IPod
最初のiPodはMac専用のデジタルオーディオプレーヤーとして2001年10月23日に発表され、2002年発売の第2世代でWindowsにも対応した。「iTunesのライブラリに収めた音楽を外へ持ち出す」というコンセプトで開発されており「まずiTunesありき」である点が、先行していた他のデジタル音楽プレイヤーとははっきり異なる。これはiPod発表時の惹句「iTunes to go」によく現れている。この惹句はiBook発表時の「iMac to go」にかけたもの。日本では「Goodbye MD」という惹句でミニディスク市場からの占有率獲得を目指した。iPodはiTunesとの同期機能を備えることにより、自宅での環境をそのまま外へ持ち出すというコンセプトをより鮮明にした。
発売された初期の頃は電池の消耗・劣化が激しく、更に電池の交換費用が高額だった(購入後、僅か90日間の製品保証だった)ために、米国では購入者から電池交換費用を安くするよう運動やデモを起こされ、集団訴訟にまで発展した。この訴訟でApple社が応じた和解の条件は以下の通りである。2004年5月31日までに第3世代までのiPodを米国で購入した米国の居住者に対して、バッテリの無償交換もしくは50ドルの商品券を渡すこと、あるいはその期間までにiPodの電池交換を有償で受けた購入者には最大で50パーセントの有償交換金額の返金に応じる、の2点である。イギリスの国会でもiPodの電池劣化問題が話題となったが、2004年6月以降からは電池も改良され、更にサポートとしてAppleCare Protection Planが発売されて解決している。2005年10月14日には、電池交換サービスの料金が従来の15,750円から半額以下の6800円に改訂された。
iPodの新製品は発表直後に発売開始されるため、初期出荷数と需要のバランスが悪く、人気が集中する発売から数か月は購入が難しくなる状況に陥る場合が多かった。iPod miniやiPod shuffleの場合がそれに該当し、店舗で入手困難な状況が数ヶ月間は続いた。
iPodが普及する要因になったのは、使いやすいUIとシンプルなデザインもあるが、多くのユーザによるネット上でのトラブルシューティングの多さが、iPodをデジタル音楽プレイヤーのスタンダードの地位に押し上げ、今なおiPodユーザを増やしている。そのため、2007年現在日本の総売上の約5割がiPodシリーズである。米国では8割近い。
日本ではiPodが2003年に、iPod miniが2004年に、更にiPod shuffleが2005年に揃ってグッドデザイン賞を受賞した。ちなみにiPod miniが金賞を、iPod shuffleはグッドデザイン賞ベスト15に選ばれた。更にロジクール社が出したiPod用のワイヤレスヘッドホンも同様に2005年グッドデザイン賞に選出された。
2005年10月12日、動画の再生に対応した第5世代のiPodが発表され、同時に動画転送のためのツールであるiTunes 6を発表した。
2006年1月11日に「iPod Radio Remote」という名でサードパーティからは既に発売され、以降も公式な対応が求められていたFMラジオチューナー機能付きのワイヤードリモコンが発表され、第5世代以降発表のshuffleを除くモデルでのラジオ受信が可能となった。ファームウェア上ではRadio Data Systemを標準に準拠したデータが送られ、ラジオ局の情報や聞いている曲、ミュージシャンの名前などの情報が表示される仕様となっている。北米などを中心にRDSは既に開始されているものの、日本のFMラジオ放送ではこのRDSを送信しておらず、現在は特に何も表示されない。日本の見えるラジオなどのFM文字多重放送には対応していない。第5世代発表から11か月後の2006年9月12日にはマイナーチェンジが行われ、新たに80GBモデルが投入された。主な改良点は液晶ディスプレイの高輝度化(従来比160%)、動画再生機能の強化、iTunes Storeからのゲームダウンロードに対応、等。同時に映画コンテンツ(2006年9月現在日本では開始されていない)・5GiPod向けゲームのダウンロードに対応したiTunes 7が発表された。なお、この際第1世代iPodからリクエストされてきたギャップレス再生機能をサポート。
2007年2月8日、アメリカ合衆国ニューヨーク州のカール・クルーガー上院議員がiPodなどの電子機器を操作しながら横断歩道を渡ることを禁じる法案を同州議会に提出した。同州ではiPodなどの電子機器を操作しながら横断歩道を歩いていた住民が車に轢かれ死亡する事件が3件発生し、そのうち1件は「危ない」と叫んでいたのにもかかわらず気付かずに轢かれて死亡した。
2014年9月10日に開かれたAppleスペシャルイベントの終了後、公式サイトのApple StoreでのiPod classicの取り扱いがなくなり、各メディアにおいて販売が終了したことが報道された。これにより2001年から続いた特徴的なスクロールホイールを搭載した全てのiPodがラインナップから姿を消したこととなる。
広告方法も斬新なもので、ビビッドカラーの背景に人物のシルエットが踊りまくる広告を大量に投入し、そのCMに採用された曲がヒットすることも多い。2004年10月に放送が開始されたバージョンの広告ではBGMにU2の『ヴァーティゴ』が採用され、メンバーたちが微妙に顔が判別できる程度のシルエットの形で出演した。ちなみにU2はそれまで広告等のタイアップに決して応じることが無いと言われていたが、今回は無料で出演している。これ以降、楽曲と共に本人達によるシルエット出演が行われたのはエミネム、ボブ・ディラン、ポール・マッカートニー、コールドプレイ等である。
U2と同様に広告等のタイアップに今まで応じたことが無かったエミネムの起用にあたっては、当初、米国で放送された広告において自身の楽曲『ルーズ・ユアセルフ』の無断使用が発覚したため、エミネムのレーベル会社である「エイト・マイル・スタイル」がApple社と広告を制作した広告代理店に対する著作権侵害を訴える裁判沙汰に発展した。2004年2月に始まった訴訟は翌年5月に和解が成立したため、晴れて同10月からのiPodの広告としてエミネム本人のシルエット出演と共にタイアップされることになった。
一方で、カンセイ・ジ・セール・セクシー(CSS)の『Music Is My Hot, Hot Sex』をタイアップしたバージョンが2007年10月に放映されたが、これは元々、イギリスの大学生が、Apple社サイトからとってきたビデオ・クリップを組み合わせた映像にCSSの楽曲を乗せて編集した、云わばiPod風の自作コマーシャルであった。作成した大学生がこのクリップをYouTubeに投稿していたところ、Apple社の目に留まり、本物のコマーシャルとして採用されて放映されることになったという。
2008年4月、Apple社はiPodに関し、液体の侵入や極端な温度、過度の衝撃、不正改造したなどの場合、それをメモリーに記録する技術を開発し特許を取得した。一見しただけでは原因がわからないような故障の原因を特定することにより、保証による無償修理を行う通常の利用の範囲を超えた、有償修理とするべき不適切な利用を判別するためである。
カナダではiPodから著作権料を課金する行為が違法であるとした司法判決が2005年7月に最高裁で下った。
フランスではiPodなどの価格に「著作権者への補償金」が含まれている。2005年には、iPod nanoなどのフラッシュメモリプレイヤーに対する料率が引き下げられる見込みである。
2005年4月28日に行われた文化庁文化審議会著作権分科会法制問題小委員会の第3回審議において、私的録音補償金制度の見直しについての意見書がJASRACなどの権利団体から提出され、「ハードディスク内蔵型レコーダーとBlu-ray Disc録画機器およびディスクを私的録音補償金制度の対象に含めるべき」と課金対象を具体的に示した。これはまず間違いなくiPodを始めとするハードディスク内蔵型音楽プレイヤーに対してのものである。
しかし、音楽CDなどのデータソースに対する著作権使用料に加えてプレイヤーに対する著作権使用料も徴収される事になってしまうために、「これは著作権料の二重取りになるものだ」といった非難の声が、消費者からはもちろんの事、審議参加議員らからも上がった。そのため、審議は一般人の声にも対応するために2005年9月以降までに延期されることになり、この課金制度適用については2年先送りすることで決定した。その期間中に寄せられた意見は、iPodなどのハードディスク内蔵型音楽プレイヤーに対して著作権使用料を取得することに対する反対意見が、賛成意見の4倍以上となる結果となった。
知的財産推進計画2007の策定に際して行われた「知的財産推進計画2006」の見直しに関する意見募集では、日本法人であるアップルジャパン株式会社名で「私的使用複製について結論を得る」に関する意見として、著作物の私的複製による権利侵害には科学的且つ客観的証拠は存在せず、仮に私的複製により権利侵害を被ったと主張するなら、原因は複製防止技術を備えていない著作物パッケージを製造販売しているレーベルに有り、ハードウェア会社に対して責任転嫁するのは無責任且つ自己中心的な姿勢であるとし、「科学的且つ客観的証拠に基づかない理由に依る私的録音録画補償金制度は即時撤廃すべきである」と主張する意見が掲載されたが、後に提出者からの要請で撤回された。アップルジャパンは、この意見が同社が提出したものかどうかについてコメントを避けている。
アメリカ合衆国ではiPodが難聴(音響難聴)を引き起こす原因になるという論争が持ち上がり、訴訟に発展している。
件の訴訟はルイジアナ州の男性によって2006年1月31日に起こされた。訴状によれば、iPodは115デシベル以上の音量を再生することが可能であり、この音量で1日28秒以上聴き続けると、難聴を引き起こすおそれがあるとのこと。iPodには「115デシベル以上を再生できるという、設計上の致命的欠陥」があり、これにより正常な聴覚を失う可能性に関してAppleは適切な警告と対策、補償を十分に行なっていないとされている。
この訴訟は集団訴訟と認定されることが請求されており、被害に対する賠償と、iPodを安全なものにする改善を要求している。
但し、件の男性は2005年にiPodを購入したとされているが、実際にiPodで難聴になったかどうかは訴状では明らかにされていない。男性の弁護士によると、実際にiPodで難聴になったかは重要ではなく、iPodが取り返しのつかない難聴を引き起こす可能性が問題なのだという。
ただ、iPodの騒音性難聴を引き起こす「性能」が他のプレーヤーと比較して高いかに関しては疑問の余地が残る。同様の問題点はウォークマンなど携帯音楽プレーヤーが普及し始めた1980年代から言われていた問題で、他の携帯音楽プレーヤー全てに対して言えることでもあり、危険性はユーザー次第、ユーザーが用いる音量次第であり、自己責任との声もある。
現在iPodには、「イヤホンやヘッドホンを大音量で使用すると、聴覚を損なうおそれがあります」という警告文が添えられ、Appleからは最高音量の半分以下で使用することが推奨されている。なお、他プレーヤーでもこのような警告文が添えられている。最新版のソフトウェアでは、第5世代iPod、iPod nano、iPod shuffle向けに、ある一定以上の音量が出ないように設定する機能が提供されている。但し、この機能は旧世代機(第4世代以前のiPod、iPod mini)には提供されていない。
ちなみに、米国のとある大学で行われた調査によると音量を80パーセント以上で1日90分以上イヤホンやヘッドホンで音楽を聴くと難聴になりやすくなり、音量を100パーセントで1日5分以上聞くと難聴になる危険性が高いとの結論となった。逆に、音量を10パーセントから50パーセントで1日90分以上聞く場合は難聴になる問題は無いとされている。ただし、個々のイヤホンのインピーダンスや感度の違いにより、同じ音量設定でも耳に入る音の大きさは違う。