マクシミリアン・ロベスピエール
ロベスピエールは、長期に及んだ病気療養後に復職すると、民衆に武装蜂起を促すことを決断する。この時、ロベスピエールやマラーをはじめジャコバン派指導者は新聞の発行によって効果的なメディア戦略を打ち出すことに成功しており、「世論の専制支配」というべき影響力を保持していた。5月31日には宣伝によって国民衛兵と約8万人のサン・キュロットが大挙して参集、国民公会を大群衆が包囲した。749人の議員からなる国民公会中、ジャコバン派はおよそ215議席ほどを占める程度であったが、300議席ほどの中間派がジャコバン派に同調してジロンド派を徐々に追い詰めていった。1793年6月2日、国民公会はジロンド派追放を決議、議員29名が逮捕され、6月2日の革命がおこった。ロベスピエールはデュムリエ将軍が裏切ったことにより死刑制度擁護派へと転向していく。国家の安全、あるいは、自由、統一、平等、共和国の不可分性に対してなされたあらゆる陰謀」に対する報復措置が求められた。ロベスピエールは死刑制度を活用して国家存亡の危機を切り抜けるよう国民に訴えていく。これ以降、国民公会は公安委員会を掌握するロベスピエールに広範な内政・治安権限を委ね、ジャコバン派政権のもとで各地に散開した派遣議員の活動や保安委員会、革命裁判所などの機関を通して恐怖政治(Terreur:テルール、テロの語源)を断行し、反対派をギロチン台に送った。
国王処刑とジロンド派粛清により王政は崩壊した。1791年憲法は共和国樹立とともにすでに失効しており、立憲君主制によらない共和国憲法の制定が急務となっていた。ロベスピエールとモンターニュ派政権は共和政体と自由/平等/友愛を軸とする革命の三理念に調和した憲法制定を構想していく。
ロベスピエールは元来、政治的平等をはじめとして権利の平等に価値を置いており、農地均等法を「ペテン師の亡霊」と呼ぶなど長年にわたって経済的平等に関心を割かなかった。革命戦争の勃発と内乱の激化、食糧騒擾や経済混乱による飢餓の蔓延を前にして、1793年以降ロベスピエールは自由主義的な従来の立場を見直していき、所有権の制限や富の再分配に法的根拠を与えようとした。人権宣言の起草委員会での議論に度々介入して、「自由が他人の権利を守るために制限されうるならば、なぜ所有権に適用しないのか」と発言、「財産の極端な不均衡が多くの災禍と多くの犯罪の源」であるとして貧困による社会悪の是正を図るように訴えた。人権宣言内には「所有権は、他のあらゆる権利と同じように他人を尊重する義務によって制限される」とする第七条が盛り込まれ、経済的平等をはじめ社会的な権利が規定された。「極端な財産の不均衡はあらゆる悪の源泉である」として所有権の制限が提唱されことにより、累進課税制度の導入や貧困者に対する課税免除、均分相続制が導入された。
ロベスピエールによる精力的な発言と介入の結果、6月24日、1793年の人権宣言の発布へとこぎ着けた。この宣言はフランス革命中にサン=ジュストやエロー・ド・セシェルらが参加した委員会によって作成された。1789年の人間と市民の権利の宣言との主な違いとして、法の下の平等(機会の平等)から一歩進んで平等主義的傾向が明確となり結果の平等へと踏み込んでいった。ジャコバン派政権の樹立により社会的平等は優越的地位を占める権利と規定された。人権宣言の発布と同時に、セシェルの主導のもと人民主権、男子普通選挙制度、国民投票の実施、人民の労働または生活を扶助する社会の義務、抵抗権、奴隷制廃止 が規定された1793年憲法(ジャコバン憲法)が制定された。しかし、この憲法は恐怖政治の採用のため実際には施行されなかった。
1793年憲法の施行を前に政治的脅威を拭い去るべく、サン・キュロットはジロンド派を追放、ここに山岳派・平原派連立政権が成立した。連立政権とはいえ、政権中枢を抑えたのはモンターニュ派であった。内憂外患に曝された革命はその防御として民衆の支持を集めてさらに革命を前進させるモンターニュ派指導者による強力なリーダーシップを必要としていたからである、というのが独裁正当化の論理であった。絶対的な権限を公安委員会に集めて強力な革命機関が整備された。
1793年5月31日のジロンド派議員の逮捕の後、リヨン、アヴィニョン、ニーム、マルセイユをはじめフランスの各市が相次いで連邦主義者(分裂主義者を意味する)に指導され反乱を起こした。フランス南部ではイギリスやスペインと手を組んだ王党派が1793年9月にトゥーロンで反乱を起こし、三か月にわたるトゥーロン攻囲戦が展開された。
フランス国内では敵に打ち勝つためと称して恐怖政治が要望され、実施された。「政党政治や選挙による政権交代が憲法で制度化される以前のフランス革命期で、ジャコバン独裁という広く流布した歴史解釈は史実を正確に反映していない」という主張は誤りである。古代からネロ、秦の始皇帝など「独裁的」支配者は存在した。政権運営にあたって多数派を形成した平原派の同意と協力が必要だったことも、独裁政治には日和見派の協力が常に必要なので、ジャコバン支配の独裁的性格を否定する論拠にはならない。
「革命独裁」が形成された頃、議会外の民衆運動は過熱していた。ジャック・ルーによって指導されたアンラジェ(フランス語で「激怒している人々」を指すが「狂人」という意味もある)と呼ばれる極左グループがその活動を活発化させていた。アンラジェは農地均等分割により農地解放を実現して急進的な革命を遂行しようとする平等主義者の運動であった。物資欠乏の元凶である買い占め人や投機師、悪徳商人らの処罰などを革命政府に要求してサン・キュロットの支持を得た。私有財産制の否定や人民自身による直接民主制、女性参政権などのプロト共産主義的な急進的主張を展開したが、議会政治に反対して国民公会の権威に挑戦しようとする過激な主張・活動によって政府から危険視されていた。
7月27日、公安委員会が刷新されてロベスピエールが公安委員会に参加することが決まった(大公安委員会が始まる)。政府は公安委員会の改組で国内監視体制を強化し、危険勢力の一掃に本腰を入れて取り組み、アンラジェ弾圧が本格化していく。8月22日には中心人物であったジャック・ルーが証拠不十分にもかかわらず二度にわたり逮捕され自殺を遂げたほか、同様の不当逮捕によってテオフィル・ルクレール、ジャン・フランソワ・ヴァルレ、革命的共和派女性協会の指導者クレ―ル・ラコンブといった指導者たちが相次いで捕らえられ、投獄、組織は解体され消滅していく。支持者となっていたサン・キュロットと釈放された指導者層はコルドリエ派の左派勢力を形成したエベール派に合流していった。
右翼のジロンド派と極左のアンラジェを粛清した後も政情不安は続いた。7月13日、マラーがジロンド派の刺客となったシャルロット・コルデーに暗殺されるという事件が発生した。ロベスピエールは恐怖政治"Terreur"を必要なものだと信じ、1794年2月の議会演説で「徳なき恐怖は忌まわしく、恐怖なき徳は無力である」と主張、サン・キュロットの支持を得て強力な政治指導力を掌握し、公安委員会ならびに革命裁判所を通じて戦争遂行と内乱の終息に向けて注力した。一方、マラーの死に国民が動揺しないよう彼を讃え顕彰しながら国家が服喪することで、革命中に殺害された多くの指導者たちと同様、「人民の友」マラーのカリスマ性をさらに高め「革命の殉教者」として神格化した。このようなマラーの英雄化を通じ、ロベスピエールはジロンド派の支持を完全に奪うとともにジャコバン派内のリーダーシップを不動のものにしていいった。マラー暗殺後、ロベスピエールによる政権掌握によって恐怖政治が強化されていく。
歴史家ピーター・マクフィーは、恐怖政治が導入されたことにより、国民公会による強権的な政策遂行、リヨンの虐殺をはじめとする派遣議員によるテロやロベスピエールの権力掌握が決定的になったと指摘している。恐怖政治演説が示唆するような国民に対する大迫害や弾圧の恐怖が国家を支配する手段として大規模に利用されたとする従来通りの歴史解釈に異論を提示している。当時の恐怖政治の性格は、革命戦争や内戦、経済混乱に対応する非常手段であって、言論の自由も保証されており国家総動員体制を構築するための戦時政策であると指摘し、後の時代に典型化する現代的な恐怖政治が想起させる抑圧体制とは性格が異なっていると結論付けている。しかし、この主張には、政敵の政治的自由と肉体的生命を躊躇なく奪うに至ったロベスピエール派の、ファシズムとスターリニズムにつながる要素を過小評価しているという批判もできる。
第二次公安委員会(ダントン委員会と呼ばれた)はジロンド派粛清後の難局を打開できなかった。そればかりか、モンターニュ派内部の左右両派の不和に加え、ダントンの指導力不足によって公安委員会の信用が著しく低下したことから、政府は死に体に近い状態になった。そうこうしている間にも戦局はますます悪化し、国内では親ジロンド派とされる西部または南部の地方県で連邦主義者の反乱が新たに起こって、フランスはまたも危機に陥った。
汚職の発覚によってダントンは引責辞任し、公安委員会は1793年7月10日に大規模に改組された。定数9名で構成され委員は中道右派が多数を占めていたが、政権交代によって人員を交代することとなった。人員はジロンド派の粛清とダントン派からの政権交代によって中道左派のジョルジュ・クートン、エロー・ド・セシェル、サン=ジュストをはじめロベスピエール派の多数で構成された。当初、ロベスピエールは公安委員会に選出されていなかったが、平原派のトマ=オーギュスタン・ガスパランの辞任による欠員補充のため参加が決定した。
1793年9月5日、ロベスピエールが公安委員会に参加したことによって、委員会内のリーダーシップは国民公会で最も影響力のあるロベスピエールが掌握していく。重要委員であったカンボンは財政政策に専念させるという理由で公安委員からは除かれ、財政委員会の専任となった。これによって公安委員会は財政とは完全に切り離されることになった。ロベスピエール、クートン、サン=ジュストの三者によって組織は強化されていき、活動領域は必然拡大していった。メンバーの入れ替えは頻繁に行われるが、軍事と兵站の専門家であるラザール・カルノーと台頭する左派を背景にビョー=ヴァレンヌとコロー・デルボワの2人が加わって、内閣に相当する広範な行政権を付与され、12人体制で財政と警察を除く国政全般(司法、行政、派遣議員の人事や監査、軍事、政令ならびに命令書の発行に関わる審議・議決)を公安委員会が総合的に担当していった。
公安委員会は国民公会内の内閣に相当する機関で、公会議員で構成され、定期的な公会への報告義務があった。大臣は別にいたが、大臣の汚職と背任が相次いだため名目的なものとなっていた。代わりに、大臣に対する監督が本来の役目であった公安委員会が事実上の政府となっていった。公安委員会による政権掌握からテルミドール9日のクーデターまでの期間を、公安委員会政府と呼ぶ。審議は常に非公開とされ、非常に閉鎖的な組織であった。公安委員会の執行権の対象は「全てのこと」に及び、緊急時には臨時立法や超法規的な行政命令を発令できたが、警察権 や司法権を持たず、財政にも関与できないなど権限には制限があり、命令書が発効するには少なくとも公安委員の3分の2以上が参加する行政会議で委員の過半数の署名が必要だった。
公安委員会は国を支配する中枢機関ではあったが、独裁の実態は少人数の合議制(または寡頭制)であった。ロベスピエールは首相でも公安委員会委員長でも議長でもなかったが、大公安委員会の首班的存在で政権の責任者であった。このことは一人であらゆることを決めていたことを意味するものではないし、実際のところロベスピエールは他の委員に優位となる地位や特別な権限を持っていたわけでもないが、彼が持っていた民衆からの人気、世論に対する支配力、人民への影響力という見えざる力は大きな権力だった。各部門、部局、後には内部の各執行委員会に細分化されており、公安委員には各々に管轄が決められていて、委員会内の権力は分割されて1人に権限が集中することはなかった。公安委員会全体としては実際的には通常の国家での内閣の性格を持っていた。
恐怖政治はサン・キュロットの要求を受け入れて始まったが、当初のところ恐怖政治を推進していくための法制度は未整備のままだった。そのため、超法規的措置を採用してでも戦争遂行など当面の危機対応をしなければならず、自ずと公安委員会の決定に対する事後承認が増えていった。手続き上の手間の解消のため、9月5日、国民公会が正式に採択してロベスピエールに政権を付与した。革命裁判所が強化され、8月23日には総動員法が施行 され、食糧徴発隊が招集されたほか、反対派の粛清のため反革命容疑者法が制定された。革命に反対して敵を糾合する王党派と高位聖職者たち、連邦主義者やふくろう党など地方反乱分子など国家分裂の危機を招く裏切り者、これら反革命容疑者は厳しく取り締まられた。9月25日、国民公会が公安委員会に強力な決定権を付与した。1793年10月10日、サン=ジュストの革命政府宣言 を受けて国民公会が「フランスの臨時政府は平和が到来するまで革命的である」と表明、公安委員会の超法規的な執行権を公認したことにより、ロベスピエールの権力掌握が達成された。12月4日、フリメール14日法が成立し、法令により政府の細目が制定される。恐怖政治の基本法となる法律の制定により、公安委員会の執行権が法的に規定され、公安委員会は外交・軍事・一般行政を、保安委員会が治安維持を担当することになった。一方、リヨンでの反乱鎮圧にあたった派遣議員ジョゼフ・フーシェ、コロー・デルボワらによってリヨンの大虐殺が始まった。
ロベスピエールに対する執権付与に遡ること、7月17日には経済混乱収拾のために封建的特権の無償廃止が決議されるなどアシニアの暴落が抑制された。買占禁止令が布告され、価格統制で価格や賃金が制限された。9月29日には 最高価格令(一般最高価格令)が施行、39品目の商品価格に上限が設定されることでようやく軍の糧秣をはじめ必要物資の確保が可能となった。これにより、アシニア下落にようやく歯止めがかかり悪性インフレの進行は抑えられるとともに、軍隊は反撃に転じて共和国は窮地を脱した。公安委員会を利用してロベスピエール派はさらに本格的な社会改革に着手し、小土地所有農民を育成しようと試みた。
10月16日には元王妃マリー・アントワネットが、次いでジロンド派の粛清が行なわれた。
ロベスピエールは国王処刑を積極的に支持した。マリー・アントワネットについては、ロベスピエールは元王妃をコンシェルジュリーの地下牢に移送して人民を落ち着かせ、旧体制を象徴する元王妃の破滅を願う急進派の勢いを削ごうとした。しかし、彼の狙いは求心力を強めようとする急進主義者のエベールの挑戦によって外れていく。民衆の怒りを焚きつけ革命をさらに推し進めようとするエベールと革命裁判所の野心的な検事フーキエ・タンヴィルは互いに提携、急進派を味方に革命の主導権を掌握しようと試みた。国民公会では穏健な立場をとるロベスピエールは彼らの試みにより孤立していき、閣議でマリー・アントワネットに対して国家転覆罪の罪状で裁判を実施することが確認された。
10月14日、革命裁判所ではマルティアル・エルマンを裁判長として裁判が開廷した。すぐさまエベールは王太子ルイ・シャルルとの近親相姦など彼女への憎悪を駆り立てるネガティブ・キャンペーン(エベールによる大衆向け新聞『デュシェーヌ親父』が有名)をはって民衆を扇動し、15名の陪審員の元王妃への反感を巧みに利用して裁判を有利に進めていった。裁判の結果、10月16日有罪判決が出され元王妃は即日革命広場にて処刑されることとなった。
ロベスピエールは前年の九月虐殺のような凄惨な事件が再発すること、勢いづく急進派が暴発して政権を崩壊させることを恐れ、ガス抜きの必要から処刑を黙認した。また、国民公会は元王妃の裁判を受けて王妃に同情を示す可能性のある女性の政治クラブの解散を命じ、女性市民から政治的権利のはく奪を進めた。
一方、ロベスピエールはジロンド派粛清には容赦がなかった。
国民公会においてジロンド派は3日間しか弁論の期間を与えず、21人全員が死刑判決を受けた。うち1人は自殺し、ブリッソー、ヴェルニヨら20人は10月30日にギロチンで処刑された。11月8日にはロラン夫人が処刑された。彼女は「ああ自由よ、汝の名においていかに多くの罪が犯されたことか!」と叫んだという。その死を知った夫のロランは自殺した。革命初期に活躍した指導者が次々と処刑されていく。
さらに天文学者でパリ市長でもあったフイヤン派のバイイや三頭派のリーダーであるバルナーヴも処刑された。ジロンド派の指導者で逃亡中だったコンドルセは服毒自殺した。国王ルイ15世の愛妾であったデュ・バリー夫人は金持ちというだけで処刑された。
また有名な化学者のラヴォアジェは徴税請負人だったため人民に憎まれていた。審理が終わらないまま判決が出され「共和国は学者を必要としない」という理由で処刑された。
ルイ16世の死刑に賛成票を投じ平等公の異名をもつ王族オルレアン公がジロンド派と手を組み王政復古を図ったなどで処刑されたのは1793年11月6日のことである。1794年4月22日にはルイ16世の弁護人、ラモワニョン・ド・マルゼルブが処刑されるなど王党派の一掃が進められた。
公安委員会を率いるロベスピエールは、フランスの指導者として「共和国の敵」を処罰して国家を防衛する責任がある、と自己認識していた。
このとき、政府を指導する彼の目には、イギリスのピット首相と反仏同盟諸国が国内の反対勢力の運動を支援し、陰謀を図ってフランスを打ち破ろうとしているように映った。反革命派がクラブや議会にスパイを潜り込ませて、連邦主義などの運動をつくり出し国家の転覆を図っているのだと繰り返し訴えた。公安委員会のメンバー、エロー・ド・セシェルの秘書がイギリスのスパイであることが発覚し、公安委員会の議事が漏洩していたことも背景にあった。ロベスピエールのイギリスの陰謀に対する敵意は強まっていき、公会でイギリスの議会政治を金権政治であるとして非難しフランスの共和政を擁護している。政府はトゥーロンの反乱 やコルシカの反乱 をはじめイギリスの介入で長引いていた内戦の早期終結を目指した。危機を克服するために恐怖政治を続けて軍の強化を進め、国民の結束を促して国内の再統一を図ろうした。1793年末、ロベスピエールは「共和国の敵」を打破する試みを果たすべく、有能で信頼できる人脈を整理して革命を支持する「才能ある愛国者」のリストを作成している。リストにはエルマンやサン・ジュスト、さらには信頼できる友人として大家のデュプレなどの名が連ねられ、恐怖政治を継続して政敵を倒すため党派の結束を保って問題に対処しようとしていたことが伺える。
1793年9月以降はエベールの影響力が強まるにつれて恐怖政治が強化された時期である。革命裁判所の組織強化が進んで貴族、王党派、ジロンド派の多くの者が粛清されていき、非キリスト教化運動が盛んとなって社会の混乱が深刻化した。ロベスピエールは革命に反対するカトリック教会に警戒感を持っていたが、宗教を否定していたわけではなった。国民公会は10月5日にグレゴリオ暦を廃止してフランス革命暦(共和暦)を採用したし、公安委員会は教会の鐘を軍需物資として徴発したものの、ロベスピエールが教会堂の破壊を支持したことはなかった。むしろ、エベールが扇動する攻撃的な無神論が民衆に受容されて民衆運動が過激化し、社会秩序が失われて放火や殺人、略奪が発生することを懸念していた。11月10日、エベールはノートルダム聖堂で理性の祭典と呼ばれるカーニヴァルを挙行するなど扇動活動を活発化させていた。ロベスピエールは無神論を非難して礼拝の自由を擁護する演説をおこなうことでエベール派の動きを牽制し、宗教に対する過激な攻撃につながらないように苦心した。やがてロベスピエールは無知と狂信、そしてその対立物である憎悪に対抗するため「もし神が存在しなければ発明しなくてはならない」と考えるようになる。これはすぐ後の「最高存在の祭典」につながっていく。
一方、7月にはヴァンデ地方ではナントの戦いで反乱軍の指導者カトリノーを打ち破り、国内の敵を撃退しつつあった。10月にはリヨンの反乱も鎮圧され、その後大規模な報復がおこなわれた。このとき反乱分子の処罰のために派遣されたジョゼフ・フーシェ、コロー・デルボワは、国民公会の命令書に従って町の家屋や教会などの建築物の破壊をおこない、銃殺や大砲の砲撃によって1800人に及ぶ大量処刑を実行した。両人は反乱分子の根絶をはかるため全権を与えられていたのだが、妹シャルロットによると、このときロベスピエールはリヨンの虐殺に胸を痛め、二人の行為に激怒していたという。虐殺後フーシェがロベスピエールのもとを訪ねて釈明を試みようした際、ロベスピエールはフーシェに軽蔑に満ちた態度を取っていたと、バラスも回想している。
矯激派のエベールは恐怖政治の強化を図り、ロベスピエールがバランスをとるという状態は長続きしなかった。穏健派のダントンとデムーランはリヨンの大虐殺に強く反発し、恐怖政治の終結を要求した。しかし、このとき公安委員会を糾弾していた両派の頭目エベールとダントンは政治スキャンダルの渦中にあった。植民地の喪失に伴ってフランス東インド会社が解散されたが、この解散による会社資産の清算において莫大な献金を違法に受けたとしてエベールが告発された。そして、この一件にダントンも関与しているという嫌疑がかけられたのだ。密告者によるとオーストリアの銀行家がエベールに革命の資金を提供して過激な運動を活発化させ、フランス共和国に内紛を生じさせるという陰謀を企てており、エベールとダントンに接触を図ったというものであった。密告があった段階でロベスピエールはこの嫌疑を信じず盟友のダントンを擁護した。しかし、この間もロベスピエールが率いる中央派と左右両派との政治的対立は次第に深まっていた。
デムーランは『ヴィエイユ・コルドリエ』紙を発行し、恐怖政治への批判を活発化させていた。彼はロベスピエールとの友情に触れながら「歴史と哲学の教訓を思い出せ。愛は恐れよりも強く長く残る」と語って恐怖政治の早期終結を訴えた。国民公会でも恐怖政治への批判や不満が論じられた。しかし、国内は未だ問題山積で尚且つ戦争中のフランスで恐怖政治を終結させることは非現実的なことだった。対外戦争ではピレネー地方に位置する南部の国境の町コリウールがスペインに占領されるなど戦況は悪化していたため、混乱を広げぬようにするために政治的緊張を解くわけにはいかなったのである。1793年クリスマスの演説で「憲法によって作られた政府の主要な関心は、個人の自由である。そして革命政府の主要な関心は、公の自由なのである。憲法に基づく政府においては国家の欺瞞に対して個人の自由を守っていればほぼそれで十分だった。ところが、革命政府のもとでは、国家は、国家を攻撃する徒党から自身を守らねばならない。革命政府においては、国家の防衛は良き市民にかかっている。人民の敵がもたらすものは唯一死だけである。」と述べ、ロベスピエールは共和国は未だ戦時下で革命中の状況にあることを示し、国家転覆を画策する党派を根絶するまで恐怖政治を継続しなければならない力説した。
議会外ではデムーランの恐怖政治に対する批判と恐怖政治を推進しようとする『デュシェーム親父』との非難の応酬となっていた。ロベスピエールは両派のバランスを維持しようとしていたが、世論の分裂は危険水準に達していた。1794年2月、国民公会は「黒人友の会」の活動をうけ西インド諸島での奴隷制の廃止を議論していたが、ロベスピエールは奴隷制を非難する決議を採択しながらも議論に加わらなかった。それ以上に国内の分断との闘いに追われ、重要な演説の作成に取り組んでいたのである。5日、「政治的道徳性の諸原理に関する報告」と題して有名な恐怖政治演説が行われる。ロベスピエールは「われわれが目指すものは何か?」と問いかけ語り始めた。目的は「自由と平等を平穏のうちに享受できること」にあった。
1794年5月6日(フロレアル18日)、ロベスピエールは36歳の誕生日を迎えた。この時期のロベスピエールの様子を訪問客の一人であったポール・バラスは後にこのように述懐している。
この時期のロベスピエールの健康状態は悪化の一途を辿っていた。度重なる危機にあって極度の精神的緊張を強いられ、一日16時間を仕事に費やし、休みなく働き続けるのは常人には困難なことであるが、ロベスピエールはハードワークの過酷な生活を日常にしていた。
ジャコバン派が1793年から1794年にかけてフランス内外の戦乱を収拾した後、国民は恐怖政治に嫌気が差すようになっていた。94年春にエベール派とダントン派が粛清されると、ジャコバン派の一部は国民公会の中間派と密に協力してロベスピエールを打倒しようとした。また、恐怖政治の先鋒としてパリ以上に行き過ぎた弾圧を行っていた地方派遣議員(ジョゼフ・フーシェ、ポール・バラス、ジャン=ランベール・タリアンら)は、ロベスピエールの追及を恐れて先制攻撃を画策していた。
一方、恐怖政治の中心だった公安委員会も、ロベスピエール派(ロベスピエール、サン=ジュスト、クートン)・戦乱収拾により勢力を拡大した穏健派(ラザール・カルノーなど)と、恐怖政治のさらなる強化を主張する強硬派(ジャック・ニコラ・ビョー=ヴァレンヌ、ジャン=マリー・コロー・デルボワなど)に分裂していた。それに嫌気が差したのか、ロベスピエールは6月半ばから7月26日まで、公の席にほとんど姿を見せなかった。その間にも反対派の陰謀は進行していた。7月22日には対立関係にあった公安委員会および保安委員会による合同会議が開かれたが、ロベスピエールはもはやサン=ジュストの忠告にも耳を貸さなくなっていた。
7月26日(テルミドール8日)、国民公会でロベスピエールは、サン=ジュストらに諮らないまま「粛清されなければならない議員がいる」と演説をした。議員達はその名前を言うように要求したが、ロベスピエールは拒否。攻撃の対象が誰なのかわからない以上、全ての議員が震えあがった。反対派たちの結束はこれで決定的なものとなった。
その晩、ロベスピエールはジャコバン・クラブで演説し、「諸君がいま聞いた演説は私の最後の遺言である」と発言した。彼は翌日の悲劇を予感していたのかもしれない。
翌7月27日(テルミドール9日)午前11時、ロベスピエールらは国民公会に臨んだ。正午ごろ、サン=ジュストが「自分は特定の党派など関係ないし、党派争いを望まない。」とロベスピエール擁護の演説を始めると、突如タリアンが「昨日同じように孤高を気取っていた奴がいたはずだ。暗幕を切り裂け。(暗幕に隠されたロベスピエール派の結託を明らかにせよ。)」と野次り、サン=ジュストの演説を打ち切らせた。さらに議長のコロー・デルボワは繰り返し発言を求めるロベスピエールらの発言を阻止。議場から「暴君を倒せ」と野次が飛ぶなか、タリアンはロベスピエール派の逮捕を要求した。午後3時、ルーシェが逮捕について採決を求めると、ロベスピエール派の擁護の声は反対派の怒号にかき消され、全会一致でロベスピエール、クートン、サン=ジュスト、ル・バ、ロベスピエールの弟のオーギュスタンのプロスクリプティオが決議された。
その後、パリ市のコミューンが蜂起し、そのすきにロベスピエールらはパリ市庁舎に逃げ込む。市庁舎にはロベスピエールを守るべくパリ市国民軍司令官フランソワ・アンリオ率いる200人の国民衛兵と3500人の群集が集結してきたが、独裁者と呼ばれたくないロベスピエールに彼らの先頭に立つ気はなかった。なお、このときアンリオは泥酔状態だったという。この間に、国民公会は、ロベスピエールらコミューンに従うものを法の外に置くことを決定した。深夜になって国民衛兵は引き上げ、国民公会が派遣したポール・バラス率いる軍隊はやすやすと市庁舎を占領した。ル・バはピストル自殺し、ロベスピエールも自殺を図るが失敗して顎に重傷を負い、逮捕された。のちに准将に昇進したシャルル・アンドレ・メルダは自らが顎を撃ち砕いたと主張している。その後、ロベスピエールらはコンシェルジュリー牢獄に連行されて短い最後の夜を過ごした。