県別マップル
本図&広域図の大字・丁目・市区町村名書体は以前の(第三・第四世代SiMAPで用いられていた)「明朝体似の太字」から「丸ゴシック」に変更(小字は通常のゴシック体或いは明朝体表記のまま書体変更なし。同様の書体は「GIGAマップルでっか字」シリーズにも採用。なお一つの大字地区が広いため当該地区内の小字にもルビ振りしている地区の場合、大字名は以前の第四世代まで同様に明朝体とし小字のみ丸ゴシック表記に変更)。加えて左右の上端に書かれている本図各ページ中心地名の平仮名ルビ書体は、以前(第四世代)のゴシック体から明朝体に変更されている(漢字表記はゴシック体のまま書体変更なし)。なお本図に書かれている都道府県名の書体はこれまで通り(第四世代まで同様)明朝体のままだが、第五世代SiMAPは(同じ明朝体でも)太字表記になった。また都府県及び市区町村の正確な境界が定まっていない地区は「境界未定」とカッコ書きで表記している。
発行都府県によっては巻末に「道の駅一覧」や「(発行都府県とその周辺の)交通案内図」が掲載されている。
兵庫・岡山・広島3県版の場合、以前の第四世代SiMAPでは(6万分の1縮尺の本図において)「平成の大合併」により市へ編入された旧町村名を大字名に用いている地区の旧町村名大字はポイントが他の字名より一回り小さくされルビが振られていなかったが、第五世代では6万分の1縮尺の本図においても大字名のポイント数が(他の大字と同様に)統一され、平成の大合併以前の旧町村名を大字に用いている地区にも(旧町村名大字に)全てルビが振られている。
福島・新潟・東京・島根・長崎・鹿児島・沖縄7都県版は収録範囲が他府県版より広いため、離島部(福島県は会津地方南西部)の縮尺が(以前の第四世代SiMAP同様)10万分の1又は12万分の1(東京の島しょ部は20万分の1、島根県隠岐諸島は8万5千分の1)となっており、それら地区の大字名にルビは振られていない(ルビ振りは巻末の「各市区町村地名読み方索引」項のみで実施。また平成の大合併以前の旧市町村名を大字に用いている地区のうち「●●町××」・「△△村○○」・「○○区▼▼」という表記をする地区では、8万分の1以上の縮尺になると「町」・「村」・「区」表記がそれぞれ省かれる)。
沖縄県版では第四世代以前の版に無かった「那覇空港構内図&那覇空港及び那覇港を中心とした沖縄県内航空路線&フェリー航路図」が巻末に新設された(航空路線図&フェリー航路図は沖縄県内各地を結ぶ離島路線を路線&就航会社別に色分けして掲載。那覇と本土各地を結ぶ路線は毎月実施のダイヤ改正に伴う便数&路線数の変動が大きい事から簡略化して掲載)。逆に「1万分の1那覇都市圏詳細図におけるリバーシブルレーン区間表記」は廃止されている(バスレーン区間表記のみ「5千分の1那覇市中心部拡大図」にて継続)。同様の路線図は鹿児島県版にも「鹿児島県内の本土と離島を結ぶフェリー航路&航空路線図」として掲載されているが、「鹿児島空港構内図」は非掲載。
背表紙の「県別マップル ○○県(都・府)道路地図」という題名表記は以前(第四世代までの版)よりポイント数が大きくなり見やすくなった。また表紙の題名は(第四世代までの版の中央部表記から)左寄せ表記に変更された(シリーズ題名「県別マップル」の表記位置は中央部から右上端に変更)。
巻頭の「地図の使い方ガイド」項には、携帯電話やスマートフォンをかざせば(地図本編に掲載しきれなかった)発行都府県の様々な情報が表示される「QRコード」が新設された。これに伴い第四世代までの版に採用されていた昭文社独自の「MGコード」表記は廃止されている。
第四世代までの版に描かれていた円形の「SiMAP」ロゴ表記は廃止され、第五世代SiMAPへの改訂版はリンゴを模した柄の「MAPPLE」ロゴ表記に統一された(第五世代SiMAPへの改訂が発行46都府県全ての版で完了すれば、旧来の円形「SiMAP」ロゴ表記は県別マップルシリーズより消滅。今後旧「SiMAP」ロゴは「都市地図」・「マックスマップル」両シリーズの一部に残るのみとなる)。
地図記号には昭文社オリジナルとして「家電量販店」を示す電源プラグアイコンと「ホームセンター」を示すDIYアイコンを新設。一方で以前の第四世代SiMAPで採用されていた(広域図を除いた)本図及び拡大図への「事故多発地点」記号掲載は廃止され、交通規制内容・道路状況・運転上の注意などを文字情報で表記する方式のみへと改められた。
発行都府県によっては5千分の1・6千分の1・1万分の1・1万5千分の1各縮尺の(主要市区町村中心部&観光地の)拡大図ページと3万分の1・6万分の1本図(発行都府県内全域道路図)ページを以前(第四世代までの版)より増やしたため全体ページ数が多くなった他、拡大図の収録範囲も従来版より若干広げられている(例として富山県版では、北陸新幹線金沢開業に伴い1万分の1高岡市中心部拡大図に「新高岡駅周辺地区」を新規追加すると共に、富山市中心部拡大図についてもこれまでの1万分の1に加え「富山駅周辺・総曲輪両地区6千分の1拡大図」を新設。愛知県版では旧第四世代版まで20万分の1広域図のみの収録だった「新城市黄柳野地区」も6万分の1県内全域道路図へ新規収録。岩手県版では1万5千分の1盛岡市詳細図に「都南地区=岩手飯岡駅周辺」を、その他県内主要都市&観光地拡大図に「平泉町&滝沢市中心部」をそれぞれ新規追加)。
巻末の「発行都府県とその周辺広域図」は(第5世代改訂に際し)一部県版を除いて縮尺が「20万分の1」へと統一され「GIGAマップルでっか字」シリーズと同一デザインになった(発行都府県によっては広域図の収録範囲が従来版より若干拡大されている。なお青森・福島・栃木・群馬・長野・岐阜・福井・広島・山口・愛媛・高知・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島16県版に掲載の広域図は25万分の1縮尺。静岡・和歌山・徳島3県版の広域図は30万分の1縮尺)。
本図は種類・縮尺ごとに枠が色分けされているが、新たに紫枠が加わり枠の色は(第四世代までの4種類から)5種類に増えた(「5千分の1及び1万5千分の1都道府県庁所在地&大都市拡大図、8万5千分の1・10万分の1・12万分の1離島部図」は青枠、「1万5千分の1その他主要市町村・観光地拡大図」は紫枠、「3万分の1主要都市圏道路図」はオレンジ枠、「3万分の1・5万分の1・6万分の1・12万分の1発行都府県内全域道路図」は赤枠、「20万分の1・25万分の1・30万分の1発行都府県とその周辺広域図」は緑枠でそれぞれ区分。但し同じ第五世代SiMAPでも2015年改訂版と2016年改訂版とでは拡大図枠の色分けが異なり、2015年発行の前期改訂版は市区町村&観光地中心部拡大図と離島部図を青枠で統一。2016年発行の後期改訂版は都府県庁所在地中心部拡大図を青枠で、それ以外の主要市町村中心部&観光地拡大図と離島部図は紫枠でそれぞれ区別表示)。なお巻頭の拡大図項目に掲載しきれなかった観光地及び主要市区町村中心部拡大図は「3万分の1・5万分の1・6万分の1発行都府県内主要部&全域道路図」及び「20万分の1・25万分の1・30万分の1広域図」項の各余白に掲載。
巻末の「発行都府県内各市区町村の地名読み方索引」項は背景色が(第四世代までの茶色から)変更され、「都府県庁所在地」は青色・それ以外の市区町村は紫色でそれぞれ背景色を区別している。加えて地名読み方索引のルビ書体は全て「ゴシック体」に統一され、ルビは全て(本図同様)当該地名漢字の上部に振られている(第四世代では秋田・山形両県版のみ地名索引ルビが明朝体表記され、ルビは当該地名漢字の右隣に書かれていた)。
2007年版の改訂
全て表紙・本図双方を第二世代から第四世代へ変更。
2007年4月 大阪府(第四世代SiMAPへの改訂版第一号) 8月 神奈川県 10月 福岡県
2008年版の改訂
栃木県以外は本図・表紙双方を第二世代から第四世代へ変更(栃木県は表紙のみの改訂で本図は以前の第二世代SiMAPを継続)。
2007年12月 兵庫県
2008年1月 愛知県･広島県 3月 東京都 4月 京都府 11月 大分県・沖縄県 12月栃木県・長崎県・鹿児島県
2009年版の改訂
青森・秋田・岩手・山形・福島・茨城・長野以外は表紙・本図双方を以前の第二世代から第四世代へ変更(東海・中京各県の県別マップルは静岡・三重両県の改訂を以て第四世代SiMAP化完了。北陸3県の県別マップルはこの年の6月に第一世代から第四世代へ一斉改訂。青森・茨城・長野の各県は表紙のみを改訂し、本図は以前の第二世代SiMAPを継続。秋田・岩手・山形・福島の各県は表紙のみを改訂し、本図は以前の第三世代SiMAPを継続。鳥取・徳島・香川・高知・宮崎の各県は本図のみを第四世代に改訂し、表紙は旧デザインを継続)。またスーパーマップルのみが発行されている北海道道路地図もこの年に以前の第二世代SiMAPから第四世代SiMAPへ改訂されている。
2009年1月 福島県 2月 岐阜県・愛媛県・熊本県 3月 青森県・茨城県・長野県・静岡県・三重県・岡山県(岡山市政令指定都市移行対応)・島根県・佐賀県  4月 秋田県・岩手県・山形県 6月 石川県・富山県・福井県 10月 宮城県・鳥取県・宮崎県 11月 香川県・徳島県・高知県
2010年版の改訂
秋田・岩手・山形・福島の各県は表紙に続き本図を第三世代から第四世代へ変更(これにより第三世代SiMAP図式は消滅)、青森・茨城・栃木の各県は表紙に続き本図を第二世代から第四世代へ変更(東北6県の県別マップルは青森県の改訂を以て第四世代SiMAP化完了)。鳥取・島根・高知の各県は本図に続き表紙デザインを第二世代から第四世代へ変更(中国5県の県別マップルは島根県の改訂を以て第四世代SiMAP化完了)。その他県は本図・表紙の両方を第二世代から第四世代へ変更(近畿各県の県別マップルは和歌山県の改訂を以て、関東各県の県別マップルは栃木・群馬両県の改訂を以て各々第四世代SiMAP化完了)。今後は2011年春までに全46点の「第四世代SiMAP化」を完了させる予定。
2010年1月 奈良県 3月 新潟県・滋賀県 4月 和歌山県 5月 山梨県 6月 秋田県・福島県・山口県 7月 青森県(東北新幹線新青森駅延伸開業対応版)・岩手県・山形県・鳥取県・高知県 8月 茨城県・島根県 11月 栃木県・群馬県
2011年版の改訂
長野県は表紙に続き本図を第二世代から第四世代に、徳島・香川・宮崎の各県は本図に続き表紙を第三世代から第四世代に各々変更。これら改訂を以て発行全46都府県の第四世代SiMAP化が完了(これに伴い本図の第二世代図式と表紙の第三世代デザインは消滅)。
2011年1月 長野県・香川県  2月 徳島県・宮崎県
2012年版の改訂
2012年4月 岩手県・宮城県・福島県
上記3県版のみ「震災復興支援版」として特別編集(他県版及び東北版以外のスーパーマップルは図式改訂無し)。本図こそ従来通り第四世代SiMAPだが(東日本大震災発生直後に臨時発行された「東日本大震災復興支援地図」の図式を引き継ぐ形で)津波で浸水した地区を網掛けで表示し(20万分の1・25万分の1広域図は除く)、当該地区に震災前存在した主要目標物を掲載している(全体の情報は2012年1月現在の内容だが、津波浸水区域及び福島第一原発事故警戒区域については2011年2月現在の情報を掲載)。さらに被災(家屋が津波で全半壊、及び福島第一原発事故警戒区域から避難している)世帯用仮設住宅の場所及び団地名、公共機関(学校・警察署・消防署・市区町村役場)の仮庁舎位置も掲載されており、仮設住宅は昭文社独自デザインの緑アイコンで示されている(津波で全半壊した公共機関は震災前立地していた場所に「移転中」と表記。但し20万分の1・25万分の1広域図には非掲載)。同様の図式は「県別ライトマップル岩手・宮城・福島版」・「スーパーマップル東北道路地図」・「ライトマップル東北版」・「岩手・宮城・福島3県沿岸市町村の都市地図」にも復興支援版として引き継がれている。
2013年版の改訂
2013年2月 宮城県  3月 岩手県・福島県
図式は昨年版と同様で全体の情報は2012年11月時点の内容だが、「震災対応版」として発行。津波浸水区域は網掛け表示した上で2012年3月時点の情報を表示。震災がれきの仮置き場も「がれき集積地」として追加表記されている。なお「震災対応版」として発行する地域は岩手・宮城・福島3県のみで、他の都府県は図式改訂なし。
2015年版の改訂
12月 岐阜県・兵庫県・岡山県・熊本県
1月 愛知県・京都府・大阪府・広島県・鹿児島県
2月 石川県・福井県・奈良県・宮崎県・沖縄県
3月 富山県・三重県・滋賀県・福岡県・大分県
8月 山口県
改訂版は2014年12月中旬以降順次発売。これまでの第四世代SiMAPまでとは表紙デザインが大幅リニューアルされた。富山・石川両県版は「北陸新幹線金沢開業対応版」として第五世代SiMAPへ改訂発売。
県別マップル以外で第五世代SiMAPへ改訂されたシリーズは「ライトマップル」・「GIGAマップルでっか字」・「分県地図」のみで、「都市地図」・「でっか字まっぷ」・「文庫地図」・「マックスマップル」・「スーパーマップル」・「街の達人」各シリーズ2015年版は以前の第四世代SiMAPのまま図式改訂なし。
2016年版の改訂
10月 茨城県・栃木県・鳥取県
11月 青森県・群馬県・長野県
12月 福島県・新潟県・島根県
1月 宮城県・山形県・埼玉県・神奈川県
2月 東京都・静岡県
3月 岩手県・千葉県・山梨県・和歌山県・長崎県
5月 徳島県・愛媛県・佐賀県(佐賀県版は「熊本・大分地震」発生以前に実施した実走調査データに基づく編集)
6月 秋田県・香川県・高知県、これにて発行全46都府県の第五世代SiMAP改訂完了(2014年~2015年にかけて改訂された地域の版は「2版」以降として重版開始。但し改訂初版が売れ残っている書店は重版された版の入荷が遅れる場合あり)。
図式未改訂の(以前の第四世代SiMAP版を重版する)形で2015年版を発売した残り26都県(青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島・茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川・新潟・長野・山梨・静岡・和歌山・鳥取・島根・徳島・香川・愛媛・高知・佐賀・長崎)を第五世代図式(SiMAP)へ改訂開始し、2015年10月下旬以降に改訂版を順次発売(2015年7月~2016年4月までの調査データに基づき編集)。青森県版は「北海道新幹線開業対応版」として東北6県で最初に第五世代SiMAP化(各図の縮尺は従来通り県内全域道路図5万分の1・広域図25万分の1)。岩手・宮城・福島3県版は(「東日本大震災による津波の恐ろしさを後世に語り継ぐ」役目を担うべく)2015年まで「震災対応版」として編集されていたが、2016年版以降は(県別マップル以外のシリーズも含め)他都府県同様の通常版へと戻された(宮城県版の改訂は「仙台市地下鉄東西線開業対応版」を、岩手県版の改訂は「合併特例法期限切れに伴う盛岡市の旧玉山村域住所表記変更対応版」をそれぞれ兼務。「分県地図」シリーズ岩手・宮城・福島版は県別マップルより一足早く、2015年10月を以て第五世代SiMAPへ改訂完了)。静岡県版は「新東名浜松-豊田間開通対応版」として第五世代SiMAPへ改訂。新潟県版は12万分の1縮尺「佐渡北部&南部」項においても、島根県版は8万5千分の1縮尺「隠岐諸島」項においてもそれぞれ本図中へ大字ルビ振りを新規実施(福島県版では奥会津地区=会津若松・南会津両警察署管内南西部と会津坂下警察署管内南部の本図を第五世代へ改訂後も従来通り12万分の1縮尺とし、その本図中における大字へのルビ振りも従来通り非実施)。長野県版は最後まで第二世代図式のまま残っていた県内主要観光地拡大図も第五世代図式へ改訂されたため、「県別マップル」・「ライトマップル」両シリーズより旧来の第二世代図式は完全消滅した(第二世代図式は今後「都市地図」シリーズの一部に残るのみ)。徳島・佐賀両県版は広域図縮尺を従来の20万分の1から変更(徳島県版広域図は30万分の1縮尺へ、佐賀県版広域図は25万分の1縮尺へそれぞれ切り替えて1ページあたりの広域図収録範囲を広げ、使用ページ数を従来版の半分に削減)。徳島・香川・愛媛3県版は「オレンジ枠3万分の1縮尺の県内主要部(徳島県版は徳島市周辺=美馬市から鳴門市・阿南市にかけての徳島線・高徳線・鳴門線・牟岐線沿線。香川県版は東かがわ市から観音寺市にかけての高松自動車道・国道11号・高徳線・予讃線沿線。愛媛県版は松山市周辺と四国中央市から今治市にかけての予讃線沿線)道路図」を新設し、「赤枠6万分の1縮尺の県内全域道路図」も収録範囲を香川県観音寺市&三豊市(香川県版は徳島県美馬市、愛媛県版は広島県尾道市&三原市)にまで拡大、同時に「青枠1万2千分の1縮尺の徳島・松山各都市圏(香川県版は1万5千分の1縮尺の高松都市圏)詳細図」も収録範囲を大幅拡大(ページ数増)。さらに高知県版についても「青枠1万2千分の1縮尺の高知都市圏詳細図」が収録範囲を大幅拡大(ページ数増)。なお「スーパーマップル」・「マックスマップル」・「都市地図(文庫版・でっか字も含む)」・「街の達人」各シリーズ2016年版については、以前の第四世代SiMAPを重版する形による発売のため図式改訂なし(但しシリーズ・地域によっては定価を前年までの版より引き上げ。「街の達人」シリーズ2016年以降版は表紙デザインを大幅変更)。
「消費税率が8%へ改定」された事に伴い、2014年4月1日より高速&有料道路の通行料金及びETC長距離割引料金・フェリー運賃・有料駐車場駐車料金が全国一斉に変更(値上げ)された。これに伴い2015・2016年発売版は第五世代SiMAPへの改訂作業開始時期が例年より早まっており、各月に新発売される第五世代SiMAPへの改訂版数は例年より増加。このため2015・2016年発売版は例年と異なり「8%税込みの高速・有料道路・フェリー・有料駐車場新料金体系」に対応させるべく、「在庫・展示品限り」となった(「オンライン購入」項で「品切れ」表示が出た)旧図式版についても次世代図式「第五世代SiMAP」への切替が急ピッチで進められ、2016年6月を以て発行47都道府県全ての「県別マップル・ライトマップル・分県地図」各シリーズが新型図式「第五世代SiMAP」へ置き換わった(県別マップルが発行されていない北海道は「分県地図」・「ライトマップル」・「GIGAマップルでっか字」のみ第五世代SiMAP化。「分県地図」シリーズは2016年3月を以て発行全47都道府県の第五世代SiMAP改訂完了)。
2016年2月に新刊された「ライトマップルミニ」シリーズの図式は県別マップル改訂に合わせて(2015年11月までの調査データに基づく)第五世代SiMAP図式を採用しているが、秋田・徳島・香川・愛媛・高知・佐賀6県版については2015年6月までの調査データに基づく「従来型第四世代SiMAP図式」となっている(県別マップル・A4判ライトマップル発行全46都府県の第五世代SiMAP改訂完了は2016年6月となる旨が決定。同年2月発売の岩手県版は県別マップル改訂より一足先に「2015年11月までの調査データに基づく第五世代SiMAP図式」を採用して改訂版を先行発売し、その翌月に本家「県別マップル岩手県道路地図」が「2015年12月までの調査データに基づく第五世代SiMAP図式」へ改訂発売)。
2016年4月14日に発生した「熊本・大分地震」で甚大な被害を受けた熊本・大分両県は「県別マップル・ライトマップル」が既に(2015年時点で)第五世代SiMAPへ改訂済みだが、熊本・大分両県版が都市地図シリーズを含め今後「震災対応版」として発行されるか否か、さらに2011年の東日本大震災同様「熊本・大分地震復興支援地図」が臨時発行されるか否かは現時点で未定となっている(特に熊本県内とその周辺では余震が収まらず交通網・道路網の寸断も長期化しているため現地での実走調査が難航しており、「県別マップル・ライトマップル・都市地図」各シリーズの熊本はじめ九州各県版は2016年以降版の重版発行に大幅な遅れが生じて品切れ・品薄状態が長引く可能性あり。昭文社トップページ「新着情報」項でもその旨を発表)。
2022年版の改訂
表紙デザインを大幅変更し、小さく細かい文字を大きく見られると共に、縮尺から実際の距離を計算可能な「スケール付き拡大鏡(ルーペ)」が新たに付属。表紙には発行各都府県のアルファベット頭文字が描かれ、巻末には「読み仮名&路線番号(高速道路ナンバリング)付き自専道インター名・SA/PA索引」が新設された(本図の図式は前年版の「第5世代SiMAP」を引き続き採用)。今版より定価は(前年版までの税込2,750円から)「税込2,970円」に値上げされている(廉価版「ライトマップル」も改訂に際し、税込定価を1,100円から1,210円へ値上げ)。
6月 千葉県・新潟県
7月 静岡県・奈良県・福岡県
8月 滋賀県・和歌山県・島根県・広島県・徳島県
9月 岩手県・宮城県・福島県・京都府・鹿児島県
10月 岐阜県・岡山県
11月 山梨県・三重県・佐賀県
1月 山形県
2月 福井県
4月 山口県・熊本県・宮崎県・沖縄県
5月 秋田県・埼玉県・兵庫県
6月 群馬県・富山県・長野県・愛知県・大阪府・愛媛県・長崎県・大分県
7月 茨城県・東京都・神奈川県・香川県
8月 栃木県・石川県・高知県
9月 青森県・鳥取県、以上を以て発行全46都府県の改訂完了。
｢県別マップル｣の姉妹シリーズとして、｢クイックマップル｣と｢ライトマップル(各都道府県版)｣がある。両シリーズとも、県別マップルと同一の図版を利用している箇所が多い。昭文社#主な出版物の概略も参照。なお「グランプリ」シリーズは2000年限りで、「マップルA3判」・「クイックマップル」・「ニューエスト都市地図」・「マップルリング」シリーズは2010年限りで、「文庫版都市地図」シリーズは2019年限りでそれぞれ廃刊され、「県別マップル」・「ライトマップル」・「マックスマップル」・「ギガマップル」・「スーパーマップル」・「街の達人」・「シート版都市地図」各シリーズへ移管されている。
｢県別マップル｣シリーズは同時期に創刊された｢スーパーマップル｣シリーズの都府県別版の要素が強く、全国展開している企業や(カーディーラー・カー用品店・スーパーマーケット・大型ショッピングモール運営会社などの)各種販売店チェーンをはじめ、官公庁・警察・消防・鉄道&バス事業者・(NEXCOなどの)道路管理会社・(JAFなどの)ロードサービス会社・タクシー会社・放送局・自動車教習所・運送事業者・航空会社・(航空写真撮影や報道取材などの委託を受ける)ヘリ運航会社などから(販売&顧客獲得戦略・市場調査・パトロール計画・防災計画などを練るための会議用資料として用いる「社の備品」として)のまとめ発注も多い。
かつて発行されていた都道府県別版地図帳｢ニューエスト｣は市区町村別の地図を収録していたため、市区町村によって縮尺がまちまちとなる欠点があったが、県別マップルは、都府県ほぼ全域を統一縮尺でカバー(約1:2.5万-10万の都府県下全域道路図と約1:10万-1:25万の広域道路図)する事で、この欠点をなくしている。
逆に、主要都市以外の地区は縮尺が広くなるなどの欠点もある。
県別マップルをはじめとする昭文社地図には・(コンビニ・量販店・ガソリンスタンドなどの)大手チェーン店ロゴマークをそのまま掲載しており、これらは商標法および著作権法に基づく掲載許諾を事前に各社より得たうえで実施している。
「県別マップル」をはじめとする昭文社発行出版物は、同社公式サイト内「マップルオンラインショップ」項からも購入可能(支払いは代金引換のみで、商品代金に加え230円の代引き手数料と全国一律800円の送料が別途発生。但し購入金額が税込1,500円以上の場合は送料無料となり、代引き手数料のみを商品到着時に配送業者へ代金と共に支払う)。なお当該年版の発行(生産)を終え(絶版となり)「書店・コンビニにある在庫・展示品限り」となった出版物には「品切れ」の注意書きが表記され、新製品(最新年データへの更新版及び改訂版)は書店・コンビニへの出荷を優先する関係上「マップルオンラインショップ」項への掲載が遅れたり、諸事情(輸送ダイヤの乱れなど)により書店・コンビニへの改訂新版入荷が予定日より遅れる場合がある(改訂作業が本格化した版は品切れになっていない場合でも「オンライン購入」項より一時削除し、改訂新版完成後に旧版と入れ替える形で新図式版を掲載。品切れ表示が出る前に「オンライン購入」項より削除された旧版も品切れ扱いとなり「書店&コンビニの在庫・展示品限り」として販売。オンライン購入で品切れになっていない商品でも店舗や地域により「書店・コンビニ・配送センターへの当該期入荷分が他地区&他店より早く完売されたため在庫切れ」となる場合あり)。
かつて発行されていた「グランプリ」シリーズ(25万分の1及び10万分の1)では、頭注及び脚注部分に(交通情報・気象情報・災害情報などを得るために必要な)全国各地のAM・FMラジオ周波数が記載されていた。しかし(「グランプリ」シリーズが廃刊され)「マップル」シリーズ主体への移行と共に(地図本文への)ラジオ周波数記載は廃止されている。
パナソニック コンシューマーマーケティングが運営する全国のパナソニックショップ検索サイト「」では、昭文社がSPS認定各店の場所を示す地図作成を担当。県別マップルやスーパーマップルなどと同一デザインの「SiMAP」が採用されている(地図の縮尺及び表示範囲はPC側からのクリックやドラッグ操作で自由に変更可能)。
かつて道路地図や都市地図を発行していた同業他社は(インターネットやスマートフォンの台頭により地図の発行部数が減って売り上げが落ち込んだため)経営破綻や他社への吸収合併により消滅するケースが急増しており、現在の国内地図出版大手は「昭文社」と「ゼンリン」の2強に絞られてきている。
県別マップルシリーズ創刊当初は同業他社の「人文社」が同様のシリーズ「各都道府県広域道路地図」を発行していた。しかし人文社は(地図発行部数減少による売り上げ落ち込みのため赤字が膨らみ)2013年に経営破綻により消滅し、現在都道府県&市区町村単位の詳細道路地図帳を国内全地域版発行しているのは(「県別マップル」・「スーパーマップル」・「都市地図」各シリーズを発行している)昭文社と(「住宅地図」を発行している)ゼンリンのみである。
書店・コンビニで販売されている昭文社発行地図の種類(ラインナップ)は規模・地域により異なり、全国展開している大規模(大手)書店は(「県別マップル」・「スーパーマップル」・「都市地図」・「分県地図」・「文庫地図」・「街の達人」を中心に)全ての都道府県・市区町村版を販売しているが、コンビニや地元系中小書店は「店頭販売する昭文社発行地図は地元版のみとし、その他地域版は取り寄せ」とする場合が多い。
(定価が税込み1,080円へ引き上げられた)2015・2016年版以降の「ライトマップル」シリーズは主要市区町村中心部&観光地拡大図のみ第五世代SiMAPへ改訂され、広域図(10万分の1・20万分の1・25万分の1)は従来図式(第四世代SiMAP)のままとなっている。
2016年2月からは県別マップルシリーズの廉価版で、既刊の「ライトマップル」シリーズより判を小さくしたA5判「ライトマップルmini」シリーズが新たに創刊。図式は創刊当初より「第五世代SiMAP」が用いられている。定価は全巻税込み1,080円(既刊のA4判ライトマップルについても、第五世代SiMAPへ改訂された2015年以降版は定価を以前の税込み972円から税込み1,080円に引き上げ)。