韓流
2021-08
韓流(かんりゅう、ハンリュー、Korean wave)は、1990年代後半から2000年代以降に東アジアで起こった韓国大衆文化の流行。
世界的には1997年、中国の中国中央電視台においてテレビドラマ『愛が何だって』が放送されて成功を収めたことがきっかけとされる。その後、2000年には音楽デュオ・クローン (音楽グループ)の楽曲「初恋」が台湾でヒットし、音楽においても注目され始めた。また、日本では2003年頃から韓国ドラマ『冬のソナタ』放送が契機となって始まった。ドラマ、映画、音楽などの韓国大衆文化の高まりにより、韓国のブランドイメージの上昇と朝鮮語学習の拡大、朝鮮料理への関心向上、外交への貢献などの波及効果などがあった。
なお、韓国では韓流に対応する日本の大衆文化の流行を指す言葉として日流(イルリュ、일류)がある(華語文化圏では哈日という)。また日本で中華文化圏の大衆文化の流行を指す言葉は華流(ファーリュー)と呼ばれる。
日本語読みは本来ならば「かんりゅう」であり、普及当初はNHKをはじめとする多くのメディアも採用したが、ファンを中心に中国語の「ハンリウ(Hánliú)」や朝鮮語の「韓(ハン)」の発音に合わせ「ハンりゅう」という読み方が広まり、次第にメディアも用いるようになった。韓国内でも中国語に合わせ「ハンリュ」と発音する向きはあるが、標準語の発音は「ハルリュ(할류)」である。
1997年のアジア通貨危機によって韓国がIMF危機と呼ばれる国家的経済危機に陥ると、韓国は経済再建の戦略として文化産業振興を掲げて、1998年に金大中大統領の『文化大統領』宣言に基づき、1999年、法律的な土台として『文化産業振興基本法』が制定され、2001年にコンテンツ産業を専門的に支援するための中心的な政府機関となる「韓国文化コンテンツ振興院」が設立され、文化産業の育成と輸出振興のための助成が行われた。韓国内各地の大学にも実用音楽科や映像学科、また専門学校も多数設立され、K-POPや韓国ドラマブームの担い手が育つこととなった。日本のテレビドラマの価格上昇や香港映画の衰退などの追い風も受けて、韓国の俳優や音楽など大衆文化に対する人気が高まってブームが形成された。この現象が台湾で「韓流熱風」と言い表され、2001年には日本でも「韓流」という言葉が用いられるようになり、韓国に逆輸入された。
日本では、1970年代後半の韓国演歌ブームや、1988年のソウルオリンピック開催の年、2002年のサッカーワールドカップ共同開催の年に韓国に注目が集まっていたが、それらの時にはまだ韓流という言葉は存在していなかった。日本では民放テレビ全国四波化により1990年代に地方で放送局が増加し、また、BSやCSの放送局も増加してテレビ番組不足が発生していた。
日本における「韓流」は、2003年4月 - 9月にNHKBS2の海外ドラマ枠で『冬のソナタ』(通称「冬ソナ」)が放送され人気を博したことにより始まったとされ、既に台湾や香港で広まっていた「韓流」という言葉が日本でも用いられるようになった。同ドラマの主演俳優ペ・ヨンジュンの愛称から「ヨン様ブーム」としても知られる。特に初期においては純愛ドラマが多かったこともあり、中高年の女性がブームの牽引役となった。韓国で放送されたドラマが日本でもそのまま放送され、韓国人俳優に注目が集まるようになったことも特徴である。
『冬のソナタ』は2004年に再放送が何度も行われ、「韓流」という言葉も普及していった。また当時の内閣総理大臣・小泉純一郎が、大韓民国大統領・盧武鉉との会談の際に『冬のソナタ』に言及するということもあった。日本経済新聞社の日経MJ「2004年ヒット商品番付」では「韓流」が横綱に選ばれ、「『冬のソナタ』が火付け役。シリーズ作品も人気で、ペ・ヨンジュンほか韓流四天王、チェ・ジウに熱い支持。旅行や語学などへも広がる」と説明された。三井住友銀行グループが発表する2004年のヒット商品番付でも横綱に「『冬のソナタ』と韓流関連商品」が選ばれ、「今年1年、日本中をフィーバーの渦に巻き込み大きな社会現象になったのが『冬のソナタ』と韓流関連商品だった。主役のペ・ヨンジュンやチェ・ジウだけでなく、他の韓国人俳優にも人気が集まり、来日の際には空港に多数のファンが集まるフィーバーぶりをみせた。」と説明された。
2004年からの日本における韓流は、『冬のソナタ』の成功に影響を受けた各種メディアが、韓流がビジネスとして積極的に展開してブームを加熱させた。ペ・ヨンジュンに続く韓国男性俳優ブームを目論見て韓流四天王などを作り出したが、四天王のチャン・ドンゴンとウォンビンが主演の韓国映画『ブラザーフッド』は宣伝費7億円を費やし、300館規模で公開されたが、興行収入が15億円と全く振るわなかった。また、2004年から放送が開始された「土曜ワイド・韓流アワー」「ドラマチック韓流」は、2005年に相次いで終了した。
2006年の「韓国映画やドラマを見る機会」についての世論調査によると、前年(2005年)より「見る機会が増えた」が12ポイント減の20パーセント、「見る機会が減った」が6ポイント増の9パーセント、「以前も過去一年間もほとんど見てない」が61パーセントという結果となっており、韓流ブームの衰えを示した。東京大学の浜野保樹教授は、韓流は一過性の現象で終わる可能性もあると予想し、ファンの主婦など特定階層への集中や、作品に多様性がなく俳優が千編一律なことを挙げ、韓流が進む方向としてスターシステムからの脱皮、多様な素材開発、作品の蓄積などを提示した。2009年、韓国映画振興委員会は映画輸出が興行不振で激減し、韓国映画のバブルが弾けた原因について、制作費上昇による市場の飽和や、初期進出の成功が呼び込んだ投資・市場拡大のいい循環がそのまま続かなかったこと、量的拡大と質的向上との間の乖離などを挙げた。
しかし、2005年からNHK総合で放送された韓国の時代劇ドラマ『宮廷女官チャングムの誓い』は人気を博し、これまで中年女性メインだった視聴者層が中年男性(特に50代)にも広がった。2009年6月、TBSは「チャングムの誓い」を再放送し、朝鮮料理店やパチンコメーカーのサミーとタイアップ(『ぱちんこCR宮廷女官チャングムの誓い』)したイベント『熱韓(あつかん)』を9月下旬まで開催した。
韓国の芸能会社は、韓国国内の音楽市場では投資金が回収できないため、海外での活動を推進しており、韓国の音楽興業会社SMエンターテインメントは、日本のエイベックス・エンタテインメントと提携し、韓国人歌手にJ-POPを歌わせて日本市場で売り出すビジネスモデルを推進し、2000年代前半にはBoA、後半には東方神起を成功させた。この成功を契機に、日本での成功を求めて韓国芸能人の来日が相次いだ。この様子を韓国メディアは韓流芸能人が「列島を掌握」、「列島を占領」、「日本列島を占領し焦土化させる」などと報じた。
2009年9月30日、ペ・ヨンジュンが旅行エッセーの自著出版記念の際に来日し、東京ドームで2日間の韓流イベントが開催された。このイベントは9万人の観客が集まり、鳩山首相夫人も外遊出国日程を遅らせて駆けつけ、政府与党(民主党)の議員や観光庁など日韓政財界人も出席した。翌日の中央日報では、やや停滞する韓流復活の契機になったといえると報じた。
2009年2月4日、韓国の文化体育観光部は「音楽産業振興中期計画発表会」を開催し、音楽産業振興のために5年間で1275億ウォンを投じることを表明し、翌2010年から、韓国音楽(K-POP)を日本の「ヒット商品番付」などに入賞させることに成功した。しかし、2010年紅白歌合戦では韓国人アイドルの出演はなく、韓国では「韓流を恐れる日本歌謡界」と批判が行われた。2011年、韓国政府はアジア、中南米や中東などに対してK-POPを中心とした韓流関連の支援強化を推進し、2011年度の紅白歌合戦に東方神起、少女時代、KARAを出場させることに成功した。また、TBSやポニーキャニオンと共同で、韓国ドラマの投資ファンドを日本に設立するなどの事業を展開した。韓流に関連した韓国製の商品も積極的に展開され、「新・韓流」も日本の「ヒット商品番付」に入賞するようになった。韓国の経済紙「毎日経済新聞」によれば、2003年の「冬のソナタ」ブーム時の8600万ドルだった韓国コンテンツの輸出額は、2010年に3億1300万ドルに成長させることに成功したが、売上の80%を日本に依存していることや、収益の8割が日本側の流通業者に渡っているなどの課題点が残った。また、知的財産権の収支は約30億ドルの赤字となり、韓国の文化産業の赤字が続いている。
韓国の中央日報では、韓国ドラマによる韓流を『韓流1.0』、K-POPによる韓流を『韓流2.0』と呼び、韓国文化全般に対する韓流を『韓流3.0』としている。また、韓国観光公社は、韓流ブームが観光・ファッション・ショッピングなど関連分野での成果拡大につなげる動きを「新韓流」と定義し、韓流ブームの広がりを促進することでシナジー効果の創出、ひいては韓国経済への貢献を期待している。日経トレンディは、2011年頃を第2次韓流ブームと位置付け、韓国製ボーカロイドSeeUやスマートフォン用アプリカカオトークが日本で大流行していると紹介している。女性セブンでは、第2次韓流ブームについて、韓流ドラマの地上波やBSでの放送の拡がりや視聴者層の年齢の拡大を挙げた。ジェイ・キャストでは、第2次韓流ブームについて、ウォン安・円高を背景に韓国コンテンツの輸入や韓国旅行が増大したこと、雑誌などで韓国関連の話題が取り上げられる機会が増えたことに対して言及している。
2011年12月、韓国政府は来年度の予算の中で、海外でのK-POPブームを受け韓流コンテンツを活用した観光産業育成や支援をする韓流関連の支援予算を17億ウォンから53億ウォン(日本円で約3億5700万円)に増やしたが、時期を同じくして、日本では第2次韓流ブームを牽引したK-POPの東方神起とKARAの、所属事務所との専属契約紛争が連日報道されブームに冷や水を浴びせ(NHKの石原プロデューサーは、日韓のアイドルグループ育成と音楽産業構造の違いの分析で、韓国は数年間の練習生期間を経て完成した歌手としてデビューさせる「完成型」であるため、韓国の歌手は事務所と長期契約を結ばされていると感じ、消費者側にとっても完成した歌手が出続けるので既存の歌手にすぐに飽きてしまうと指摘している)、退潮期を迎える。
2012年には、韓国本国でもアイドルグループが供給過多で飽和状態となり破綻、『江南スタイル』で世界を揺るがしたPSYのヒットはあったが、韓国国内ではアイドルの力は弱まり「アイドルの流行は終焉した」という観測も出た。同年5月には大手芸能事務所SMエンターテインメントが、アイドルグループ・スーパージュニアの日本公演を行い、東京ドームで11万人を動員し、レディー・ガガを抜いたと報じられたが、同年11月にはSMエンターテインメントの株価が35%下落し、ソウル株式市場でエンターテインメント関連銘柄が急落したと報じられ、その背景として不透明な情報公開と業界への理解が不足してるアナリストの業績予測が指摘された(SMエンターテインメントは前年同期比で約70%の増益だったが証券会社の予測を大きく下回った。証券業界の予測を大幅に下回ると予想される場合企業は業績ガイダンスを示すのが一般的だが決算発表まで公開してなかった)。翌2013年6月の第1四半期の決算では営業利益が前年同期比70%減となり(原因としてSMエンターテインメントの関係者は所属アーティストのコンサートが第1四半期じゃなかったことを挙げ、経済アナリストは円安が業績を押し下げたことを挙げている)、K-POPブームの凋落といよいよ円安がブームにとどめを刺すかもしれないと伝えられた。一方の日本でも、韓流スターを集めたライブイベントが集客不足により開催中止、主催会社が破産するなど第2次韓流ブームの破綻が顕在化した。2012年の紅白歌合戦では同年日本で出場に値する活躍を行ったK-POPグループはなく「昨年より数値が下がり、出場枠も限られているため」と説明し、K-POPグループの出場はなかった。
韓国ドラマにおいても『冬のソナタ』や『宮廷女官チャングムの誓い』以降ヒット作に恵まれなかった。テレビではK-POPも前年まで席巻する勢いがあったが2012年には落ち「K-POPアイドルでは視聴率が取れなくなってきた」と言われ、ブームが去ったと伝えられた。外部の番組を買って流せばいい韓流への依存を高めて自前の番組制作が手抜きとなったフジテレビは視聴率が低迷し、2012年上期(4 - 9月)の各局視聴率で順位が2位から3位に下落した。
2012年8月大韓民国大統領・李明博による竹島への上陸強行、さらに天皇謝罪要求などを契機として、内閣府の「外交に関する世論調査」の日本での韓国に対する親近感は下落した。日韓の政治外交対立や円安ウォン高が進んだ影響で韓国ではそれまでにぎわっていた日本人観光客が激減し「韓流と買い物が好きな日本人は外国人の中でもリピーター率が最も高く入国者数においても中国に次いで多い。日本人観光客が減り関連産業が直撃を受けている」と報じられ、人気下落に歯止めがかからなかった第2次韓流ブームは衰退する。2014年2月には、韓国芸能情報専門の週刊タブロイド新聞サンスポ韓Funが休刊。TBSの韓国ドラマ枠韓流セレクトも放送が終了した。
博報堂ブランドデザイン若者研究所リーダーの原田曜平は、2015年02月13日に東洋経済オンラインで「韓国文化を自身の日常生活の中に取り入れ始める若者が出てきている」として、「整形手術」「2NE1風のギャルファッション」「オルチャンメイク」「カップルアプリ」「キヨミダンス」「セルカ棒」などの韓国文化が日本の若者のライフスタイルに定着した「新･韓流ブーム」が起きていると解説している。音楽メディアを運営するlute株式会社社長の五十嵐弘彦は、2018年3月7日に公開されたWWD Japanのインタビュー記事で、初期のBoA世代、第2次の韓流アイドルに続く第3の流れ「韓流サードウェーブ」が起きていると解説。音楽だけでなく趣味嗜好にこだわりを持つ感度の高いミュージシャンとしてIUやHYUKOH、DEANらの名前を挙げている。
日韓関係の悪化と中韓関係の改善により、韓流は日本から中国へと活動の場所を移していたが、2017年に中国政府が発した限韓令によって韓流は中国市場から締め出されたため、韓国は再び日本に活動の場所を移すことになった。韓流の熱気は国際的に冷めてきており、日本の韓国に対する好感度も減少を続けていたが、日本の音楽界が低迷を続けていたため、韓国アイドルに再び注目が集まって第3次韓流ブームを引き起こした。
またK-POPの女性アイドル人気を背景に、美容整形を目的に韓国を訪問する日本人が急増し、2017年には9年前の20倍近くになる約6000人に達した。手術を巡るトラブルも起きているため、日本の国民生活センターは「本当に必要かよく考えてほしい」と呼びかけている。
2020年に公開されアカデミー賞受賞作品となった映画「パラサイト 半地下の家族」は興行収入45億円で日本で公開された韓国映画の記録を塗り替えた。同年にNetflixで配信されたドラマ「愛の不時着」と「梨泰院クラス」がヒットし、2020年の流行語大賞に「第四次韓流ブーム」がノミネートされた。
韓流の発端となり、韓流による変化が最も大きいのがテレビドラマである。
チャン・ドンゴン主演の『イヴのすべて』が、連続ドラマとして初めて地上波キー局のテレビ朝日系で放送された。話題性を欠いていたためか、これは低調のうちに放送終了した。
それまでの韓国ドラマは日本語吹き替えでなく、字幕での放送であったことが、その後の『冬のソナタ』などと異なる。BS日テレや独立U局、またインターネットなどにおいて韓国ドラマの放映がはじまると、徐々に一部で人気のあるドラマも出てくるようになった。
2003年にペ・ヨンジュン、チェ・ジウ主演のKBS制作ドラマ『冬のソナタ』が、4月からNHK-BS2で放送開始される。衛星放送ながらも人気を集め、2004年4月から『冬のソナタ』がNHK総合で再放送された。これが週間視聴率のドラマ部門でベスト10にランクインし、「冬ソナ」や「ヨン様」が流行語となるなど社会現象になった。また冬のソナタ関連の書籍が、2004年のベストセラー入り(13位)したり、ドラマのサウンドトラックや出演俳優のCDがランキング上位になるなど波及効果も大きく、冬のソナタのヒットを機に、民法の地上波キー局でも日本テレビでは「ドラマチック韓流」(関東ローカル)、フジテレビでは「土曜ワイド・韓流アワー」などの韓国ドラマの放送枠が設けられるようになり、パク・ヨンハやイ・ジョンヒョンなどの韓国人俳優・歌手の来日が増え、ワイドショーやバラエティー番組などで取り上げられるようになった。
2005年初頭には地上波で64あった韓国ドラマが2006年には36に減った。それ以後は韓国ドラマの放送は地方ローカル枠、BS/CS放送を中心に続けられている。前述の専用枠は打ち切られたが、民放地上波では深夜や再放送枠などで放送された。また、NHK-BS2の木曜23時は2003年の『冬のソナタ』以降、韓国ドラマ枠「韓国ドラマシリーズ」として続いてきたが、2007年にアジア圏のドラマ全般を放送する方針に変更された。
2005年にNHK-BS2で放送された長編時代劇『宮廷女官チャングムの誓い』は、韓国の大河ドラマとも呼ばれ人気を博し、2008年にかけて何度か再放送された(地上波でも放送された)。日本共産党の志位和夫委員長も『チャングムの誓い』にはまり、主演女優イ・ヨンエの大ファンになったと公言している。『チャングム』の後は、日本では韓国ドラマの低迷が続いていたが、ソ・ジソブとイム・スジョンの主演ドラマ『ごめん、愛してる』は、「廃人」を生み出すほど日本で人気となったと韓国で報じられた。
2010年頃になると、景気低迷などで広告費が減少し、製作費の削減を迫られた日本のテレビ局は、円高ウォン安傾向により安価(2009年時点で1本当たり2,600ドル(約20万円))となった韓国ドラマを大量に輸入し、ノンプライムタイムに放映するようになった。フジテレビはチャン・グンソク主演の韓国ドラマ『美男(イケメン)ですね』をノンプライムタイムで3回再放送したり、韓国人女優キム・テヒを主役に起用した「僕とスターの99日」を地上波プライムタイムで放送するなど、韓流スターの人気に期待をかけたが、不振に終わった。2011年7月、TBSとポニーキャニオンは韓国ベンチャー投資公社と共同で約23億円を出資して、韓流ドラマ制作支援に特化した投資ファンド「イルシン・ニューコリアン・ウエーブ投資組合」を設立した。
地上波を通さないインターネット配信サービスが台頭し「愛の不時着」、「梨泰院クラス」がヒットする。
日本で『冬のソナタ』がヒットした要因として、近来の日本ドラマのようにカット割りが多くなく、話数が多くストーリー展開が遅めであることが挙げられる。その結果、主として70年代のドラマを思い出させるような懐かしさを覚えた中高年の女性を中心にしたヒット作となった。この点において、アジア各国における韓流と日本での展開の異なりが見られる。
日本で韓国ドラマが受け入れられた原因としては、日本が香港映画などのアジア映画を受け入れていた下地と、韓国ドラマが1998年に行われた韓国の日本文化開放政策により、日本文化の強い影響を受けたことが原因として挙げられている。
インターネットにおいては、数多くの韓国ドラマがストリーミングなどで配信されている。これには韓国の著作権法が一役買っている。ハリウッドや日本の映像ソフトには、いずれも権利の問題から再利用において厳しい制限があり、配信できるタイトル数、内容ともに貧弱と言わざるを得ない状況であった。一方、韓国では著作権法が日本やアメリカとは異なり、ドラマや映画においては出演者や製作者には権利が一切存在せずに、放映する会社で一括して放映権の管理が行われている。そのために放映許諾を取ることが比較的容易なため、数多くのドラマが商用ウェブサイトで配信されている。
衛星放送ではデジタル放送の開始に伴うチャンネル数の増加によってコンテンツ不足が叫ばれる中、韓国ドラマは全話で数千万円(日本ドラマ1話分の制作費に相当)という良好なコストパフォーマンスであったために積極的に編成された。一局で数本の韓国ドラマを放映することも珍しくなかったほどである。現在は韓流ブームが加熱したことによりネット配信、衛星放送ともに放映数の増加し、放映権の買い付け価格が高騰したため、ブーム時よりは放送数が減っているが、BS/CSの各チャンネルでは現在も多くの韓国ドラマが放送されている。その一方で、自主制作による独自コンテンツをないがしろにしていると言う批判も強い。
韓国ドラマのレンタル需要は2004年から毎年増加を続け、2011年12月、TSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブは、視聴者の拡大によって2011年度の韓国テレビドラマ部門のレンタル回数が過去最高の伸びになったと発表した。『美男(イケメン)ですね』や『トキメキ☆成均館スキャンダル』『イタズラなKiss〜PlayfulKiss』『メリは外泊中』などの若年層向け作品の人気が高まり、特に『美男(イケメン)ですね』は10〜20代の視聴者層の大幅な増加によりレンタル回数が伸長し、TSUTAYAの年間ランキングとしては異例の2年連続の1位になったと報告している。
韓国映画のブランド化は失敗に終わっている。その理由として韓国映画は主に、純愛物や朝鮮半島での戦争を題材としたものなど、内容がやや国内向けの作品が多く、SFもあまり発達していないため、日本を含め他国でも普遍的にヒットできるような作品は少ないことから、一部の注目作を除いて、韓流は日本の映画界全体に拡大しているとは言えない状況である。
その一方で韓国映画の買い付け費用は2005年・2006年を頂点に高騰した。例えば韓流四天王と呼ばれるイ・ビョンホン主演の『甘い人生』は3億円以上、『誰にでも秘密がある』に至っては5億円以上(一説には5億7000万円)で、興行収入はどちらも6億5000万円である。現在のところ、買い付け額の最高金額はペ・ヨンジュン主演の『四月の雪』で8億7000万円とされている。日本における韓国映画は最大で興行収入10億円程度が多数派であり、拡大公開よりミニシアター系での上映が主であることは、1999年頃から続く傾向のまま大きな変わりはない。また、韓国映画の興行権が高騰したために、以前からあった小規模の作品の買い付けが困難になっている。
この年、『冬のソナタ』の影響から、例年になく多くの韓国映画が公開され、興行収入の全作品合計は約40億円となった。
6月、2000年に公開されてヒットした『シュリ』のカン・ジェギュ監督による朝鮮戦争を題材とした作品『ブラザーフッド』(ウォンビン、チャン・ドンゴン主演)が公開された。この作品は300館という洋画でも大規模にあたる数の映画館で上演されたが、興行収入は15億円と不振に終わり、韓流スターの人気や現地での韓国ドラマの成功は韓国映画の成功には結びつかなかった。2005年に韓流の不振についてカン・ジェギュ監督は、若者や女性を中心に起きている韓流に対して危機感を持った政府が、竹島問題などを争点化して、韓流を消そうとしていると分析している
12月に封切りされた『僕の彼女を紹介します』も302館で公開され、韓国映画としては初めて日本で興行収入20億円を突破し、それまで最高だった『シュリ』を上回った。この作品は韓国映画としては珍しい『猟奇的な彼女』からのシリーズ物であり、これも他の韓国映画と一線を画した要因である。興行収入では大きく上を行く邦画、ハリウッド映画等には及ばないが、韓国映画における対外向けプロデュースの進歩を見せた。
9月、企画段階から日本をターゲットに準備された韓国映画『四月の雪』(ペ・ヨンジュン、ソン・イェジン主演)が全国400館以上の映画館で公開され、公開初週末の興行収入ランキングで2位に入った。10月、日本のドラマ『Pure Soul〜君が僕を忘れても〜』をリメイクした『私の頭の中の消しゴム』(チョン・ウソン、ソン・イェジン主演)も、初週から2週連続で興行収入ランキング1位と健闘し、最終的に30億円を突破した。
韓国映画は前年比で公開本数が半減し、ヒットの目安とされる10億円を超える興行収入を得た映画はなかった。韓国では歴代観客動員記録の上位に入った『グエムル-漢江の怪物-』や『王の男』も日本では低調だった。また、大々的なプロモーションを行った『デイジー』も不振に終わり、これまで韓国映画を数多く配給してきた東芝エンタテインメントの社長は「韓国映画は高騰しすぎている」として、現状のままでは買い付けをしていないことを言及し、「韓流ブームも終焉を迎えた」と述べた。数多くの韓国映画を配給してきたアミューズは、2006年度の業績を下方修正せざるをえなかった。その最も大きな原因として韓国映画の興行成績、およびDVDビデオの販売低迷が挙げられている。ただし、東芝エンタテインメントとは異なり、アミューズはこれ以降も数は減ったものの韓国映画を配給している。
2007年に公開された韓国映画はさらに減少し、興行収入10億円を達成した映画はなく、上映作は9割が赤字で、週末興行成績でトップ10に入る作品も出なかった。翌年1月には韓国映画を数多く配給してきたシネカノンが倒産した。週間興行成績の最高位は日本の漫画を原作とした『カンナさん大成功です!』の12位だった。また韓国では歴代興行記録上位に入るなど大ヒットを遂げた『D-WARS ディー・ウォーズ』も当初は2007年の正月映画として500スクリーン規模での日本公開を制作者側は希望していたが、公開時期は延び延びとなり2008年11月に100スクリーン規模での公開予定となった。また、『初雪の恋 ヴァージン・スノー』(イ・ジュンギ/宮崎あおい)や『あなたを忘れない』などの日韓合作映画も作成された。
2010年、『ゴースト/ニューヨークの幻』が、ソン・スンホン/松嶋菜々子主演で『ゴースト もういちど抱きしめたい』としてリメイクされたが、興行収入は10億円以下に終わった。
2011年、カン・ジェギュ監督、チャン・ドンゴン主演の『マイウェイ 12,000キロの真実』が大規模な宣伝活動を伴って日本の300スクリーンで公開されたが、興行収益は約3億円に終わった。
韓流という言葉が生まれる以前の日本でも、「カスマプゲ」や「釜山港へ帰れ」などの韓国演歌(トロット)や、1988年のソウルオリンピックに続く1990年代半ばの李博士などのポンチャックブーム、あるいは『ダウンタウンのごっつええ感じ』における「オジャパメン」とその続編の「マウヤケソ」のパロディなどの韓国歌謡曲の流行が散発的にあったが、それは個々の作品のヒットであり、韓国音楽全般の流行ではなかった。1998年にS.E.Sが日本進出したが、韓国国内ほどのセールス的成功を挙げることはできなかった。しかし2000年代に入ると、2001年にはBoAが日本でも本格的に成功し、東方神起やBIGBANGらの男性グループに続き、2010年にはKARAや少女時代などの女性グループも日本や東南アジアに進出し人気となり、これらの現代的な韓国ポピュラー音楽を指してK-POPと呼称されるようになった。(K-POPも参照)