都市対抗野球大会
都市対抗野球大会(としたいこうやきゅうたいかい、the Intercity Baseball Tournament)は、毎年夏に行われる社会人野球のトーナメント大会である。「都市対抗野球」、また単に「都市対抗」ともいう。
1927年(昭和2年)に第1回大会が行われた歴史の古い野球のトーナメントである。1941年の中止、1943年から1945年には戦争による大会中断もあった。
第1回の行われる前は日本にプロ野球は存在しておらず、東京六大学をはじめとする学生野球を頂点としていた中、東京日日新聞(現在の毎日新聞社)の新聞記者であった島崎新太郎が、メジャー・リーグが地元に根ざしたフランチャイズ制を採用しているのにヒントを得て、日本国内の都市を基盤とする社会人野球の大会を発案。東京日日新聞は、早大野球部で島崎と同期だった橋戸信を客員として迎え入れ、約1年かけて全国の有力クラブチームの関係者に説得を行い、1927年に日本の各都市を代表するチームを競わせる大会として開かれることとなった。これが都市対抗野球の始まりである。
このような経緯もあり、社会人野球日本選手権大会と並ぶ社会人野球の二大タイトルとなった現在においても、「都市名・チーム名」という独特の表記がなされており、出場チームは、その所在都市を代表する意味で都市長または町長の推薦状を提出するほか、ユニフォームの右袖に都市町章を貼付することになっている。このほかにも「補強選手制度」をはじめ、「地域の代表」としてアマチュア野球日本一の座を争う大会となっている。各地の社会人・クラブチームが繰り広げる熱戦、独自の制度である「補強制度」、郷土色豊かな応援合戦などに根強いファンが多い。
第1回の経緯もあり、毎日新聞社が東京日日新聞時代から続けて主催を続けている。第20回大会(1949年)には日本社会人野球協会(現・日本野球連盟)が発足し、毎日新聞社との共催となった。また、毎日新聞社系列のスポーツ紙であるスポーツニッポン新聞社が後援しているほか、第84回大会(2013年)からは「都市を代表するチーム同士の大会により地域振興がはかられている」との理由で総務省が後援に名を連ねている。
略歴における用語は以下の記事に詳述している。
1927年 第1回全日本都市対抗野球大会開催(神宮)。
1933年 第7回大会。最優秀選手表彰制度開始。
1934年 第8回大会。初代テーマ曲「都市対抗野球行進歌」を制定。
1935年 満州国成立に伴い、大会名を都市対抗野球大会とする。第9回大会。主催者推薦がなくなり、出場全チームが予選を経ることとなる。
1936年 第10回大会。橋戸信の死去に伴い、最優秀選手賞を「橋戸賞」とする。
1938年 第12回大会。前年秋に開場した後楽園球場に会場を移す。
1939年 第13回大会。殊勲賞表彰制度開始。
1941年 第15回大会が、予選を終了しながら当局の指示により大会中止に(回次は有効とされる)。
1943年 - 1945年 戦局悪化に伴い、大会中止。
1946年 第17回大会で大会復活。3位決定戦が初めて行われる。
1947年 第18回大会。前年優勝チームの推薦出場制度開始(1957年まで続き、1958年にいったん廃止、1959年に1年限りで復活。1963年から再度制度運用)。殊勲賞を「久慈賞」に改称。3位チームへの黄獅子旗授与開始。
1949年 第20回大会。日本社会人野球協会が主催者に名を連ね、毎日新聞社との共催となる。2代目テーマ曲「都市対抗野球を讃える歌」を制定。
1950年 第21回大会。補強制度が開始される。
1954年 第25回大会。初めてナイトゲームが日程に組み込まれる。
1955年 第26回大会。10年連続出場選手表彰制度開始。
1956年 第27回大会。小野三千麿の死去に伴い、「小野賞」を創設。
1963年 第34回大会。応援団コンクール開始。
1964年 第35回大会。米軍占領下の沖縄から1チーム(琉球煙草)が招待出場。
1973年 第44回大会。「若獅子賞」創設。
1977年 第48回大会。コールドゲーム制度運用開始。
1979年 第50回大会。金属バットの使用開始。
1980年 第51回大会。国際大会との関係で秋に大会開催。
1988年 第59回大会。会場を後楽園球場からこの年の3月に開場した東京ドームに移す。
1989年 第60回大会。指名打者制度運用開始。
1997年 第68回大会。前年優勝チームの推薦出場制度が再び廃止。出場全チームが予選突破を必要とされる。
2002年 第73回大会。金属バットの使用が禁止され、木製バットに回帰。この年から2010年まで8月下旬-9月初旬の開催に繰り下げ。
2003年 第74回大会。タイブレーク制度運用開始。
2011年 第82回大会。東日本大震災の影響により1年限りで京セラドーム大阪で日本選手権を兼ねて開催。前年優勝チームの推薦出場制度が2度目の復活。
2019年 第90回大会。90回開催と日本野球連盟設立70周年を記念し、3代目テーマ曲として社会人野球の歌「我街(われら)の誇り」が制定される。
2020年 第91回大会。東京オリンピック開催にかかわる警備上の問題や、交通渋滞などの混雑緩和、プロ野球の日程を考慮し、11月22日から12月3日に開催を設定された。東京オリンピックは新型コロナウイルス感染拡大のため翌年に延期となったが、都市対抗野球の日程は変更なく、予定通り11月から12月に開催された。
2021年 第92回大会。当年に延期された東京オリンピック開催にかかわる警備上の問題や、交通渋滞などの混雑緩和、プロ野球の日程を考慮し、11月28日から12月9日に開催された。
2022年 第93回大会。3年ぶりに本来の夏に日程を戻し、開催された。
2022年現在、全国大会の開催時期は7月下旬となっている。これに先立ち、1次予選が概ね4月から5月、2次予選が5月から6月に各地区ごとに行われる。
2001年までは原則として7月下旬-8月上旬の夏休みの初めに開催され、「真夏の球宴」という異名が知られていた。例外として、第51回(1980年)はIBAFワールドカップの開催に伴い11月開催、第63回(1992年)と第67回(1996年)は、夏季オリンピック(当時硬式野球が公式種目とされていた)と平年の開催日が重なってしまうという理由で、8月下旬ないし9月上旬に延期されている。
第73回大会(2002年)から8月下旬-9月上旬の開催に変更された。従前の開催期間においては、全国高等学校野球選手権地方大会(甲子園予選)が同時に開催されているなど、メディアへの露出が少なかったことから約1か月繰り下げたもの。しかし、9月には小中学生の新学期が始まるなど、結果的に動員増につながったかどうかは未知数であった。また、甲子園予選との兼ね合いから都市対抗予選が5月から6月にかけて行われる一方、本戦が8月下旬に開幕することから、本戦までの間隔が長すぎるという指摘がなされていた。
2011年2月、日本野球連盟により2012年度の大会から再び7月の開催に戻す方針が決まった。主催者・毎日新聞の記事 によると、これは社会人硬式野球の大会日程が2003年以後1か月以上も延長されたことで、「選手が社業に関わる時間が減ることで職場とのかい離が進む恐れがある」事や、国際大会(アジア野球選手権大会、アジア競技大会、IBAFワールドカップ、IBAFインターコンチネンタルカップ 他)と日本選手権の日程が重複するケースも多いため、大会日程を見直すべきだという意見があったため。
このため社会人硬式野球の日程を10月末までに終わらせられるように見直すという観点から、2大大会や日本選手権に付随するJABA大会の日程見直しを目指すことにし、都市対抗の開催を2002年以来続けた8月下旬-9月初めの開催を見直して、ほぼ過去と同じ7月中-下旬の開催に戻す方向で調整することになり、第83回大会(2012年)は7月13日の開幕が発表された。
後述の通り、2011年の第82回大会は東日本大震災の影響により10月開催となったが、2012年の第83回大会は当初の予定通り7月に行われ、翌年以降も同時期の開催となっている。これ以後は概ね、7月第3月曜日の海の日の直近の週末を初日とし、開会式前日のプロ野球の試合がナイターである場合は初日は1試合のみ、2日目から8日目までは毎日3試合、9日目は2回戦2試合と準々決勝1試合、準々決勝の残り3試合は10日目に行う。開会式前日のプロ野球の試合がデーゲームであるか、もとから試合がない時は初日から8日目まで(1・2回戦)は毎日3試合、準々決勝は9・10日目に各2試合を充てる(5・10回ごとの記念大会は別に定める)。
なお、2020年の第91回大会は東京オリンピックが平年の都市対抗の開催時期で行われるという前提から、警備や交通規制などの問題も踏まえ、開催期間を11月22日~12月3日に変更。これと入れ替わりで、日本選手権は7月に行うこととされたが、新型コロナウイルス感染拡大の問題で、日本選手権は中止となった。2021年の第92回大会も当年に延期となった東京オリンピックが開催されるのに伴い、開催期間を11月28日~12月9日に開催時期を変更して行われ、前年よりも1週間程度遅い会期であったため、大会史上最も遅い開幕・閉会となった。なおこの年も日本選手権大会は6~7月に前倒しされているが、前年とは異なり予定通り施行された。
2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)の影響を受け、電力事情を考慮する形で主催者の日本野球連盟は3月25日の協議で、8月26日からの第82回大会の開催を秋に延期し、東京ドームでの開催を見合わせると同時に、10月29日から開催する予定だった「第38回日本選手権大会」の単独開催を取り止めとし、会期を10月22日からに前倒しのうえで、本年度に限り都市対抗を日本選手権を兼ねた大会(ただし日本選手権としての回数にはカウントせず)として行い、優勝チームを日本選手権者とすることを決めた。日本選手権と都市対抗が兼務となるのは日本選手権が単独大会となる前の1972年以来である。
その後、この第82回大会は関東以外では史上初めて、同10月22日から11日間にわたり、京セラドーム大阪で行うことが発表された。この大会の優勝チーム・JR東日本硬式野球部に対しての優勝表彰状には「本年度の社会人野球日本一と認定致します」という件があった。
トーナメント方式で、予選では用いられることのある敗者復活戦は行われない。第17回大会(1946年)から第38回大会(1967年)までは準決勝敗退チーム同士による3位決定戦が行われていたが、現在では行われていない。
原則として公認野球規則にのっとり行われるほか、アマチュア野球内規及び日本野球連盟内規も適用される。
バットは木製バットを用いる。(第50回大会(1979年)から第72回大会(2001年)までは金属バットを使用。)
指名打者制度を用いる(チームの判断で指名打者を置かないとすることも可能である)。指名打者制度が導入されたのは第60回大会以降。
第49回大会(1978年)から、コールドゲーム制度が導入された。7回または8回終了時に10点以上の点差があった場合、以後のイニングを行わない。ただし、決勝戦ではコールドゲーム制度は適用されない。
2003年からタイブレーク制度が導入された。導入当初の要件は以下の2点をいずれも満たすこと。
この条件を満たし、新しいイニングに入るときには、一死満塁の状態から攻撃を開始する。そのイニングの先頭打者は、前の攻撃イニング最終打者の次打者。一塁走者は前の攻撃イニング最終打者、二塁走者は一塁走者の前の打順の打者、三塁走者は二塁走者の前の打順の打者が入る。この場合、あらかじめ置かれた走者が生還したとき、打点及び得点は記録されるが、投手に自責点は記録されない。また、タイブレークの1イニングは記録上3分の2回とされる。
この制度において、2003年から2008年までの間に、実際に適用された試合は第76回大会1回戦の七十七銀行対デュプロ戦(延長14回からタイブレークに入り、延長15回の末、七十七銀行 9x-8 デュプロ)の1試合のみであった。
第80回大会(2009年)からは、試合時間に関係なく、延長11回からタイブレークを適用することとした(ただし準決勝以後は従前に同じ)。第80回大会では4試合、第81回大会では5試合にタイブレークが適用された。
第82回大会(2011年)からは、試合時間に関係なく、延長12回から選択打順によるタイブレークを適用することとした。12回の打順は、12回の攻撃前に監督が開始打者を指定し、13回以降は前回からの継続打順となる。なお、準決勝の2試合及び決勝戦では、このタイブレーク制度は2016年より試合時間が5時間超過で適用することになっている。
第89回大会(2018年)からは、WBSCの基準に合わせるため、これまでの「選択打順、一死満塁から」から「継続打順、無死一、二塁から」に変更された。
第91回大会(2020年)、および、第92回大会(2021年)においては、新型コロナウイルス感染症感染予防対策として試合時間短縮のため、｢延長10回から、選択打順、一死満塁から｣に変更された。なお、決勝戦においては9回を終了し試合時間が4時間超過で適用されることとなった。
第93回大会(2022年)からは、決勝戦を含め、延長10回からタイブレークを適用することになった。前回からの継続打順として、無死一、二塁からの状態から攻撃が開始される形に変更された。
大会に出場するには各地区の予選を勝ち抜く必要がある。地区は適宜見直しが行われており、第89回大会においても地区割りが変更された。現行の地区割りと出場チーム数は次のとおりとなっている。(括弧内は本戦出場チーム数)
北海道地区(1)
東北地区(2)
北信越地区(新潟・長野・富山・石川・福井)(1)
北関東地区(茨城・栃木・群馬)(2)
南関東地区(埼玉・千葉)(3)
東京地区(4)
西関東地区(神奈川・山梨)(2)
東海地区(静岡・愛知・岐阜・三重)(6)
近畿地区(5)
中国地区(2)
四国地区(1)
九州地区(2)
これに加え、前年大会優勝チームは主催者推薦として予選免除されて出場する。
本戦に出場するチームは基本的にそのチームのホームタウンとなる市町村代表として出場するためマスコミではチーム名の後に括弧くくりでその市町村名を併記している。但し主催新聞社の毎日新聞だけ逆で市町村名を優先してチーム名を括弧くくりとしている。また東京特別区(東京23区)については、ホームタウンの特別区名ではなく一律「東京都代表」として扱われる。また、複数の都市を拠点とするチーム(JFE西日本、三菱重工Westなど)が出場した場合、特例で「複数都市の代表」扱いとなる。
予選の地区割りの主な変遷
第26回(1955年) 25チームで行われた最初の大会(推薦、北海道、東北、北関東、南関東、東京(特別区)、川崎市、横浜市、山静、信越(新潟、長野、富山)、名古屋市、東海(愛知、岐阜、三重)、北陸(石川、福井、滋賀)、近畿、京都市、大阪市、神戸市、中国、四国、北九州、南九州)
第27回(1956年) 推薦出場が廃止される。
第34回(1963年) 推薦出場が復活する。九州地区が北九州市と九州に再編される。
第41回(1970年) 東海・北陸・近畿が東海北陸(愛知、岐阜、三重、石川、福井)・東近畿(大阪、滋賀)・西近畿(兵庫、和歌山)に再編される。
第42回(1971年) この大会以降、記念大会を除き、32チーム出場となる。
第44回(1973年) 北九州市が九州に統合され、九州全域が1地区となる。
第49回(1978年) 都市単独の出場枠(東京特別区、横浜市、川崎市、名古屋市、京都市、大阪市、神戸市)が解消され、都道府県単位(東京全域、神奈川、愛知、京滋、阪和、兵庫)に再編される。
第51回(1980年) 愛知が東海北陸に統合される。
第54回(1983年) 北関東と南関東の間で次点チームによる関東地区代表決定戦が導入される。
第61回(1990年) 山梨が山静から南関東に移り、静岡単独となる。東海北陸・信越が東海(愛知、岐阜、三重)・北信越(新潟、長野、富山、石川、福井)に再編される。
第67回(1996年) 奈良県連盟発足に伴い、奈良が阪和に編入される。
第68回(1997年) 推薦出場が廃止される。奈良が京滋に移され、京滋奈となる。静岡と東海の間で代表決定戦が導入される。
第73回(2002年) 静岡が東海に統合される。関東地区代表決定戦に東京と神奈川も参加するようになる(北関東は隔年で参加)。京滋奈・阪和・兵庫の間で近畿地区代表決定戦が導入される。
第77回(2006年) 推薦出場の代わりに前回大会優勝チームの所属地区の代表枠を増枠する制度が導入される。
第82回(2011年) 推薦出場が復活する。
第83回(2012年) 神奈川に南関東から山梨が加わり、西関東となる。京滋奈・阪和・兵庫が統合され近畿地区となる。関東地区における代表決定戦が廃止される。
上記のとおり、12の地区において予選が行われる。ほとんどの地区では本戦出場を決めるための予選に出場するため、事前に単独または複数の都道府県を単位とする1次予選を行い、これを通過したチームのみ予選参加資格を与えている。1次予選と対比する意味で、本戦出場をかけて行われる予選を2次予選と呼ぶ。
2次予選での次点による敗退チーム間による広域地区予選(関東地区および近畿地区)が行われていたが、第83回大会から予選が変更され、次点チームにより行われるさらなる予選は実施されなくなった。
2次予選の形式は地区連盟が定めることができ、トーナメントやリーグ戦が用いられる。番狂わせを防ぐために方式が変更されることもしばしばある。
以下は第91回大会予選において各地区で採用された形式である。
1次予選を勝ち抜いた4チームによるリーグ戦。上位2チームの勝敗が同じ場合は代表決定戦を行い、上位3チームの勝敗が同じ場合は 代表決定戦「巴戦」を行う。
1次予選を勝ち抜いた12チームによる敗者復活併用トーナメントを行う。
1次予選を勝ち抜いた8チームがトーナメントを行う。2015年までは敗者復活トーナメントを併用して、それぞれの勝者が代表決定戦を行っていたが、2016年に敗者復活戦が廃止された。
1次予選を勝ち抜いた8チームによる敗者復活併用トーナメントを行う。
1次予選を勝ち抜いた6チームによる敗者復活併用トーナメントを行う。
1次予選を勝ち抜いた2チームと1次予選を免除された6チームの計8チームによる敗者復活併用トーナメントを行う。
1次予選を勝ち抜いた6チームと1次予選を免除された3チームの計9チームで3つのブロック決定トーナメントを行った後、各トーナメント1位のチームでリーグ戦を行う。リーグ戦で3チームの勝率が並んだ場合は、代表決定トーナメントを行う。
1次予選を勝ち抜いた2チームと1次予選を免除された14チームの計16チームが敗者復活併用トーナメントを行う。
1次予選を勝ち抜いた7チームと1次予選を免除された7チームの計14チームが敗者復活併用トーナメントを行う。
1次予選を勝ち抜いた8チームが4チームずつ2リーグに分かれ総当たりのリーグ戦を行う。各リーグ上位2チームずつによる敗者復活併用トーナメントを行う。
1次予選を勝ち抜いた4チームによるトーナメントを行う。
1次予選を勝ち抜いた12チームが敗者復活併用トーナメントを行う。
2次予選に出場するチームを決定するために行われる予選であり、原則として1県を1地区として上位1~数チームに2次予選出場権を与える。所属チーム数が少ない県においては、隣県にまたがった地区において合同の1次予選を行うこともある(例:岡山・鳥取・島根)。また、1県による1次予選を突破したチームに隣県との合同1次予選出場権を与える場合もある(例:静岡1次予選・愛知1次予選・三重1次予選の上位チームに静岡・愛知・三重合同1次予選の出場権を付与)。この場合に行われる合同1次予選は他の1次予選と同等に扱われる。
1次予選には各都道府県連盟に所属する企業チームは参加しない(免除される)ことが決して少なくない。これは、実力差が著しいことから企業チームに1次予選の免除特権を与え、同時にクラブチームに実戦機会を多く与えることが目的である。一部の県では企業チームとクラブチームの交流を図るため、企業チームに1次予選からの出場を求めるものもあるが、ほとんどの試合では圧倒的な大差がつく。なお、企業チームが1次予選に出場する場合、準決勝・決勝から登場するなどスーパーシードとなる、あるいは企業チームのみ別枠で2次予選(出場は確定している)の代表順位を決定するために試合を行うところもある。
「補強選手制度」は都市対抗野球独特のシステムで、各地区代表のチームが同地区の地方予選で敗退したチームから大会限定で、最大3名まで選手をレンタルすることができる制度である。場合によっては、地区予選で敗退したチームの選手が本大会でそれぞれ違うチームのユニフォームを着て対戦するケースもある。なお、前年度優勝チームは本大会に推薦出場することができる代わりに、補強選手制度を使用することはできない(ただし、推薦を辞退し地区予選に参加して本大会出場を決めれば、補強選手制度を使用することが可能であり、過去にはそのような事例もある(後述))。
各チームが「都市代表≒地区代表」として出場している所以であり、出場チームにとっては自らのチーム弱点を補うというメリットがある 一方で、補強選手によりチームの陣容が変わるため、ある意味では賭けともなる。また、選手にとっては、10年連続で自分の所属しているチームが本戦に出場することはきわめて困難であり、コンスタントに補強選手に選ばれることが10年連続出場表彰(後述)に不可欠である。
公認野球規則1・11(a)(1)により、同一チームの選手は同一のユニフォームを着用することが義務付けられているため、本大会出場チームは補強選手のユニフォームを用意することとなる。多くの場合で補強選手に与えられる背番号は自チームの選手が使う番号(おおむね1桁から20番台)よりも大きな30番台であるが、自チームの選手が使用する背番号に空き番号がある場合、補強選手が空き番号をつけることもある。また、場合によっては補強先チームでベンチ入り登録から漏れた選手がつけていた背番号をつけることもある。補強選手は本戦開幕日の2週間前の日からチームに合流する。その間に公式戦が行われた場合、大会主催者の判断で補強選手が合流先チームの一員として試合に出場することも可能である。
同地区内での補強が行われるため、ライバルチームに補強されるケースが多くなるが、補強に選出された選手はこれを拒むことができないとされている。
なお、補強選手を選ぶことは出場チームの義務ではなく、補強選手制度を使わない、あるいは1~2名のみ補強するというケースも珍しくない。最近では企業チームの減少が進み、有力チームの大半が本戦に出場することから補強選手を選ぶことができず、結果として本戦に補強なしで挑まざるを得ないチームが続出している。また、クラブチーム所属の選手は仕事の融通も難しく選出しづらい事情もある。そのため第81回大会(2010年)から1チームの補強選手の上限が引き下げられた(後述)。
その後、所属チームの休部、解散等によって、以前補強選手として招集されたチームに移籍するケースもある。
1950年、それまで8球団で行われていたプロ野球が2リーグ分立等に伴い、一挙に15球団に膨れ上がったが、それに見合う選手が足りなかったため、多くの選手が社会人野球から引き抜かれていった。都市対抗大会主催者は大会のレベルの低下を懸念し、地区予選で敗退したチームから選手を期間限定で借り受ける制度を創設した。
1950年から1977年までは、各県ごとの1次予選終了時、2次予選進出チームは1次予選敗退チームから5名までの補強選手を選ぶことが可能だった。その後2次予選終了後でも補強が可能であったので、各チーム最大10名までの補強が許されていた。
1978年から2009年までは1次予選終了後の補強が行われず、2次予選終了後に補強選手を1チーム5人まで選抜していた。
2010年から、1チームの補強選手の上限が3人に減らされた。
2次予選終了後に各チームの監督等役員が選抜を行う。
同一地区に複数の代表チームがある場合は、第1代表チームが選抜を終えたのちに第2代表チームが選抜を行っていく。すなわち、優秀な選手は上位出場チームの補強選手となることが多いことから、予選での勝ちあがり順位も本戦での上位進出のかぎとなる。
1次予選で敗退したチームから選手を選抜することも可能(近年はほとんど行われていない)。
第73回大会(2002年)から、ファンの要望を受けて公開で行われるようになった(会場は年によって異なる)。
地区ごとに代表が出場すること、同一企業から複数のチームが出場する可能性があること等から、次のように組み合わせ抽選が行われる。
まず32チームのトーナメントの「やぐら」を作り、左から1番、2番…31番、32番と番号を振る。次に1番から8番までをAブロック、9番から16番までをBブロック、17番から24番までをCブロック、25番から32番までをDブロックとする。
地区を「奇数」(1回戦では一塁側ベンチ)、「偶数」(同三塁側ベンチ)に分け、同一地区のチームが1回戦で対戦することがないようにする。奇数・偶数を決めるのは各地区第1代表チームの代表者(マネージャーがくじを引くことが多い)がくじを引いていく。代表数の多い東海地区から順に奇数・偶数を決めていき、どちらかの枠が16チームになった時点で終了し、くじを引いていない地区は空いている方に振り分けられる。
大会事務局が指定したチームを「特定試合シード」として、初戦をあらかじめ指定した試合日・試合数(第○試合)に割り振る。(第77回大会の場合、)観客動員が15,000人以上見込まれるチームを特定シードチームとして、スムーズな入退場ができるようにすることを目的とする(特定シードチームは同一試合に設定されないため、特定シードチームどうしが初戦で対戦することはない)。
同一企業から複数のチームが本大会に出場している場合、1回戦での対戦を避けるため、奇数(偶数)の中で同一企業内チームがある場合、まずこれらのチームをA、B、C、Dの各ブロックに割り振る抽選を行う。
これらが終わると、残りのチームのうち奇数に割り振られた地区のチームの代表者がブロック分け抽選を行う。
その次に、Aブロックから順に番号のついた札を引く本抽選が行われる。
偶数に割り振られた地区も同様にブロック分け抽選→本抽選が行われる。
32チームがやぐらに割り振られた後で、次の2点に着目した確認が行われ、場合によってはベンチサイドの交換が行われる。
同一企業内チームが連続して試合が行われる場合、同一のベンチを使えるようにする。
特定シードチームが連続して試合が行われる場合、同一のベンチを使わないようにする(スムーズな観客入れ替えが困難になるため)。
これらの関係もあり、1回戦(5・10回区切りの記念大会の時は1、2回戦)は必ずしもトーナメント表の左側(上側)から順に開催するとは限らない。
推薦出場が認められている前回大会優勝チーム(ディフェンディングチャンピオン)は、開幕日の試合出場が約束されている(原則として、開幕戦に出場する。ただし推薦枠がなかった1997年から2010年まで、および記念大会の特例として2回戦の最初の試合 として行われた2014年を除く)
記念大会で出場チームが32チームを超えるとき、増枠された地区の最後の代表枠のチーム(第85回大会の場合は、東京第4代表と、東海第7代表)が自動的に1回戦に割り当てられる。
出場チーム数及び総試合数により異なるが、32チーム・31試合となる年は、
初日前日のプロ野球がナイターである場合、原則として1日目に1回戦1試合、2日目から6日目まで1回戦3試合ずつ、7日目と8日目は2回戦3試合ずつ、9日目は2回戦2試合と準々決勝1試合、10日目は準々決勝3試合、11日目は準決勝2試合、12日目に決勝戦を行う。
初日前日がデーゲームであるか、もとから試合が組まれていなかった場合は1-8日目(1・2回戦)は3試合づつ。準々決勝は9・10日目に2試合づつをおこなう。