が主力となる計画であったが、実際には開戦前日(24日)の時点で、全61個大隊のうち25個大隊はゲリラ討伐のために南部に分散配置されていた。また、11個大隊が38度線国境付近の前方防御陣地に、残る25個大隊が第一線師団の予備としてソウル~原州~三陟の地域に駐屯していた。これらの各梯隊の編成と任務・防御計画は以下のようなものであった。
第17連隊は甕津半島において、第17連隊(2,719名)、第7砲兵大隊(526名)、対戦車砲中隊(129名)、他支援部隊(300名)からなる連隊戦闘団編成を取っており、総員3,600名。主要装備は、105mm榴弾砲15門(うち3門故障)、57mm対戦車砲6門、81mm迫撃砲12門、60mm迫撃砲18門、2.36インチロケット砲60門、各種機関銃25挺を保有していた。開戦時の連隊長は白仁燁大佐。その任務は、甕津地区において防御戦闘を展開するとともに、遊撃戦によって敵の後方を攪乱することであった。必要に応じ海州一帯の占領を準備することになっていたが、一方で、戦況次第では一時撤退することも考慮されていた。
第1師団はソウルの北西、開城から高浪浦にかけての正面を担当していたが、開城については必要に応じて放棄する決心をしており、防御の重点は汶山に指向していた。また、敵が主攻を向けると考えられる議政府正面の第7師団の左翼を援護することも求められていた。第11連隊(2,527名)、第12連隊(2,728名)、第13連隊(2,578名)の3個連隊を基幹として砲兵、工兵大隊も配属されており、総員9,715名。主要装備は、105mm榴弾砲15門、57mm対戦車砲18門、81mm迫撃砲36門、60mm迫撃砲54門、2.36インチロケット砲192門、各種機関銃43挺を保有していた。しかし第11連隊が保有していた共有火器の30パーセントは5月下旬から6月上旬にかけて後方基地廠に搬送整備したため、同連隊は主に個人火器だけを保有していた。開戦時の師団長は白善燁大佐。
第7師団はソウルの北東、議政府回廊の正面を担当しており、敵の主攻との衝突が想定されるもっとも重要な部隊であった。第1連隊(2,514名)、第3連隊(2,487名)、第9連隊(2,419名)の3個連隊を基幹とし、砲兵、工兵大隊も配属されていた。ただし、開戦の直前(6月15日付)に行われた部隊改編により、第3連隊が首都警備司令部に隷属変更され、これに代わり第2師団より編入された第25連隊の部隊移動が遅れたため、第7師団は2個連隊基幹(総員7,211名)で開戦を迎えた。開戦時の師団長は劉載興准将。