ポプラ (コンビニエンスストア)
株式会社ポプラ(POPLAR. CO., LTD.)は、広島県広島市安佐北区に本社を置く日本のコンビニエンスストアチェーンである。
中国地方を中心に関東・近畿・四国・九州に店舗展開している。
社名・店名の由来は、植物の「ポプラ」と「ポピュラー (popular)」を掛け合わせたもの。創業者は目黒俊治。社訓は「お客様第一」。東証スタンダード上場企業。
元々は、広島市中区流川にあった小さな酒類卸商がルーツだった。1974年(昭和49年)にコンビニ業態に変更した。
1976年(昭和51年)4月20日に資本金200万円で株式会社ポプラを設立。設立間もない時期は、地域のスーパーマーケットの閉店後から翌朝までの夜間営業という業態で「ナイトショップ・ポプラ」と名乗っていた草創期のライバル企業であった「いしづち」(愛媛県を発祥として、西日本各地に点在。チェーン本部は廃業したものの、一部の店舗が個人営業で存続している)も「ナイトショップ」と名乗っている。。
地場系チェーンから全国チェーンへの脱却を目指してM&Aを推進し、酒類卸商を中心に多数の子会社を傘下に収めるが、近年は吸収合併(および子会社の解散)を立て続けに行い(2004年度から現在までに約100社を吸収合併)、ポプラ本体への事業集約を進めている。
M&Aによって店舗網を拡大してきたため、グループ内でも「ポプラ(ポプラpal)」のほか、「生活彩家」(せいかつさいか)、「ハイウェイ彩家」(ハイウェイさいか)、「くらしハウス」、「スリーエイト」といった複数の店舗ブランドを有する(詳細は後節の「#店舗名」を参照)。
店舗数は業界9位で全国的な知名度は決して高くないが、中国地方に限れば店舗数や規模などは三大チェーン(セブン-イレブン、ファミリーマート、ローソン)に次ぐ位置づけとなっており、コンビニでの料金収納代行サービスを行うSMBCファイナンスサービスによる店舗数統計によれば、2017年(平成29年)3月末時点で、岡山県を除く中国4県ではいずれも4位となっている。また、1990年代前半に九州で手広く展開を図った際、CMに福岡県出身のミュージシャン鮎川誠を起用し、「やっぱ九州のコンビニはポプラやね」というキャッチフレーズが九州で浸透した。2010年(平成22年)には鮎川出演のラジオCMが第49回福岡広告協会賞の銅賞に選出されている。
他のコンビニチェーンと比べて出店形態が多様で、オフィス・ホテル・病院・交通機関拠点への出店を積極的に推進したり、生活協同組合・農業協同組合とボランタリー・チェーン的な業務提携を行って各組合の店舗を「ポプラ」ブランドでリニューアルするなどの特徴がある(後述)。近年では地元である中国地方に密着したキャンペーンを行っており、山陰地方のプロスポーツチームとのコラボ店舗の開店、広島を舞台にしたアニメ『たまゆら』とのタイアップキャンペーン、広島県と観光振興などの情報発信に関する連携協定を結ぶなどしている。
2014年末にローソンと資本業務提携を締結し、翌2015年より山陰地方で「ローソン・ポプラ」ブランドの店舗も展開している。四国地方では2015年2月に一度撤退していたが(詳細は後節の「#店舗展開」を参照)2019年8月1日に愛媛県に生名店を開店し再進出を果たした。東海・北陸地方は2021年3月31日までに撤退した。
1974年(昭和49年)12月 - 創業者・目黒俊治がポプラ1号店となる流川店を広島市中区にオープン。
1976年(昭和51年)
4月20日 - 法人化し、資本金200万円で株式会社ポプラを設立(広島市中区銀山町14番17号)。目黒俊治が初代の代表取締役社長に就任。
7月 - 弁当・惣菜の製造販売を主たる事業目的として、広島市西区小河内町に「株式会社弁当のポプラ」を設立。
1983年(昭和58年)
この年から「HOT弁当」の販売を開始。
10月5日 - フランチャイズ1号店となる本浦店(広島市南区)をオープン(現存せず)。
1991年(平成3年)
3月 - 全店POSシステム導入。
9月 - 株式会社弁当のポプラを吸収合併。
5月 - 中国地方で初めて日本電信電話(NTT)と電話料金収納業務契約を締結、全店舗で電話料金収納代行業務を開始。
1992年(平成4年)
7月 - トップマート株式会社を吸収合併。
12月 - ポプラ物流サービス株式会社を設立。
1993年(平成5年)
5月 - 本社新社屋が完成、本社部門及び営業部門を広島市安佐北区安佐町大字久地665番地1に移転。
10月 - 第200号店を開店(山口県徳山市、徳山駅前店)。
1994年(平成6年)4月 - ドラッグストア事業部門として株式会社ファーストを設立。
1995年(平成7年)
この年、中国電力と電気料金収納業務契約を締結、全店舗で電気料金収納代行業務を開始。
5月 - 九州地区への弁当供給を目的として福岡工場を設置。
1996年(平成8年)
2月 - 製造部門を再度分離し、ポプラフーズ株式会社を設立。
4月 - 第400号店を開店(福岡市西区、周船寺店)。
11月 - 相良酒造株式会社に増資し、ポプラ酒類販売株式会社に商号変更。
1997年(平成9年)
2月 - 第500号店を開店(鳥取県米子市、米子角盤町店)。
12月 - 四国地区本部設立。
1998年(平成10年)
2月 - 大手百貨店の髙島屋から、株式会社ハイ・リテイル・システム(店名:生活彩家)を買収。
4月 - 航空測量大手のパスコから、パスコリテール株式会社(店名:ジャストスポット)を買収し、株式会社関東ポプラに商号変更。
1999年(平成11年)2月5日 - 株式を店頭(現:ジャスダック)登録。
2000年(平成12年)
2月1日 - 東京証券取引所市場第2部へ上場。
4月10日 - 株式会社ポプラドットコムを設立。
2001年(平成13年)
2月1日 - ポプラフーズ株式会社、ポプラ物流サービス株式会社、ポプラ酒類販売株式会社他5社を吸収合併。
3月30日 - 食品商社の三友小網(現:三井食品)から、株式会社ジャイロ(店名:くらしハウス)を買収。
2002年(平成14年)2月1日 - 株式会社ポプラドットコムを吸収合併。
2003年(平成15年)
2月1日 - 株式会社関東ポプラを吸収合併。
4月15日 - 全店舗でクオカードの取扱い開始。
5月21日 - 株式会社ヒロマルチェーン(店名:スリーエイト)、エフジーマイチャミー株式会社(店名:マイチャミー)を買収。
8月1日 - 東京証券取引所市場第1部へ指定替え。
8月9日 - 高速道路上における初の店舗として山陰自動車道はわいサービスエリア(上下線共用)にポプラはわい道の駅店を出店。
9月22日 - 広島地区の店舗において広島銀行(広島市)と共同でイーネットATM展開開始。
2004年(平成16年)
5月24日 - CVSベイエリア(千葉県浦安市)の子会社FA24とエリアフランチャイズ契約締結。
9月1日 株式会社ジャイロを吸収合併。
11月12日 - 株式会社チックタックシステムズ(店名:チックタック)、北陸ホットスパー株式会社を買収。
2005年(平成17年)
1月20日 - 出光興産株式会社と系列給油所におけるCVSの実験及びセルフ給油所売店(店名:プリテール)への商品供給実験を行う基本合意を締結。4月20日より商品供給を開始。
10月1日 - 株式会社キリン堂薬局が株式会社ファーストを吸収合併し、株式会社ポプラの持分法適用関連会社となる。
11月1日 - 株式会社ヒロマルチェーンの全事業を譲受。商品供給部門としてヒロマルチェーンV事業本部を新設。同社は休眠会社となったのち、12月7日に吸収合併。
12月13日 - 株式会社チックタックシステムズ、北陸ホットスパー株式会社を吸収合併。
2006年(平成18年)2月23日 - 埼玉県鳩ヶ谷市(現:川口市)にバリアフリーコンビニ「ポプラ パラッツォ鳩ヶ谷店」(現在のポプラ鳩ヶ谷駅前店)開店。
2007年(平成19年)
9月23日 - ハイウェイ彩家1号店として九州自動車道玉名パーキングエリア(上り線)に玉名PA(上り)店を出店。高速道路上の店舗としてはポプラ道の駅はわい店(山陰自動車道はわいサービスエリア)に次いで2番目となる。
9月30日 - 株式会社ハイ・リテイル・システムを吸収合併。
2008年(平成20年)
5月29日 - 創業者で代表取締役会長の目黒俊治氏が代表取締役会長に、娘婿で専務執行役員社長室室長の目黒真司が2代目の代表取締役社長に就任。
8月 - 休眠会社となっていたエフジーマイチャミー株式会社が、ポプラグループの不動産管理事業を担う「株式会社ポプラ企画」に商号変更。
2009年(平成21年)
8月1日 - 広島市内の一部店舗にてWAONの取扱い開始。
9月7日 - ヤマト運輸のクロネコメール便の取扱いを開始。
2010年(平成22年)
4月27日 - 株式会社ゲオ(名古屋市中区)が展開する無人レンタル機「GEO BOX」を2店舗(1番町店 (千代田区)、南柏西口店)にて開始。
5月24日 - 島根県、鳥取県において山陰合同銀行と共同でイーネットATM展開開始。
7月6日 - 株式会社ツルハホールディングスとの業務提携を発表。
7月8日 - コンビニエンスストアとドラッグストアの融合店舗、ポプラ&シモカワ熊本清水本町店を出店。
7月23日 - ヒグチ産業(東大阪市)と業務提携し、ポプラヨーロッパ通り店(大阪市中央区)にて医薬品の販売開始。
2011年(平成23年)
2月23日 - コニカミノルタホールディングス(現:コニカミノルタ)の事業所内売店「コニカミノルタショップ」への商品供給を開始。
4月1日 - 大阪モノレール駅構内に生活彩家を2店舗(千里中央店、門真店)出店。
9月5日 - 株式会社ツルハホールディングスとの業務提携解消を発表。
2012年(平成24年)
6月22日 - Jリーグガイナーレ鳥取とのコラボレーション店舗開店。
7月12日 - 大阪市営地下鉄北エリア駅売店運営事業者に決定。
8月31日 - 一部店舗にて電子マネーiD、WAON決済の取扱い開始。
9月19日 - 大阪市営地下鉄東梅田駅構内に「ポプラ東梅田駅売店南店」開店。
10月22日 - 山陰地区で移動販売車営業開始。
2013年(平成25年)
2月21日 - J2リーグ(当時)ガイナーレ鳥取のユニフォームスポンサーに決定。
2月22日 - 長崎県第1号店にして初の離島への出店となる「ポプラ壱岐郷ノ浦店」開店
3月20日 - bjリーグ島根スサノオマジックとのコラボレーション店舗開店。
4月1日 - クレジットカード決済、電子マネーチャージサービス開始。
4月30日 - 株式会社ポプラ不動産企画の株式を売却し子会社から除外した。
10月1日 - iTunesカード等のPOSA式プリペイドカードの販売を開始。
10月4日 - bjリーグ島根スサノオマジックのスポンサーに決定。
11月11日 - 電子マネー「ごうぎんデュプリ」のサービス開始(山陰限定)。
11月28日 - 株式会社ザグザグへのフランチャイズ加盟に向けた基本合意締結。ポプラ傘下のキリン堂薬局5店舗を直営化した上でザグザグのFC店とする予定。
12月20日 - 100円均一商材導入開始。
2014年(平成26年)
3月14日 - アークランドサービス(現:アークランドサービスホールディングス)へのフランチャイズ加盟契約を締結。とんかつ専門店「かつや」事業開始(既存コンビニを転換)。
4月2日 - 「楽天チェック」のサービス開始。
7月4日 - 子会社の株式会社キリン堂薬局が解散し、ポプラは同社への債権を放棄した。
10月1日 - 楽天の展開する共通ポイントカード「楽天ポイントカード」を導入。
12月8日 - ローソンと資本業務提携契約締結。日本経済新聞などでは、ローソンがポプラの株式の5%を取得する計画と報じられている。
2015年(平成27年)
9月18日 - ローソンとの連名店舗「ローソン・ポプラ」(店舗イメージ画像では「ローソン+ポプラ」、ポプラおよびローソンのプレスリリースとマスメディアでは「ローソン・ポプラ」と表記)を山陰地方で展開すると発表した。その他「生活彩家」と「ナチュラルローソン」の間で商品調達・物流面で連携することも発表された。
11月2日 - ポプラが運営するコンビニのうち、ダブルブランド店「ローソン・ポプラ」へ先行移行する店舗を簡易新設分割にてポプラ・プロジェクトに承継させる。
11月20日 - ダブルブランド店「ローソン+ポプラ」の先行店舗となる「ローソン・ポプラ米子西河崎店」「ローソン・ポプラ鳥取緑ヶ丘店」開店。
2016年(平成28年)
8月4日 - ローソンとの共同運営本格化のための契約を締結。ローソン側は、9月をめどに新会社・ローソン山陰を設立(9月1日付)。ポプラが運営するコンビニのうち、ダブルブランド店「ローソン+ポプラ」への移行を希望する店舗とエリアフランチャイズ事業を始める。これにより、山陰地区の「ポプラ」51店舗を「ローソン・ポプラ」ブランドに転換。
11月1日 - ローソンのうち、ローソン鳥取支店・島根支店が運営する鳥取県・島根県内の235店舗(ダブルブランド店「ローソン+ポプラ」への移行を希望する鳥取県内の1店舗を含む)の運営、ポプラが運営するコンビニのうち、ダブルブランド店「ローソン+ポプラ」への移行を希望する鳥取県・島根県・山口県内の51店舗の運営、ポプラ・プロジェクトが運営する「ローソン+ポプラ」先行2店舗の運営について、会社分割によりローソン山陰に承継させる。同時に、ローソン山陰の株式29.06%をポプラに、0.71%をポプラ・プロジェクトに譲渡、合弁会社化。
2017年(平成29年)
2月28日 - 業界初のレジ抽選くじ(レジロッタリー)キャンペーン開始。
4月12日 - キャッシュバックアプリ「CASHb」導入。
4月17日 - Twitter・Facebookの公式アカウント開設。
6月1日 - 彩家カフェ導入を発表。
9月11日 - 行政サービス対応マルチコピー機導入を発表。2020年夏までに全国465店舗への設置が完了予定。
12月5日 - 「Gotcha!mall」に参画。
2018年(平成30年)
6月27日 - 中部地区進出(2021年3月31日撤退済み)1号店「生活彩家 愛知大学豊橋キャンパス店」(2020年12月23日閉店)開店。
10月25日 - ポプラ岡山工場が日本食品衛生協会より協会会長表彰「優良施設賞」受賞。
12月13日 - QR・バーコード決済サービス開始。
12月20日 - 株式会社エランとの業務提携を発表。
2018年(平成30年)
3月4日 - ポプラ博多駅前店内に「お酒の美術館」をオープン。
3月5日 - 「e-Gift」サービス開始。
3月7日 - 無人AIレジ「ワンダーレジ」設置によるセルフレジ実験開始を発表。
2019年(令和元年)
5月21日 - ポプラが保有するローソン山陰の株式をローソンに売却、ローソン山陰はローソンの完全子会社となる。「ローソン・ポプラ」の店舗ブランドは維持。
9月10日 - 目黒真司が代表取締役社長を辞任。同日付で代表取締役会長の目黒俊治が代表取締役社長を兼任。
2020年(令和2年)
8月6日 - NTTドコモの展開する共通ポイントカード「dポイント」を導入。
9月10日 - ローソンとの間で共同事業契約を締結し、「ポプラ」「生活彩家」「スリーエイト」ブランドの460店舗のうち140店舗を「ローソン・ポプラ」「ローソン」にリブランドする方針を発表。同日、リブランドする店舗のうち126店舗をフランチャイズ運営するため、ポプラの完全子会社として株式会社ポプラリテールを設立。
2021年(令和3年)
3月31日 - 富山・石川・愛知の3県から撤退。
10月8日 - 子会社の大黒屋食品の株式を同業のまるか食品に譲渡。
2022年(令和4年)
2月 - 2022年2月期連結決算にて債務超過となる。
3月3日 - セルフレジを備えた小型の無人店舗「スマートセルフ」の展開を開始。
10月7日-TOPIXからの段階的な除外対象に決定。
他のコンビニチェーンが総菜類の製造や卸・配送を別会社に委託している事例が多いのに対し、ポプラでは自社による米飯・惣菜の製造、加盟店への卸、配送の一貫体制を採用している。これは、ポプラが元々夜間に営業する店としてスタートしており、創業当時は夜間に販売できる弁当を製造できる業者がなく、安定して弁当や総菜を供給するために自社製造につながったものである。
店舗内に薬局(ドラッグストア)を併設している店舗が複数存在する。傘下のキリン堂薬局をはじめ、ドラッグストアシモカワや薬ヒグチなどが店舗内の一角に販売コーナーを構える形で設けられており、通常のコンビニエンスストアでは販売できない、第2類と第3類に分類される一般用医薬品を販売している。これらの販売には薬剤師または登録販売者によるカウンセリングが必要となるため販売時間帯は限られる。また、店舗に薬局が隣接している(同一店舗となっていない)店舗も存在している。
コンビニ業界では一般的な粗利分配方式ではなく、加盟店にとって有利な売上ロイヤリティ制度(大手に比べて格段に低い3%)を取る。これは製販一括などによるローコストオペレーションにより実現したという。ただし「最低補償金」制度はない。フランチャイズ中途解約に伴う違約金が発生しないのも特徴である。
コンビニATMとしてイーネットをグループの一部店舗で設置。ただし、イーネットサービスエリア内でもATM未設置店が多く存在し(大分県だけは全店舗で未設置)、ATM設置はポプラグループ全店の約4割にとどまる。また、その他の金融機関の店舗外ATMを併設(コンビニの敷地内に別途設置)しているケースもある。一時、広島県内の生活彩家の一部にはタウンネットワークサービスを設置する店舗も存在した。
ポプラ、生活彩家、くらしハウスではクオカード(プリペイドカード)が利用可能。2013年4月1日よりクレジットカードも利用可能 となった。
ポプラはまた、以下の電子マネーを導入している。
楽天Edy - 2005年(平成17年)11月1日からポプラグループ全店で導入。2014年10月1日からは自社発行の楽天Edyも存在する(後述)。
WAON - 2009年8月に広島市内7店舗にて試験導入、試験導入店舗を拡大の上、POSシステムの更新 に併せて2012年10月末までに全店舗に導入。WAON導入はコンビニ業界においてミニストップ、ファミリーマートに次いで3番目の全店舗導入となる。
iD - POSシステムの更新に併せて2012年10月末までに全店舗に導入。
QUICPay - 2013年4月1日より導入。
以前は関東の一部店舗で電子マネーPASMO、関西の一部店舗で電子マネーICOCA、福岡市内の一部店舗で電子マネーSUGOCAが利用可能となっていた。POSシステムの更新に併せて2012年10月末までに全店舗に導入 され、関東はPASMO(京浜急行電鉄が主導)、九州はSUGOCA、愛知県はmanaca、それ以外の地域はICOCAがベースとなっている。2013年4月1日より各種交通系電子マネーの現金によるチャージが可能となった。
PiTaPaについては「生活彩家アンスリー」(南海アンスリーのうちポプラが運営する店舗)を含む限られた店舗のみ利用可能となっており、プリペイド残高のチャージはできない。過去には大阪市営地下鉄(現:大阪メトロ)、大阪モノレールの駅構内店舗でも利用可能であったが、全店舗とも閉店している。
楽天ペイ - 2018年12月13日より導入。
PayPay - 2018年12月13日より導入。
d払い - 2018年12月13日より導入。
LINE Pay - 2019年3月12日より導入。
Origami Pay - 2019年3月12日より導入、2020年4月28日サービス終了。
Smart Code(auPAY、メルペイ、ゆうちょペイ等の銀行Pay、pring、atone、KPLUS、エポスペイ、FamiPay、ギフティプレモプラス、ANAPay)-2019年12月21日よりSmart Code自体は導入、各決済手段は随時追加
J-Coin Pay-2021年1月13日より導入。
2014年10月1日に楽天の共通ポイントカード「Rポイントカード(現・楽天ポイントカード)」を導入した。
ポプラグループで申し込むと、オリジナルデザインのカードを発行される。ポイント単体型カードのほか、楽天Edy搭載型カードも発行しているが、ポイント単体型の発行には手数料100円がかかる。ただし会員登録すれば、手数料分は楽天ポイントとして還元される。楽天Edy一体型「ポプラ Edy-楽天ポイントカード」は315円(消費税込)で販売されており、こちらはポイント還元はない。
プロパーの白い楽天ポイントカードも併せて配布しており、こちらは無料となっている。
また、2020年8月6日にNTTドコモの共通ポイントカード「dポイント」も導入した。
なお「ローソン・ポプラ」の店舗は、ローソンと同じく「Ponta」とdポイントを採用しているため、楽天ポイントカードの対象外。ただし楽天Edy又は楽天ペイ、楽天カードで決済した際に付加される楽天ポイントは通常通り付与される。また楽天ペイでは楽天ポイントの充当も可能である。
ポイント付与及び利用に関わる会員登録は、楽天のサイトにポイントカード番号を登録する形を取っているが、ファミリーマートが運営していたサークルKおよびサンクスの+K会員のように、自社サイトにも重複してログイン登録を行う必要はない。
ポプラが他のコンビニと大きく違う点は、弁当のシステムである。一般にコンビニの弁当はご飯とおかずがパック詰めされ冷蔵されたものが陳列されているが、ポプラの「HOT弁当」(愛称「ポプ弁」)は、おかずのみが入りご飯部分が空になった弁当が陳列されており、弁当購入時に店舗内で炊いたご飯(通称「店炊きご飯」、パールライスのコシヒカリを使用)を後から詰めるスタイルをとっている。大半の店舗でふりかけ(もしくは梅干)が付くのも特徴。
「HOT弁当」にはカレーライスや丼物もあり、専用のレトルトカレー(もしくは丼の具)をレンジで加熱し、食べるときに客が自分で封を切り、店舗で詰めたご飯にかけることになる。
1983年の発売開始当初は店舗内に厨房設備を設け、ご飯とおかずをすべて店舗内で調理する方法をとっていたが、品質や盛り付けが安定しないため、おかずのみ工場で一括調理してご飯のみを店舗で詰める方式に変わったという。現在ではおかずも店内で調理した「できたて弁当」(揚げたておかず+店炊きご飯)の販売も一部の店舗で行っている。
「HOT弁当」は、通常でも男性の茶碗約1杯半に相当する250gのご飯が詰められるが、ご飯後詰めの利点を生かしてご飯を大盛り・小盛りにすることもできる。また、ご飯だけの販売も行っており、ご飯が足りなくなった近隣飲食店の緊急用としても重宝がられている。地域によっては通常サイズだけでなく、ボリュームと価格を抑えた「ライト」「小」も販売している。それぞれご飯が200g、150gついてくる(「ライト」はご飯の大盛りも可能)。
「HOT弁当」はかつては「ポプラ」全店に加え「ハイウェイ彩家」および一部の「生活彩家」店舗でのみという販売形態だったが、現在では一部の「ポプラ」店舗での取り扱いがないなど、店名ごとの差はなくなりつつある(取り扱いの有無は店舗検索で参照可能)。また、ダブルブランド店「ローソン+ポプラ」でも販売されている。
他のコンビニ同様に、ご飯があらかじめ入っている弁当(「ライスイン」と呼ばれる)も販売されている。主に炊き込みご飯などの味付けご飯、あるいはおにぎり弁当やのり弁当など、ご飯に手を加えられているものがこのスタイルで販売されている。
弁当コーナーのざる蕎麦は出雲そばであったが、中国地方の地場コンビニならではの商品企画である。
おにぎりのオリジナルブランドは「おむすび日和」。関東の店舗では2020年頃から「おむすび日和」の銘柄が表示されなくなった。
PBパンのオリジナルブランドは「彩家ベーカリー」。以前は「ベーカリーストリート」。2011年から一部地域で、合成着色料・イーストフード不使用の新ライン「ベーカリーストリート・スマイル」を展開していた。
デザート類は「彩家スイーツ」。かつては「hitotema」だった。商品名は「彩家」であるが、彩家ベーカリー、彩家スイーツ共に生活彩家以外のポプラグループ店舗でも取り扱っている。
その他Pバーガー(低価格ハンバーガー)やPドッグ(ホットドッグ)・ポプナゲ(チキンナゲット)がある。
ローソンと業務資本提携を結んでいるため、ローソンのPB商品「ローソンセレクト」の一部を販売している。以前は100円菓子のオリジナルブランドとして「くつろぎ選菓」があったが、2014年にローソンと業務資本提携を結んだ影響で、2015年には珍味を除いてローソンのPB菓子「おやつごろ。」に統一された。その後「おやつごろ。」は「ローソンセレクト」に統一された。
マルチメディアステーションは基本的に置いていない。
FAXはマルチコピー機にて送信可能。
宅配便はヤマト運輸の宅急便及びメール便・宅急便受取りサービスを取り扱っている。
お菓子の新商品の一部は他チェーンより1日早く販売している。
特定商品の値引きキャンペーン「グッドプライス応援団」を随時実施しているほか、定期的に割引クーポンキャンペーンを行っている。特徴的なものとして「○○定期券」があり、期間中であれば何度でも利用できるクーポンである。
mobion(GNT運営)と提携し、会員限定携帯電話を使用してのモバイルクーポンを実施。ソーシャル・ネットワーキング・サービスも利用できる。
== その他 ==
POSシステムはTEC製を使用。2012年に第4世代のものに更新された。
2009年(平成21年)2月25日に一新した店員ユニフォームは、オンワード商事(オンワードホールディングスグループ)との共同開発。
看板の照明を蛍光灯からLEDに変更した店舗では、看板のデザインが白基調となっていたり、赤地に「ポプラ」の文字が白で縁取りされた赤色になっているなど異なっている。
ポプラグループでは相次ぐ買収により、複数の店舗名でコンビニを展開している。なお、「ローソン・ポプラ」はローソンの店舗として扱われるため、下記に含んでいない。ドンチッチに関しては現在は通常のポプラの一店舗として営業している。(店舗数は2022年5月上旬時点)
S・Kタイプの店舗は全て売上ロイヤリティ制度をとっている。
Sタイプ - 競争力強化型の大型コンビニエンスストアで、全て直営店である。
都市型 - 広い店舗面積を有し、化粧品・衣料品・弁当・書籍の品揃えが充実している(店舗名:ポプラ、生活彩家)。
住宅立地型 - 広い店舗面積を有し、弁当・雑貨・書籍の品揃えが充実している(店舗名:ポプラ)。
ロードサイド型 - 広い店舗面積と大型駐車場を有し、休憩施設や食事ができるイートインスペースを設置している。化粧品・衣料品・弁当・雑貨・書籍の品揃えが充実している(店舗名:ポプラ、ハイウェイ彩家)。
Rタイプ - 通常のコンビニエンスストアの形態(店舗名:ポプラ、ポプラpal、生活彩家、くらしハウス、スリーエイト、ヒロマルチェーン、ドンチッチ。
Kタイプ - 医療機関・教育機関・ガソリンスタンド・宿泊施設・鉄道駅などに出店(店舗名:ポプラ、ポプラpal、生活彩家、スリーエイト)。
Vタイプ - 酒屋・スーパーマーケットのうち小規模な店舗、または自衛隊・大学・鉄道駅・ガソリンスタンドなどにある小規模な売店。ポプラグループから商品供給のみを受けるボランタリー・チェーン。150店以上。