大日本帝国海軍の階級
1890年(明治23年)9月8日勅令206号により海軍武官官等表を改正し、軍医部下士の上欄に軍医部准士官を加え、一等看護手の上欄に上等看護手を加えた。
1890年(明治23年)12月27日勅令第293号により、海軍卒職名等級表から水雷夫を削除し水兵の次に信号兵を加えた閣議の趣旨説明によると、従来海軍信号及び喇叭吹奏は水兵の修めるべき技能の一つと定めてきたけれども、信号・喇叭の術科は近年夥しく多くなり別に一つの専科として教育しなければ精熟の信号兵を養成することは困難になるので、信号の職に従事させる者は専科兵を置き他の卒と同様に徴募することが必要なので信号兵の職名を設けることにした。水雷事業に使役する者の中に常置を必要としない人員は水雷隊を設備する近傍の舟夫・漁夫を徴募して演習に臨み戦時・事変に際し使役する方が便利である。水雷夫を設けたけれどもこれを実地に徴募したところ志願者は予想外に少く所要人員の十分の一にも満たないほど寡少になる。これは主として服役年数が長い在営期限があるためなので水雷夫を廃止して臨時に必要がある際には人夫を使役する方が便利であることが分かったため、水雷夫を廃止することにした。
1891年(明治24年)2月16日勅令第11号により海軍武官官等表を改正し、下士の部に兵曹の次に一・二・三等信号手を加えた。 三等信号手は一等信号兵より任用することになる。
1891年(明治24年)7月24日に高等官任命及俸給令(明治24年勅令第82号)を定めて従前の高等官官等俸給令(明治19年勅令第6号)を廃止し、また判任官俸給令(明治24年勅令第83号)を定め判任官官等俸給令(明治19年勅令第36号)を廃止して、文武官の官等を廃止した明治24年11月14日勅令第215号文武高等官官職等級表 "明治憲法発布・施行"。
1891年(明治24年)8月26日に「海軍武官官階表」(明治24年勅令第157号)を施行した閣議の趣旨説明によると、官等俸給令の改正により勅奏判任官の官等を廃止したため、明治19年勅令第19号海軍武官官等表はこれを廃止し更に勅令を以って海軍武官官階表を定めた。この勅令は海軍部内の官階を定めるもので陸軍武官との衡平及び陸海軍武官席次等のことは、他の日に叙位内規を改定する際に特に調査・検討になることができるとした。。 "明治憲法発布・施行"。 海軍武官官階表(明治24年勅令第157号)の制定により、海軍上等技工及び技工を廃官にすることになったため、その職務を海軍技手を以って充てることにした。
1891年(明治24年)11月14日に文武高等官官職等級表(明治24年勅令第215号)を定めて高等官の官職を10等の等級に分け、勅任は一等から三等までとし、奏任は四等から十等までとした。 1891年(明治24年)12月28日に文武判任官等級表(明治24年勅令第249号)を定めて判任官を5等の等級に分け一等から五等までとした。
1892年(明治25年)11月12日に高等官官等俸給令(明治25年勅令第96号)で再び高等官の官等を定めて、従前の高等官任命及俸給令(明治24年勅令第82号)及び文武高等官官職等級表(明治24年勅令第215号)を廃止した。 親任式を以って任ずる官を除き他の高等官を9等に分け、親任式を以って任ずる官及び一等官・二等官を勅任官とし、三等官から九等官までを奏任官とした。
1894年(明治27年)4月12日勅令第43号により文武判任官等級表を改正した。
1894年(明治27年)7月から1895年(明治28年)3月にかけて行われた日清戦争中の海軍の階級は次の通りであった。
1894年(明治27年)10月1日に、当時の海軍大臣である陸軍中将西郷従道を海軍に転じ初の海軍大将に任命した  明治27年10月9日には海軍大臣海軍大将の西郷従道に陸軍大臣を臨時兼任させた。。これまでは、海軍大将は官自体はあっても、実際の任命例はなかった。
下関条約批准後の1895年(明治28年)9月25日勅令第132号により海軍卒職名等級表の中を改正し、「火夫」を「機関兵」に、「看病夫」を「看護」に、「厨夫」を「主厨」「主厨」は明治22年7月まで主計部下士の官名であった。に改めた。
1896年(明治29年)4月1日に施行した明治29年勅令第39号により海軍武官官階表を改正し、勅令の附則により従来の機技総監は機関総監に、機関師は上等機関兵曹に、上等看護手は看護師に、上等主帳は上等筆記に、信号手は同官等の信号兵曹に、機関手は同官等の機関兵曹に各辞令書を用いずに任ぜられたものとし、大技監・大技士は同官等の造船大技監・造船大技士もしくは造兵大技監・造兵大技士あるいは水路大技士に、少技監は造船少監もしくは造船少監あるいは水路監に、少技士は造船少技士もしくは造兵少技士あるいは水路少技士に、主帳は同官等の筆記もしくは厨宰に任用するとした閣議の趣旨説明によると、従来職務の種類が同じではなく根本の教育より日常の研究に至るまで全然異なるものも一括して同一の官名を附すものがあるけれども、時世の趨勢に鑑み事業の程度に応じて種類を分かち別種の官名を置く必要があるとした。。 これに伴い、文武判任官等級表も改正した。
1896年(明治29年)4月、機技部の分割に伴い造兵官に転じた者には澤鑑之丞などがいる。
1897年(明治30年)12月1日に明治30年勅令第310号を施行して海軍武官官階表を改正して、中佐同相当官及び中尉同相当官を再設置し、薬剤監・水路監を中佐相当官に進め、薬剤正・水路正を設けて少佐相当官とし、下士卒出身者を予定した「士官」として兵曹長・軍楽長・船匠長・機関兵曹長・看護長・筆記長を置き、准士官の欄の上等兵曹の次に上等信号兵曹を加え、勅令の附則により従来の高等官四等の大佐及びその相当官は大佐及びその相当官に、同七等の大尉及びその相当官は大尉及びその相当官に、薬剤監は薬剤正に、大薬剤官は大薬剤士に、少薬剤官は少薬剤士に、水路監は水路正に各辞令書を用いずに任ぜらられたものとした閣議の趣旨説明によると、海軍高等武官は元来大将より少尉に至る9階になっていたが明治19年勅令第52号により中佐及び中尉の官を廃止し、その官等に於いて大佐及び大尉を二等に区分して以来、一般官職等級の改正に伴い数回の変遷を経たけれども、明治30年まで7官階・9官等の制度になる。しかし大佐及び大尉は官等に於いてこれを二等に分つといっても実際に執るところの職務及び担保の責任についてはそのわずかな違いもなく、そもそも秩序統属の厳正画一を要する武官に在って同一の官名であってその官等を二つにするようなことは、明治30年の軍制上穏当にならないのみならず殊に海軍の技術は著しく進歩し軍艦の価格及び勢力に一大変遷を来たしているので、これを指揮操縦する武官の責任もまた従って重さを増しその資格及び待遇上改正を要し、かつ甲鉄戦艦以下各種軍艦の新造と新式兵器の増加等に伴い、乗員の職責に於いても昔に比べて著しく差がついたため、その責任の軽重に従い適切な資格ある者を以って各適切な職に補すためには従い官階の数を増加する必要が生ずるので、この際に海軍高等武官を9階級として中佐及び中尉の官を職務職責の軽重と諸外国の類例とに照らして職課に対する官階を適合させることにした。なお、このときは「特務士官」の区分はなく兵曹長等は少尉等と同等の官即ち士官であった
。。 このとき高等官官等俸給令の中の文武高等官官等表を改正し、海軍省の欄の「海軍大佐並相当官」の下の「同上」を「海軍中佐同相当官」に、「海軍大尉並相当官」の下の「同上」を「海軍中尉同相当官」に、「並相当官」を「同相当官」に改めた。 また、文武判任官等級表も改正している。 中佐同相当官及び中尉同相当官を設置したことに伴い海軍高等武官進級条令を改正し、改正勅令の附則により施行から2箇年間は進級に必要な実役停年に特例を設けており、海軍兵学校第18期出身者佐藤皐蔵など。は、12月1日付で少尉から中尉に、同月27日付で中尉から大尉になった。
1899年(明治32年)1月31日勅令第19号により海軍武官官階表を改正して、機関総監・軍医総監・主計総監・造船総監・造兵総監はその上欄に同じ官名を追加し中将相当官ないし少将相当官とし、附則により改正の際に機関総監・軍医総監・主計総監・造船総監・造兵総監である者は高等官二等とした閣議の趣旨説明によると、当時の規定によれば将校相当官の最高官階は少将相当官になるので、久しくその職に従事して殊に功労ある者であってもこの官階以上に昇ること出来ないため、将校相当官の最高官階を中将相当官にすることで特に功労ある者を待つ道を開こうとするとした。 このとき高等官官等俸給令を改正して文武高等官官等表の海軍中将を海軍中将及び相当官に改め、海軍服制を改正して中将相当官の服制を加えた。
1900年(明治33年)6月20日から1901年(明治34年)9月7日にかけて義和団の乱があった。
1903年(明治36年)11月10日に明治36年勅令第164号を施行して海軍武官官階表を改正し、薬剤監・水路監を大佐相当官に進めて上長官の欄の軍医大監の次に薬剤大監を、造兵大監の次に水路大監を加え、薬剤監を薬剤中監に、薬剤正を薬剤少監に、水路監を水路中監に、水路正を水路少監に改めた閣議の趣旨説明によると、当時の規定によれば薬剤監・水路監の最高官階は中佐相当官になるので、久しくその職に従事して殊に熟達する者であってもこの官階以上に昇ること出来ないため、その最高官階を大佐相当官にすることで特に熟達する者を待つ道を開きかつ他と衡平を保つ必要があるとした。。
1903年(明治36年)12月5日勅令第269号により海軍武官官階表を改正して一・二・三等鍛冶手を削り、附則により鍛冶手である者は辞令書を用いずに同等級の機関兵曹に任ぜられたものとし、明治36年勅令第270号により海軍卒職名等級表を改正して一・二・三・四・五等機関兵を一・二・三・四・五等木工の次に移動して一・二・三・四・五等鍛冶を削り、附則により鍛冶である者は直ちに同等級に機関兵を命ぜられたものとした閣議の趣旨説明によると、鍛冶手及び鍛冶の職業は機関事業産造の当時にあっては機関部員の担任に属するべきものが多いためにその名称を改めて鍛冶手は機関兵曹と、鍛冶は機関兵にするときは名実がそい艦内工業実施上の便益であり、かつ人員を減少することができるため、また木工・機関兵の順次を入れ替えるのはその下士である船匠手・機関兵曹の順次と一致させるためとした。。
1904年(明治37年)2月から1905年(明治38年)9月にかけて日露戦争があった。
1904年(明治37年)6月28日勅令第180号により海軍武官官階表を改正して、水路中監の次に海軍予備中佐以下を追加し このとき、当時の海軍予備員に関する規定にすこぶる不備になるだけでなく、その制度に於いてもまた大いに革新を要することから海軍予備員条例を制定している。、明治37年勅令第181号により文武判任官等級表を改正して、海軍一等鍛冶手の項を削り海軍一等厨宰の項の次に海軍予備上等兵曹以下及び海軍予備上等機関兵曹以下を追加した。
明治38年頃の松枝新一の解説によると、海兵団に初めて入団した者は一律に五等卒となるが、水兵・信号兵・機関兵・主厨は6か月、軍学生は10か月、木工は12か月の教程を終業して試験に及第すると、四等卒となる。その後、海上勤務4か月又は陸上勤務6か月以上続けて、進級試験に合格すると、四等卒よりも上級に進む。一等卒は海上勤務6か月又は陸上勤務8か月以上で、進級試験に合格すると、一等卒となれる。
1906年(明治39年)1月26日勅令第9号により海軍武官官階表を改正し、機関官の官名を機関総監以下少機関士までから将校科の官名に準じた機関中将以下機関少尉までに改め、附則により機関官である者は別に辞令書を用いずにその官等に従い改正後の各官階の機関官に任ぜられたものとした閣議の趣旨説明によると、海軍高等武官の中で機関官は将校に次いで主要の位置を占めるものであって、当時の海軍に於ける機関術の進歩は特に著しいものがあり機関は実に軍艦活動の最大要素であるため、その取り扱いに任ずる機関官は他の相当官と区分することを必要とする。そして機関兵曹長以下に在っては現に兵曹長以下に準じ官名を附してあるため、上下一貫して将校科に準ずるものに改めるとした。。
1910年(明治43年)6月1日に明治43年勅令第241号を施行して海軍武官官階表を改正し、上等信号兵曹及び一・二・三等信号兵曹を削除し、附則により信号兵曹である者は辞令書を用いずに同等級の兵曹に任ぜられたものとして、明治43年勅令第22号を施行して海軍卒職名等級表を改正し、一・二・三・四・五等信号兵を削り、附則により信号兵である者は直ちに同等級の水兵を命ぜられたものとした 海軍志願兵条例改正における閣議の趣旨説明によれば、従来実験する所によれば信号兵だけは志願兵として徴募した水兵の中より適当な者を転任させるのみでは到底所要の員数を充足することができないのでこれを廃止し、広く志願兵及び徴兵の中より適任の者を採用する方法に改め、かつこれを信号兵なる特別兵種とせずに水兵のまま必要な学科を特修させて掌信号兵にして、なおも他の掌砲兵・掌水雷兵と同一の取り扱いにすることが最も必要と判断した。。 このとき海軍特修兵条例を定め、特別の技術を修めこれに対する証状を授与された下士卒を特修兵と言い、その証状の種類の種類は掌砲証状・掌水雷証状・掌帆証状・掌信号証状・掌電信証状・掌角証状・軍楽修業証状・船匠証状・掌機証状・掌電機証状・掌工証状・装創証状・掌記証状・掌厨証状とし、これらの証状の一部についてはその種類に応じて呼称を定め掌砲兵・掌水雷兵・掌帆兵・掌信号兵・掌電信兵・掌角兵・掌機兵・掌電機兵・掌工兵とした。
1910年(明治43年)6月17日に文武判任官等級令(明治43年勅令第267号)を定めて文武判任官等級表を廃止して、判任官の等級を4等に分けて一等から四等までとした。
1913年(大正2年)4月1日に海軍特修兵令を定めて海軍特修兵条例を廃止して、特別技術の種類は砲術・水雷術・運用術・信号術・電信術・軍楽・船匠術・機関術・電機術・工術・看護術・掌記術・掌厨術とし、証状を授与することを止めて特技章を付与することとし、特別技術の一部についてはその種類に応じた呼称を定め砲術は掌砲兵、水雷術は掌水雷兵、運用術は掌帆兵、信号術は掌信号兵、電信術は掌電信兵、機関術は掌機兵、電機術は掌電機兵、工術は掌工兵とし、海軍特修兵条例の掌角兵は掌信号兵とした。
1914年(大正3年)7月28日から第一次世界大戦が始まる。
1915年(大正4年)12月15日に大正4年勅令第216号を施行して海軍武官官階表を改正し「機関官」を「機関将校」に改め、造機官を新設して造船官と造機官に分け、兵曹長同相当官の総合的名称として特務士官という名称を設けた 閣議の趣旨説明によると、機関官は将校に次ぎ戦闘における重要な地位を占めるものであって大正4年の機関の進歩に比べて益々その重さを増しているが、これを将校とするべきものではないので機関将校なる特種の階級を設け他の将校相当官と区別し相当の待遇を与えることが適当と判断した。造船に従事する造船官と造機に従事する造船官は従来ともに造船官と称して来たけれども、その職務の性質上これを造船官と造機官に分けることが適当と判断した。兵曹長同相当官には従来総合的な名称がなかったので、これに特務士官なる名称を設けることが適当と判断した。官階改正の説明資料には将校と機関官の取り扱いについて英国・米国・フランス・ドイツ・ロシア・イタリア・オーストリアの制度について紹介し、要するに機関の進歩発達に伴いその戦闘における重要の度は益々増加し、これに従事する機関官の身分に就いては研究を要するようになり各国ともに研究している。そして英国・米国のように将校と機関官との合同教育をして共に将校にすることは大いに考慮を要するものがあるが、第一、教育期間の延長を要し、第二、分業による独立学科の進歩を阻害し良い成果を得られないことはないのか、また、イタリアのように将校としながら指揮権を与えないのは本問題を適当に解決したものとは言えない。今回提案の機関将校なる官階を設けたのは列国の状況に比べ日本の海軍に適応するように立案したものであって、現に機関中将・機関少将と称するように将校と似た官名を用いて他の相当官と区別してある者に、機関将校なる名称を附して他の相当官とは異なることを示して相当の待遇を与えようとするものになり、そして将校が不在のなったら機関官に指揮する権限を保有させるもので、今日機関学校・大学校機関学生の教程より得た知識もあり兵曹長以下に指揮させるよりも優れて見える、軍隊には咄嗟の間に直ちに指揮権を承行するものでなければならず、これは今回機関将校なるものを設けて将校に次ぐ指揮権を与えるものになる。だだし、これの為に教育制度は変更しないとした。 海軍武官官階表の見出し「上長官」は佐官・機関佐官・佐官相当官・予備佐官及び予備機関佐官の全部に係るように見える。同じく見出し「士官」は尉官・機関尉官・尉官相当官・特務士官・予備尉官・予備機関尉官及び予備特務士官の全部に係るように見える。。この、技術部門の士官を造船・造機・造兵・水路科に分類する制度は昭和17年まで長期にわたって続いた。 このとき高等官官等俸給令の別表・第一表(文武高等官官等表)の海軍省の部を改正している。 また文武判任官等級令の別表の海軍准士官及び下士の欄を改正している。
1918年(大正7年)11月11日に第一次世界大戦が終わる。
1919年(大正8年)6月20日に大正8年勅令第268号を施行して海軍武官官階表を改正し、予備機関佐官を中佐に進め海軍予備機関中佐を置いた。 また、高等官官等俸給令の別表・第一表(文武高等官官等表)の海軍省の部を改正して海軍予備中佐の次に海軍予備機関中佐を加えた。
1919年(大正8年)9月22日勅令第427号により海軍武官官階表を改正して表から「上長官」・「士官」を削り、将校の部・機関将校の部・将校相当官の部分を改め、予備員の部の中の予備将校の項・予備機関将校の項を改め、附則により将校相当官である各官は辞令書を用いずにその種別に従い改正勅令による各科の同等官階である官に任ぜられたものとし、従前の法令の中で将校に関する規定は兵科将校に、機関将校に関する規定は機関科将校に、将校相当官である各官に関する規定はその種別に従い各科将校相当官に、予備将校に関する規定は予備兵科将校に、予備機関将校に関する規定は予備機関科将校にこれを適用するとした。 各科将校相当官の官名を将校の官名に準じたものに改めた。また、従前の将校を分けて将官・佐官・尉官とし、従前の機関将校を分けて機関将官・機関佐官・機関尉官とし、従前の将校相当官を分けて将官相当官・佐官相当官・尉官相当官とし、従前の予備将校を分けて予備佐官・予備尉官とし、従前の予備機関将校を分けて予備機関佐官・予備機関尉官とし、佐官・機関佐官・佐官相当官・予備佐官・予備機関士官を総称するときは「上長官」を用い、尉官・機関尉官・尉官相当官・特務士官・予備尉官・予備機関尉官・予備特務士官を総称するときは「士官」を用いてきたところ、上長官・士官の名称を廃止して将校及び将校相当官に将官・佐官・尉官を用い、予備将校に予備佐官・予備尉官を用いることとした。
1920年(大正9年)4月1日に大正9年勅令第10号を施行して海軍武官官階表を改定し、附則により現に海軍兵曹長である者は海軍特務少尉に、海軍機関兵曹長である者は海軍機関特務少尉に、海軍軍楽長である者は海軍軍楽特務少尉に、海軍船匠長である者は海軍船匠特務少尉に、海軍看護長である者は海軍看護特務少尉に、海軍筆記長である者は海軍主計特務少尉に、海軍予備兵曹長である者は海軍予備特務少尉に、海軍予備機関兵曹長であるものは海軍予備機関特務少尉に別に辞令書を用いずに任ぜられたものとし、従前の法令の中の特務士官の各官に関する規定はその種別に従い各科特務少尉に、准士官の各官に関する規定はその種別に従い各科准士官に、下士に関する規定は下士官に、下士の各官に関する規定はその種別・官階に従い各科下士官にこれを適用するとした 。 この改定により、将官・佐官・尉官を総称して士官と言い、予備佐官・予備尉官を総称して予備士官と言うことになり、また、下士の名称を下士官に、一等下士は一等下士官に、二等下士は二等下士官に、三等下士は三等下士官に改めた。 海軍武官官階表の改正に伴い、大正9年勅令第11号を施行して海軍兵職階表を定め、附則により海軍卒職名等級表を廃止し、従前の法令の中の卒に関する規定は兵に、一等卒に関する規定は一等兵に、二等卒に関する規定は二等兵に、三等卒に関する規定は三等兵に、四等卒に関する規定は四等兵に適用するとした。 このとき高等官官等俸給令の別表・第一表(文武高等官官等表)の海軍省の部を改正している。 また文武判任官等級令の別表の海軍准士官及び下士の欄を改正している。 海軍武官進級令を定めて、海軍高等武官進級条例及び海軍准士官下士任用進級条例を廃止した。 海軍高等武官任用令の題名を海軍武官任用令に改め、海軍武官官階表の改正に応じて改正し、特務大尉・機関特務大尉及び主計特務大尉は特選により各少佐・機関少佐及び主計少佐に任用することができるとした。 このときの諸法令の改正で「下士卒」を「下士官兵」に、「下士」を「下士官」に、「卒」を「兵」に改め、「士官以上」を「士官」に改め、「一・二等卒」を「一等兵・二等兵」に、「三・四等卒」を「三等兵」に改め、「五等卒」を「四等兵」に改めた。 また、海軍特修兵令の改正により特別技術の掌記術の名称を経理術に改め、経理術の特修兵の名称を掌経理兵とした。
1920年(大正9年)12月の海軍特修兵令の改正により特別技術の軍楽の名称を軍楽術に改め、特別技術に航空術及び航空工術を加え、航空術・航空工術の特修兵の名称をそれぞれ掌航空兵・掌航空工兵とした。
1923年(大正12年)4月1日施行の海軍特修兵令の改正により特別技術に測的術を加え、測的術の特修兵の名称を各掌測的兵とした閣議の趣旨説明によると、目的物の距離、変距、針路及び速力等を測定すること海軍として極めて必要であることであって、特別技術としてこれを修得させる必要があるとした。。
1924年(大正13年)12月20日勅令第401号により海軍武官官階表を改正し、機関科から海軍機関中将及び海軍機関少将を削除して、将校の項の下に備考を加えて将校中機関科に属するものは海軍機関大佐以下に限るとし、附則により現に海軍機関中将である者は海軍中将に、海軍機関少将である者は海軍少将に任ぜられたものとして、将官に限っては兵機の一応の統合を見た閣議の趣旨説明によると、実験の結果、機関科将官の制を廃止して機関科出身の者を将官とするのに、これを兵科将官とすることを相当と判断したとある。これによって、機関科出身者でも大将に昇進する道が開けたが、結局、機関科出身の大将は生まれなかった(杉政人・上田宗重も参照)。
1926年(大正15年)7月12日勅令第256号により海軍武官官階表を改正し、薬剤科士官に「海軍薬剤少将」を新設した閣議の趣旨説明によると、海軍諸般技術の進歩に伴い薬剤科士官の研究に待つもの日を追って多くなるにも拘らず現在海軍薬剤科士官は大佐級を以って最高官階とし他と衡平を失うことが多いので、適材の補充に困難を感じるのみならず、薬剤科士官であって自己の地位に安心して研究に没頭させるには甚だ残念な点が多いためとした。海軍省軍務局員から法制局参事官宛ての通牒によると、海軍薬剤少将は海軍軍医学校教官の配置にこれを置き、定員は海軍を通じて1人限りとした。。
1927年(昭和2年)6月30日勅令第216号により海軍武官官階表を改正し、予備佐官を大佐に進めて海軍予備大佐及び海軍予備機関大佐を置いた閣議の趣旨説明によると、海軍に於ける戦時充員計画上、大佐級の予備員を設ける必要があるのみならず、永年船長または機関長の職に在り実歴経験ともに卓越するものであって大佐級の官階に進み得る道を開くのはこれの待遇上の見地からしても最も等を得たもの判断したとある。。 また、高等官官等俸給令を改正し別表第一表(文武高等官官等表)に海軍予備大佐・海軍予備機関大佐を加えた。
1930年(昭和5年)1月10日に昭和4年勅令386号を施行して海軍武官官階表を改正し、特務士官・准士官・下士官の欄の兵科の項の次に航空科を加え、予備特務士官・予備准士官・予備下士官の欄の兵科の項の次に航空科を加え、附則により海軍航空隊に於いて航空術を修めその特修兵となっている者であって、改正勅令施行の際、現に附則の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令書を用いずに各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、海軍航空隊に於いて航空術を修め、改正勅令施行の際に現に海軍予備三等兵曹長である者は別に辞令書を用いずに海軍予備三等航空兵曹に任ぜられたものとした閣議の趣旨説明によると、昭和5年6月1日より航空要員(士官を除く)を特別機関により養成するので、これを兵科より分離し航空科の兵種を設けることを必要とするとし。なお、その際に既に航空術を修め目下掌航空兵である者及び予備三等兵曹も当該系統に転じることを必要とするとした。。 昭和4年勅令387号を施行して海軍兵職階表を改正して兵科の項の次に航空科を加え、附則により海軍航空隊に於いて航空術を修め特修兵となった者であって改正勅令施行の際、現に海軍一等水兵である者は海軍一等航空兵を命ぜられたものとした。
1930年(昭和5年)6月1日施行の海軍特修兵令の改正により特別技術の航空工術の名称を整備術に改め、掌航空工兵の名称を掌整備兵に改めた。
1930年(昭和5年)12月1日に昭和5年勅令第227号を施行して海軍武官官階表を改正し、船匠科の項を削り、附則によりが改正勅令施行の際、現に附則の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令書を用いずに各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとした閣議の趣旨説明によると、艦内工業力の活用を図るため艦内編制の中に工作科を置き船匠科員を工作科に編入させて以来その実効を挙げつつあるところ、この際に船匠科特務士官以下を機関科に転じさせて制度の改善を図る必要があるとした。。 このとき昭和5年勅令第228号を施行して海軍兵職階表改正し、船匠科の項を削り、附則によりが改正勅令施行の際、現に附則の表の上欄に掲げる職階に在る者は別に辞令書を用いずに各その相当の下欄に掲げる職階を命ぜられたものとした。 海軍特修兵令を改正して特別技術の種類から船匠術を削る閣議の趣旨説明によると、海軍武官官階及び海軍兵職階改正並びに艦内工業の統一に伴い船匠術を工術に合併する必要があるとした。。
1932年(昭和7年)1月から3月にかけて第一次上海事変があった。
1932年(昭和7年)11月1日の海軍特修兵令の改正により特別技術に航空兵器術を加え、航空兵器術の特修兵の名称を掌航空兵器兵とした閣議の趣旨説明によると、航空機搭載兵器の進歩及びその重要性に鑑みこれに関する教育を徹底させる必要があるとした。。