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百瀬慶一
百瀬 慶一(ももせ けいいち、1965年9月29日 - )は日本の音響監督、サウンドデザイナー。
ミディアルタ最高顧問。
兵庫県出身。慶應義塾大学卒業。広告代理店、SMEの音楽プロデューサーを経て、現在に至る。
SMEの音楽プロデューサー時代、篠原涼子 with t.komuro「恋しさと せつなさと 心強さと」をプロデュースしていた。
アニメ作品だけではなく、実写作品等でも活躍。
大韓帝国の警察
大韓帝国の警察(だいかんていこくのけいさつ)は、大韓帝国に設けられた警察制度について解説する。
従来の李氏朝鮮では、中央に捕盗庁を置き、地方には道観察使(知事に相当)が直接、治安の維持を図っていた。
1894年(開国503年)の甲午改革で捕盗庁を廃止して警務庁が設置され、近代的な警察制度を導入することになった。しかし、日露戦争まで改革は遅々として進まなかった。
日露戦争の最中の1905年(光武9年、明治38年)に、日本より警務顧問・丸山重俊を招聘し改革が行われることになった。
中央政府の内部(内務省に相当)に警務局(警保局に相当)を置き、警察制度を整備していった。
また、首都の漢城府(現ソウル特別市)には、東京の警視庁に倣い警視庁が設けられ、首都警察の任に就いた。
韓国併合に先立つ1910年(隆熙4年、明治43年)6月、韓国統監府に警察を全面委託することになり、大韓帝国警察は廃止された。
1909年(隆熙3年)時点
1909年(隆熙3年)時点
中部警察署、東部警察署、西部警察署、北部警察署、南部警察署、銅峴警察分署、龍山警察署
仁川警察署、開城警察署、漣川警察署、江華警察署、楊州警察署、驪州警察署、安城警察署、水原警察署
春川警察署、通川警察署、江陵警察署、蔚珍警察署、平昌警察署、原州警察署、鉄原警察署、金城警察署
清州警察署、永同警察署、忠州警察署、堤川警察署
大田警察署、公州警察署、江景警察署、洪州警察署、鴻山警察署、瑞山警察署、天安警察署
全州警察署、錦山警察署、南原警察署、群山警察署、古阜警察署
光州警察署、木浦警察署、順天警察署、長興警察署、海南警察署、羅州警察署、済州警察署
大邱警察署、義城警察署、安東警察署、盈徳警察署、慶州警察署、永川警察署、金泉警察署、尚州警察署、栄州警察署
釜山警察署、馬山警察署、晋州警察署、密陽警察署、蔚山警察署、金海警察署、統営警察署、河東警察署、居昌警察署
平壌警察署、鎮南浦警察署、成川警察署、徳川警察署、安州警察署
新義州警察署、龍岩浦警察分署、義州警察署、北鎮警察署、寧辺警察署、定州警察署、宣川警察署、楚山警察署、江界警察署
海州警察署、松禾警察署、載寧警察署、瑞興警察署、黄州警察署
咸興警察署、元山警察署、永興警察署、北青警察署、甲山警察署、恵山警察署
清津警察署、羅南警察署、城津警察署、会寧警察署、慶源警察署、慶興警察署
台湾総督府警察
台湾総督府警察(たいわんそうとくふけいさつ、臺灣總督府警察)は、日本統治時代の台湾を統治する台湾総督府が設置した警察である。
日本統治時代の台湾の行政区分は頻繁に変更が行なわれており、警察制度も頻繁に変更されてきた。
1945年(昭和20年)8月の終戦により、台湾総督府は解体され、台湾総督府警察は中華民国の警察に引き継がれた。
1895年(明治28年)5月 基隆に台湾総督府を設置。民政局内務部警保課を置く。
1895年(明治28年)6月 台北に台湾総督府を移転。台北県、台湾県、台南県の各県庁に警察部を置く。澎湖島庁には警察署を置く。
1895年(明治28年)8月 軍政に移行し、台湾県、台南県の各県庁を廃し、民政支部を設置。警察部門は第三課とする。
1896年(明治29年)4月 民政に移行し、台湾県、台南県の各県庁を復活し、各県庁に警察課を置く。各地に警察署を置く。
1898年(明治31年)6月 民政局を民政部に改組し、警保課を置く。警察署は弁務署に吸収される。
1901年(明治34年)11月 民政部内に警察本署を置く。廃県置庁を実施、20の庁に区分し、各庁に警務課を置く。(弁務署は廃止)
1909年(明治42年)10月 警察本署を廃止。内務局警察課になる。20の庁を12に纏める。
1911年(明治44年)10月 警察本署を復活。
1915年(大正4年)7月 理蕃事業を警察に移管。
1919年(大正8年)7月 警務局を設置。
1920年(大正9年)8月 12の庁を5州2庁に再編する。各州に警務部、各庁に警務課を置く。
1926年(大正15年)6月 高雄州から澎湖庁を分離する。
1925年(大正14年)時点
1925年(大正14年)時点
1945年(昭和20年)時点
台北南警察署、萬華分署、台北北警察署、基隆警察署、基隆水上警察署、宜蘭警察署、七星郡警察課、淡水郡警察課、基隆郡警察課、宜蘭郡警察課、羅東郡警察課、蘇墺郡警察課、文山郡警察課、海山郡警察課、新荘郡警察課
新竹警察署、新竹郡警察課、中壢郡警察課、桃園郡警察課、大渓郡警察課、竹東郡警察課、竹南郡警察課、苗栗郡警察課、大湖郡警察課
台中警察署、彰化警察署、大屯郡警察課、豊原郡警察課、東勢郡警察課、大甲郡警察課、彰化郡警察課、員林郡警察課、北斗郡警察課、南投郡警察課、新高郡警察課、能高郡警察課、竹山郡警察課
台南警察署、嘉義警察署、新豊郡警察課、新化郡警察課、曽文郡警察課、北門郡警察課、新営郡警察課、嘉義郡警察課、斗六郡警察課、虎尾郡警察課、北港郡警察課、東石郡警察課
高雄東警察署、高雄西警察署、高雄水上警察署、屏東警察署、岡山郡警察課、鳳山郡警察課、旗山郡警察課、屏東郡警察課、潮州郡警察課、東港郡警察課、恒春郡警察課
花蓮港警察署、花蓮郡警察課、鳳林郡警察課、玉里郡警察課
台東郡警察課、関山郡警察課、新港郡警察課
馬公支庁、望安支庁
大島久満次:1901年11月11日 - 1908年5月30日
大津麟平:1908年5月30日 - 1909年10月25日
亀山理平太:1911年10月16日 - 1915年1月8日
(事務取扱)内田嘉吉:1915年1月8日 - 1915年10月20日
(事務取扱)下村宏:1915年10月20日 - 1915年12月11日
湯地幸平:1915年12月11日 - 1919年4月18日
欠:1919年4月18日 - 1919年5月21日
富島元治:1919年5月21日 - 1919年6月28日
富島元治:1919年6月28日 - 1920年9月1日
(兼務)川崎卓吉:1920年9月1日 - 1920年11月25日
川崎卓吉:1920年11月25日 - 1921年9月17日
相賀照郷:1921年9月17日 - 1922年11月27日
竹内友治郎:1922年11月27日 - 1923年12月8日
(心得)吉田平吾:1923年12月8日 - 1924年2月19日
尾崎勇次郎:1924年2月19日 - 1924年10月2日
坂本森一:1924年10月2日 - 1926年10月12日
本山文平:1926年10月12日 - 1928年7月21日
大久保留次郎:1928年7月21日 - 1929年8月10日
石井保:1929年8月10日 - 1931年1月20日
井上英:1931年1月20日 - 1932年1月29日
友部泉蔵:1932年1月29日 - 1933年8月4日
石垣倉治:1933年8月4日 - 1936年9月24日
二見直三:1936年9月24日 - 1940年12月3日
荒木義夫:1940年12月3日 - 1942年7月7日
山内逸造:1942年7月7日 - 1945年1月12日
沼越正己:1945年1月12日 -
保甲制度
保甲制度(ほこうせいど)とは、宋代あるいは秦代に起源を求めることができる、中国の行政機関の最末端組織のことである。10戸で「甲」を、10甲で「保」を編成した。
保甲制度の起源は、遠くは秦の商鞅による法に由来する。商鞅の法は、「民ヲシテ什五ヲ為シテ、相ヒ収司連坐セ令ム」とし、すなわち5戸で構成される「什五」という組を設け連帯責任を負わせた。その後、宋の王安石により、保甲制度が確立された。また、明の王守仁は地方官時代に「十家牌法」を定めて「郷約」と呼ばれる内部規約を導入して、民衆教化組織としての要素を持たせた。
清朝は、明朝の里甲を参考に、保甲の制度を基層組織として創設した。明朝の里甲は専ら地方の賦税の徴収を管理したが、保甲は人民の思想行動を監視し、反抗の防止と鎮圧の責任を負った。清朝の統治者は、再三再四「盗ヲ弥(とど)ムル良法ハ、保甲ニ如クハナ無シ」と言明し、特に康熙帝は、聖諭広訓において、「保甲ヲ聯ネ以ッテ盗寇ヲ弥ム」を施政方針の一つとした。康熙47年には、各戸に「印信紙牌一張ヲ給シ、姓名丁男ノ口数ヲ書写シ、出ヅレバ即チ往ク所ヲ注明シ、入レバ即チ其ノ来タリシ所ヲ稽(かんが)ヘ、面生ノ疑フベキ人ハ、盤詰ノ的確ナルニ非ザレバ容留ヲ許サズ・・月底(月末)ニハ保長ヲシテ無事キヲ具セル甘結(官庁に出す保証書・誓約書)ヲ出シ、官ニ報ジテ査ニ備ヘ令ム」と定めた。雍正4年、さらに「十戸に一牌頭を立て、十牌に一甲長を立て、十甲に一保正を立つ」と規定した。少数民族居住地、山間地帯から人口密集地の隅々に至るまで保甲制は敷かれた。保甲の長にはすべて「識字及び家柄を有する人」をあて、いわゆる「士大夫を以って其の郷を治む」ものであった。
1937年7月7日の盧溝橋事件をきっかけに日中両国が全面戦争状態に入った後、日本軍はその翌月、早くも第二次上海事変を起こし、中国軍との間に3カ月以上にわたる激しい攻防戦を行い、ついに租界を除く上海全域を陥落させた。その後租界に一定の配慮を示しつつも、およそ4年間にわたって租界を「孤島」として包囲し、各分野において内部への浸透を図っていた。1941年12月8日、日米開戦するや否や、即日フランス租界以外の共同租界区域に進駐し、以後1945年の日本の降伏まで支配を続けた。進駐後まず行ったのが、生活物資供給などを理由に憲兵隊による市内への移住の制限であった。次いで翌年の1月までに、非生産人口を強制的あるいは半強制的に故郷に帰還させた。この人口疎開に続いて行われたのが、全市民を対象とする戸籍調査と戸籍登録である。300万人近い人口の調査、登録は上海史上初めてのことであり、これによりすべての住民が一気に統治当局の管理と管轄下におかれた。さらに5月に入ると、保甲制度を実施し、イギリス・アメリカの両租界が、それぞれ400保、4854甲と1038保、4499甲に編成され、甲の内部に連座制を適用した。
中華人民共和国建国直後の農村では、末端行政機関となる郷政府の建設が土地改革と並行して進められた。この際、郷政府のもとで行政事務を補完し、併せて住民自治を推進する基層の大衆組織として、多くの地域で自然村ごとに農民小組が設立されたが、この組織も中国宋代以降の伝統的な保甲制度の基盤を継承したものであった。ただし一般的には行政村は、保の規模よりやや小さく、農民小組は甲の規模よりやや小さかった。一方、中華人民共和国建国後の都市の地域社会に設置された住民組織である「居民委員会」の制度ついても、その歴史を中華民国期の隣保制度(保甲制度)に遡ることができるとされる。
保甲制度 (台湾総督府)
保甲制度(ほこうせいど)とは、日本統治時代の台湾において台湾総督府が定めた警察の補助機関であり、および行政機関の最末端組織となる組織を定めた制度である。漢民族系の本島人のみを対象とした。
日本による台湾統治が始まると清朝統治時代から続いてきた制度は、ことごとく廃止あるいは変革されたが、この保甲制度のみは再組織の上統治上最も有効に活用された。すなわち元来は、住民の自治組織であった保甲制度を、台湾総督府は、警察官の指揮命令を受ける警察下部組織として、のちに行政補助機関として活用したのである。
1898年(明治31年)台湾総督府は、保甲条例を公布し、10戸で1「甲」、10甲で1「保」と規定した。役員として、甲には「甲長」を、保には「保正」が置かれた。州知事・庁長の認可のもとに、規約を定めることになっていた。保甲の経費は保甲員の負担とされ、その出役は無償だった。1903年(明治36年)には、全台湾で保の総数が4,815、甲の総数が41,660に上り、総督府の台湾住民に対する動員の徹底ぶりがうかがわれる。
保甲の業務として以下のものが定められていた。
自然災害・盗賊等に対する犯罪の警戒と捜査
公共物(道路・橋など)の清掃や簡単な修繕
1909年(明治42年)より、法令その他行政官庁より発する命令の周知伝達や台湾歳入地方税その他の収入に関する書類伝達および督促業務が加わった。
保甲制度には、相互監視と犯罪防止のため連座制が採用されていた(刑罰は科料のみ)。上述の保甲事務につき家長はその家族の動静を監督し、各家長は相互に監視しあい、警戒しあっていた。保正甲長は保全体を監督し、責任賞罰を明らかにし、違反や職務怠慢あるときは単独または連座の制裁が課された。すなわち違反・職務怠慢の程度に応じて家長もしくは保甲全員が違反あるいは職務怠慢をした本人の責任に連座したのである。これは社会のコントロールに非常に大きな役割を果たした。(ただし、昭和期に入ってからの適用例はない。)
台湾社会の安定に伴い、総督府はさらに保甲を地方行政の協力機関とし、「保甲連合会」を作り、「保甲書記」などの職を設け、地方の行政事務の執行を手助けさせた。その結果、日本語の普及、風俗の改善、迷信の打破、纏足の廃止などに大きな役割を果たした。
保甲の長である「保正」の職掌には、感染症にかかった患者の報告が定められ、年2回(春と秋)の清潔法も保甲を単位として実施された。また、この保甲制度を基礎に衛生行政を下支えするための組織として衛生組合が設立された。1901年6月には69を数える。このうち日本人の衛生組合の数は4、台湾人衛生組合の数は16、日本人・台湾人の合同によるものの数は49であった。衛生組合の設置は、台北よりも台南で進行している。台湾総督府は、ペスト対策を通じて衛生組合を組織化し、台湾人社会との関係を築いていった。
1943年(昭和18年)時点で保甲の総数は、保が6,074、甲が58,378にのぼるまで成長した。1945年(昭和20年)6月に「外地同胞処遇改善の方針」に基づき廃止された。
隘勇制度
隘勇制度(あいゆうせいど)は、日本統治時代までの台湾に存在した台湾原住民の襲撃に備えるために設けられた一連の防衛組織のことを指す。「隘勇線」とは、先住民族の住む山地を砦と柵で包囲して閉じ込めるものであった。
清朝は1683年(康熙22年)に台湾を制圧したが、原住民の居住地域までは実効支配が及ばなかった。1722年(康熙61年)に清朝は「土牛界線」を設け、この境より奥の開拓を禁止した。これが「隘勇線」の起源である。しかしその禁令は守られず、どんどん奥地まで開拓が進められた。
奥地に行くにつれ、原住民の反発が強くなり、度々襲撃されては、首狩り(出草という)の対象になっていた。これらの被害(蕃害という)から身を守るために「隘勇」「隘丁」と呼ばれる自警団が設けられるようになった。
日本統治時代の台湾において、台湾総督府は隘勇制度の必要性を認め、官費で維持されることになった。1905年(明治38年)以降総督府は、台湾原住民に対し厳しい弾圧策をとるようになった。「隘勇線」には、電話線および必要な地点には砲台の設備を設け、高電圧鉄条網、地雷なども使用された。1909年(明治42年)になると、台湾の山地に構築された「隘勇線」は総延長470キロメートルにもなり、ほとんどすべての台湾原住民を山区に押し込めてしまった。また、総督府は、「隘勇線」を圧縮して先住民族の生活圏を狭め、その武装抵抗を誘発した。樟脳の採取により生活圏を荒らされていた原住民側も反乱を起こした。1900年(明治33年)のタイヤル族の反乱、1902年(明治35年)のサイシャット族パアガサン社の反乱、1905年(明治38年)の大豹社の反乱である。1904年(明治37年)の鳳紗山方面の隘勇線圧縮作戦は、「生蕃」を高山に追い上げて食料を断ち、餓死を迫る残酷な作戦だった。1909年(明治42年)には、5カ年計画で軍隊を投入して総攻撃を行い、全島の「隘勇線」を圧縮して包囲網を狭め、「生蕃」を標高3000メートル級の高山が連なる台湾脊梁山系に追いあげ、追いつめ、餓死か降伏かの択一を迫るという作戦を展開した。5年目の1914年(大正3年)には、脊梁山系の西側から台湾守備隊の兵力の大部分を投入し、東側から警察隊を投入し、最後の包囲圧縮を行い)、5カ年計画を終了させた(太魯閣番の役)。なお、「隘勇」の称は1920年(大正9年)に廃止され「警手」となったが、制度そのものは日本統治時代の終結まで続いた。
ユニヘアー
株式会社ユニヘアー(Unihair Co., Ltd.)は、カツラメーカー株式会社アデランスのかつての商号である。
元々の商号は(初代)株式会社アデランスであり、アートネイチャーと共に日本のカツラ業界をリードしてきたが、2007年9月に会社分割により当社が行っていた事業を同名の事業会社である(2代目)株式会社アデランスへ譲渡し、当社は持株会社株式会社アデランスホールディングスとなった。
その後、2009年に男性用は「ADERANS」、女性用はかつての子会社が行っていた「フォンテーヌ」と(2代目)株式会社アデランスが行っていた「レディスアデランス」をブランド統合して「FONTAINE」となり、グループで展開するブランドを明確化した。そして、2010年9月に事業子会社であった(2代目)株式会社アデランスとフォンテーヌ株式会社を吸収合併し、商号を株式会社ユニヘアーに変更した。
商号であるユニヘアーとは、「ユニバーサル・ヘアー」の略で、「文化・言語・国籍の違い、老若男女を問わずに利用できる新しい毛髪」を意味している。
しかし、新社名が当初の企図通りに世間一般に浸透しなかったことや、業績低迷からの脱出を図るという観点、創業の原点への回帰という意味合いから、2011年4月6日にユニヘアーは『2011年7月1日付にて、社名を元の(3代目)株式会社アデランスに復する』ことを発表した。
1968年(昭和43年)9月 - 根本信男、平川邦彦、大北春男の3氏が「個人商店アデランス」を創業。
1969年(昭和44年)3月 - 株式会社に改組。東京都新宿区に(初代)株式会社アデランスを設立し、かつらの販売を開始。
1985年(昭和60年)9月 - 店頭登録有価証券として日本証券業協会東京地区協会に登録。
1987年(昭和62年)1月 - 東京証券取引所市場第二部に上場。
1988年(昭和63年)12月9日 - 大阪証券取引所市場第二部に上場。
1997年(平成9年)8月 - 東京証券取引所市場第一部および大阪証券取引所市場第一部に上場。
2007年(平成19年)9月 - 株式会社アデランスホールディングスに商号変更。同時に、会社分割で子会社の(2代目)株式会社アデランスを設立し、持株会社制に移行。
2010年(平成22年)2月5日 - 大阪証券取引所上場廃止。
2010年(平成22年)9月1日 - 完全子会社である事業子会社の株式会社アデランスとフォンテーヌ株式会社の2社を吸収合併し、同時に、株式会社アデランスホールディングスから株式会社ユニヘアーに商号変更。同時に、登記上の本店を本社ビルのある新宿区新宿から既に本社機能が移転していた新宿区荒木町に移転。
2011年(平成23年)7月1日 - 商号を(3代目)株式会社アデランスに変更。
株式会社パルメッセ - 不動産業、損害保険代理店業、生命保険代理店業
株式会社ヘアトラストホールディングス - 理容・美容事業の中間持株会社
株式会社ノディン - 理容業、美容業のコンサルタント
このほか、北アメリカ・ヨーロッパ・アジアの15ヶ国に子会社・関連会社を有する。
多額の現金及び有価証券等の資産を抱えているために、買収の対象となりやすく、スティール・パートナーズ系のスティールパートナーズJストラテジックFオフショアが一時大株主となった。
2008年5月29日の定時株主総会において、会社提案の取締役9名の選任に関する第2号議案について、再任の7名については否決され、新任の社外取締役2名についてのみ可決された。これは、現経営陣の姿勢に反対する大株主のスティール・パートナーズに賛同する株主が多数現れたためである。この結果、取締役の数が取締役会設置会社としては法定の3名を下回ることになったため、同年8月9日の臨時株主総会で新たに7名追加選任されるまで、会社法346条1項の規定により、従来の取締役が取締役としての権利義務を保持し続投することになった。創業家などの過半数を保有する株主が反対した場合を除いては、上場会社で会社提案の取締役選任決議案が否決されたのは日本で初めての事態であった。
2009年5月には、スティール・パートナーズの推薦により、コンサルティング会社の社長であった大槻忠男が社外取締役となり、同年12月には代表取締役社長に就任した。しかし、大槻社長は、2011年2月に、業績不振を理由に解任され、創業者である根本信男会長が代表取締役会長兼社長に復帰している。
2014年に保有していたほぼ全ての株式を売却、12月15日時点の保有比率は0.62%となり事実上の撤退となった。
関東州の警察
関東州の警察(かんとうしゅうのけいさつ)は、日本統治時代の関東州(租借地)を統治する関東都督府(後に関東庁・関東州庁)が設置した警察である。
関東州の警察は、発足当初から満鉄附属地の警察業務も代行していた。
関東州の警察は地域の特殊性に鑑み、「身体強壮で士気旺盛な者」の採用を心掛けたため、職員の8割以上が軍隊経験者であった。また幹部(警部・警部補)の登用に際しても、普通文官試験に合格した一般の判任官を避け、その殆どを内部から登用しようとするなどの独自性が見られた。
1945年(昭和20年)8月の終戦により、関東州庁は解体され、関東州の警察(関東州庁警察部)は中華民国の警察に引き継がれた。
1906年(明治39年)9月 関東都督府を設置。民政部警務課を置く。大連・旅順・金州に民政署を置く。
1906年(明治39年)10月 満鉄附属地に警務署を置く。
1908年(明治41年)1月 領事館警察の警察官をも兼任させる。
1917年(大正6年)7月 警務部を置く。
1919年(大正8年)4月 関東都督府を関東庁に改組する。
1921年(大正10年)6月 警務局を置く。民政署から警察業務が分離され、警務署が設置。
1924年(大正13年)12月 「警務署」が「警察署」に改称。
1934年(昭和9年)12月 関東庁を関東局・関東州庁に改組する。
1934年(昭和9年)時点
1935年(昭和10年)時点
佐藤友熊:1908年1月11日 - 1917年7月31日
隈部親信 陸軍少将:1917年7月31日 -
鉄道附属地
鉄道附属地(てつどうふぞくち)は、19世紀末から20世紀前半の中国に存在した行政権や治外法権をもつ鉄道会社所有地のこと。
東清鉄道と南満州鉄道の附属地がある。
ロシア帝国では、モスクワからウラジオストクに至るシベリア鉄道の一部として、清を縦断する東清鉄道が計画された。
1896年に、ロシアは清と条約(露清密約)を結び、鉄道の建設に必要な土地の管理権を獲得した。これがいわゆる「鉄道附属地」である。
そしてロシアはこの条約を拡大解釈し、単なる土地の所有権だけでなく、清の行政権が及ばない排他的行政権を認めさせた。そして線路や駅など本来の鉄道用地のみならず、鉄道から数百メートルも離れた用地をも鉄道附属地とし、鉱山や都市を開発した。
1906年に、大日本帝国の国策会社南満州鉄道が設立されると、この鉄道附属地制度も継承した(詳細は満鉄附属地を参照)。
1917年にロシア革命が勃発し、革命政府が中国内の権益の放棄を宣言した。そのため中華民国は1921年に、附属地の行政権を回収し、「東省特別行政区」を設置した。
満州国の成立後、1937年に行政権が移譲された。
南満洲鉄道附属地
南満洲鉄道附属地(みなみまんしゅうてつどうふぞくち)は、20世紀前半の満洲に存在した南満洲鉄道の所有地。所有権のみならず、行政権をも行使した。満鉄附属地(まんてつふぞくち)ともいう。
日本はポーツマス条約の規定によりロシア帝国が経営する東清鉄道の南満洲支線を継承したときに、鉄道附属地制度もそのまま継承した。
南満洲鉄道株式会社が設立される時に政府から出された「命令書」には、「鉄道及ビ付帯事業ノ用地ニ於ケル土木教育衛生等ニ関シ必要ナル施設ヲ為スヘシ」と定められた。
これに基づき、満鉄は満鉄附属地内のインフラ整備をすすめることになった。これらの事業を進めるため、満鉄本社に「地方部」が設けられた。
満鉄が満鉄附属地内で行使した行政活動を「地方経営」と称した。地方経営は、学校、病院、公園、職安、消防、宿泊施設の運営など多岐にわたり、のべ2億円をつぎ込んだ。
満洲国成立後の1937年に、行政権を満洲国に返還したが、土地の所有権は引き続き満鉄が持ち続けた。
満鉄が地方経営に要する費用のうち、
などは、満鉄が全額負担することになっているが、
については、受益者負担ということで居住者に経費を負担させることになっていた。
満鉄では、1907年(明治40年)に「南満洲鉄道株式会社附属地居住者規約」を制定した。これによると、附属地の住民は「公費」という名称の事実上の租税を負担する義務を負うことが明記されていた。公費には、「戸数割(所得税・法人税に相当)」と「雑種割(各種営業活動に対する営業税)」があった。公費そのものは、内地の租税と比較してもかなり安かったが、それでも滞納する者については附属地からの退去を求めることができた。
もっとも附属地には、「公費賦課区」と「中間区」の区分があり、人口が多く豊かな地区は「公費賦課区」として公費を徴収したが、人口が少なく公費の賦課に耐えられない地区は「中間区」とし、公費を徴収しなかった。
満鉄では、主要な「公費賦課区」に「地方事務所」を設けた。地方事務所の諮問機関として「地方委員会」が置かれた。1922年(大正11年)から地方委員は公選となり、選挙権は戸数割を負担する住民に、被選挙権はそのうち25歳以上の男性に与えられた。つまり戸数割を負担する住民でさえあれば、未成年者でも女性でも選挙権が得られたのである。
満鉄は、日本の国策会社といえども株式会社であるので、当然、すべての公権力を有するわけではなく、司法権は日本の領事裁判所が、警察権は関東州の警察が権限を行使した。
奈良県立御所実業高等学校
奈良県立御所実業高等学校(ならけんりつ ごせじつぎょうこうとうがっこう、Nara Prefectural Gose Industrial High School)は、奈良県御所市に所在する公立実業高等学校。
2007年(平成19年)4月に奈良県立御所工業高等学校と奈良県立御所東高等学校の2校が統合の上、新設された。校地・校舎は旧・御所工業高校のものを継承している。
農業と工業に関する学科を有している。また御所市は薬の製造・販売を地場産業としているため、全国的にも珍しく製薬系の学科を有しており、近年は全国募集も行っている。
1952年(昭和27年)4月から1958年(昭和33年)3月:(旧)御所実業高校
2007年(平成19年)4月から現在:(新設)御所実業高校
奈良県の県立高等学校の再編により、2007年(平成19年)に御所市内の高校2校(御所工業と御所東)が統合され新設された。「奈良県立御所実業高等学校」という名称の学校は過去に存在しており、1958年(昭和33年)に御所実業高校が御所工業高校と、御所農業高校(御所東高校の前身)の2校に分離したため、約50年ぶりに再統合された形となる。2012年(平成24年)に創立5周年を迎えた。
全日制課程 5学科
農業に関する学科(1学科)
工業に関する学科(4学科)
薬品科学科 - 薬学系の学科がある高等学校は、当校のほかには、富山県立滑川高等学校、富山県立富山北部高等学校、滋賀県立甲南高等学校があるのみ。そのため全国から出願出来る。
「至誠・創造・堅忍」
桜の花弁5枚と五芒星を組み合わせた(「5」は新設の5学科を象徴)ものを背景にして、中央に校名の「実高」(縦書き)を置いている。
作詞は前川佐美雄、作曲は牧野英三による。歌詞は2番まであり、両番に校名の「御所実業高校」が登場する。
1896年(明治29年)5月23日 - 「奈良県短期染色講習所」が県内10ヶ所において巡回開催される。
1898年(明治31年)5月7日 - 「南葛城郡実業補習学校」が設置される。農科と工科を設置。
1899年(明治32年)10月1日 - 工科が「奈良県染色講習所」として分離し、農科は「南葛城郡実業補習学校」として存続。
1900年(明治33年)4月 - 「奈良県染織講習所」・「南葛城郡農学校」
1901年(明治34年)
4月 - 「奈良県工業学校」・「南葛城郡立南葛城郡農学校」
5月 - 「奈良県立工業学校」・「南葛城郡立南葛城農学校」
1923年(大正12年)4月 - 「奈良県立工業学校」・「奈良県立南葛城農学校」
1924年(大正13年)4月 - 「奈良県立御所工業学校」・「奈良県立南葛城農学校」
1948年(昭和23年)
4月1日 - 学制改革(六・三・三制の実施)が行われる。
新制高等学校「奈良県立御所工業高等学校」・「奈良県立御所農業高等学校」が発足。
9月1日 - 高校三原則に基づく公立高等学校の統合・再編が行われる。
県立高校3校(御所(女子校)・御所工業・御所農業)が統合され、総合制の「奈良県立御所高等学校」が発足。
通常制普通課程・工業課程(染織科・工業化学科・機械科)・農業課程(農科・農業土木科)が設置される。
1952年(昭和27年)4月1日 - 総合制が解消され、工業課程と農業課程が分離し、「奈良県立御所実業高等学校」(初代)として独立。
1953年(昭和28年)
3月 - 第25回選抜高等学校野球大会(春のセンバツ甲子園)に出場。
8月 - 第35回全国高等学校野球選手権大会(夏の甲子園大会)に出場。
1958年(昭和33年)
3月 - 第30回選抜高等学校野球大会に出場。
4月1日 - 「奈良県立御所工業高等学校」と「御所市立御所農業高等学校」の2校に分離。
1961年(昭和36年)1月1日 - 「奈良県立御所工業高等学校」・「奈良県立御所農業高等学校」
1971年(昭和46年)4月1日 - 「奈良県立御所工業高等学校」・「奈良県立御所東高等学校」
2007年(平成19年)4月1日 - 御所工業高校と御所東高校の統合により、「奈良県立御所実業高等学校」(現校名)が新設される。
御所工業高校・御所東高校は募集を停止。ただし、経過措置として在校生(2006年(平成18年)4月入学生)が卒業するまで存続。
校舎・校地は御所工業高校と共用(併設)し、「奈良県立御所工業高等学校・奈良県立御所実業高等学校」となる。
機械科は「機械工学科」、電気科は「電気工学科」、土木科は「都市工学科」、薬学科は「薬品科学科」、園芸科は「環境緑地科」として継承される。
2008年(平成20年)1月 - 第88回全国高等学校ラグビーフットボール大会で「御所工業・実業」として出場し、準優勝となる。
2009年(平成21年)3月31日 - 御所工業高校と御所東高校が閉校。校舎・校地等が御所実業高等学校に移管される。
奈良県代表 少年男子(15人制)優勝(御所実業単独チーム)
国民体育大会ラグビーフットボール競技(第71回大会 2016年、岩手)
国民体育大会ラグビーフットボール競技(第73回大会 2018年、福井)
ラグビー部は下記の大会でいずれも準優勝になっている。
2008年度 第9回 全国高等学校選抜ラグビーフットボール大会(奈良県立御所工業・実業高等学校として出場)
2019年度 第20回 全国高等学校選抜ラグビーフットボール大会
2008年度 第88回全国高等学校ラグビーフットボール大会(奈良県立御所工業・実業高等学校として出場)
2012年度 第92回全国高等学校ラグビーフットボール大会
2014年度 第94回全国高等学校ラグビーフットボール大会
2019年度 第99回全国高等学校ラグビーフットボール大会
岩戸博和 - ラグビー指導者
梶伊織 - ラグビー選手(パナソニック ワイルドナイツ所属)
竹田宜純 - ラグビー選手(近鉄ライナーズ所属)
竹田祐将 - ラグビー選手(三菱重工相模原ダイナボアーズ所属)
廣野翔太 - ラグビー選手(豊田自動織機シャトルズ所属)
山田裕介 - ラグビー選手(豊田自動織機シャトルズ所属)
竹井勇二 - ラグビー選手(トヨタ自動車ヴェルブリッツ所属)
和田源太 - ラグビー選手(ヤマハ発動機ジュビロ所属)
竹山晃暉 - ラグビー選手(パナソニック ワイルドナイツ所属)
湯川純平 - ラグビー選手(リコーブラックラムズ所属)
吉川浩貴 - ラグビー選手(NECグリーンロケッツ所属)
菅原貴人 - ラグビー選手(花園近鉄ライナーズ所属)
島田彪雅 - ラグビー選手(パナソニック ワイルドナイツ所属)
岡村晃司 - ラグビー選手(花園近鉄ライナーズ所属)
メイン平 - ラグビー選手(リコーブラックラムズ所属)
中川将弥 - ラグビー選手(島津製作所Breakers所属)
南昂伸 - ラグビー選手
牧山巧樹 - ラグビー選手
北村将大 - ラグビー選手
延山敏和 - ラグビー選手
酒木凜平 - ラグビー選手
青木拓己 - ラグビー選手
谷中樹平 - ラグビー選手
木村敏靖 - プロ野球選手(東北楽天ゴールデンイーグルス)
JR西日本 和歌山線 「玉手駅」 - 御所工業(当時)生徒の通学利便のために新設された駅。
関東州庁
関東州庁(かんとうしゅうちょう、關東州廳)とは、関東州の地方行政を担当するために設けられた関東局の下部機関である。
関東庁に代わって設けられた関東局は新京に置かれた。そして関東州内の地方行政を直接担当するために旅順に関東州庁を設置し、庁舎は後に大連へ移動した。
関東州庁は、従来の関東庁とは異なり、司法や郵政などの国家事務を有さず、純然たる地方行政のみを扱った(国家事務は関東局が直轄した)。
また、満鉄附属地も管轄から外れ、関東局の直轄となっている。
1945年のソ連対日参戦で関東州はソ連軍に占領されて関東軍は降伏し、関東州庁は瓦解した。
当時の関東州庁庁舎は現在も、大連市人民広場に立つ大連市政府建物(大連市役所)として使われている。
庶務課、会計課
地方課、学務課、殖産課、財務課、土木課
警務課、高等警察課、保安課、衛生課
大場鑑次郎 (1934年12月26日 - )
竹下豐次 (1935年1月15日 - )
御影池辰雄 (1936年6月20日 - )
大津敏男 (1937年10月29日 - )
三浦直彦 (1938年3月28日 - )
柳井義男 (1941年2月8日 - )
今吉敏雄 (1944年4月5日 - 1948年10月15日)
カレン・エルソン
Karen Elson
カレン・エルソン(Karen Elson、 1979年1月14日 - )は、イギリス出身のスーパーモデル,歌手。赤毛と、真っ白できめ細い陶器のような肌が特徴。
イングランド北西部、グレーター・マンチェスターオールダムで生まれた。
16歳でモデルを志し、一時は東京で活動をしていた。17歳でフォトグラファーのスティーブン・マイゼルに見いだされ一躍トップモデルに。
1997年にスティーヴン・マイゼルが撮影したイタリア版のヴォーグの表紙にて、眉を剃り落として登場し、一躍注目を浴びた。翌年にはVH1 fashion awardsのモデル・オブ・ザ・イヤーに輝いた。以降、イヴ・サン・ローラン、ルイ・ヴィトン、セリーヌ、シャネル、ヴェルサーチ、ディオール、バーバリーなどのキャンペーンを務め、人気モデルの座を不動のものにした。2005年にはブリティッシュ・ファッション・アウォーズのモデル・オブ・ザ・イヤーに輝いた。
モデル業以外にも歌手として活躍し、元スマッシング・パンプキンズのジェイムズ・イハの作品に参加したり、セルジュ・ゲンズブールのトリビュートアルバムに参加したりしている。
2005年のインタビューでSK-IIのスキンケアを使用していると明かしたが、2008年にコーセーのエスプリーク・プレシャスのリニューアルと同時に2代目のCMキャラクターに就任した。
2010年には、当時の夫ジャック・ホワイトのプロデュースでアルバム『ザ・ゴースト・フー・ウォークス』を発表し、本格的な歌手デビューを果たした。
ザ・ホワイト・ストライプスの「ブルー・オーキッド(Blue Orchid )」のプロモーションビデオに出演した際にジャック・ホワイトと知り合い、わずか1か月後の2005年6月1日にブラジルのマナウスで結婚。このビデオを監督したフローリア・シジスモンディによると「2人の間にエネルギーを感じた」。ザ・ホワイト・ストライプスのマネージャーのイアン・モントーンが花婿介添人、ドラマーでジャック・ホワイトの元妻のメグ・ホワイトが花嫁介添人を務めた。
2006年5月2日に長女(スカーレット・テレサ)を、2007年8月7日に長男(ヘンリー・リー)を出産し、一家はテネシー州ナッシュビルに在住していた。2011年6月、離婚が発表された。
ソーヨン・ムーン
Suh Young Moon(ソー・ヨン・ムーン、1978年 - )は韓国・ソウル特別市生まれのチェロ奏者。
ソウル大学校卒業、ベルリン ハンス・アイスラー国立音楽大学卒業、ベルリン芸術大学大学院在籍
2000年 韓国KBSデビューコンクール 1位
2002年 ベルリン ドミニコ・ガブリエルチェロコンクール 1位、第42回ドン・アー音楽コンクール 1位
2005年 第40回マルクノイキルヘン国際器楽コンクール チェロ部門 2位
2006年 第7回ビバホールチェロコンクール 第1位
現在、ドイツを拠点にソロ、室内楽、オーケストラ奏者として幅広く活躍中
中台関係
馬英九は、中国に対し台湾向け攻撃ミサイルの撤去や、国連機関への加入妨害の中止を求め、「正視現實、累積互信、求同存異、續創雙贏」(現実を正視し、相互信頼を蓄積し、相違を残し共通点を求め、ウイン・ウイン関係を継続的に築く)という原則(十六字箴言)を提起。任期中は統一問題を協議しないと牽制しつつ、国交のない日本やアメリカなどとのFTA締結を目指す構えをみせている。
一方、胡錦濤は、2010年7月12日、呉伯雄国民党名誉主席との会談で馬英九の十六字箴言と基本的に同じ立場だとの認識を示し、同年7月30日、国防部報道官も「一つの中国」原則の受入れを条件にミサイル撤去の協議に応じると表明した。すると、台湾の呉敦義行政院長は、台湾の主権を正視すべきと中国側の提案を拒否した。
詳細については、「中国人民解放軍#中国人民解放軍の「六場戦争(六つの戦争)」計画」も参照の事。
2013年7月、中国政府の公式見解ではないとしながらも、中国の『中国新聞網』や『文匯報』などに、中国は2020年から2060年にかけて「六場戦争(六つの戦争)」を行うとする記事が掲載された。この「六場戦争(六つの戦争)」計画によれば、中国は2020年から2025年にかけて台湾を取り返し、2028年から2030年にかけてベトナムとの戦争で南沙諸島を奪回し、2035年から2040年にかけて南チベット(アルナーチャル・プラデーシュ州)を手に入れるためインドと戦争を行い、2040年から2045年にかけて尖閣諸島と沖縄を日本から奪回し、2045年から2050年にかけて外蒙古(モンゴル国)を併合し、2055年から2060年にかけてロシア帝国が清朝から奪った160万平方キロメートルの土地(外満州、江東六十四屯、パミール高原)を取り戻して国土を回復するという。
オーストラリア国立大学研究員のGeoff Wadeは、この記事について一部の急進主義者の個人的な見解にすぎないという意見があるが、中国の国営新聞も報道しており、中国政府の非常に高いレベルで承認されたものとみなすことができ、また中国の「失われた国土の回復」計画はすでに1938年から主張されていたと指摘している。
インドのシンクタンクであるセンター・フォー・ランド・ワーフェア・スタディーズ研究員のP.K.Chakravortyは、この記事では中国はインドのアッサム州やシッキム州で独立運動や反乱活動を扇動して、パキスタンへの武器供与によるカシミール攻略などが示唆されており、それらが失敗した後にインドとの全面戦争という段階が想定されているが、シッキム州の現状は中国の執拗な工作が行われているにも関わらず安定しており、独立運動を扇動するのは困難であり、また中国がミャンマーを介して発生させたアッサム州の暴動はインド政府とミャンマー政府の交渉によって沈静化しているとしながら、2035年までにインド軍は近代化を推進して能力を向上する必要があると指摘した。
馬英九政権後の中台接近を背景として、台湾人の根強い“反中"感情にも変化が出始めている。2009年、2010年の世論調査では、非友好国ランキング1位に中国が選ばれ、中国に対する不満・不信感は薄らいでいないが、中国は同じ調査で「最も親しくすべき国」の1位にも選ばれ、中台交流を支持する世論が強まっている。
2010年6月の両岸経済協力枠組協議 (ECFA) 締結直後の世論調査では、台湾住民の61%がECFA締結を支持。同年8月に台湾紙・旺報が実施した世論調査では、67%が「中国本土は台湾の発展にとって重要」と答え、前年同期の調査より10%増えた。
もっとも、2010年8月末に実施した聯合報の世論調査では、「永遠に現状維持」が最多の51%(10年前は32%)、「すぐに独立」が16%(同12%)、「現状維持後、独立」が15%(同14%)、「現状維持後、統一」が9%(同20%)、「すぐに統一」が5%(同9%)と、陳水扁政権発足後の10年で統一志向が半減しており、対中感情が改善しても独立意識は弱まる気配はない。
2021年6月、台湾民意基金会が台湾在住の20歳以上の成人1072人を対象に行った中国共産党に対する世論調査では、中国共産党に対して、肯定的な感情を持つ台湾人は10%にとどまり、否定的な感情を持つ人は47%に上り、中国共産党に対して最も強い嫌悪感を感じる場合は0、どんな感情も抱かない場合は50、強い好感を抱く場合は100とすると、台湾人の中国共産党に対する平均は32.2度だった。台湾民意基金会は「台湾人の共産党への感情は氷点下に近い」と指摘している。
2021年8月10日、台湾のシンクタンクである台湾制憲基金会が実施した世論調査の結果を発表し、中台関係は、38.9%が独立を支持、50.1%が現状維持、統一は4.7%だった。また、中台間の軍事的緊張が高まっていることについて、36%が「台湾防衛のために戦場に行く」、28.3%が「戦場に行くかもしれない」、16.2%が「戦場には行かない」と回答した。外交面では、アメリカに好感を持つ人が75.6%、日本に好感を持つ人が83.9%、中国に好感を持つ人は16.4%にとどまり、9割近くがアメリカや日本と正式な外交関係を構築することを支持した。
2021年10月1日、台湾・台北の立法院前で反中国デモが行われ、チベットの旗や「光復香港、時代革命(香港を取り戻せ、時代の革命だ)」と書かれた横断幕が掲げられ、中国の国旗や習近平共産党総書記(中国最高指導者)の肖像を上下逆さまにして落書きをする参加者もいた。
2022年8月、ペロシ下院議長の訪台に対する報復として、中国は台湾近海で軍事演習を行った。それに対し、台湾も軍事演習を行っている。
2022年9月、日中国交正常化50周年を迎え、正常化した日中関係は悪化する一方、断交した日本と台湾は交流が活発化している逆転現象が生じていると指摘されている。小笠原欣幸は、「50年前、日台を断交に追い込んだ中国共産党は孤立した台湾が中国を頼ると考えていたが、もくろみは外れ、日台交流はむしろ活発化した。日本台湾交流協会の今年の世論調査では、台湾で『最も好きな国』を『日本』とする回答が60%に上るが、『中国』は5%にすぎない。…台湾では統一反対派が圧倒的多数で、日米を頼りにせざるを得ない。台湾の現状維持には米国の軍事力が不可欠。また、日本との民間交流は国際社会とのつながりを保つ上で重要な役割を果たしている。台湾の孤立を図る中国に対抗する中で、日本と強い結び付きがあり、欧米からも関心を寄せられている現状は台湾の自信につながっている」と指摘している。
浅草今半
浅草今半(あさくさいまはん、Asakusa Imahan)は、株式会社今半と株式会社高伴(株式会社今半の子会社)の2社で運営されている日本料理店「浅草今半グループ」である。1895年(明治28年)創業の日本料理店今半を母体として、株式会社今半は国内産黒毛和牛を主体にした精肉の加工販売、牛肉佃煮の製造販売、全国のデパートなどでの牛丼催事販売、弁当事業等を、株式会社高伴はすき焼きを中心とする日本料理割烹を浅草で運営している。スローガンは「みち、今だ半ば」。
1928年3月 - 浅草雷門の今半から分離独立し、浅草今半を東京都台東区西浅草に開店。
1931年4月 - 合資会社イマハンに改組設立。
1945年1月 - 牛肉佃煮を販売開始。
1952年 - 人形町に浅草今半日本橋支店を開店。
1953年 - 松坂屋銀座店に食堂を出店、都内デパートに佃煮売店を展開開始。
1955年1月 - すき焼のおみやげ用として牛丼の販売を開始。
1956年3月 - 日本橋支店が有限会社人形町今半として分離独立。
1956年3月 - 株式会社今半に改組。
1982年7月 - 船橋工場完成。
1989年11月 - 飲食部門を、子会社の株式会社高伴として分社化。
1996年1月 - 浅草今半オレンジ通り店を開店。
1997年6月 - 船橋工場増築完成。
2004年5月 - 浅草今半弁当工房を開設。
2008年10月 - 浅草今半国際通り本店を開店。
2011年6月 - オレンジ通り店が、国際通り本店と統合する形で閉店。その後、跡地は売却。
精肉: 東京都内の百貨店4店舗に、同社の精肉売場が設けられている。
弁当: 東京都内の百貨店4店舗に、同社の弁当売場が設けられている。
佃煮: 東日本を中心とした各地の百貨店などが、同社の佃煮を取り扱っている。
日本料理店「浅草今半」: 子会社の高伴が浅草にて1店舗を運営している。
船橋工場で製造した「開化どんのぐ」に食品衛生法で規定されたアレルギー特定原材料の表示が欠落していたため、2005年5月27日に株式会社今半の商品回収社告が掲載された。国民生活センターのウェブサイトにも記載されていた。
2011年3月11日に発生した東日本大震災と東京電力福島第一原子力発電所事故を原因とし、放射性セシウムを含む稲わらをエサとして与えられた肉牛が出荷に至った問題が同年7月14日頃から拡大する中で、一部の精肉店舗で取り扱った精肉の一部に、公表された肉牛の個体識別番号に該当するものが含まれており、自社と百貨店のウェブサイトで情報が公開された。
松田修
松田 修(まつだ おさむ、1927年10月1日 - 2004年2月6日)は、日本の国文学者、文芸評論家。国文学研究資料館名誉教授。近世文学専攻。
京都大学卒業、同大学院に学ぶ。福岡女子大学助教授を経て、国文学研究資料館教授、法政大学教授を務めた。井原西鶴の研究から始まり、芸能史、民俗学の知見を踏まえ、近世文化における闇の部分を評論家的な筆致で論じ、広末保とともに影響を与えた。映画論も書いた。著作集全8巻がある。
2004年2月6日、午後0時20分、死去。
中込重明 (元法政大学講師、国文学)
『日本近世文学の成立 異端の系譜』(法政大学出版局、1963年)
『靠身文書 歌集』(でん書房、1966年)
『装飾古墳 歌集』(私家版、1967年)
『刺青・性・死 逆光の日本美』(平凡社、1972年)
『日本の旅人10 十返舎一九 東海道中膝栗毛』(淡交社、1973年)
『日本芸能史論考』(法政大学出版局、1974年)
『闇のユートピア』(新潮社、1975年)
『蔭の文化史』(集英社、1976年)
『映像の無頼たち 映画論集』(劇書房、1977年)
『日本逃亡幻譚 補陀落世界への旅』(朝日新聞社、1978年)
『非在への架橋 文芸評論集』(講談社、1978年)
『闇をうつす映画館 松田修の銀幕評論』(ブロンズ社、1979年)
『日本芸文の光と闇 対談集』(第三文明社、1980年)
『日本の異端文学』(講談社、1980年)
『「方丈記」を読む』馬場あき子 (講談社、1980年/のち講談社学術文庫)
『複眼の視座 日本近世史の虚と実』(角川選書、1981年)
『闇のユートピア』(新版)(白水社、1982年)
『日本刺青論』(青弓社、1989年)
『日本的聖性の機械学』(思潮社、1989年)
『江戸異端文学ノート』(青土社、1993年)
『異形者の力』(青玄社、1994年)
『松田修著作集』全8巻 (右文書院、2002年 - 2003年)
『証言 佐世保'68・1・21』(創言社、1968年)
『講座日本文学 西鶴』(堤精二共編 至文堂、1978年)
『日本文学新史 近世』(至文堂、1986年)
『上方洒落本集』(西日本国語国文学会翻刻双書刊行会、1963年)
『井原西鶴集 2』(宗政五十緒、暉峻康隆共校注・訳 小学館(日本古典文学全集)、1973年)
『陰徳太平記』(香川正矩、下房俊一共訳 教育社新書、1980年)
『好色一代男』井原西鶴 (新潮社(新潮日本古典集成)、1982年)
『新日本古典文学大系 75 伽婢子』浅井了意 (渡辺守邦、花田富二夫共校注 岩波書店、2001年)
尾谷いずみ
尾谷 いずみ
尾谷 いずみ(おたに いずみ、1968年9月25日 - )は、テレビ熊本(TKU)のアナウンサー。
熊本県天草市(旧・牛深市)出身。熊本県立天草高等学校、長崎外国語短期大学を卒業後、1991年にTKU入社。
2009年に放送された、川辺川ダム水没予定地の農家を追ったドキュメンタリー『土に生きる-ダム水没予定地・ある農民の手記-』のナレーションで、2010年のFNSアナウンス大賞を受賞した。TKUのアナウンサーが同賞を受賞するのは初めて。
TKU Live News(メインキャスター)
TKUスーパーニュース(平日版第1期・平日版第2期メインキャスター)
TKUスーパーニュースぴゅあピュア(2002年4月から2003年3月まで18時台キャスター、2008年9月29日放送よりメインキャスター、2009年3月30日放送より第2部キャスター)
TKU みんなのニュース(メインキャスター)
TKUプライムニュース(メインキャスター)
三好学
三好 学(みよし まなぶ、1862年1月4日(文久元年12月5日) - 1939年(昭和14年)5月11日)は、明治・大正・昭和時代の植物学者。学位は、理学博士。日本の植物学の基礎を築いた人物の一人である。特に桜と菖蒲の研究に関しての第一人者として知られ、殊に桜博士とも呼ばれた。また、天然記念物の概念を日本に広めた先駆者であり、希少植物の保存活動に尽力した。
文久元年(1862年)、美濃国岩村藩士の次子として同藩江戸藩邸に生まれる。出生後は岩村で幼年期を過ごした。11歳の時に父が没したため、越前国坂井郡の浄土宗西光寺の住職の伯父に引き取られてそこで学んだ。明治9年(1876年)にのちの石川県第三師範学校に入学して、明治11年(1878年)に同校を卒業した。卒業後は岐阜県へと戻り土岐学校(現・瑞浪市立土岐小学校)の教員及び校長を務めた。学は自身の授業内容を詳細に記した「授業日誌」ならびに教科書を著作した。これらは当時の教育の詳細を知り得る貴重な史料となっている。
1889年(明治22年)東京帝国大学理学部生物学科を卒業し、大学院在学中の1891年(明治22年)にドイツに留学し、ライプチヒ大学でベッファーに植物生理学を学んだ。
帰国後の1895年(明治28年)5月に帝国大学教授に就任。理学博士になる。
植物学の研究を続け、東京帝国大学教授時代の論文は100編以上、その著書も100冊以上といわれている。日本に「記念物(デンクマール、denkmal )」の概念を広めた人物である。
1920年(大正9年)には帝国学士院会員となり、1923年(大正12年)には東京帝国大学名誉教授となる。1918年に徳川義親により設立された徳川生物学研究所の評議員を務めた。
終生植物研究を続け、桜、菖蒲の研究、及び天然記念物保存事業に力を注いだ。
地理学者の辻村太郎が、1937年に著した『景観地理学講話』の中で「景観」という言葉を生み出した人物としてとりあげている。
桜の名所の衰退を案じ、その愛護に取り組むために1918年に「櫻の會」が結成され、機関誌『櫻』を同年から1943年まで23冊刊行した。三好は、阪谷芳郎、山本直良、林愛作、井下清らとともにその中心人物の一人で、会の顧問、副会頭など、ほぼ全期にわたって役員を務め、会誌への執筆記事も最多を数えた。会員も華族、実業家、研究者、行政職員、文筆家、画家など多彩で、学術、技術、芸術など様々な分野から桜の愛護に取り組んだ。サクラ類を専門に扱った機関誌『櫻』は、当時の桜管理の技術や見解を考察できる貴重な資料となっている。
植物自然分科一覧表 丸善 1888.7 832487
隠花植物解説 進成社 1889.3 832351
隠花植物大意 敬業社 1889.7 832352
植物学教科書 敬業社 1890 [832435 上] [832436 下]
欧州植物学輓近之進歩 敬業社 1895.10 832354
植物学講義 冨山房 1899.5 832441
実験植物学 冨山房 1902.2 832392
植物界の話 開成館 1902.10 (学芸叢談) 832415
植物生態美観 冨山房 1902.11 832507
植物之感覚 冨山房 1903.4 (博物叢書) 832517
植物社会 冨山房 1903.10 (博物叢書) 832496
植物学叢話 博文館 1907.5 (学芸叢書) 832457
普通植物生態学 成美堂 1908.4 832623
印度馬来熱帯植物奇観 冨山房 1908.5 832353
日本之植物界 丸善 1910.1 832595
日本植物景観 第1-15集 丸善 1905-1914 936654
欧米植物観察 冨山房 1914 980996
天然記念物 冨山房 1915 953839
人生植物学 大倉書店 1918 956604
桜花図譜 芸艸堂 1921 [966852 上] [966853 下]
桜花概説 芸艸堂 1921 1885045
花菖蒲図譜 芸艸堂 1922 [967574 1],[967575 2],[967576 3],[967577 4],[967578 解説]
天然紀念物解説 冨山房 1926 1020211クローズドアクセス
小金井桜花図説 第1輯 東京市 1927 1119947
小金井桜花図説 第2輯 東京市 1928 1911279
最新植物学 冨山房 1931 [1076069 上],[1076089 中],[1076117 下] クローズドアクセス
日本巨樹名木図説 刀江書院 1936 1851094
学軒集 随筆 岩波書店 1938 1239098
桜 冨山房 1938 1239318
生物学 ハックスレー 金港堂 1890.12 832221
姿川
姿川(すがたがわ)は、栃木県の南部を流れる利根川水系思川支流の一級河川である。
栃木県宇都宮市新里町の鞍掛山から流れ出る栗谷沢に源を発する。宇都宮市西部の宝木台地西縁を南に流れ、下都賀郡壬生町・下野市を経て小山市黒本で思川に合流する。宇都宮市新里町の源流部の標高は約200m、思川との合流地点の標高は約40mであり、この標高差約160mを約40kmかけて流れる。
流域には大谷石の採掘で著名な大谷地区がある。
大まかに2つの説がある。
姿川本流は城山村で兜川と鐙川と合流して1つの川となったことから、一体の姿に擬して「姿川」と名付けられた。
大谷観音寺の開祖である弘法大師(空海)は境内の側を流れているこの川に姿が映ったことに由来する。
流域に石室を持つ古墳が多く存在していることから、採掘された大谷石の運搬水路として古代より利用していたと想像されている。下流域にあったとされる下野国府の礎石も大谷で切り出されて姿川を経て運ばれたとされる。
江戸時代に江戸の経済圏に組み込まれた北関東は一円の運搬水路が整備され、姿川でも舟運が行われた。
洪水などによる被害を受けた事例は比較的少ないものの、台風の直撃時等には警戒水位を超える出水を記録しており、1951年(昭和26年)以降、下流地域から着手された河川整備が現在も継続して進められている。近年では沿岸の圃場整備事業とも連携した整備が必要とされている。
豆田川  豆田川は半蔵山麓から流れる川で上流部は田口沢と呼ばれる。この川は半蔵山麓から、大谷に向かって流れ、岩原町付近で姿川に合流する。
関根橋 (これより上流は栗谷沢)
入会橋(国道293号)
大谷橋(栃木県道70号宇都宮今市線)
姿川橋(栃木県道4号宇都宮鹿沼線)
姿川橋(栃木県道6号宇都宮楡木線)
姿川橋(栃木県道155号羽生田鶴田線)
向川原橋(さつきロード)
コスモブリッジ(栃木県子ども総合科学館前)
新淀橋(国道121号)
大正橋(栃木県道184号安塚雀宮線
弥五郎次橋(栃木県道65号鹿沼下野線)
関沢橋(栃木県道71号羽生田上蒲生線)
姿川橋(北関東自動車道)
姿橋(国道352号)
雷橋(栃木県道183号下野壬生線)
宮前橋(栃木県道44号栃木二宮線)
半田橋(栃木県道33号小山環状線)
宇都宮市上欠町で2004年に行われた生物調査では、以下の10種の魚類が発見された。