TBSラジオ
株式会社TBSラジオ(ティービーエスラジオ、TBS RADIO,INC.)は、TBSホールディングスの連結子会社で、関東広域圏を放送対象地域とする中波放送(AMラジオ放送)事業を行っている特定地上基幹放送事業者である。ラジオネットワーク、JRN(Japan Radio Network)のキー局である。
略称は厳密には存在してはいるが、ラテ兼営時代の通称かつラジオ分社以降の呼出名称(コールネーム)でもある現社名かグループ会社(兄弟会社)のテレビ単営局TBSテレビ共々TBSと表記される場合が多いため、略称が用いられる場合は滅多にない。
AM周波数が954kHzであることから関東ローカル向けにはTBSラジオ954または954 TBSラジオという呼称も使用されていたが、2015年12月7日よりFM補完中継局が周波数90.5MHzで開始したことからジングル等の変更が行われた。
コーポレートメッセージは「聞けば、見えてくる。」「何かが始まる音がする」。
本項では、法人としての『株式会社TBSラジオ』、および放送局としての『TBSラジオ』について述べる。
1950年(昭和25年)、電波監理委員会はラジオ民間放送への門戸開放について、当面は東京2局、その他1局に対し認可を認めることとした。これに対し、個別に民間放送の準備を進めていた「朝日放送」(大阪の朝日放送と同じく朝日新聞社による計画)、「ラジオ日本」(毎日新聞社による計画)、「読売放送」(読売新聞社による計画)、「東京放送」(日本電報通信社による計画)の4社は、原安三郎らの仲介により合同を模索。開局申請を一本化することとし、1951年(昭和26年)1月10日に株式会社ラジオ東京(資本金1億5,000万円)として電波監理委員会に申請書を提出した。同年、12月25日に全国で6番目、東日本初の民間放送局として開局した。当時の局名はラジオ東京(ラジオとうきょう・社名も同じ)。1955年(昭和30年)テレビジョン放送事業参入の後、1960年(昭和35年)に社名が東京放送(とうきょうほうそう)に、略称がTBSに変更されて以降、ラジオ放送事業はTBSラジオと呼ばれることとなった。
2000年(平成12年)3月21日、東京放送の合理化の一環として、同局のラジオ番組の制作と、広告営業を主とするラジオ事業の現業全般を行う子会社として『株式会社TBSラジオ&コミュニケーションズ』(ティービーエスラジオ アンド コミュニケーションズ、TBS Radio & Communications, Inc. 略称 TBS R&C)が設立され、翌2001年(平成13年)10月1日、東京放送から中波放送の免許(周波数954kHz、コールサインJOKR)を承継し、一般放送事業者(現・民間特定地上基幹放送事業者)に事業転換した。しかし、この時点で既に「TBSラジオ」の名の方が広く浸透していたためにその社名と略称はあまり用いられず、2016年(平成28年)4月1日にその名に揃えて『株式会社TBSラジオ』に社名変更した。以降はTBS Rを略称としているがそれすら同じ理由で全く定着していない。結局のところ「TBS R&C」「TBS R」共に東京放送→TBSテレビと当社を厳密に区別するためだけに用いられるのが実態であり、東京放送時代からの流れに加えてその運営体系も手伝い、TBSテレビ(ともすればTBSHDも)とひとまとめにされる形で「TBS」と略記されるのが一般的であることは相変わらずのまま現在に至る。
その後、TBSグループの再編があり、東京放送から社名変更した東京放送ホールディングス(TBSHD)傘下に、テレビ放送事業者であるTBSテレビ(当社同様、テレビ番組制作会社から事業転換)と、ラジオ放送事業者である当社が置かれる体制へ移行した。実際はテレビ・ラジオ両社は勿論BS-TBSもTBS放送センター内に本社・演奏所を置く、アナウンサーが後述の理由で3波共通、スタジオも一部共有するなど、実質的には従前のラテ兼営局と同然の運営体系を取っている。それでも会社が別である以上、3社それぞれが日本民間放送連盟の会員となっており、民放連でも「TBSテレビ=地上波テレビ単営」「TBSラジオ=ラジオ単営」「BS-TBS=BSテレビ単営」として扱われている。
広報活動の一環として、TBSラジオ番組パーソナリティのインタビューやイベント情報、横浜ベイスターズ情報や番組表などが掲載されたフリーペーパー「TBSラジオPRESS オトビヨリ」(1980年の発行開始から2021年4月までに誌名は「THE954」→「THE954PRESS」→「954press」→ 「TBSラジオPRESS」と変わっている。)を発行(都営地下鉄駅やイトーヨーカドー店舗(東京都・埼玉県・神奈川県・千葉県)、TBSハウジングなどで配布)しており、郵送による取り寄せも受け付けている。2018年からは「TBSラジオfam(ファム)」の名称で同誌の配布サービスを行う施設を募集している。2020年2・3月号までは偶数月1回の発行だったが、4月号からは不定期発行となった。過去にはラジオ編成部による直出情報にて構成されたメールマガジン「954プレスメール!」を毎週金曜日に配信していた。また、分社化以前にはTBSテレビで放送終了前に深夜番組の番宣、スペシャルウィークにはそれ以外の時間帯でもプレゼント企画に関する告知CMなどテレビCMを放送したり、『ムー一族』や『ザ・ベストテン』『キャッチアップ』といった番組でTBSテレビのカメラがラジオスタジオへ入る事もしばしば見られたが分社化以後はそのような事は無くなった(テレビの企画でカメラが入るケースは分社化後も稀に見られる)。
ロゴマークは企業ロゴと放送局ロゴで分かれていたが、2020年4月のロゴ変更により統一された。以前の企業ロゴは、グループ共通の「TBS」ロゴの右に「ラジオ」(社名変更前は「RADIO &(改行)COMMUNICATIONS」)と書かれた青色のものであった。導入から2001年までは放送局ロゴも兼ねており、その際は「ラジオ」の右にさらに同じフォントで「954」が付け足されていた。
今後の予定として、広告収入の低迷による設備更新の費用負担や、ワイドFMとの二重投資などを解消するためAM(中波)を停波し、北海道・秋田を除く全国のAM放送を行う民放43社と合わせてFM放送への転換を計画していることを2021年6月15日に発表した。現行の制度ではAM局がFM局に転換することは難しいため、2022年度に法規制の改正を行い、2023年にはAMの停波実証実験を行い、2028年秋の免許更新時にFM放送へ一本化する計画である。
TBSラジオの放送対象地域では、ビデオリサーチが1990年から、東京駅から35km圏内における居住者の聴取状況(個人聴取率)を偶数月(2月・4月・6月・8月・10月・12月)に調査している。調査期間は基本として第3週の7日間だが、2009年までの4月・6月・8月には2週間にわたって実施していたほか、オリンピックの開催年には開催期間中(冬季は2月・夏季は8月)のみ期間を変更している。
TBSラジオは、2001年(平成13年)8月から2021年4月分までの聴取率調査で、119期(19年10か月)にわたって聴取率トップの座を維持。この時期には、「首都圏で一番聴かれているラジオ局」とも称していた。
長年にわたって聴取率が好調だった背景には、JRN(TBSラジオが基幹局)やJNN(TBS→TBSテレビが基幹局)といった全国規模のニュースネットワークの豊富な取材力を生かしたニュース・情報番組が、ラジオ番組に長年親しんできた世代(50 - 60代)から手厚い支持を受けていたことが挙げられている。現に、放送対象地域が同じ(関東広域圏)で全国ラジオネットワーク(NRN)の基幹局である文化放送やニッポン放送と違って、平日の深夜に『ハローナイト』の放送を開始した1986年(昭和61年)秋の改編から(一時期を除いて)聴取者層の年齢を上記の局より高めに設定。
聴取率の調査対象者が2001年(平成13年)10月期より69歳まで引き上げられたことも、TBSにとっては追い風になっていた。
2018年10月までのTBSラジオは、前述した聴取率調査の対象週を、他の調査対象局と同じく「スペシャルウィーク」に設定。期間中に予算を増額したうえで、期間外のレギュラー放送では(予算などとの兼ね合いで)招きにくい特別なゲストを期間中の自社制作番組に迎えたり、聴取者向けのプレゼントを手厚くしたりするなどの施策で聴取率の上昇や単独首位の維持を図ってきた。しかし、読売広告社を経てJ-WAVE(調査対象局の1つで1988年開局のFM単営局)で編成部長を務めた三村孝成が2018年6月に代表取締役社長へ就任したことを機に、同年12月から既存の聴取率調査に対する方針を転換。営業上は調査データの活用を続けながらも、放送上は「スペシャルウィーク」の設定や上記の施策を取り止めている。
TBSラジオでは、「スペシャルウィーク」の廃止などに踏み切った理由として、radikoでのサイマル配信開始(2010年)を機に聴取者数を「ラジオ365データ」(実測値)としてリアルタイムで把握できるようになったことを明言。2010年代の後半からは、レギュラーパーソナリティの高齢化が進んでいることなどを背景に、自社制作で長年放送されてきた生ワイド番組を相次いで終了(詳細後述)。ラジオ東京時代の1952年から続けてきたプロ野球中継の自社向け放送業務も2017年限りで完全に終えるなど、年2回(4月・10月)の番組改編のたびにタイムテーブルを大幅に変更しながら、パーソナリティや「メインターゲット」に当たる聴取者の世代交代を図っている。
(「聴取者が聴取する局の周波数や番組をあまり変えない」という意味で)「習慣のメディア」とされるラジオの世界で、TBSラジオが上記の「改革」へ舵を切った背景には、ラジオ番組への総接触時間が他のメディアに比べて少ないことや、関東地区の聴取率が2ヶ月に1回のアンケート調査でしか把握できないばかりか、収益や広告料と連動しなくなっていることが挙げられている。2021年10月の時点で「UXプランニング部長」として編成部門を率いていた萩原慶太郎によれば、このような現状の下で、「聴取率調査を『(ラジオでの広告効果を測るうえで)唯一の指標』として信じ続けても良いのか?」「普段の放送とは違う企画で聴取率を『盛る』かのようなスペシャルウィークや、高齢者の聴取をとりわけ意識した番組作りの結果として聴取率1位を獲得することは、今後のラジオ業界にとってどれほど有益なのか?」といった課題が社内から提起されたことが「改革」のきっかけになったという。ちなみに萩原は、「古くからのリスナーさん(既存の聴取者)を大切にしつつも、多様な価値観を提供してきたこと」「こだわりのトークの面白さを追求してきたこと」をTBSラジオの強み、「在京他局に比べて長寿番組が多い一方で社員数が少ない故に、『トライアル』や『チャレンジ』に打って出る機会が少ないこと」を弱みに挙げたうえで、「他局との争いには興味がない。むしろ、リスナーの総数をTBSらしいアプローチで増やすことが大事」「新規(聴取者)層の開拓を目指せば、聴取率は自然と1位でなくなるので、現状では『1位だけ』にこだわる必要はない。今後は(前述した弱みを克服しながら)リスナーさん(聴取者)から愛される番組を3~4年のスパンで作らなければならない」とも語っている。
もっとも、このような矢継ぎ早の「改革」が、リスナーの聴取習慣ばかりかTBSラジオの社風にも影を落としていることは否めない。現に、2021年6月分の聴取率調査ではJ-WAVE、同年10月分の調査ではTOKYO FMが単独首位を初めてマーク。TBSラジオは、2022年4月改編後最初の調査(同月第3週実施分)で、全体の順位を4位にまで下げた。「改革」を機に重視しているradikoでの番組聴取者総数でも、首都圏の全ラジオ局における月単位のデータによれば、2022年には全ての月で1位のニッポン放送に水を開けられていたという。さらに、事情や背景は異なるものの、同年からは「聴取率を高い水準で維持しながら平日に長らく放送されてきた自社制作の生ワイド番組(『伊集院光とらじおと』『赤江珠緒 たまむすび』)が、パーソナリティ(伊集院光・赤江珠緒)からの降板の申し入れを機に(出演者の異なる)関連番組ごと終了する」という事態が相次いでいる。
横浜支局 〒231-0015 横浜市中区尾上町3丁目43 横浜パークサイド関内2階
大宮支局 〒330-8669 さいたま市大宮区桜木町1丁目7-5 大宮ソニックシティビル28階
関西支社 〒530-0001 大阪市北区梅田2丁目5-25 ハービスOSAKA11階
名古屋支局 〒450-6312 名古屋市中村区名駅1丁目1-1 JPタワー名古屋12階
※横浜・大宮支局はTBSラジオ単独、関西支社、名古屋支局はTBSHD・TBSテレビと同居。過去に広島支局を置いていた(1970年代〜1980年代。ラテ兼営時代)
TBSラジオ・クリーンサタデーキャンペーン
TBSラジオ戸田送信所では、2018年12月8日の放送開始から、送信所の発電をみんな電力株式会社(現・株式会社UPDATER)提供の再生可能エネルギーに全面的に切り替えて送信を行っている。TBSラジオが取り組む環境保全の国際的な課題解決への一環とするとともに、「リスナーの皆さんとともに環境問題について考え、新しい行動を起こしていく」取り組みの一環として、毎週土曜日の早朝~夕方のワイド番組において、様々な環境問題の取り組みを、リスナーや各団体などから募集する「TBSラジオ・クリーンサタデーキャンペーン」をおこなっている。
同社が公表している聴取可能エリアは、関東地方の1都6県を完全にカバーしており、周辺県の50%(福島・長野50%、静岡70%、山梨100%、新潟5%各人口比)も良好〜実用上聴取可能な範囲としている。
東京都島嶼部(大島地区除く)では、送信所からの距離の関係で、一部の限られた狭い地域を除き、電波が電離層に反射して届く夜間のみの受信に限られるが、2010年3月15日以降はradikoを利用することで、インターネット回線必須ではあるが、安定して聴取可能となっている。
スピルオーバーによって、終日北は福島県郡山市、西は山梨県富士吉田市近辺、静岡県中部まで聴取可能で、海上伝搬という特性により佐渡島南岸や能登半島東岸も比較的良好に受信できる。夜間は日本国内・近隣諸国を含めて他に954kHzを使用している中波放送が無いため全国的に聴取可能である。
但し、北海道室蘭市、滋賀県彦根市、徳島県徳島市、長崎県五島市、青森県青森市、鳥取県米子市、山口県萩市、愛媛県松山市、佐賀県佐賀市周辺では、NHKラジオ第1放送の周波数(945kHzまたは963kHz)が近いため、夜間でもやや聴取困難。
送信所上空に雷雲が発生した場合、聞き取りづらくなる現象があり、その際は番組中にパーソナリティが「戸田送信所付近で雷雲が発生しているため、お聞き苦しい場合があります。」という断りのアナウンスを入れている。
当地が使用不能になった場合に備え、赤坂社屋に隣接する赤坂パークビル屋上に予備送信所(1kW)がある。
2015年12月7日 13:00より、FM補完中継局からの放送を開始した。戸田送信所被災時に放送できなくなった時の対策や、都心部での高層建築物による難聴取や雑音などの解消を目的として放送を行う。AM放送での補完目的で放送されるため、AMとFMのサイマル放送となる。
パソコン・スマートフォン向けに地上波放送と同じ番組やCMをサイマル配信するサービス。2010年3月15日の試験配信開始より参加しており、当初は南関東1都3県(東京・神奈川・埼玉・千葉)が配信エリアだったが、同年12月1日の本サービス以降は北関東3県(群馬・栃木・茨城)でも配信されている。音声はモノラルに変更されたAMとは異なり、引き続きステレオで実施。
放送局記号は「TBS」(前述の通り本来はTBSテレビの意味)。
2014年4月1日開始。radiko公式サイトのプレミアム会員登録(有料)を行う事で、前述の通常配信対象地域である関東1都6県外の日本国内でもradikoを利用した聴取を可能にするもの。ただし、エリアフリー配信許諾の都合上、2014年4月から2018年4月まで、以下のレギュラー番組放送中は1都6県外での聴取を遮断、休止していた。
たまむすび内『おもしろい大人・月刊ニッキ』(第1水曜 15:00 - 15:30)
放送当日の13:00 - 15:00はエリアフリーでも配信。コーナー自体は15:20過ぎまでであるが、当日のエンディング、その後のCMまで休止し、15:30の『荒川強啓 デイ・キャッチ!』開始と同時に配信を再開。タイムフリー配信においても同じ扱い。ただし、TBSラジオクラウドでは、音楽をカットした上で放送終了から1週間配信は行われていた。
これ以外にも、ジャニーズ事務所所属タレントが各番組にゲスト出演する場合、出演部分及びその前後(ワイド番組の場合は基本的に15分区切り、箱番組の場合は全編)の配信を休止する他、特別番組に出演する場合も全編配信を休止していた(『たまむすび』など、ラジオクラウドでの配信がある番組の場合、通常通り配信は行われる)。
なお、以下の番組は当初プレミアムでの配信が行われていなかったが、許諾処理を行った上で順次配信されるようになった。
林原めぐみのTokyo Boogie Night - 2014年6月以降配信。
今晩は 吉永小百合です - 2014年夏以降配信、ただし、2016年10月現在もほとんどのネット局でプレミアム配信が行われていない。
橋幸夫の地球楽団 - 2016年10月2日以降配信。
2014年5月27日からJ:COMのケーブルネットワーク(J:COMテレビのデータ放送の音声送信機能)を通じてのAMラジオ音声の再送信が行われている。
聴取可能エリア 東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、群馬県、茨城県の各J:COMサービスエリア。2014年10月以降は旧JCNエリアでも順次送信開始。
1951年(昭和26年)
4月21日 - 郵政省(現:総務省)より、ラジオ放送の予備免許が交付される。
5月17日 - 株式会社ラジオ東京設立。
12月15日 - 本免許交付(コールサイン:JOKR、周波数:1130kc、出力:50kW)。
12月24日 - 開局式典を挙行。また、新橋演舞場より開局前夜祭を挙行し、生中継で放送。
12月25日 - 6時30分、東京都千代田区有楽町1丁目(現在「新有楽町ビルヂング」がある位置)の毎日新聞東京本社新館内のスタジオより全国6番目、東日本で初の民間中波ラジオ放送の本放送開始。
1952年(昭和27年)4月1日 - 23時、日本初の深夜放送とされる占領軍将兵及びその家族のための英語番組『イングリッシュ・アワー』開始。
1953年(昭和28年)
8月 - 周波数を950kcに変更。1130kcは財団法人日本文化放送協会(現:文化放送)に譲渡される。
12月 - "KRT"を略称とする(「Kabusikigaisha Radio Tokyo」から由来するが、テレビ放送開始をにらんだ「JOKR-TV」にも因むといわれる。実際、TBSテレビの源流となるラジオ東京テレビはこのコールサインで開業しているが、世間一般にはほとんど浸透していなかった。最終的にJOKR-TVのコールサインは後述の理由で返上したため「JOKR-DTV」は存在しない)。
1954年(昭和29年)10月26日 - 浪曲の素人のど自慢番組『浪曲天狗道場』開始。人気を博す(翌30年以降の聴取率調査では20%前後を保ち、放送終了までの6年間、民放首位の座にあった)。
1955年(昭和30年)
1月 - 民放初のCM効果調査を実施。
4月1日 - テレビ本放送開始。TBSテレビ
1956年(昭和31年)
11月 - メルボルンオリンピックの中継を実施(民放初の五輪中継)。
1958年(昭和33年) - 東芝を冠スポンサーに迎え『東芝ナイター』として日曜日夜のプロ野球中継を開始。『TBSラジオ エキサイトベースボール』の前身。
1960年(昭和35年)11月29日 - 「株式会社東京放送」に商号変更し、略称を「TBS」とする。当時の新聞の番組表には、「東京ラジオ」と表記されていた。
1961年(昭和36年)
8月 - 業務用マーク制定(原案:今道潤三(当時の社長)、制作:市川景)。電波のイメージと筆記体の「TBS」をアレンジしたもので、CI導入の1991年まで長く使用された。ラジオ用としてはこのロゴの横に斜体で「ラジオ」、さらに周波数のロゴを付け加えていた。
10月12日 - 東京都港区赤坂一ツ木町(現在の赤坂5丁目)のテレビスタジオ隣に、本社社屋(初代TBS本社、後の「赤坂メディアビル」)完成。ラジオスタジオおよび、本社機構を有楽町の毎日新聞社から移転。
12月1日 - 社名呼称を「TBS」に統一(公用文等を除き、原則「東京放送」を使用しない)。
1962年(昭和37年) - 日本初のラジオ1波による、AMステレオ放送の実験放送をコールサイン「JO2KR」で放送終了後の深夜で行う(1964年(昭和39年)まで。AM / FM方式)。
1965年(昭和40年)5月2日 - ラジオネットワーク「JRN」(Japan Radio Network)を結成。
1969年(昭和43年)3月8日 - 東京放送労働組合がベースアップを求めて一部ストライキを実施。
1971年(昭和46年)11月 - ラジオの出力を100kWに増力。
1974年(昭和49年)4月1日 - それまでの読売新聞社・朝日新聞社・毎日新聞社3社の交互提供による、『3社ニュース』を取り止め、TBS報道部の自主編集による『TBSニュース』の放送を開始。
1978年(昭和53年)11月23日 - 国際電気通信連合(ITU)の取り決めで、ラジオの周波数が9kHzステップへ移行。それに伴い、午前5時をもって周波数をこれまでの「950kHz」から「954kHz」に変更。なお、受信機の指針の位置はほとんどズレなかった。
1986年(昭和61年)4月1日 - 大沢悠里(当時はTBSアナウンサー)がパーソナリティを務める生ワイド番組『大沢悠里のゆうゆうワイド』を、この日から平日に放送。関東地区の全ラジオ局向け聴取率調査で14年10ヶ月連続聴取率1位を記録するなど、編成上の事情で2016年(平成28年)4月9日から土曜日午後の週1回放送(『大沢悠里のゆうゆうワイド土曜日版』)へ移行するまで人気を博した。
1990年(平成2年)12月2日 - 創立40周年事業として、宇宙特派員・秋山豊寛を乗せた宇宙船(ソユーズ)をソ連・カザフスタンのバイコヌール宇宙基地から打ち上げる(「TBS宇宙プロジェクト」)。打ち上げの様子をラジオでの生放送による実況中継を行った。
1991年(平成3年)9月30日、新CI(ミクロコスモス)導入。ラジオ用としては併用のゴシック体で「TBS RADIO 954」と表記。これに伴い、筆記体マークを廃止。
1992年(平成4年)3月15日 - 9:00、ラジオのAMステレオ放送の本放送を開始。
1994年(平成6年)
1月17日 - 新放送センター完成を前に、VI委員会が新しいロゴの採用を決定。1991年に路線転換されたCIの象徴であった「ミクロコスモス」によるシンボルマークは廃止された。新たなロゴはTBSビジョンデザイン部・小河原義一原案によるTimes New Romanの太字が採用された。
10月3日 - 現社屋の「TBS放送センター」(愛称:ビッグハット)に移転。
2000年(平成12年)3月21日 - 東京放送の完全子会社として、「株式会社ティ・ビー・エス・ラジオ・アンド・コミュニケーションズ」(TBS R&C)設立。手始めに東京放送よりラジオ放送事業の送信・経理部門を除く現業全般を業務委託される。
2001年(平成13年)10月1日 - 東京放送から中波放送局の免許を承継。これに伴い、呼出名称だった「とうきょうほうそう」を廃止。TBS R&Cが一般放送事業者に事業転換して呼出符号「JOKR」を継承、呼出名称は「てぃいびいえすらじお(TBSラジオ)」を付与された。これに伴い逆にテレビ単営局に事業転換した東京放送は呼出符号「JOKR-TV」を廃止・返上、新たに呼出符号「JORX-TV」(後「JORX-DTV」)、呼出名称「TBSテレビジョン」が付与された(その免許もその後、2009年の東京放送の持株会社化の際にTBSテレビが承継して一般放送事業者に事業転換している)。
2003年(平成15年)
10月10日 - デジタルラジオの実用化試験放送開始
2004年(平成16年)6月20日 - メールアドレスのドメイン名が「@best.tbs.co.jp」から「@tbs.co.jp」へ変更された。
2005年(平成17年)
4月1日 - 「株式会社TBSラジオ&コミュニケーションズ」に商号変更。
10月3日 - ポッドキャスティングサービス「TBS RADIO podcasting954」を開始。
2007年(平成19年)4月1日 - クラシック音楽専門のデジタルラジオ放送局「OTTAVA」(オッターヴァ)を、デジタルラジオ放送9202chで、放送開始。
2008年(平成20年)9月29日 - デジタルラジオ放送9203ch(203ch)「TBSラジオデジタル」にて、AM放送のサイマル放送を開始。
2009年(平成21年)4月1日 - TBSグループの放送持株会社化移行により、親会社の商号が「株式会社東京放送ホールディングス」(TBSHD)となる。
同時に、デジタルラジオ事業の運営がTBS R&CからTBSHDへ移管される。
また、同日より、デジタルラジオでのサイマル放送「TBSラジオデジタル」が24時間放送に拡大。
2010年(平成22年)
3月15日 - 他の在京ラジオ6局と共同で、インターネットのIPサイマル放送「radiko」の試験配信を開始(南関東-1都3県限定)。
12月1日 - 他の在京ラジオ6局と同時に、インターネットのIPサイマル放送「radiko」の本配信を開始。同時に、それまでの南関東-1都3県から、サービスエリアを、群馬県・栃木県・茨城県を含む、関東地方全域-1都6県に拡大。
2011年(平成23年)
1月31日(1月30日) - 1月30日放送分のクロージング、1:33(1月30日深夜25:33)を以って、19年間に亘って実施されたAMステレオ放送を終了。関東地方での転換局としては初めての廃止。その際、AMステレオ終了に関する告知は行われなかった。その直後から試験放送に入り、ステレオとモノラルの両方で行われていたが、最終的に午前3時3分をもって、AMステレオによる試験放送は終了となった。3時5分より完全にモノラル音声の試験放送となり、午前4時前のオープニングから、従来のモノラル放送に戻った。この転換は在京局では初の事例となった。なお、radikoについては引き続き、ステレオ配信を行っている。
3月11日 - 東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)発生。他の在京ラジオ局と共に、史上初の「ラジオ災害情報交差点」発動。
2012年(平成24年)10月1日 - 関連会社の番組制作会社「ティーエーシー」と「テレコムサウンズ」が合併して「TBSプロネックス」となった。
2013年(平成25年) - 4月改編にて日曜早朝4:00 - 5:00が放送休止となり、月曜未明と合わせ週2回休止時間が生じることになった(週間番組表・radiko番組表上では「フィラー音楽放送」と表記)。これは10月改編まで続いた(10月より万田発酵 presents 朝ドレ情報いちばんをこの時間帯に放送しフィラー状態は解消)。
2014年(平成26年)
4月1日 - 「radiko.jpプレミアム」サービス開始と同時に参加。プレミアム会員登録(有料)によりほとんどの番組を日本全国から聴取する事が可能になる。
9月3日 - 総務省よりFM補完中継局の予備免許を付与される。周波数90.5MHz、出力7kW。
2015年(平成27年)
7月13日 - FMサイマル放送開始を見据え、新ロゴマークを発表。当日より順次新ロゴへの移行を開始。
10月5日 - FM補完放送の試験電波発射開始。