通勤形車両 (鉄道)
例外的なものとしては、JR西日本の場合、広島シティネットワークを中心とした山陽地方および和歌山県の地域輸送で近郊形電車に伍して使用される場面もある。また、播但線や加古川線のように103系を改造して使用するなど、新製車両としては通勤形車両を導入しない事例もある。これは国鉄時代からの通勤形車両の導入に対する考え方にもよるが、車両置き換えに際して新型車両の導入は関西圏を優先し、捻出した比較的程度がよい車両は地方に転用して経年車両の置き換えや電車化などに充てているためである。なお先述した山陽・和歌山地区では通勤形の置き換えとして近郊型の227系を導入している。
私鉄各社では、戦後の混乱期が終わる頃から次第に各社ごとに違った車両を作り出してきた。その際、少しずつではあるが、関東地方と関西地方では傾向に差が生まれるようになっていった。
違いとしては、以下の点が挙げられる。
関東では車体規格が20m4扉が主流になっていったのに対し、中京圏、京阪神圏では18 - 19m3扉のままの会社が多い。
関東では、東武鉄道や小田急電鉄などで国鉄63系電車の割り当て以来、20m車が入線可能な設備の整備が進められ、西武鉄道や京王帝都電鉄など急激な利用客増加への対策として車両の大型化を選択する会社も多かった。東京急行電鉄の20m車導入は比較的遅く(1969年)、1961年に最初の区間が開通した営団日比谷線の乗り入れ規格を設定する際には、東武が20m車規格を提案したものの、結局東急・営団の主張する18m車規格が採用されたため、東急東横線でも20m車が主流になってからはドア位置がずれるなど、地下鉄乗り入れ車の規格の違いが禍根を残す結果となった。最終的に東横線は2013年3月から副都心線との相互直通運転を開始。これに伴い日比谷線直通列車を廃止し、20m車での統一を図っている。日比谷線以後の営団(現:東京メトロ)東西線・都営6号線(現:三田線)など東京の地下鉄新線建設ではリニア式である都営大江戸線を除き20m車規格で建設されている。
一方、大阪を中心とした関西では、山間部や在来市街地での急カーブを設置せざるを得なかった事情から、すでに戦前(昭和初期)から20mクラスの車両を運行していた近鉄(大阪線・南大阪線)や南海(現在では高野線の橋本駅以南を除く)を除き、物理的に20m車の導入が難しかった。なお、近鉄奈良線や橿原線などの奈良線区、南海高野線の河内長野 - 橋本間、阪神(なんば線開業時)でも20m車が走行できるようにするための改良工事が行われた。一方、阪神なんば線では近鉄側が21m、阪神側が19mと相互直通運転を行いながら車両仕様の統一が図られていないが、自社線内の運用を配慮するため統一させなかった、という事例も存在する。
関東では、東京急行電鉄・小田急電鉄・京王電鉄に代表されるようにステンレス車体が、関西では、近畿日本鉄道・阪急電鉄・京阪電気鉄道に代表されるように鋼鉄・アルミ車体が多く採用される傾向がある。ただし、京浜急行電鉄(新1000形の6次車以降はステンレス)や営団地下鉄(現:東京メトロ)ではアルミニウム車体を、ステンレス車体を導入していた東武鉄道や西武鉄道がアルミニウム車体へと方針を転換し、関西でも南海電気鉄道(南海本線用の7000系・7100系を除く)や大阪市営地下鉄(現:Osaka Metro)はステンレス車体を、アルミニウム車体を導入していた神戸電鉄や近年まで普通鋼製車体を導入していた阪神電気鉄道がステンレス車体へと方針を転換しており、一概に言い切れない。
関東では、JRに倣った車両やメーカー標準設計を基にした車両の導入が盛んだが、関西では自社開発が主流である。
しかし、これは2000年代に入り関東各社が経年劣化した車両(主に1970年前後=昭和40年代に製造された車両)の交代期にあたることや、1992年のJR東日本の209系の登場をきっかけとした国土交通省・経済産業省の主導もあり、車両製造会社が大量生産を可能にして1両あたりの製造コストの削減を目指した施策でもあり、必ずしも鉄道事業者各社が自社開発を放棄した訳ではない。また、関東地区では私鉄と地下鉄の相互乗り入れが多いことや保守などの理由から、同一設計・規格の車両を導入したほうが良いという事情もある。
関西でも、経年劣化した車両が首都圏よりも多く存在するが、鉄道事業者の経営事情が厳しいこともあり、そのまま継続して車両を使うことがある。また車両の更新を行って寿命を延ばすことを行っている。
関東では、制御車やユニットM車が多く、関西では、制御電動車や単独M車が多い。
これは関東と関西の鉄道の発展の経緯の違いに起因している。関西の場合、短編成で登場したものを増結で現在の長さにしたケースも少なくなく、また、分割・併合運用がある場合も多かったために制御電動車や単独M車が不可欠だったのである。この経緯は正面形状の違いにも出ており、関東は非貫通あるいは非常用として左側に寄せた貫通扉を装備した車両が多いのに対し、関西は連結・通り抜けを前提として中央に貫通扉を有した車両が多い。
名古屋を中心に路線を伸ばす名古屋鉄道では、戦後の一時期、運輸省の統制によって割り当てられた国鉄63系電車を初代3700系として20両保有していたが、東枇杷島 - 枇杷島橋(現・枇杷島分岐点付近)間の急曲線を通過できず、栄生以東の運用に限られるなど、十分な活用ができなかった。その後、名鉄の車両限界に合わせた新造車の入線により、これらは東武鉄道と小田急電鉄へ譲渡されている。
1950年代から初代5000系電車を嚆矢とする高性能車の導入が始まってはいたが、その後もいわゆる通勤形は新造されていなかった。これは、中京圏が東京や大阪ほどの人口集中がないことと、トヨタ自動車のお膝元という事情からで、名鉄も「マイカー通勤」への逸走を食い止めるべく、パノラマカーに代表される冷房完備の2扉転換クロスシート車の大量増備による「着席通勤」を標榜しており、一時期は保有車中の転換クロスシート車率も7割に達していた程である。しかし、その後の乗客数の増加による車内の混雑と長い乗降時間による遅延が看過できない状況となったことから、これらの改善に主眼を置いた東急3700系電車を3880系として東急から購入し、その後6000系の投入に踏み切った。6000系は車体を普通鋼とし、制御方式を抵抗制御+発電ブレーキで済ませるかわりに、客席は3扉で小型の固定ロマンスシートによる集団離反式セミクロスシートという設計とした。これが当時の名鉄の通勤輸送に対する回答であったが、そのコンセプトが評価され、通勤形では史上初となるブルーリボン賞を受賞している。車体規格は同社の車両限界を踏襲したため19m級で、床高さと天井高さも国電や他の大手私鉄の車両に比べて低くなっている。初期から中期にかけて製造された小型クロスシート装備車は後の車体更新の際、一般的なロングシートに改造され、その後登場した通勤車も一部に転換クロスシートが見られる他は3扉+ロングシートが主体となっており、他地域との差異は小さくなっている。なお、全高(室内高)は3代目3700系から高くされている。
これとは別に、名古屋市営地下鉄鶴舞線との相互乗り入れ用として1978年に登場した100系は、乗り入れ先との協議によって普通鋼ながらようやく20m・4扉の車体とロングシートの客室となった。下回りは6000系と同様の旧弊な抵抗制御+発電ブレーキという構成であったが、客室に大型の1枚固定窓や横引きカーテンを採用し、前面にも装飾を施すなど、走行機器関係の新技術の導入よりもアコモデーションと見栄えの向上に注力されている点が他の大都市圏の通勤形車両と異なる特徴となっている。1989年導入車から界磁添加励磁制御による回生ブレーキ付きに設計変更され、1993年にはVVVFインバータ制御となった中間車が従来の編成に挿入された。
その後の地下鉄乗り入れ以外の名鉄通勤車は、3扉・ロングシートの2代目3500系、3代目3700系、3100系、3扉セミクロスシートの3代目3300系、3150系(3150系の増備車はロングシート)、名古屋市営地下鉄上飯田線乗り入れ用4扉・ロングシートの300系(これのみ20m級、他は19m級)、パノラマスーパーの機器を流用した3扉・ロングシートの2代目5000系、瀬戸線用4000系、3300系のマイナーチェンジ版である9500系と続いており、かつての主流であった2扉転換クロスシート車は2019年までに全廃となった。
これに対し同地域の東海旅客鉄道(JR東海)は、中央西線に211系5000番台(3扉・近郊形)のロングシート車を大量に導入して103系を淘汰した後は、名古屋周辺に新製配置される車両は313系やキハ25形0番台など3扉の転換クロスシート車が多かったが、前述の通り2022年より3扉・ロングシートの通勤型車両である315系が導入された。
通勤・近郊用車両では、2000年頃からの動向としては、JR東日本の車両または車両メーカーの標準設計を基にした車両を導入するケースが増えている。大都市周辺の主要鉄道事業者での基となる設計を大きく分けると次のようになり、代表例を示す。
相模鉄道(10000系・11000系)
東京急行電鉄(5000系 (2代)・6000系 (2代)・7000系 (2代))
東京都交通局(10-300形・10-300R形)
小田急電鉄(4000形)
愛知環状鉄道(2000系)
名古屋臨海高速鉄道(1000形)
日立製作所の「A-train」
北海道旅客鉄道(JR北海道)(735系)
東武鉄道(50000系・50050系・50070系・50090系・60000系)
西武鉄道(20000系・30000系)
阪急電鉄(9000系・9300系・1000系・1300系)
東京地下鉄(05系13次車・10000系・15000系・16000系3・4次車)
相模鉄道(20000系)
首都圏新都市鉄道(TX-1000系・TX-2000系・TX-3000系)
名古屋市交通局(N3000形第1編成)
福岡市交通局(3000系)
九州旅客鉄道(JR九州)(305系)
川崎重工業の「efACE」
北海道旅客鉄道(JR北海道)(733系)
京阪電気鉄道(13000系)
東京地下鉄(16000系1・2・5次車)
山陽電気鉄道(6000系)
西日本旅客鉄道(JR西日本)(323系)
大阪市高速電気軌道(30000系)
西武鉄道(40000系)
日本車輌製造のいわゆる『ブロック工法』などと呼ばれているもの
京王電鉄(9000系)
京成グループ(京成電鉄3000形、新京成電鉄N800形、北総鉄道7500形・千葉ニュータウン鉄道9200形)
横浜市交通局(3000形3次車以降)
小田急電鉄(3000形)
名古屋鉄道(300系・3300系(3代)・3150系・9500系・9100系・5000系(2代)・4000系)
名古屋市交通局(N1000形・6050形及びN3000形第2編成以降)
東海旅客鉄道(JR東海)(315系)
東急車輛製造→総合車両製作所の標準設計(「sustina」を含む)を一部基にした事業者
京浜急行電鉄(1000形(2代)6次車以降)
南海電気鉄道(8000系(2代))
小田急3000形電車(2次車以降)
209系も例外があるものの広義の東急車輛製造の標準設計と云える。
日々過酷な運用をこなす通勤形電車では、30年程度使用した後に新車と置き換え廃車するのが一般的であるが、事業者のコストに対する考え方は様々である。
新技術搭載の新車導入により運行コストを下げる場合には、廃車が選択されることになる。廃車後はほとんどが解体されるが、新車導入の体力のない地方中小事業者へ譲渡されるケースも見られ、東急5000系や7000系、京王初代5000系や3000系は多くの車両が中小私鉄に移って活躍している。国鉄・JRでも101系を秩父鉄道へ譲渡するなど数例がある。また、京急1000形(初代)や営団5000系のように相互乗り入れを行なっている路線では乗り入れ相手先に譲渡やリースによって移籍するケースもある。
最近では日本国外への譲渡も増えており、営団500形や名古屋市交通局300形・1200形がアルゼンチン・ブエノスアイレス地下鉄(メトロビアスS.A.)に売却された。インドネシア国鉄へは、東京都交通局6000形や東急8000系、JR東日本の103系・205系などが無償譲渡されている。
一方、車両を長期間使用することで導入コストを下げ、リニューアルにより30年以上使用される車両も存在する。
大規模な車両リニューアルの例としては、就役後約20年を経過した1986年より開始された、東武8000系の車体修繕が挙げられる。屋根の防水性向上と塗装総剥離の上、腐食部分の張り替え・車内化粧板の変更・床材の変更、そして後には前面形状の変更・表示器のLED化・HIDライト化などが実施された。2008年頃までに在籍する約700両全ての修繕が完了した。
JR西日本では通勤形電車のリニューアルを進めており、103系に対して行われたリニューアル改造では屋根の張り上げ、一部外板のステンレス化、前面窓の1枚化と側面窓枠の取り替えなど根本的な延命が図られた他、座席モケットを207系と同様のものに交換したり、冷房ダクトや貫通扉が新品に交換された。この改造メニューは途中から一部工程が省略されたものの、本形式で培われたノウハウは後年の201系・205系・207系のリニューアルにも生かされている。
その他、私鉄では阪急5000系、阪神8000系、小田急1000形、西武2000系、東武9000系などが大規模なリニューアルを受けている。ただし、京成3500形や営団02系のように費用対効果の観点や情勢の変化、新技術導入の難しさなどから途中で更新工事を中止し、車両の置換えに方針を切り替えた事業者や、近鉄2600系電車のように代替車両導入の目途がつかず、二度目の更新工事を実施している事業者もある。
制御装置を更新する事例もあり、東急7000系、大阪市交通局10系、JR東日本205系(一部)、京王電鉄7000系、
南海電気鉄道6200系・8200系・9000系、阪急電鉄7000系・7300系などがVVVFインバータ制御への更新を施工されている。東急7000系が7700系にVVVFインバータ制御化改造された当時、車体は新製時と比べほとんど劣化しておらず、ステンレス車の有効性を世に知らしめることとなった。京王3000系、営団01系、名古屋市交通局5000形などは、譲渡に際してVVVFインバータ制御への更新が行われている。2000年代以降では大阪市交通局(20系および新20系、66系、70系)や北大阪急行8000形(一部)、阪急電鉄(8000系および8300系)、北神急行7000系など、VVVFインバータ装置を更新(GTO→IGBTまたはSiC化等)した車両が登場している。
私鉄では優等列車(特に特急列車)専用であった車両が運用を離脱した場合、程度の良い車両は格下げの形で他用途に転用される場合がある。中には扉の増設・ロングシート化など通勤形車両に近づけた改造を受けた車両もあり、この種の事例では料金不要特急列車を運行している京浜急行電鉄・京阪電気鉄道・阪急電鉄・西日本鉄道の車両において存在した。しかし、扉の増設などによる大規模な格下げ改造はコストが大きく、2000年代以降は一貫して優等列車用として使用する方針に転換しつつあり、格下げ改造は減少しつつあるが、小規模な改造で支線用の通勤車両に格下げした車両もあり、この種の例では東武1800系や阪急6300系がこれに該当する。
有料優等列車専用車両はその性質上、速達性と快適性が要求され、デザインも重視されることから一般車両と構造が大きく異なるため通勤車両への転用は難しいが、京成3400形や名鉄5000系のように機器流用した車両も存在する。変わり種として、本来の優等列車専用車両導入後に通勤車への格下げを前提とした小田急2300形や京成3200形開運号用、元来特急用であった車両が事故復旧に際して格下げされた名鉄1380系などがある。また、これらとは逆に近鉄680系および6200系→16200系のように特急車に格上げされた車両も存在する。
以下の車両は通勤形に分類されるが、他の車種に分類されたり、実際の運用では他の車種と混用されたりするため、通勤形の分類に見解が分かれるものである。もともと通勤形として登場した209系に関しても、房総地区向けにセミクロスシートやトイレを設置し、近郊型に近い形態となった車両がある。
用途上では通勤輸送用であるが、実際の運用では特急形を除く他の気動車と混用されたこともあり、一般形気動車の一種として括られることもある。独立した便所も備えており、キハ35形については実際の運用では片道200kmを超える運用についたこともあった。
分類上は通勤形であるが、これらは近郊形である721系と基本的に共通で運用されている。733系については2014年7月から快速「エアポート」にも充当され、721系とともに専用の編成が使用される。なお、731系については登場時の雑誌記事では近郊形電車に分類されている場合がある。
JR東日本の公式ウェブサイト上では通勤形に分類されているが、雑誌などの記事においては、通勤形だけでなく近郊形や一般形と分類されている場合がある。元々は3扉ロングシート車として登場したが、5000番台ではセミクロスシート車も製造され、0番台の一部もセミクロスシートに改造している。また、実際の運用では片道200kmを超える運用に就いたこともあった。
JR東日本の公式ウェブサイト上では通勤形に分類されているが、雑誌などの記事においては、本形式が近郊形や一般形と分類されている場合がある。元々は3扉ロングシート車として登場したが、100番台はセミクロスシートで製造された。
以下の車両は明確な意味で通勤形に分類される車両ではないが、近似する車両として以下のものがある。
旧型客車には明確な用途を定めていないが、基本的にロングシートを主体としている。
60系客車の一部には座席の一部をロングシートにした車両が存在したほか、和田岬線用の車両は扉を増設したほか、立席重視とした設備に改造している。
オハ41形・オハフ41形客車
旧型客車には明確な用途を定めていないが、旧二等車からの格下げ車などをロングシートに改造した車両。
本形式の用途は通勤用であるが、導入先が地方都市であるため、セミクロスシートとしたことから一般形に分類されている。
キハ26形400番台の座席を一部もしくは全体をロングシートに改造した車両。
JR西日本に所属する姫新線・播但線用のキハ58系には座席全体をロングシートに改造した5500番台が存在したほか、JR四国に所属する車両は座席の一部をロングシート化・トイレと洗面所を撤去して通勤形化改造車が存在した。
分類上は近郊形であるが、室内はロングシートであり、JR西日本所属の0番台については103系や105系と混用されたこともある。
分類上は近郊形であるが、これらは105系新造車、107系、323系、701系と同様に3ドアながらロングシートを主体としている。
普通車については4ドアで209系と主電動機が同一であるものの、編成の一部にセミクロスシート車やグリーン車があるために近郊形に区分されているが、編成の過半数を4ドアロングシート車で占める。
JR東日本では本形式で初めて近郊形電車と通勤形電車の形式上の区別を廃止し、一般形電車として形式・区分を統一したが、E231系は系列内で通勤用と近郊用に二分され、装備や仕様が異なっているものの内装のみ通勤形仕様であり、近郊タイプとは運用上の区別がされている。
雑誌などの記事においては本形式が一般形と分類されているが、E231系同様、系列内で通勤タイプと近郊タイプが存在し、運用も近郊タイプとは区別がされているが、JR東日本の公式ウェブサイト上の資料では車種が相違しており、通勤形・近郊形にも分類されている。
雑誌記事等では一般形に分類されているが、本形式は山手線用の4ドアロングシート車両であるため、通勤形に近い。なお、JR東日本のプレスリリースでは車種が相違しており、「新型通勤電車」と記載している 。
分類上は一般形であるが、これらはキハ35系と同様に3ドアながらロングシートを主体としている。
韓国においては日本のJRと同じく20m級4ドアの通勤形車両が主流である。
台湾の普通列車は電化後も長らく客車が使われていたが、1990年に2ドアながらロングシートとしたEMU400型を導入した。4両編成を基本とし、中間車にはトイレを備える。EMU500型では3ドアとなり、後継車両であるEMU600型にも受け継がれた。区間快車(日本の快速列車に相当)用のEMU700型では8両編成を基本とし、車内もセミクロスシートとなり、後継車両であるEMU800型にも受け継がれている。
欧米では通勤は着席を基本としているため、2階建車両が主流である。ただし、全く2階建車両が走っていない路線も数多く存在する。