ウィキペディア日本語版
2007年8月10日には項目数はWikipedia:発表/40万項目達成した。2007年中に記事数は307,134項目から452,023項目へと約47.2%増加した。
2006年に入ってから1か月あたりの増加のペースが1万項目を超える月が出始め、2006年10月頃には約1万7千項目と過去最多を記録する。その前後より激しく増減しながら、2008年始めまでは1か月に1万項目を超えていたが、これがピークとなり、2008年4月には一時約6千項目に落ち込む。
2008年6月25日には項目数がWikipedia:発表/50万項目達成した。
一時急減した増加のペースはやや回復し、2008年末には8千項目台まで持ち直す。しかし、その後はゆっくり減少する傾向となり、2010年末には再び約6千項目となる。
2009年7月8日には項目数がWikipedia:発表/60万項目達成した。12月には項目数がイタリア語版に抜かれ6位になった。
2010年8月31日(日本時間9月1日)には項目数がWikipedia:発表/70万項目達成した。
2011年3月には項目数がスペイン語版に抜かれ7位に、9月には項目数がロシア語版に抜かれ8位に、10月には項目数がオランダ語版に抜かれ9位になった。
1か月あたりの増加のペースも、2011年4月に5千項目を割り、2012年まで4千項目から5千項目程度で推移する。
2012年3月から自身の投稿履歴を確認するページにおいて、変更字数が緑色で表示される機能が加わった。
2012年4月3日には項目数がWikipedia:発表/80万項目達成した。
2012年4月26日より過去の版との比較機能において、凡例がリニューアルされた。この頃、項目数がポーランド語版、ワライ語版、セブアノ語版に抜かれ12位となった。
2013年以降、少なくとも2015年末までは、増加のペースは1か月あたり4千項目前後で安定して推移している。
2013年9月、項目数がベトナム語版に抜かれ13位になった。11月、再びベトナム語版を抜き、12位になった。
2014年3月14日には項目数がWikipedia:発表/90万項目達成した。
2016年1月19日には項目数がWikipedia:発表/100万項目達成した。
2018年3月22日には項目数がWikipedia:発表/110万項目達成した。
2020年4月13日には項目数がWikipedia:発表/120万項目達成した。
2021年11月12日には項目数がWikipedia:発表/130万項目達成した。
2004年9月には、日本広告主協会(現:「日本アドバタイザーズ協会」)からWeb クリエーション・アウォード特別賞を贈呈された。これは本来個人を対象とする賞であったため、日本語版の初期に活動していたフランス人利用者、ギヨーム・ブランシャー(利用者名Aoineko)が代表で賞を受け取った。
日本語版がWikipedia:発表/15万項目達成を超える前後から、「Web 2.0」の一翼としてウィキペディアが取材・紹介されることが増えた。特に、gooが「goo辞書」の一環に「goo Wikipedia記事検索」を組み込んだ頃から「Web 2.0」という文脈以外の「検索手段」としても認知が広がった。2006年8月に朝日新聞1-2面の特集コラムで詳しく紹介されたことも、ウィキペディアの名前を一般に広めることとなった。また、ウィキペディアをSEOに利用することを推奨するような部分がある記事がインプレスのImpress Watchに掲載されたが、その後「不適切な記述」として推奨するような部分が削除された。
利用者投票によってベストサイトを決めるイベント「Web of the Year 2005」では、ノミネートされた検索情報部門の上位18位にも入らず、話題賞でも12位であったが、翌年の「Web of the Year 2006」において、「年間総合大賞」、「ウェブ情報源部門賞」(1位)をダブル受賞し、内外の関係者を驚かせた。
2007年になるとウェブ上の情報源として一層広く認知され、「Web of the Year 2007」で前年に続き「年間総合大賞」、「知識・情報源部門賞」(1位)を同時受賞したときにも大きな驚きは引き起こさなかった。
こうしてウィキペディアも社会に市民権を得てきており、またインターネット社会の特質も一般に認知されるようになった。所詮ウェブページは信憑性のないただの雑文だという捉え方と、自由表現と集合知の中に真実があるという意見とが揺れ動いている。
2007年5月20日の読売新聞のコラム「方位計」(4頁、政治面)は憲法学者石川健治の紹介として石川健治の項目にある「現代憲法学の鬼才、20年に1人の逸材」を研究者間の評価として引用した。
2008年7月13日には朝日新聞の書評欄で小杉泰・京都大学教授が、『情報化社会のプライバシー研究』(青柳武彦著、NTT出版)と併せて、日本で初めてウィキペディアを正面から論じたとされる『ウィキペディアで何が起こっているのか』(山本まさき・吉田雄介著、九天社、のちオーム社)を取り上げ、同書の「ウィキペディアのシステムは悪意の投稿を防げないため信頼性は危うい」旨の見解を紹介した。
2008年11月9日、東金市の項目に未解決事件の犯行の告白と犯行予告が書き込まれる。
2008年11月19日、毎日新聞社が当日2時30分更新の毎日jpおよび当日の毎日新聞朝刊にて、前日に起きた元厚生事務次官吉原健二の妻への傷害事件(元厚生事務次官宅連続襲撃事件)の発生6時間前に、ウィキペディアの社会保険庁長官という項目に犯行を示唆する書き込みがあったと報道する。この報道は各新聞社の当日の朝刊を紹介する各テレビ局の朝のテレビ番組でも取り上げられた。しかしこの報道は毎日新聞の記者が協定世界時で記された編集履歴を日本時間だと誤解したことが故の誤報であった。
2009年4月26日12時34分、大友皇子即位説の項目に、草彅剛に対する捜査への抗議として皇太子徳仁親王、Yahoo! JAPAN、赤坂警察署の警察官に対する犯行予告が書き込まれる。
2012年4月、前年に痴漢容疑で逮捕され、のちに不起訴となったフリーライターが誤認逮捕の実名報道で人権を侵害されたとして、日弁連などに人権侵害救済申立書を提出した。警告を求める対象は報道各社の他、ウィキペディア日本語版の本人の項目にもその内容が加筆されていた事から「ウィキペディアの運営会社」も含まれている。
「ウィキペディアタウン」という取り組みが2013年の2月に横浜で、7月に二子玉川で始まった。これは日本語版ウィキペディア編集者の有志と、地元の保存会など地域ボランティアたちが現地でミーティングを行い、文化財や観光名所などの地域情報を共同してウィキペディアに掲載し、そうしたウィキペディア上での情報提供を通じて地域の活性化に繋げようという試みである。
かつて精力的に活動していた東京ウィキメディアン会 ()、関西ウィキメディアユーザ会 ()、北海道ウィキメディアングループ (2018年3月 ) などの複数の有志ユーザ会は、その活動を大幅に縮小しており、現時点ではその実態がまったく確認できていない。ウィキマニア台北2007の頃に精力的にインターネット上で情報を発信していた実名ユーザも、2013年11月現在ではウィキペディア日本語版について、何らかの発言を行った痕跡は見られない。
ウィキペディア日本語版の記事数が2016年1月19日に100万項目を越え、産経新聞、東京新聞などに報じられた。
ウィキペディア日本語版を支えるソフトウェア、は、ウィキペディア寄稿者のボランティアにより開発されており、これまでに数回のアップグレードを行っている。
2004年5月28日22時38分頃、ウィキペディア日本語版のMediaWikiがバージョン1.3にアップグレードされ、それに伴い新しい外装(スキン)「MonoBook」が追加された。またデフォルトのスキン設定がそれまでの「標準」から「MonoBook」に変更された。このアップデートは5月28日から5月29日にかけて全言語版で行われた。
MediaWiki1.3には、項目を分類するカテゴリ機能が付与されていた。これは最初英語版などに導入され、日本語版ではすぐには導入されなかったが、2004年6月25日10時頃(日本時間)、日本語版でも使用可能となった。
2004年12月に、MediaWiki1.4がウィキメディア・プロジェクトに導入され始めた。これにより削除された特定の版を復帰する機能や、画像表示のためのマークアップ言語の簡略化などの機能が提供されるようになった。
ウィキメディア財団が進めていたインターフェイス改善プロジェクトにより、2010年6月10日に日本語版など9言語版のインターフェイスが変更された。その内容は、編集画面や検索機能の強化、閲覧画面と編集画面を明確にするナビゲーション、ウィキペディアロゴの変更、などである。同時に、既定の外装も「モノブック」から「ベクター」となった。