宮城球場
宮城球場 (楽天モバイルパーク宮城)
宮城球場(みやぎきゅうじょう)は、宮城県仙台市宮城野区の宮城野原公園総合運動場内にある野球場。2005年(平成17年)より、プロ野球・パシフィック・リーグの東北楽天ゴールデンイーグルスの専用球場(本拠地)として使用されているほか、高校野球などのアマチュア野球も開催されている(後述)。
上記と同年より命名権(ネーミングライツ)が導入されており、現在は楽天モバイルパーク宮城(らくてんモバイルパークみやぎ)が優先される愛称として使用されている(命名権による愛称の変遷については後述)。
宮城県立都市公園条例で定められた正式名称は宮城野原公園宮城球場(みやぎのはらこうえん みやぎきゅうじょう)だが、一般的には公園名を省いて単に「宮城球場」と呼ばれている。施設は宮城県が所有し、東北楽天ゴールデンイーグルスの運営法人・株式会社楽天野球団が都市公園法に基づく管理許可制度により運営管理を行っている。東北楽天ゴールデンイーグルスのホームゲームの警備は2021シーズンより東北ニッソーサービス株式会社が行っている。
なお、一部報道などで「県営宮城球場」と表記されることがある。1990年代に施設管理権が宮城県教育委員会から県教委の外郭団体である宮城県スポーツ振興財団へ移管された際、県の直接管理ではなくなったことから前述の「宮城球場」に改称しており、「県営」は冠さない。また2004年までは報道などにおいて、球場名に都市名を冠した仙台宮城球場という通称が使用されていた。
宮城県条例上の施設名称は「宮城球場」であるが、2005年(平成17年)1月7日に県と楽天野球団との間で締結された「宮城球場ネーミングライツ基本協定書」に基づき、優先して使用される愛称を名付ける権利、すなわち、命名権を売り出している。同協定書では、球団を代理店とし、宮城県教育委員会と球団が共同で公募をし、県教委が選定をすること、および、収入を県教委が1/4、球団が3/4の配分で受け取ることが定められている。また、契約期間は3年間で、漢字の「宮城」の2文字を必ず入れることなどが決められている。
※ しばしば用いられる非公式略記は、括弧で付記。
宮城球場が楽天の本拠地となるにあたり、所有者である宮城県は、県が保有する資産を有効活用して収入確保を図ると共に、地域に密着したプロ球団の育成を目指すため、楽天野球団と共同で施設命名権(ネーミングライツ)の売却を決定し、2005年1月11日からスポンサー企業の募集を開始。契約期間3年以上、年額1億5000万円以上で、名称の一部に「宮城」の2文字を使用することが条件だった。その結果、労働者派遣業大手のフルキャスト(現フルキャストホールディングス。当時の本社は東京都渋谷区に所在)1社のみが応募し、球団と宮城県などによる審査を経て、1月22日に契約期間3年、年額2億円(うち1億5000万円は球団、5000万円は県の収入)で基本合意に達し、呼称はフルキャストスタジアム宮城(フルキャストスタジアムみやぎ)に決定、同年3月20日から採用された。「フルスタ」「フルスタ宮城」「フルキャスト宮城」などといった略称・通称でも呼ばれ、報道などでも使用された。そのため、フルキャストによる独自調査では、同年1月20日から8月31日までに限ってもその広告宣伝効果は4億4000万円を超えるものとなった。なお、県と楽天野球団が命名権導入にあたって締結した「ネーミングライツ基本協定書」において、最低売却額は年額1億5,000万円、売却益の分配率は1:3(県25%、楽天野球団75%)と取り決められた。
だが、2007年8月3日にフルキャストが警備員や建設・港湾荷役など労働者派遣法で定められている禁止業務に労働者を派遣する違法行為を繰り返し行ったとして、1箇月ないし2箇月の業務停止処分を受けた。これについて宮城県知事村井嘉浩は「重大で許し難い行為。県民は快く思わないのではないか」と不快感を表明し、また楽天の池田敦司取締役も「出てきた事実に基づき県と相談する」と話した。
フルキャストは2005年に県・球団と命名権契約を交わした際、契約解除条項の一として「社会的信用が失墜したと認められる場合」を明記していた。また2008年3月18日までの契約期間終了に伴って、県は年内を目途に新たな契約企業を募集する方針を当時既に決定しており、引き続きフルキャストと契約を更新することも選択肢の一つとしていたものの、前述の違法行為が発覚した際、ある県幹部は「その可能性はなくなった」と話した。
この一連の事態を受けて8月30日夕方、フルキャストの役員が県庁を訪れ、県に対し謝罪した上で「自社の業務停止処分の問題に関する県民・ファンへの影響などを考慮した」として命名権の契約解除を申し出た。これは翌31日に県教育委員会が開いた「広告審査委員会」の席上で明らかにされた。県は9月3日以降に改めてフルキャスト側の事情聴取を行った上で結論を出すことを決めた。なおフルキャスト側は契約解除の時期を「混乱を避けるため、できればシーズン終了後にしたい」と話したという。
そして9月7日、県は楽天主催公式戦のシーズン最終戦当日をもってフルキャストとの命名権契約を解消することを決定した。プロ野球本拠地野球場の命名権契約が途中解消されるのは日本では初めてのケースとなった。これに伴い、県は新たな契約企業募集に向けた準備に入り、楽天主催公式戦のシーズン最終戦(対ロッテ23回戦)が開催された10月4日に「フルキャストスタジアム宮城」の名称使用を終了し、翌10月5日から新たな契約先が決定するまでの間は県条例上の施設名称である「宮城球場」のみを暫定的に使用することになった。なお、フィールドやスコアボード、メインスタンド正面など球場施設内に掲出されていたフルキャストの社ロゴや看板、その他球場内外の標識・案内板などの撤去費用等については、その後県、仙台市などの関係機関とフルキャスト両者が協議して負担割合を決定した。
フルキャストとの命名権契約解消に伴い、県は2007年10月29日から11月20日にかけて命名権契約企業の募集を実施した。前回と同様、球場名には「宮城」を入れることを条件とした。その結果、県内外3社から応募があったことを公表。その後、県内から応募した1社が辞退し、県外2社について審査を継続した結果、宮城県内にも岩沼市と石巻市に製造拠点を置く日本製紙に命名権を売却することが決定した。県・楽天野球団と同社が検討を進めた結果、同社グループの日本製紙クレシアが製造販売するティッシュペーパーの商品名「クリネックス」を施設名に冠することが決まり、新たな施設名称は日本製紙クリネックススタジアム宮城(にほんせいしクリネックススタジアムみやぎ)に決定した。契約期間は2008年1月1日から2010年12月31日までの3年間で、契約金額は年額2億5000万円(うち1億8750万円は球団、6250万円は県の収入)。また、公式略称をKスタ宮城とすることも併せて決定した。なお新規契約先募集に先だって、基本協定書の内容が2007年10月11日付で一部変更され、最低売却額は年額2億円に引き上げられた。
略称「Kスタ」の「K」は、クリネックスの英字表記「Kleenex」の頭文字をとったもの。先の「フルスタ」に倣って「クリスタ」と省略することも検討されたものの、「『クリスタ』はいくつかの商品で商標登録されている」「大阪市中央区にある地下街『クリスタ長堀』など類似した名称を使用している施設が既にある」「『クリスタ』では『クリスタル (Crystal)』を連想させ、『クリネックス』を略したことが認識しにくくなる」などの要因から、略称にはイニシャルを使用する運びとなった。
だが、両者が契約文書の細部調整作業を進めていた同年1月9日、日本製紙が製造する再生紙年賀はがきの古紙配合率が定められた基準値を下回っていることが発覚したのを発端に、製紙各社による古紙配合率偽装問題が勃発した。1月25日、日本製紙の本村秀常務らが仙台を訪れ、県に対して謝罪するとともに命名権の契約継続を要請。席上、同社側は「一定期間、呼称から『日本製紙』の社名を外したい」という考えを示した。村井知事は1月28日の定例記者会見でこの問題について「消費者を欺いた大きな社会問題だが、配合率の基準に無理があった事情も汲まなければならない」と一定の理解を示し、社名を呼称から外す提案について「会社のPRを狙って命名権を取得したのだから、問題を非常に重く受け止めている証しではないか」と同社の姿勢を評価。楽天の島田社長も「基本的に続けて頂きたい」と契約維持を求めていた。
2月1日の広告審査委員会でこの件が審議され、日本製紙が社内に調査委員会を設け、原因究明と再発防止を進めていることや、社名外しを求めたことについても「信頼回復に努めている姿勢の表れ」と評価。また既に命名権による呼称が印刷物などで使用され始めており、特にパ・リーグ開幕が3月20日に迫っていることから、仮に契約を解除した場合、大きな混乱が生じる可能性も考慮され、契約を継続することが決まった。これを踏まえ、村井知事は2月4日の定例記者会見で契約継続を正式に発表。また併せて契約継続の条件として、契約満了までの3年間、呼称から社名を外すことも発表した。社名外しの期間については、日本製紙側は「1年間ないし2年間」を提示していたが、契約満了までとしたことについて、村井知事は「社会的影響を考えると、自粛して頂くのが妥当と判断した」と話した。これを受けて日本製紙側は「それだけ重大であると判断されたということ。真摯に受け止めたい」として、県、球団に改めて陳謝した。こうした過程を経て、2月15日に県・楽天野球団と日本製紙は正式に契約を締結。これにより、同日以降の呼称はクリネックススタジアム宮城(クリネックススタジアムみやぎ)となった。なお、略称のKスタ宮城は引き続き使用した。
宮城県は、旧契約の期間満了を前にした2010年9月13日、日本製紙との命名権契約を更新する方針を明らかにした。当時既に日本製紙側が契約更新の意思を県・楽天野球団側へ事前に伝達していたことから、契約中の企業が優先交渉権を有すると定めた県の規定に基づいて、県・楽天野球団は日本製紙側と契約更新に向けて交渉を進めた結果、3年間の契約延長が決まり、11月1日に発表された。契約期間は2011年1月1日から2013年12月31日までの3年間で、契約金額は年額2億円(うち1億5000万円は球団、5000万円は県の収入)。年額が5000万円減となったことについて、村井知事は同日の定例記者会見で「企業では厳しい経済状況を背景に広告経費を削減する傾向にあり、他県でも命名権の契約額を減額する傾向にある。2億円は基本協定書の最低金額を満たしており、やむを得ないものだと考えた。2億円でも更新になったのは大変ありがたい」と説明した。また契約更新にあたって県教委の広告審査委員会が同社を再審査した結果、コンプライアンス(法令順守)体制や地域貢献活動への取り組みを評価し、再び名称に社名を冠することを認めたため、2011年からの呼称は日本製紙クリネックススタジアム宮城とすることが決まった。併せて略称のKスタ宮城もこれまで通り継続して使用し、加えて旧呼称のクリネックススタジアム宮城も新たに略称として使用することになった。
しかし日本製紙は、国内需要の縮小に伴う経営効率化の一環として、2013年10月に前述の命名権契約を更新しない意向を宮城県に伝えた。このため県は、日本シリーズ終了後の11月5日から12月4日まで、日本全国の企業を対象に新たな命名権契約企業を公募。その結果、楽天と他1社が立候補した。なお、「日本製紙クリネックススタジアム宮城」「クリネックススタジアム宮城」「Kスタ宮城」といった呼称は、契約期間の満了と新たなスポンサー企業(楽天)との命名権契約締結を機に変更された(後述)。
宮城県が上記の命名権契約企業公募に応じた楽天など2社を審査した結果、イーグルスを所有する楽天が、年間契約料2億100万円で命名権を取得。2014年1月1日に、球場の愛称を同社の電子書籍通信販売サイト「楽天Kobo」の名称を冠した楽天Koboスタジアム宮城に変更したただし、NHKプロ野球の中継では頭に楽天はつかず「コボスタジアム宮城」という表現が用いられている。。契約期間は従来と同じ3年間で、略記は2016年1月31日まではコボスタ宮城、同年2月1日から契約期間満了まではKoboスタ宮城を用いていた。
2016年10月31日に、楽天が宮城球場の施設命名権に関する契約を更新。2017年1月1日から1年間にわたってKoboパーク宮城という愛称を使用した。
球場の魅力向上を目指す「ボールパーク化」を反映し、それまで愛称で「スタジアム」だった部分が「パーク」に変更された。これ以降の愛称は、全て「○○パーク宮城」の形となっている。
2018年1月1日から2022年12月31日までは、楽天が宮城球場の施設命名権を保有したまま、グループ会社(楽天生命保険)の名を冠した「楽天生命パーク宮城」という愛称を使用した。この間には、2019年11月25日に施設命名権の契約を更新している。
2022年11月28日に、楽天との間で施設命名権に関する契約を更新。契約期間は2023年1月1日から2025年12月31日までの3年間で、これに合わせて球場の愛称を「楽天モバイル」(グループ傘下の電気通信事業者)の名を冠した「楽天モバイルパーク宮城」に変更した。
宮城球場が開場するまでプロ野球は評定河原球場で行われていた。
大日本帝国陸軍練兵場の跡地を造成し、戦後占領期の1950年(昭和25年)5月に開業した。同月27日の竣工を前にこけら落としとして同月5日、パシフィック・リーグ公式戦・毎日オリオンズ対南海ホークス、毎日オリオンズ対大映スターズの変則ダブルヘッダーが組まれた。前夜から観衆が続々と詰め掛け(午前2時頃にはすでに数千人がいた)、朝には群衆がもみ合う状況となった。このため主催者は開場予定(午前10時)を繰り上げ、午前8時から入場させ始めた。すると観衆が入口のトンネルで転倒し、将棋倒しとなって3名が即死した。さらに入口からあふれた観衆は1塁側スタンド側のフェンスを越えての入場を試み、高さ2mのフェンスをつかんでぶら下がったことで約80mにわたってフェンスが倒壊、地面に転落した観衆から重傷者12名、軽傷者19名が発生した。
1973年(昭和48年)5月22日、河北新報社を中心とする宮城県内の有力企業・団体が参画して発足した東北野球企業の資金援助により、プロ野球公式戦のナイター開催に対応する照度を確保可能な鉄塔6基の照明設備と一部電光式のスコアボードが完成。これは東北地方では初の設備だった。折りしもロッテオリオンズが本拠地として使用していた東京スタジアムが1972年(昭和47年)シーズン終了を以って閉鎖されたため、ロッテは1977年(昭和52年)まで宮城球場を暫定的に本拠地として使用した(1973年のみ準本拠地、正式に本拠地と決めたのは翌年1月・詳細はジプシー・ロッテを参照)。その期間中の1974年(昭和49年)4月6日、東北で初のプロ野球開幕試合となる「ロッテVS阪急」が行われ、さらに同年には日本シリーズこそ開催できなかったが(理由は後述)、プレーオフの阪急戦第3試合を開催。その試合でストレート3連勝を達成して地元でリーグ優勝の胴上げを果たした(1974年のパシフィック・リーグプレーオフ参照)。その後、1977年にもプレーオフが開催された(1977年のパシフィック・リーグプレーオフ参照)。
本球場ではロッテの八木沢荘六(1973年(昭和48年)10月10日、ロッテ対太平洋クラブライオンズ後期第12回戦【ダブルヘッダー第一試合】)、阪急の今井雄太郎(1978年(昭和53年)8月31日、ロッテ対阪急後期8回戦)の二人が完全試合を達成している。
1978年(昭和53年)、大洋ホエールズが本拠地を新設の横浜スタジアムに移転したのに伴い、ロッテはそれまで大洋が本拠地として使用していた川崎球場に本拠地を移転した。だが、ロッテはその後も年間10試合前後の主催公式戦を宮城球場で開催してきた。ロッテが千葉マリンスタジアムに移転した1992年(平成4年)以降は仙台での開催は年1〜2回・2〜5試合と減少したものの、ロッテ主催の公式戦は2004年(平成16年)まで継続して開催された。この他横浜ベイスターズが毎年1試合を開催したり、読売ジャイアンツが隔年開催の東北シリーズで使用するなど、セ・パ公式戦が数多く開催されてきた。また1992年(平成4年)には地方球場として初めてオールスターの第3戦が開催された。しかし、選手名が手書きのままの電光掲示板、座席の劣化など施設の老朽化が著しかったため、その後のプロ野球公式戦の開催数は大幅に減少した。また、雨の多い時期に公式戦が開催されるうえ、グラウンドに水が溜まりやすいこともあって、雨天中止が多かった。夏の高校野球大会の予選でも雨天中止が続出したため、予定が大幅にずれ込むこともあった。このような状況を打開すべく、宮城県内では改修や移転新築などがたびたび議論に上がり、1999年には、約12万人分の署名と全面改修の嘆願書が県に提出された。しかし、県の財政難や都市公園法など法律上の問題がネックとなり、具体的な改善策を打ち出すに至らなかった。
転機となったのは2004年(平成16年)である。オリックス・ブルーウェーブと大阪近鉄バファローズの合併に伴い、日本野球機構が選手会側の要望により1チームの新規参入を認めることになり、ライブドアと楽天がNPBに加盟を申請、双方とも宮城県を保護地域とし、宮城球場を改修した上で本拠地として使用する旨を発表した。審査の結果、11月に東北楽天ゴールデンイーグルスの新規加入が決定。こうして、老朽化が進んでいた宮城球場はプロ本拠地として設備を拡充すべく、大規模な改修工事を受けることになった。12月に第1期改修工事開始。大雪の影響もあり、工事の遅れも懸念されたが、当初の予定通り翌2005年(平成17年)3月に工事を終了した。2005年シーズンが終了した10月からは第2期改修工事が行われ、大幅な遅れもなく2006年(平成18年)3月に完工した。改修に関する詳細は後述。また仙石線の地下化や、仙台駅東口側の都市整備が進んだことで鉄道、自動車等でのアクセスも向上した。
2005年(平成17年)3月、人材派遣のフルキャストに球場の命名権を売却。呼称を「フルキャストスタジアム宮城(略称:フルスタ宮城)」とした。
同年4月1日、楽天初の試合となる対西武ライオンズ戦が行われ、これに勝利した。またこの年は15年ぶりとなる巨人主催試合が行われ(対横浜)、仙台出身の横浜の投手・佐々木主浩が現役最後の登板を行っている(高校時代からのライバルでもあり親友でもある清原和博との対戦で結果は三球三振だった)。9月17日には萩本欽一率いる茨城ゴールデンゴールズとさとう宗幸が総監督を務める地元の社会人球団NTTグループ東北マークスとの練習試合がナイターで行われ観客13,600人を集めた。試合は16-10でNTTマークスが勝利している。
2006年(平成18年)7月31日、夏の高校野球宮城大会決勝・仙台育英対東北戦が行われ、仙台育英の佐藤由規、東北の高山一輝両投手による投手戦が展開される。お互いに譲らず、試合は延長15回・0-0の引き分けに終わり、翌日に再試合。その再試合では仙台育英が勝利し、5年ぶりの宮城代表に輝いた。
2007年(平成19年)7月21日には、ガリバーオールスターゲームが開催された。宮城球場でのオールスター開催は先述の1992年以来、15年ぶり2度目。前述のロッテ本拠地時代にはオールスターの開催実績がないため、プロ野球球団の本拠地としてのオールスター開催は東北地方では初めてとなった。なお試合は8回表、セ・リーグの攻撃中に雨脚が強くなり、雨天コールドゲーム。試合は11-5でセ・リーグが勝利した。オールスターの雨天コールドは日本プロ野球史上初の出来事であった。
同年シーズン終了後、フルキャストとの命名権契約を解消し名称が一時的に元の「宮城球場」に戻ったが、その後日本製紙に命名権を売却、2008年2月に「クリネックススタジアム宮城」に改称した(詳細は後述)。
2008年(平成20年)6月14日、楽天対巨人戦がデーゲームで行われる予定であったが、この日の試合前の午前8時43分に発生した岩手・宮城内陸地震に伴い公共交通機関が運行停止となったことや死傷者が出るなど被害状況が拡大したこと、余震が続いたことなどを考慮して、晴天であるにもかかわらず試合を中止した。尚、地震による試合中止は日本プロ野球史上初であった。翌日の15日には試合が行われたが、試合前にはこの地震の被害者に対して黙祷が捧げられた。
2009年(平成21年)、楽天主催のオープン戦が初めて行われた(3月23日は対オリックス戦、翌24日は対西武戦を開催)。これまで当球場では改修工事ならびに気候の問題でオープン戦が開催されていなかったが、この年はWBC開催の影響で公式戦開幕が4月3日に設定されていた。また、この年、楽天はレギュラーシーズン2位となったため、パ・リーグクライマックスシリーズ第1ステージを初めて開催(3位ソフトバンクと対戦)した。
2010年(平成22年)6月13日楽天対ヤクルト戦で、外野スタンドの観客が2.8メートル下のグラウンドに酔って飛び降りる事故が発生した。幸い男性は左足首の打撲で済んだが度重なる警告に従わず球場運営に支障を来したため無期限の出入り禁止となった。また、観客の救助活動のため約15分間試合が中断し球場の様子がテレビ中継で映される事態となった。
2011年(平成23年)1月1日付で球場名に社名を冠し、「日本製紙クリネックススタジアム宮城」に改称した(略称の「Kスタ宮城」は変わらず)。3月25日、楽天初のリーグ開幕戦(対ロッテ)を行う予定であったが、同11日に発生した東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)及び東京電力・福島第一原子力発電所での事故の影響で中止になった(開幕日は4月12日に延期となり、楽天はQVCマリンフィールドでのロッテ戦で開幕を迎えた)。球場も一部損傷し、その補修工事のため使用できずチームの当球場での初戦は4月29日の対オリックス戦となった。7月24日、マツダオールスターゲーム2011第3戦が開催された当初、当球場での開催は予定されていなかったが3月に発生した東日本大震災の被災者救済チャリティー試合として急遽開催されることになった。但し予備日が設けられていなかったため、仮に降雨等で中止となった場合は開催取り止めだった。。
2012年(平成24年)3月30日、楽天球団初のリーグ開幕戦(対ロッテ)が開催された。
2013年(平成25年)10月26日、開場以来初めての日本シリーズ、楽天VS巨人が開催された。同年末、日本製紙との命名権契約を終了した。
2014年(平成26年)1月1日、命名権契約先が楽天に変更されたのに伴い、「楽天Koboスタジアム宮城(略称:コボスタ宮城)」に改称された。
2016年(平成28年)、略称を「Koboスタ宮城」に変更。
2017年(平成29年)、楽天との命名権契約を更新。同時に球場名を「Koboパーク宮城」に改称。
この年の8月30日にナイトゲームとして催された楽天対西武戦では、8回表の終了後に激しい降雨で中断している間に、野鳥財団法人・日本野鳥の会は報道陣の取材に対し、この時の鳥の種はアカエリヒレアシシギで、本来は繁殖地の北極海から越冬のために数万の大群で南下するものの、風の影響でその一部がはぐれて迷鳥となったのではないかとする見解を述べている。の大群がグラウンドに飛来。内外野を低空で旋回したため、グラウンド整備後も試合を再開できない事態に陥った。スタッフが笛を吹きながら野鳥を追い掛け回したり、中堅の後方から花火を数発打ち上げたりしても上記の事態が変わらなかったため、最終手段としてテレビ・ラジオの中継ブースと1塁側・3塁側のダッグアウトを除く照明を消灯。この状況でドローンを球場の上空に飛ばしたところ、野鳥の大群は内外野から離れた。しかし、すべての照明の再点灯に時間を要したため、試合が58分間にわたって中断。さらに、8回裏の終了後に雨脚が再び強まったことから、2度目の中断を経て球審の秋村謙宏から降雨コールドゲームを宣告された(結果は8-8の引き分け)。2リーグ分立(1950年)以降のNPB一軍公式戦において、鳥の飛来で試合が中断した事例は、この試合で4例目である。
2019年(平成31年)、4月2日の楽天対日本ハム戦から、楽天主催の一・二軍公式戦開催日限定でスタジアム内外を完全にキャッシュレス化。この試合は16:00に始まったが、1回裏の途中から激しい降雪に突如見舞われたため、16:11から22分間中断した末に再開された(試合は3-1で楽天の勝利)。
2019年(令和元年)、令和時代および、宮城県内の球場としては初めて、7月11日にフレッシュオールスターゲームを開催した。
2020年(令和2年)、年頭から日本国内で新型コロナウイルスへの感染が拡大していることに伴って、NPBがレギュラーシーズンの開幕を当初の予定からおよそ3ヶ月延期。当球場では、開幕当初に楽天主催の2カード(対ロッテ戦・対西武戦各6試合)を無観客で実施した。7月15日の対西武戦から、最大5,000名限定で観客の入場を再開(詳細後述)。
この年の7月21日には、上記の措置に沿って楽天対オリックスのナイトゲームを催したところ、8回表の途中から濃霧で中断した後にコールドゲームが成立した(試合は10-3でオリックスの勝利)。濃霧によるコールドゲームはNPBの一軍公式戦で20年振り5回目(日本シリーズを含めれば6回目)だが、宮城球場時代にも、1975年4月27日のロッテ対近鉄戦と1977年6月26日の大洋対阪神戦で成立している。
2021年(令和3年)、宮城県内で2月下旬から新型コロナウイルスへの感染が再び拡大していることを背景に、3月18日に宮城県と仙台市が緊急事態宣言を発出したことを受けて感染拡大防止策を強化。楽天主催の一軍公式戦では、日本ハムとの開幕3連戦(3月27 - 29日)を皮切りに、観客の入場を1試合あたり1万5,600人までに制限している。さらに、仙台市内における感染状況の深刻化を背景にまん延防止等重点措置が4月5日から5月5日まで同市に適用されることを受けて、当該期間中に予定されている楽天のホームゲーム12試合の前売券の販売を4月5日の21:00で停止。試合が開催される場合には、停止時間までに前売券を購入した観客にのみ入場を認めていたが、この措置が緩和されるまでは当日券を発売しなかった。
上記の条件で5月2日に開催された楽天対ロッテのデーゲームでは、4回表1死1塁からロッテの安田尚憲が放った飛球が、楽天の左翼手・島内宏明の頭上を越えた末に、左翼フェンス最上部とネット最下部の隙間へ挟まった。島内がボールの抜き取りに手間取るうちに、一塁走者の中村奨吾が本塁へ生還したものの、審判団は協議によって以上の状況を「ボールデッド」とみなした。このため、中村の生還は認められず、試合は1死2・3塁の局面から再開(公式記録上は安田の二塁打)。三塁に戻された中村は、次打者・角中勝也による二塁ゴロの間に、改めて本塁へ生還している。
なお、この年が東日本大震災の発災から10年目に当たることを背景に、7月17日にはオールスターゲーム第2戦が開催。楽天から5選手が出場した結果、「3番・左翼手」としてスタメンに起用された島内がMVPに選ばれた。
また、7月19日から25日までは2020東京オリンピック野球日本代表の強化合宿、オリンピック開会式後の24日・25日には日本代表の強化試合に使用されている。当球場で開催される楽天関連の試合では、基本として後攻のホームチーム(楽天)が三塁側のダグアウトを使用するが、24日の強化試合第1戦(日本代表対楽天戦)では日本代表が後攻(ホームチーム扱い)ながら一塁側のダグアウトへ入っていた(結果は5対3で楽天が逆転勝利)。