韓流
2000年代の中期、アメリカにも多数の韓国テレビドラマが進出したが、アメリカ芸能雑誌「ハリウッド・レポート」と「ビルボード」の記者であるマーク・ラッセルは、韓流などというものは存在せず、「死んだと表現さえできない、最初から生きていた時もない虚像だ」と述べ、“韓流"をゾンビ・ウェーブと名付けた。しかしながら、ジェイン・ケーガンUCLA社会教育院大衆文化・芸術研究所長は韓国・中央日報のインタビューで「韓流が世界の文化の中心になってきている」と述べている。2009年に韓国の韓国の大手芸能事務所JYPエンターテインメントが米国に現地法人を作るが、赤字が続いたため、2012年に撤退に至った
2009年7月、Wonder Girlsの動画が、YouTubeのミュージシャンチャンネル部門で、アクセス数1位 を記録したことを契機に、Youtubeのアクセス数の記録が、韓流の動画によって次々と更新されていった。
2018年にはBTSがビルボードアルバムチャート「ビルボード200」で2連続1位を記録、またアメリカの音楽雑誌ローリング・ストーンに2010年から2019年の10年間で起きた「最も記憶すべき瞬間」の一つとしてBTSのアメリカでの活動が選ばれた。
2009年の中央日報記事ではフランスのアンケート調査機関(IPSOS)がフランス人向けに行った調査によれば、41%のフランス人が「韓国がどのような国か分からない」と回答していたが、2011年の中央日報の論説では「フランスでも韓流に対する関心が高いという話だ」(安哲秀研究所代表理事 キム・ホンソン)と紹介している。朝鮮日報によれば、2011年にフランスの公共放送フランス2が「韓国、秘められた底力」というドキュメンタリー番組を放送し、K-POPアイドルたちの活動など韓流ブームを紹介したという。東亜日報は2012年に韓国観光公社がフランスに居住する韓流ファン3775人に行った調査から、フランスの韓流ファンは10万人以上と推測している。2011年6月10日にSMエンターテインメントがパリ初公演を行ったことから、6月10日を全世界に向けて「K-POPインベージョン(侵略)」の幕開けを宣言した歴史的な日として記念している。
2011年の中央日報は最近ではフランスでも韓流に対する関心が高いとし、仏ボルドー大言論情報学科のホン・ソクキョン教授は「日本の漫画をドラマにした韓国ドラマを楽しみ、K-POPに進化した」と診断していると伝えた。日本文化をヨーロッパに紹介するジャパンエキスポでは、日本のJ-CASTによれば2004年ごろから韓流コンテンツが登場しており、日本の経済産業省の関係者は「韓国はとうとうここまで来たのか」と語ったという(日本政府の立場はフランスの民間で行われているイベントなので介入は行わないという姿勢)。韓国コンテンツ振興院の関係者は「ジャパンエキスポに用意した展示館では韓国漫画関連コンテンツ情報だけ展示した」「タイトルがジャパンエキスポになっているが、この行事は漫画、アニメーションコンテンツを主に紹介する展示会」としてK-POPなどを紹介したというのは事実無根と語ったという。また、2011年中央日報では「日本文化とともに(韓国文化に対する)人気が少しずつ高まっていたが、今は日本マニアが下落し、ついに韓国文化に関心を抱く非常に良い時になった」とのフランス出身の放送関係者の話を報じている。
フランスにはパリを拠点とするフランスの韓国大衆文化同好会「KOREA CONNECTION」がある。この団体はパリを拠点に剣道や忍術などを韓国文化として紹介するイベントを開催したり、2011年6月に開催されたSMエンターテインメントのパリ公演では、シャルル・ドゴール空港の入国ロビーに集まった1000人余りのうちの大部分を占めたり、K-POPコンサートの追加公演を求めてパリ市内でデモ活動などをしている。(2012年は「韓国の漫画」をフランスに普及させることをテーマに活動している。)
フランスで2012年2月8日に開催されたK-POPフェスティバル「ミュージックバンク in パリ」は、1万人の韓流ファンが集まったと報道されたが、現地の報道は「まばらな観客にもかかわらず、少年少女たちが歌とダンスを熱心に披露した」と紹介している。
朝鮮日報は、歌唱力・メロディ・ダンス・歌手の容姿などにおいて、K-POPはフランスのポピュラー音楽とは次元が違う高さにあるとフランスで絶賛されていると解説した。2011年にはKーPOPの振り付けを意味する「chore de coree」という造語が生まれていると報じられた。フランスのギ・ソルマン教授は、韓流は韓国独特の要素がなく、世界的によく似た大衆音楽を韓国のアイドルグループが歌っているため多くの国に受け入れられている。そのため、突然、中国などの波に入れ替わる可能性がある」と指摘している。韓国観光公社のイ・チャム社長は「K-POPのリズムとイメージがグローバルトレンドに合ったため西洋人が好むのであり、韓国的ということで好んでいるわけではない。」と分析している。
朝鮮日報によれば、ロンドンで2011年2月25日に「ロンドンK-POPの夜」という公演が開かれ、約700人が集まった。会場入り口には200メートルの行列もできたという。同紙によればイギリスBBCは4月26日、「韓流はアジアを超え、欧米にも現れ始めている。韓国という国家ブランドは「財閥企業」から「K-POP」を主軸とする韓流に移ろうとしている」と報じたという。2011年6月、アビーロード・スタジオで行われたSHINeeライブ公演には韓国の国旗を持った現地のファンが800人集まった。2011年12月7日、ロンドンで 4Minute、BEAST、G.Naがコンサートを開催、ヒースロー空港に400人のファンが詰めかけ、コンサートでは3,500人のファンが熱狂した。
スペインのバルセロナで2011年10月29日に開催された日本文化の祭典「Salón del Manga de Barcelona」で行われたジャスティン・ビーバーのコンサートで前座にJYJが参加し、「JYJが韓国アーティストでは初めてとなるスペイン単独コンサートをプエブロ・エスパニョール広場で開催して3000人の会場を魅了した。観客は公演開始前からJYJコールを連呼。会場には現地の韓国人はほとんどおらず、欧州におけるK-POPブームを再確認した。」と報じられた。
2014年9月、デュッセルドルフで大規模なKポップコンサートを予定していたが、チケット販売枚数が、利益が出る最低枚数とされる6000枚に大きく及ばない4000枚にとどまったことから、主催側が公演を突如中止した。
中東アラブ圏では、2007年ごろから韓国ドラマの放送が増えた。『悲しき恋歌』は数か国で放送され、イラクでは1月に放送されたものが5月に再放送されたり、視聴率が70%を超えたり、その人気が赤ちゃんの命名にも影響するなど大きな反響を呼んだという。イランでは2007年に『宮廷女官チャングムの誓い』が放送され86%の高視聴率を記録した。中南米では、2008年に韓国ドラマの参入が始まり、メキシコでは『私の名前はキム・サムスン』が視聴率ランキング2位になった。コロンビアで2012年に放送された『K-POPリアリティー』は視聴率が3-5%を記録し、爆発な人気であると韓国で報道されたが、スペイン語・ポルトガル語の吹き替え予算がなかったため、字幕を入れるより母国語吹き替えのドラマを好む南米の視聴者のニーズに応えられずに不振が続いている。
1990年代後半のアジア通貨危機以来、自国市場規模の小さい韓国は輸出産業に活路を求め、国を挙げて力を入れてきた。2009年には、大韓民国大統領直属の大韓民国国家ブランド委員会が設置され、韓国の官民(政府系民間組織含む)挙げて国家ブランド価値向上のための対外文化広報を行っている。主に、伝統文化やハイカルチャー分野を韓国文化院が担い、大衆文化や民間企業のコンテンツ産業については韓国コンテンツ振興院(KOCCA)が担っている。また、韓国政府が後援する民間団体のVANKなども、積極的な宣伝活動を行っている。
2009年に設立された韓国コンテンツ振興院は、国家戦略として映画・放送映像(韓流テレビドラマ)・K-POP・ゲーム・アニメ・マンファ・キャラクターなどのコンテンツ産業の振興を図り、コンテンツ制作と輸出と宣伝に多額の国費を投入して、強力に後援している。2010年10月29日には、東京国際フォーラムホールAで新しい韓国アーティストを紹介するK-POPショーケースが全席無料招待で開催され、2011年には、「欧州など海外で『新韓流ブーム』を巻き起こしている」とされているK-POPの今後のインフラ拡充や、韓流スター育成に向けたK-POPアカデミー(仮称)支援事業、2015年までの4年間で1兆ウォンの予算を投資するグローバルファンドを通じて韓流コンテンツ制作などを推進する予定であることなどが発表された。韓流コンテンツを制作する人材を育成する機関は「K-Artsアカデミー」と命名され2012年4月から運営が開始される。
またフランスで開催されたJapan Expoやスペインで開催されたSalón del Manga de Barcelonaなどの国際イベントでも、韓国コンテンツ振興院がブースを出展してK-POPや韓国漫画(マンファ)などの韓国文化の紹介を積極的に行っている(詳細は「Japan Expo#韓国」を参照)。
コンテンツ制作企業に制作費の10%の輸出実績があれば、韓国政府が金融機関に貸し出し保証書を発行し、これにより韓国のコンテンツ制作企業は金融機関から積極的に融資を受けることができるようになっている。コンテンツ制作企業から輸出先企業に補助金が支払われることもあり、韓国ドラマの放映権を購入した台湾のある企業は、買い付け金額以上の補助金がもらえたときもあったという。韓国の積極的なコンテンツ輸出政策と(近年は高騰傾向にあるものの)買い付け費用が安くすむことで、東アジアや東南アジアでドラマ・映画・音楽などの韓流コンテンツが広く受け入れられるようになっている。
このように国を挙げたグローバルな拡販政策を展開してきたことで、韓流コンテンツの輸出額は2007年 - 2010年には1億8900万ドルから3億1300万ドルと成長した。その一方で特定市場、特に日本への一極依存体質や収益構造の問題も指摘されており、欧米でもライブを行うK-POPは、アジアでの売上げが全体の99%を占め、日本が80.8%と突出している。利益配分も「KARA」の日本での収益を例に試算すると、84%は日本側流通業者、8%が日本側プロモーターに渡り、KARA所属芸能事務所の手元に残るのは8%に過ぎない。このように日本がライセンス契約によってほとんどの利益を得ており、日本市場への「対日偏重」と「収益不均衡」のジレンマについて、韓国側でもコンテンツビジネス上の問題点と認識され、韓流ビジネスに対する疑問の声もある。
韓流への対抗として、日本の財界もコンテンツビジネスの海外展開をはかっているが、結果は芳しくない。音楽業界を例にとると、海外展開そのものが低調であり、内容自体も工夫がない。文化庁の調査結果から、業界全体が世界第2位の国内セル市場に安穏として、厳しい国際市場に乗り込む意思がないことがわかる。また国際展示会などのアピールにおいても、低調ぶりが伝えられている。
読売新聞は2012年12月4日夕刊のコラムにおいて、韓流は東南アジアで安く買い叩かれても、文化的アピールを拡大する国策として支援しているので、コンテンツの供給ができるが、同様に買い叩かれる日本のコンテンツでは、国の支援が薄くとても勝負できないとして、日本政府は「腹をくくるべき」だと論じた。また、日本民間放送連盟も、2012年11月6日の定例会見において「日本の製品や文化、暮らしぶりといったものに対して、海外の方々に憧れを抱いていただけるよう日本の放送コンテンツを海外に発信することは、最終的に日本のためになる」と文化的アピールとしての観点から、日本政府の支援を求めている。
2004年に韓流の影響を受けて旅行者が増えていることに着目した孫鶴圭京畿道知事が、2008年までに韓流テーマパークをソウル近郊の高陽市に建設すると表明した。米国のハリウッドにあやかって「ハルリュ(韓流)ウッド」と命名し、総額2兆ウォン(約2,000億円)を投じて映画撮影場や映画館、公演ホール、博物館、ショッピング施設、ホテルを建設するとされていた。2009年に「韓流ワールド」に名称が変更され2012年に完成予定とされた。2019年アリーナ建設が決まり2024年完成予定となっている。また2012年には仁川国際空港のそばに韓流博物館の建設が計画されている。
成田豊 - 電通会長。2002 FIFAワールドカップを日韓共催に推し進め、日本やアジアにおける「韓流ブーム」を推進した。韓日文化交流事業を30年にわたって積極的に後援した功労が評価され、2009年に韓国政府より「修交勲章光化章」受章。
古家正亨 - K-POP普及に貢献したことを評価され、2009年に「韓国政府褒章文化体育観光部長官褒章」を受章。