大日本帝国海軍の階級
大日本帝国海軍の階級(だいにっぽんていこくかいぐん)では、大日本帝国海軍の階級制度について述べる。
草創期は様々な任用がなされた。代表的なものとしては、次のものなどがある。
従来の旧海軍等の経験に応じた任用がなされたものとしては、中島佐衡、赤塚源六、肝付兼行、柳楢悦、伊藤雋吉、井上良馨、明治3年に中佐に任官した中牟田武臣(当時)、伊東祐麿、明治4年に少尉補に任官した鮫島員規、明治4年に海軍少尉に任官した神辰太郎、明治4年に大尉に任官した坪井航三、明治5年に少佐に任官した仁礼景範、1875年(明治7年)4月4日に海軍少将に任官した肥田浜五郎及び赤松則良、明治7年8月1日に中将に任官した川村純義、1875年(明治8年)に少尉に任官した角田秀松など多数。
陸軍から海軍に転じた者としては、明治5年に海軍中佐に任官した林清康(当時)、1871年に海軍に転じた児玉利国、明治6年に海軍少佐に任官した有地品之允、明治17年に海軍少将に任官した樺山資紀、1893年(明治26年)5月、海軍主計総監に任官した川口武定など多数。
外国の海軍兵学校等に留学させてその課程を修了した者としては、1873年(明治6年)12月に中佐に任官した松村淳蔵、1874年(明治7年)に中尉に任官した柴山矢八、1878年(明治11年)1月に大尉に任官した勝小鹿、1879年(明治12年)1月に中機関士に任官した佐双左仲、1881年(明治14年)9月に中尉に任官した井上良智、1881年(明治14年)に中尉に任官した世良田亮(9月)と瓜生外吉(11月)世良田亮と瓜生外吉は、いずれもアナポリス海軍兵学校を明治14年6月に卒業した(1881年次卒業)。 、明治23年に少尉に任官した東伏見宮依仁親王など。
もっとも、兵科士官候補生を教育する機関は非常に早い時期から設置されており(海軍操練所・海軍兵学寮・海軍兵学校など名前も変遷した。詳細は海軍兵学校 (日本)#沿革参照)、これらの出身者が兵科士官の中核を占めるようになっていった(日本の海軍兵学校が整備された後も外国の海軍兵学校に留学させることはあった1893年(明治26年)3月30日に海軍少尉候補生に任じられた華頂宮博恭王(当時)などがいる。)。
技術部門の高等官は、初期は旧幕府出身者も含めてそれまでの経歴等で任用が行われた時期もあったが肥田浜五郎、渡辺忻三、浜口興右衛門、岩田平作及び岡田井蔵など多数。、その後の学校制度の確立に伴い、主に帝国大学などの出身者を採用するようになっていった。
明治30年12月1日に、「士官」に兵曹長及びその相当官を加え少尉と同等とし、下士卒出身者である准士官から任用した。この際に兵曹長及び機関兵曹長は特選により中尉及び中機関士に進級させることができるとした。 その後、大正4年12月15日に兵曹長同相当官の総合的名称として特務士官という名称を設けた。 大正9年4月1日に、特務士官を大尉と同等まで進めて兵曹長同相当官に替わって海軍各科特務大・中・少尉を置き、特務大尉・機関特務大尉及び主計特務大尉は特選により各少佐・機関少佐及び主計少佐に任用することができるとした。 昭和17年11月1日には、特務士官も大正9年以来の「海軍特務大尉」等の官名から、正規士官等と同じ「海軍大尉」の官名に変更されたが、特務士官という区分自体は海軍廃止時まで残った。
明治5年には、准士官はなく、士官より下の乗組官等には「中士」という分類もあり、中士1等(官階10等)が少尉に相当し、2等(官階11等)が曹長に相当した 明治5年1月に海軍省が定めた外国と国内の海軍武官の呼称によると、ソブリューテナントを少尉に、ウオルラント・ヲフヰサルを曹長に、ミットシップメンを少尉試補に対応させている。 中士には将官・上長官・士官と同じく食卓料や航海増給を支給し、中士の本給は下士以下と同じく日給を以って取り扱った。。明治6年に中士の称が廃止された。
准士官の分類は、明治9年8月に官階10等を「准士官」に分類したことに始まり、少尉補は海軍省限りで命じるものから本官に改めて官階10等としたことで准士官になった  ほか、機関科の機関士補はその名称を機関士副と入れ換えてこれまた海軍省限りで命じるものから本官に改めて官階10等としたことで、機関士副が准士官となり 、また明治6年まで中士1等に分類していた掌砲・水夫・木工の三上長は官階10等であるため准士官となる 少尉補及び機関士副並びに掌砲・水兵・木工の三上長を准士官と改正した際に、同等官の比較もありかつ三上長は従来日給であって被服その他の属品一切官費を以て支給し家族扶助等まで総て下士以下と同様であったところ、少尉補や機関士副と同じ准士官に改正したため取り扱い上差し支えることから被服その他官給及び家族扶助金等を廃止して、更に少尉補・機関士副及び三上長俸給制を定めることにした。。 明治15年6月には官階9等、10等を准士官とした。この当時の准士官には機関士補等も含まれていた。
明治5年には、士官より下の乗組官等には「中士」という分類もあり、その下に下士1等(官階12等)が権曹長に相当し、2等(官階13等)が軍曹に相当し、3等(官階14等)が伍長に相当した 明治5年1月に海軍省が定めた外国と国内の海軍武官の呼称によると、チーフ・ペッチー・ヲフヰサルを権曹長に、ペッチー・ヲフヰサル・フィルスト・クラスを一等軍曹に、ペッチー・ヲフヰサル・セコンド・クラスを二等軍曹に、ペッチー・ヲフヰサル・ソルド・クラスを三等軍曹に、リーヂング・シーメンを一等伍長に、ヱーブル・シーメンを二等伍長に対応させている。。明治6年に中士の称が廃止され、官階11等から15等までを下士と称した 海軍武官官等改正の際に明治6年5月に海軍省が定めた曹長以下の外国名との比較によると、曹長をサーヂェント・メチヨルに、軍曹をサーヂェントに、伍長をコルポラルに対応させている。。明治15年6月には、官階11等から13等までを下士とした。
明治初期の特に下士・卒・准卒の官名・職名制度は、職掌と結びついて複雑なものであった(戦後の海上警備隊以降は、制服隊員であれば、職掌の区別なく単一の階級体系に分類されているのと大いに異なる)。その後、概ね科毎に整理等されていった。
文武官を分ける始めとして、慶応4年(明治元年)閏4月に、軍務官海軍局に、勅任官として、海軍将を置き、一等より三等に至る。
明治2年7月に、軍務官を廃止し兵部省を置き、大中少将を置いた。明治3年9月18日に太政官の沙汰により、大佐から少尉までを置いた 。海軍の兵制をイギリス式によって整備する方針を1870年6月1日(明治3年5月3日)に指示している。この時期、順次官階の整備が進められるなど海軍の体制が確立されつつあり、明治2年9月に海軍操練所を開設し、海軍士官の養成に着手した。海軍操練所は、明治3年11月に、海軍兵学寮と改称されたが、この時代には、将校と機関官との区別がなかったようで、機関官の淵源は明治3年11月に海軍兵学寮に入校した者に起こり、同8年10月9日に卒業した者が嚆矢である。兵学寮の第1期生は森又七郎らである。ただ、明治3年11月調べの職員録では、海軍の大将以下少尉以上の官にある者は一人もいない。 1871年4月6日(明治4年2月17日)から各地海岸の漁師を海軍水卒に徴募する。
明治3年6月に軍艦運送船艦長以下の俸給を定め、明治3年7月12日に兵部省海軍下等士官以下月給表を制定した この月給表に海軍下等士官以下を月給額で並べており、これに掲載している海軍下等士官以下は水夫上長、一・二・三等水夫長、水夫長試職、一・二・三・四・五等水夫、水夫童、按針手上長、一・二・三等按針手長、按針手長試職、砲手上長、一・二・三等砲手長、砲手長試職、一・二・三・四・五等兵卒、兵卒童、鼓手長、一・二等鼓手、楽手長、一・二等楽手、木工長、一・二・三等木工、木工試職、一・二等理事、一・二等療養夫、一・二・三等穀供長、一・二・三・四・五等穀供、穀供童、一・二・三等縫帆、機械手長、一・二・三等機械手、機械手試職、一・二・三・四・五等火夫、一等火夫童、一・二・三等鍛冶である。。1871年4月7日(明治4年2月18日)に兵部省軍艦乗組官員月給表を制定しており、今まで軍艦乗組の士官以下の月給について艦中の見込みで決めていた場合でも官位相当の月給とした "海軍服役年の始期" 。
1871年2月11日(明治3年12月22日)に海軍服制を定めて軍服や階級章を規定した兵部省は海軍服制と陸軍徽章とを同じ日に制定した。。将士の部、下等士官以下の部と図面があり、将士の部で大将から少尉までに加えて少尉試補と生徒、下等士官以下の部で曹長から卒までの服制を定めた。図面にはその形状が描かれている。 将士は帽、帽星、領飾、袖金線、袖角、紐釦、袴、短胴服(チョッキ)で、大将、中将、少将、大佐、中佐、少佐、大尉、中尉、少尉、少尉試補、生徒を区別した。 下等士官以下の部では将士と区別して帽、帽星、服、肘上章、紐釦、袴、短胴服を規定した。 帽で曹長、権曹長、軍曹、伍長、卒を区別し、曹長以下軍曹以上の紐釦はは黄銅桜花錨、伍長以下の釦は黄銅錨とした。 曹長以下軍曹以上は肘上章により水夫長、按針手、砲手、機関手、縫帆手、木工、鍜治を区別した。 伍長は肘上章により一等水夫と一等火夫、卒は肘上章により二等水夫と二等火夫を区別した。
明治4年8月、大元帥、元帥、曹長、権曹長及び軍曹が追加で置いた "海軍服役年の始期"。この際、少将(官階4等)以上を勅任、少佐(官階7等)以上を奏任とし、大尉以下を判任とした 一等士官以下の者の降級・昇級は艦船長の見込みを以って伺いの上取り計らい、その後兵部省へ届出させた。下等士官以下の降級・昇級のときは艦船長の見込みを以って艦隊指揮に申し出て検査を遂げた上で昇級させた。もっとも艦隊指揮が不在のときは艦船長が同様の手続きを行うこととした。ただし、水兵本部に於いて昇級するときは諸艦船長が立ち会って検査を遂げて手続きした。また、これまで下等士官以下が拝命のときはその艦において艦長が申し渡してきたけれども、明治4年12月27日から権曹長以上は下等士官であっても海軍省において申し渡すことにする。さらに、明治5年4月15日から降級・昇級等については少尉以下軍曹までは海軍省において伝達し、軍曹よりも下は所轄の艦船において伝達させることにする。。兵部省軍医寮に、一等・二等軍医正、一等・二等軍医、一等・二等軍医副、軍医試補(官階5等から11等まで)を、海軍部会計局に、会計監長、監督一等、監督二等、監督三等(官階5等から8等まで)を、また、病院総司(官階8等)を置いた。
1871年11月29日(明治4年10月17日)に定めた海軍規則によると、大艦隊艦隊は軍艦12隻を以って大艦隊とした。は大将あるいは中将がこれを指揮することが当然であるとした 少将が中将に代わって大艦隊を指揮することもあるとした。 大将には乗船して海軍を指揮するときと外国出張に加俸があり、中将には大艦隊指揮、提督府総括と外国出張に加俸がある。。 中艦隊艦隊は軍艦8隻を以って中艦隊とした。は少将がこれを指揮することが当然であるとした 大佐が少将に代わって中艦隊を指揮することもあるとした。 少将には大・中艦隊指揮、提督府総括と外国出張に加俸がある。。 小艦隊艦隊は軍艦4隻を以って小艦隊とした。は大佐・中佐がこれを指揮するとした。 海軍提督府海軍提督府は附近の諸港を総括した。は中将あるいは少将がその指揮を掌り、また大佐が代わりにその職務を務めることもあるとした。 大佐・中佐・少佐の職掌は大艦軍艦は二等以上を大艦とした。の艦長であるとし、ただし、大艦のうち一等艦諸軍艦の等級を分かち、一等軍艦は600馬力以上の蒸気船及び500人以上乗組の軍艦であることとした。は大佐、二等艦諸軍艦の等級を分かち、二等軍艦は450馬力以上の蒸気船及び300人以上乗組の軍艦であることとした。は中佐・少佐が艦長であることが定則になるとした 大佐を二等艦の艦長にして中佐を一等艦の艦長にすることもあるとした。 大佐・中佐・少佐の月俸には一等と二等がある。また、大佐には中・小艦隊指揮、提督府総括、大・中艦隊副長、一等・二等軍艦長と外国出張に加俸があり、中佐には小艦隊指揮、大・中・小艦隊副長、一等・二等軍艦長、一・二等軍艦副長と外国出張に、少佐には中・小艦隊副長、二等・三等軍艦長、一・二等・三等軍艦副長と外国出張に加俸がある。。 三等艦以下諸軍艦の等級を分かち、三等軍艦は250馬力以上の蒸気船及び200人以上乗組の軍艦であることとした。の艦長は大尉がこれを務めると定めた 少佐が三等軍艦の艦長となることもあるとした。 大尉以下少尉試補までの月俸には一等と二等がある。また、大尉には三等・四等・五等・六等・七等軍艦長諸軍艦の等級を分かち、四等軍艦は150馬力以上の蒸気船及び120人以上乗組の軍艦であることとし、五等軍艦は80馬力以上の蒸気船及び50人以上乗組の軍艦であることとし、六等軍艦は50馬力以上の蒸気船及び30人以上乗組の軍艦であることとし、七等軍艦は50馬力以下の蒸気船及び30人以下乗組の軍艦であることとして、軍艦は三等・四等を中艦とし、五等以下を小艦とした。、二等・三等軍艦副長と外国出張に加俸があり、中尉には四・五等軍艦副長と外国出張に、少尉・少尉補には外国出張に加俸がある。。
海兵隊は明治4年8月に初めて募集編隊に着手し続いて隊中に軍曹・伍長以下の階級を設けるけれどもそのとき一定の規定をすることはなかった 伍長の職分は専ら海兵隊に属し艦船の乗組員ではない。 明治4年9月28日に海兵及び水火夫を艦船から下ろした者は水兵本部の管轄となる。その後、水夫は水兵本部の管轄から外れる。。 1871年12月20日(明治4年11月9日)にこれまで海兵並びに水卒とそれぞれ呼称してきたところ水勇と改称した 。 1872年1月27日(明治4年12月18日)に水勇並びに楽隊の軍曹以下の月給を定め水勇並びに楽隊の軍曹以下の月給は、軍曹は3等、伍長は3等、水勇は5等に分けた。、その翌日に水勇並びに楽隊の軍曹・伍長は諸艦の裨官並びに押伍官に準じ取り扱いをすることにした 裨官や押伍官については詳らかではないが、明治3年8月に定めた兵部省諸隊の月給では、裨官は第9小隊長、銃中隊半隊長・騎兵半隊長、銃中隊分隊長の下であり、嚮導や伍長の上である。また、慶応4年(明治元年)6月頃の大隊の編成では1大隊に押伍10人を置き、その月給の等級は小隊司令、半隊令官、左半隊令官、大隊旗手・右嚮導、左嚮導の下にあり、總嚮導と同級であり、半隊嚮導、旗衛小頭・左翼小頭、四隅小頭の上にある。。
1872年1月28日(明治4年12月19日)に海軍服制の将士の部を改定し、正衣・常衣・略衣並びに徽章・縫製について定め、医官・会計・機械の少佐相当官から少尉相当官までの服制を定める。
明治5年正月には、大元帥・元帥を廃止した  このとき敢えて官等を設けていなかった三職(太政大臣・左右大臣・参議)の官等を一等にした 。。会計監長以下を廃止した。1872年4月5日(明治5年2月28日)に、兵部省を、陸軍省・海軍省に分割した。 このころに海軍省は外国海軍武官とそれに対応する海軍武官の呼称を定めている明治5年1月に海軍省が定めた外国と国内の海軍武官の呼称によると、アドミラル・ゼ・フリートを元帥に、アドミラルを大将に、ワイス・アドミラルを中将に、リール・アドミラルを少将に、シニヲル・ケプテインを大佐に、ジューニヲル・ケプテインを中佐に、コマンドルを少佐に、シニヲル・リューテナントを大尉に、ジューニヲル・リューテナントを中尉に、ソブリューテナントを少尉に、ウオルラント・ヲフヰサルを曹長に、ミットシップメンを少尉試補に、チーフ・ペッチー・ヲフヰサルを権曹長に、ペッチー・ヲフヰサル・フィルスト・クラスを一等軍曹に、ペッチー・ヲフヰサル・セコンド・クラスを二等軍曹に、ペッチー・ヲフヰサル・ソルド・クラスを三等軍曹に、リーヂング・シーメンを一等伍長に、ヱーブル・シーメンを二等伍長に、ヲルジナリー・シーメンを一等水夫に、ヲルジナリー・シーメン・セコンド・クラスを二等水夫に対応させている。 。
1872年4月11日(明治5年3月4日)に水勇を海兵と改称した。翌日に各艦乗組裨官は改めて軍曹を命じ、各艦乗組押伍官・各艦乗組野砲海兵押伍官・各艦乗組伍長は改めて伍長を命じることにした 各艦乗組裨官・押伍官・伍長を改めた軍曹・伍長の月給と乗組の軍艦は以前と同じとした。。1872年5月18日(明治5年4月12日)に、曹長以下伍長までの俸給制度が確定するまでの月給を定める。
1872年5月23日(明治5年4月17日)に海軍の官名について諸艦船とも英国海軍官名録の通りに唱えさせることにした 太政類典には布達文の後に、海軍省刊本英国海軍官名録により補入した内容と、海軍省刊本海軍諸表便覧により補入した皇国英国海軍官名比較表が掲載されている。。
1872年9月27日(明治5年8月25日)海軍省乙第100号布達により軍艦乗組官等表を定め、1872年10月3日(明治5年9月1日)よりこれを施行し、中士1等・2等、下士1等ないし3等を設け、少尉・曹長・権曹長・軍曹・伍長に相当し、すなわち10等より14等までにあたる 海軍省は1872年5月23日(明治5年4月17日)に海軍の官名を英国海軍官名録に倣い改正することを布告したことから、明治5年8月9日に海軍省内で諸工水火夫掛より軍務局へ伺いがあり、曹長・権曹長・軍曹・伍長の職名は英国海軍官名録にはないため、諸工水火夫掛において管轄になるものは海軍官名録の中から適切な職名に改めたいこと、また、曹長以下の職名のものはすべて水兵本部において管轄になる理解していると申し入れがあり、これに対して軍務局は追って改正するまでは従前の通りと答えている。。卒を5等に分類した。1等中士に、艦内教授役、掌砲上長、水夫上長、木工上長(この3つを三上長という)等を置いた。 一等中士以下を乗艦の官員に充て、曹長以下を海兵官員に充てることとした 諸艦において従前の官名を英国海軍官名録の官名に変更しており、同一の官名でも艦船によって月給額が異なると差し支えるので定則を取り決めることにした。。 1872年10月31日(明治5年9月29日)に海軍中等士官以下の服制を定める。
明治5年10月の海軍省官等表では大元帥・元帥を再度設置したほか、伍長を追加し十四等とした 。 海軍省秘史局に、大少秘書官(官階6等・7等)を、会計局に、主計大少監、大中少主計、主計副(官階6等から11等まで)を、軍医寮に、大中少医監、大中少軍医、軍医副(官階5等から11等まで)を、機関司に、大少監、大中少機関士、機関士副(官階6等から11等まで)を置いた 。 1872年11月10日(明治5年10月10日)に海軍一等卒以下月給表を定めた。 海兵隊では砲歩兵隊の官等を定め、その組織は曹長、権曹長、軍曹、伍長の下に砲兵及び歩兵がある  明治5年10月の海軍条例で水兵本部は専ら海軍海兵隊及び砲兵隊を管轄することにする 。海兵はこれを水兵本部に備え、あるいは提督府に派遣し、あるいは艦船に乗載させた。。 また、楽隊長、楽隊次長、楽長、楽師(官階11等から14等まで)を置きその下に楽手があり、鼓長、鼓次長(官階13等から14等まで)を置きその下に鼓手及び喇叭手がある  。 砲兵・歩兵、楽手、鼓手・喇叭手には各1等から5等まであり一等卒から五等卒までに相当する  これまで砲歩兵・楽鼓手等に無等の者があったが、明治5年8月13日から募兵入営のものは五等に命じるので、これまで在営中に無等のものはすべて五等砲歩兵・楽鼓手等に命じることにした。海兵で歩兵半大隊・砲兵台座を編成するため、明治5年9月に海軍兵員徴募規則を定めて兵員を補充することにしている。 砲兵隊・歩兵隊・砲兵予備隊・歩兵予備隊とも、伍長・楽師・鼓次長の14等以上の俸給には一等と二等があり、曹長・楽隊長の11等以下五等卒相当までみな乗艦加俸がある。。
1873年(明治6年)2月12日に海軍武官の人事に関して達方手順大概を定め、上等士官は降級・昇級、出勤、乗組、出張等の異動をすべて海軍省にて達、中等士官・下等士官は降級・昇級を海軍省にて達、乗組替えを管轄長にて達、卒は降級・昇級、乗組替え共に管轄長にて達とした。
1873年(明治6年)4月14日海軍省甲第85号により四等卒の艦長付二等厨宰を艦長付二等割烹と改める。
1873年(明治6年)5月には大元帥・元帥を再度廃止して、大将を一等として以下これに準じて少尉を九等とした 。このとき武官もまた文官と同様に三等以上が勅任となる。大尉は七等としたことにより奏任となり、明治6年5月12日太政官第157号の布告により中少尉を奏任とした 。
1873年(明治6年)6月5日海軍省甲第123号により海軍砲歩兵隊官等并俸給表を改定し、海兵隊の一等卒のうち砲兵伍長副を命ぜられた者の日給を定める。
1873年(明治6年)6月29日に海軍省官等表を改定し、秘史局・軍務局に秘書官、権秘書官、大中少秘書、秘書副(官階5等から10等まで)を置き、会計局の主計大監以下の官階を1等ずつ進め、5等から10等とした。また、機関司が廃止され、代わりに、主船寮が置かれ、機関大監以下の官が置かれ(機関士副は廃止)、かつ、官階を1等ずつ進め、5等から9等とした。また、軍医寮大医監以下の官階を1等ずつ進め、4等から10等とした。また、秘書官、主計官、軍医官、機関官を「乗艦ノ4文官」と称した。6月30日、大軍医・大主計を奏任とした(7等相当)  明治6年6月29日の布達は海軍省官等表・主船寮官等表・技術官加俸表の改定であるが、当初の改正案には海軍武官官等表がありこれは海軍省四文官(軍医科、秘書科、主計科、機関科)の8等・9等を奏任とし少尉補を10等とするものであった。しかし、海軍省四文官の官階を1等ずつ進めても差し支えないものの、明治6年5月に中尉・少尉を奏任としたときには現地進退号令の際に差し支えることが多いためと説明しており、秘書以下などはもとより戦士を指揮する任ではなくたとえ従軍乗艦しようとも自ずから尉官の務めと異にする者なので、8等・9等を奏任に進めることは各省一般への差が大きく響き官制上の乱れを生じかねないため廃案とした。 海軍文武官等表の改定の通り官等を進めて職名が替わることになるけれども、職務は総て従前の通りとした。。
軍艦乗組官等並びに日給表から兵器師の官名が漏れていたので明治6年7月8日にこれを追加し、更に槙筎・塗・兵器・桶の四師を槙筎工長・塗工長・兵器工長・桶工長に改称した。
1873年(明治6年)8月8日、将官・上長官・士官・下士の分類が設けられたほか、権曹長が廃止された  陸軍省から陸軍武官官等表改正前の伺いが明治6年3月25日にあり海軍省は4月20日に答議している。これによると海軍省は従前の官等表の通りで差し支えなかったが陸軍武官官等表の改正が成立した場合は海陸で揃えないと不都合なので海軍省も同様の改正をすることにしたい。ただし、卒は判任にすると差し支えるので従前の通りにしておきたいと申し出ている。。官階は、10等を欠き、曹長を11等とした 。機関士副が再置され、下士に分類された 。中士の名称を廃止し、官階11等から15等までを下士に分類した 。卒5等中より、艦船限りで傭役する者を区別した。 海軍武官官等表中に海兵部を設け、将校は少将以下少尉まで、下士は曹長、軍曹、伍長、楽隊長、楽隊次長、楽長・鼓長、楽師・鼓次長を掲載する 海兵部は官等表で他の乗艦武官との区別を示すだけで別に庁衙を設けていない。また、この月に海兵隊、砲兵隊の両科を設ける。海兵隊は歩兵、砲兵隊は砲兵をいう。。 海軍武官官等の改正で権曹長が廃止された際に海軍省は曹長以下について外国名との比較を定めている海軍武官官等改正の際に明治6年5月に海軍省が定めた曹長以下の外国名との比較によると、曹長をサーヂェント・メチヨルに、軍曹をサーヂェントに、伍長をコルポラルに、一等卒の中で伍長副をランス・コルポラルに対応させている。 。