丸井
ヤング→カレン改装時にリニューアル、屋上壁面のOIOIロゴも現行デザインになり設置位置も変更したが、2012年(平成24年)3月25日に閉店した。閉店後は丸井がビル管理者となる「丸井新宿東口ビル」としていたが、2016年9月末で約130億円で売却した。なお、丸井新宿東口ビルに出店している テナントについては、基本的に当面は営業を継続する方針だという。
マルイカレン別館(中野ビル1階)
STUSSYを取り扱っていた。2009年11月にリニューアル。マルイカレン閉館と同日に撤退し、STUSSYのショップ自体は新宿3-23のヤマダ電機LABI新宿東口館の隣のビルに2012年(平成24年)4月21日に移転オープン"注釈"。
新宿進出1号店。1948年(昭和23年)9月開店。1962年(昭和37年)9月、新宿店(後のマルイカレン)開店時に統合閉店。
新宿進出3号店。1958年(昭和33年)4月開店。新宿店(後のマルイカレン)開店時から2年後の1964年(昭和39年)7月、統合閉店。
新宿進出2号店。1973年(昭和48年)5月閉店。中野輸送新宿配送センターを経て、新宿インテリア館A館・B館として再度店舗化。1950年(昭和25年)7月、「丸井新宿三光町店」として開店→1967年(昭和42年)3月20日、「丸井新宿家具電化センター」に店名変更→1973年(昭和48年)5月に閉店。
マルイヤング渋谷(渋谷区神南1-22-6)
マルイジャムに名称変更の後、シティ渋谷が渋谷モディにリニューアルするのにあわせ、渋谷マルイに名称変更。
マルイワン渋谷(旧・インザルーム渋谷店)(渋谷区神南1-21-3)
現在は改装されニトリ。ニトリの旗艦店が出店となっている。
1976年開業、当時は小規模店舗で「丸井渋谷店インテリア館」だったが、1985年のリニューアルとともに増床開店をし、「丸井渋谷店本館」となり、1998年の改装後、「マルイシティ渋谷」となる。2015年4月19日を以て一時閉店となり、同年11月19日に渋谷モディとしてリニューアルオープン。モディ#渋谷モディ
インザルーム自由が丘(旧・自由が丘店)(目黒区自由が丘2-11-12)
1955年(昭和30年)11月開業。
2棟ある建物のうち1棟はパチンコ店として利用されているが、もう1棟は現在、日能研自由が丘校となっている。
玉電の大橋電停前にあった。のちに丸正食品目黒大橋店が入店したが閉店・建物の解体を経て成城石井池尻大橋店などテナントも入居するマンションになっている。1963年(昭和38年)10月開店、1969年(昭和44年)7月閉店。
創業当時から存在した店舗。主に家具を扱った。1956年11月開店。 1970年(昭和45年)12月頃、中野本店に統合、閉店。
1948年(昭和23年)4月開店。1968年(昭和43年)12月、閉店。
下北沢店(世田谷区北沢2-15-14)
下北沢店として開店、末期は新宿店の分館(「丸井新宿店下北沢館」)。閉店後はマルイアウトレットストア「下北沢オルタネイトキングダム (Altern8Kingdom)、「J-CREW」下北沢店などを経て「final index下北沢」として営業していたが、2008年(平成20年)9月28日に閉店。1949年(昭和24年)9月開店。1968年(昭和43年)8月末、全館新開店。1982年(昭和57年)2月、「丸井新宿店下北沢館」に店名変更。1982年(昭和57年)12月閉店。
大井町店(品川区東大井5-201)
有楽町マルイ開店に伴い2007年(平成19年)8月31日閉店。「男の館」と「女の館」の二棟に分かれ、渡り廊下で結ばれていた。閉店以前から店舗を縮小して営業しており、「女の館」一階はテナントとして西友丸井大井町店が入居していた。丸井は閉店したが西友は大井町店に改称し営業を続けている。丸井に代わって両棟ともヤマダ電機の都市型店舗「LABI品川大井町」となった。旧「男の館」が「住まいる家電館」、旧「女の館」が「AV・デジタル館」となっている。
1957年(昭和32年)3月開店、1968年(昭和43年)7月閉店。
1963年(昭和38年)6月開店、1969年(昭和44年)12月閉店。
蒲田店(大田区西蒲田7-3-3)
1968年(昭和43年)9月開業。
1989年、大井町店開店に伴う移転閉店。蒲田東急プラザアネックスを経て改装され、現在は、ドン・キホーテJR蒲田駅前店。
スクラップアンドビルド第1号となった小型店。1963年(昭和38年)2月開店、1966年(昭和41年)1月閉店。
無印良品館(旧丸井キャンバス吉祥寺)
1993年から1997年1月までヤングカジュアルなレディースブランドなどを取り扱った丸井キャンバス吉祥寺店で、、1997年2月に改装オープンとともに無印良品を取り扱った丸井オリジナル専門店無印良品館がオープンしたが、2013年9月のリニューアルオープンに伴い本館の6階に無印良品が移転をし、現在はドン・キホーテ吉祥寺駅前店となる。
1960年(昭和35年)3月開店、1970年(昭和45年)12月閉店。
マルイミニ立川(旧・立川店)(立川市曙町2-7-17)
2007年(平成19年)8月12日閉店。その後、立川モディとしてリニューアルオープンをしたが、2012年5月27日をもって閉店をした。そのあとの2012年8月30日にロフトがオープンをし、新・立川ロフトとなったが2019年5月下旬に閉店。2019年9月に100円ショップや薬局のウェルパークやしまむらなどの入った雑居ビルとなる。
1961年(昭和36年)10月開店、1970年(昭和45年)12月閉店。
八王子店(A館、B館)(八王子市旭町2-5)
2004年(平成16年)1月12日閉店。スポーツクラブやパチンコ・ゲームセンター、旅行代理店などの娯楽関連ビル「八王子ツインタワー」A館・B館に改装。
マルイビィ町田(町田市原町田6-2-6)
町田モディとしてリニューアルオープン。
横浜店馬車道館、イセザキ館。後者が先に閉館。馬車道館はマンションに建て替え。イセザキ館は改装され、マタハリーが運営するパチンコ店に。7階・8階には、2001年(平成13年)1月から2007年3月末まで、横濱カレーミュージアムが入居していた。
1965年に横浜伊勢佐木町店を出店。その後1980年に関内駅を挟んで向かい側に馬車道館が開店し2館体制となる。伊勢佐木町店はヤング館を経て後にイセザキ館に改称。1990年代末にイセザキ館閉館後馬車道館単独での営業となったが2000年に閉館、馬車道館の近くに有った丸井の駐車場も閉鎖・解体された。
戸塚店(横浜市戸塚区戸塚町10)
1986年(昭和61年)11月1日開業(ビル名称:ラピス戸塚1)。
2006年(平成18年)9月閉店。「まるい食遊館」、レストラン街は営業継続、それ以外のフロアは、戸塚モディとしてリニューアルオープン。
横須賀館(横須賀市若松町2-4)
1966年(昭和41年)2月25日、千日通沿いに後の別館が開店。1〜3階が丸井、4〜7階は2スクリーンの映画館や軽飲食店が入居していた。映画館は後に5スクリーンまで増設されている。1975年(昭和50年)5月、中央大通り沿いに本館が開店。現在はともに雑居ビルとして利用されている。
1979年(昭和54年)9月20日開業。2006年(平成18年)2月28日閉店。
さいか屋藤沢店旧店舗に出店。跡地は、2006年(平成18年)8月4日にビックカメラ藤沢店が開業。
地下1階には、地元の要望で食料品専門店・さいか屋「藤沢マーケット店」が開店。藤沢マーケット店は1993年(平成5年)11月にディスカウント業態のさいか屋「ザ・マーケット藤沢駅前店」となった後、丸井閉店後の2006年(平成18年)3月20日まで営業していた。
厚木店(厚木市中町2-4-13)
1969年(昭和44年)8月開業。1974年(昭和49年)10月、全館開業。
閉店後、建物は改装され無印良品になるも、2002年(平成14年)に閉鎖。居酒屋などが入居する雑居ビルに。
1968年(昭和43年)3月開業。2002年(平成14年)3月閉店。
本館、インテリア館→VOX館。後者が先に閉鎖。VOX館は居酒屋などが入居する雑居ビルに。屋上看板「CICI」の跡は2020年1月時点でも残っている。
川崎店(川崎市川崎区日進町1-11)
1988年(昭和63年)3月開業。2018年(平成30年)1月14日閉店。
ヨドバシカメラと共に川崎ルフロンのキーテナント(当初は川崎西武とのキーテナントであったが、2003年8月閉店)。売上高45億円(2015年度)。
静岡県下の店舗は全て昭和40年代に開店。丸井の店舗の中でも古参であり、約20年近く浜松店が最西の時期があった。1990年代に入り一気に店舗の淘汰が行われたが、そのうち浜松店及び清水店の閉鎖は静岡店に経営資源を集中(前述のスクラップ・アンド・ビルド戦略の一環)するためであったとも言われている。
沼津店(沼津市大手町86)
1966年(昭和41年)9月開業。2004年(平成16年)5月閉店。建物老朽化と採算を理由に閉鎖。建物は解体済。跡地はホテルに。
清水店(清水市→静岡市清水区真砂町3-1)
1969年(昭和44年)2月開業。2001年(平成13年)1月閉店。「静岡店清水館」を経て閉鎖。建物(青果業の華月園との共同所有「丸井・華月園共同ビル」。丸井閉店後丸井所有分を華月園に売却、その後は華月園ビルに)は改装されシダックスを経て、2016年に建物解体。跡地は旧浜松店同様に結婚式場となる予定(2017年2月時点)。
清水店の11km西に位置する静岡店は大規模小売店舗法(大店法)を根拠とする出店調整から増床が不可能であった。当時の静岡市は出店調整に大きく影響を及ぼす商業活動調整協議会(商調協)の勢力が強く、大型店が出店しにくい地域であった。清水店は売場面積の小さい静岡店の別館的存在でもあったと言われており、静岡店で取り扱えなかった商品は清水店で扱っていた。大店法廃止とともに商調協が解散した後は、清水店で扱っていた商品の大半が増床した静岡店へ移され、清水店は規模を大幅に縮小(6階建ての建物のうち、売り場を1階・2階のみとし3階以上は閉鎖)して「静岡店清水館」となった。その後2001年(平成13年)1月に完全に閉店した。
浜松店(浜松市(中区)鍛冶町220-6)
1974年(昭和49年)8月開店、建物老朽化と採算を理由に1994年(平成6年)7月閉店、店舗面積は8111m2。建物は解体済。跡地に建設されたビルには低層階にコンプマート(後にエイデンに業態変換)が入居、三階以上はビル管理会社が運営する有料駐車場という構成となった。2009年3月にエイデンが撤退。現在その跡地には結婚式場が入居している。浜松店の建物には、当時の丸井店舗では初となるシースルーエレベーターが設置されていた。
静岡マルイ(旧・丸井静岡店 A館)(静岡市(葵区)御幸町6-10)
店舗自体は1969年(昭和44年)9月開業。かつてB館として営業されていた一部に6階建ての店舗として開業。売場面積7,920m2。取扱高31億円(2017年度、ただし静岡モディとの合算)。
1994年(平成6年)2月、旧館裏手に新築されたA館が、また1995年(平成7年)2月、旧館に隣接する敷地にB館がそれぞれ完成。旧館を一旦営業休止し解体。その後旧館部分を建て替え、既に完成していた部分と合体させ「新・B館(愛称:けやきプラザ)」が完成しグランドオープン。のち現在に至る。
完成当時は新ロゴのひとつとして「MARUI」を採用(ほぼ同時期に移設開店した水戸店・柏店、新規開店した草加店も同様)。またA館とB館の間の道を「けやき通り」と命名、A館建設と同時に街路整備を行うなど、周辺と一体化した整備を行った。
2016年、B館を一時閉鎖の上、同年11月19日に「静岡モディ」としてリニューアル。同時にA館を「静岡マルイ」として単独店舗化。なお、これに合わせて店舗外観のロゴも「MARUI」から「OIOI」マークへと、一部を除き変更されている(2016年11月時点)。
2021年3月28日に閉店。ただし、旧静岡マルイB館の静岡モディは営業継続している。これによりモディ業態を除いて丸井の店舗は静岡県内から消滅した。
三井不動産が開発した商業ビル「WV SAKAE(ウーブ サカエ)」の核テナントとして2007年(平成19年)1月20日にオープンしたが、2009年(平成21年)6月28日閉店。エポスカードのATMコーナーも撤退した。閉店後は改装され、同年10月23日にユニクロ名古屋栄店が開店したが、こちらも2016年(平成28年)8月28日を以て閉店した。
2011年(平成23年)4月27日に開業。住友不動産との契約満了により、2020年(令和2年)5月末に閉店する予定 だったが、新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、同年4月8日に臨時休業し、そのまま5月12日に閉店。
準備室のみ存在。JR高槻駅前の再開発ビル(現在のアクトアモーレ)に出店予定であったが、その後出店を辞退。
2013年、日本郵便がJR九州と手を組み博多郵便局と近隣地域を一体で再開発することを決定したが、その再開発ビルのひとつである「KITTE博多」に丸井が核テナントとして入ることとなり、九州への進出を果たすこととなった。この決定以降、福岡県内の民放テレビ5社でもテレビCMを放送するようになったが、店舗開業までまだ時間を要することから、当初は将来の顧客確保という観点も含めて、内容はハウスクレジットカードの「エポスカード」とネット通販のみとなっている。
2014年に入り、開店に向けた準備室を博多区の奈良屋町に設けた。またエポスカードがハウステンボスと提携し、「ハウステンボスエポスカード」を発行、これに先立ち2013年の段階から長崎地区でもエポスカードのCM放送を始めた。店舗名は、2015年7月23日に、コミュニティサイトで一番意見が多かった「博多マルイ」とすることに決定した。
なお、博多出店時の報道で、九州内ではほかに熊本市や北九州市への出店を検討していることを明らかにしている。
かつては同業の緑屋(現・クレディセゾン)との「出店競争」があり、関東圏から東北方面へ店舗網の拡大を目論んでいた時期があった。その際に東北進出の足がかりとして、郡山店を開店させた。
また緑屋が当時進出していなかった東海道方面(静岡県)へは、緑屋進出前に先手を打つという考えから沼津、清水、静岡、浜松の順で4店舗を時期をおいて開店させたという経緯があったといわれている。そのうち静岡店においては、自治体・商店街・出店企業が出店をめぐって調整・協議する場である「商業活動調整協議会」の力がたいへん強かったことから、店舗面積にも大変厳しい注文がつけられた。結果として極めて狭小な店舗での出店を余儀なくされ、隣接する清水店(当時の清水市ではここまで過激な反応はなく、むしろ出店を歓迎されたとも言われる)を増床し、静岡店で扱えない商品を清水店や後に開店する浜松店(こちらも静岡店と違いかなり余裕のある床面積であったといわれる)にて展開していたという。
しかし、東海道線エリアでは戸塚・藤沢・小田原といった神奈川県内の店舗を含んで、浜松、清水、沼津は既になく、東北エリア唯一の店舗であった郡山店も閉鎖するなど、かつての店舗拡大も大きく軌道修正が図られている。このほか首都圏都市部以外の出店として、熊谷、前橋といった高崎線エリアや、宇都宮などの栃木エリアにも進出の実績があるが、すべて閉鎖されている。
現在では本拠の首都圏において、南関東のターミナルを中心とした店舗展開を行い、同時に首都圏を脱し京阪神へ進出、また一時期は関連事業を名古屋においても展開するなど、西日本での店舗展開も進めるという「2つの流れ」を見て取れる。
2006年9月開設。自社運営のECサイト。
2010年12月17日開設。
Wowma! Brand Square
2017年2月20日開設。
丸井が展開している自社プライベートブランド及びショップは下記の通りである。
ビサルノ(VISARUNO, メンズビジネス)
アールユー(ru, レディス)
マルイモデル(OI MODEL, 旧:ヤングL、大きいサイズ専門レディス)
ヴェリココ(velicoco,レディス靴)
レッドシューズ(Red shoes, レディス靴)
フォードットウォッチ(4 DOT WATCH CO., 時計)
スタジオゼロワン(STUDIOI, レディスシーズン&オケーション)
良眼工房(メガネ)
まるい食遊館(食品)
フィネステリア(Finesteria, メンズギフト・デイリーグッズ)
など。
タスタス(tasse tasse, レディス)
インザルーム(in The Room, インテリア)
オンボード(on board, メンズカジュアル)
ナルーカ(Nalu:ca, サーフ)
シャンデリーク(chandelique, アクセサリー)
フォーハートジュエリー(Four Heart jewelry, アクセサリー)
アイスクエア オプティーク(OPTIQUE, メガネ)
ジュール アン ジュール(jour en jour, アクセサリー)
ココニー(coconie, ファッション雑貨)
ウェルト(W・E・L・T, 紳士靴)
クロスドロワー(Cross Drawer, 複合専門店)
2000年のTOKYO-BAYららぽーとへの出店を皮切りに、自社ブランドの専門店を丸井やモディだけではなく、グループ外のららぽーとなどのショッピングセンターにおいてテナントとして出店したり、単独店舗で出店したりするケースがある。
テナントにおいても出店や業態変更、あるいは撤退を頻繁に行っている。中でも、仙台フォーラスに展開していたテナント5店舗は2009年8月までに全て撤退したほか、初の出店であったららぽーとTOKYO-BAYのテナントも、業態変更等を経て2019年に撤退した。
ららぽーと立川立飛 - マルイのシューズ
ららぽーと湘南平塚 - マルイのシューズ
柏モディ - ザッカセレクトバイマルイ
戸塚モディ - まるい食遊館、ザッカセレクトバイマルイ
仙台パルコ2 - マルイのシューズ
イオンモール木曽川 - ラクチンきれいシューズ Fit Studio
アミュプラザおおいた - マルイのシューズ
自社ブランドを特別価格で提供する「マルイアウトレットストア」も各地で展開している。
マルイアウトレットストア - 三井アウトレットパーク 多摩南大沢、三井アウトレットパーク 入間
閉店したアウトレットストア
final index下北沢(旧・丸井新宿店下北沢館。ロゴの「a」と「d」はそれぞれ「OI」と「oI」で表され、「OIOI」ロゴと掛けている。2008年9月28日閉店)
マルイアウトレットストア アクアシティお台場(2010年(平成22年)2月21日閉店)、三井アウトレットパーク 横浜ベイサイド、三井アウトレットパーク 倉敷、グランベリーモール
VISARUNO・RU OIOI 仙台泉プレミアム・アウトレット(2010年(平成22年)9月20日閉店)、神戸三田プレミアム・アウトレット(閉店時期不明)、あみプレミアム・アウトレット、佐野プレミアム・アウトレット
Red shoes tokyo OIOI 三井アウトレットパーク 仙台港(2010年(平成22年)9月26日閉店)
マルイのシューズ アウトレット - 那須ガーデンアウトレット
丸井を語る上で欠かせないのが、クレジットカード「赤いカード(初代)・1975年発行)」の存在である。
丸井はもともと月賦百貨店(割賦販売による月賦払いを中心とする小売店)であった。1960年(昭和35年)に日本で初めて「クレジット」という名称を用い、アメリカから機器を輸入し「クレジット・カード」「クレジット・プレート」の発行を開始した。これは今日のクレジットカードと同一のものではなく、上顧客への月賦払いの完済証明書のようなもので、完済すると発行され、次回の買い物時に回収された。したがってこのクレジットカードは、「クレジットカード」の名称は使用しているが、機能的にはクレジットカードではなかった。このカード、プレートは、販路拡大にも貢献した。ちなみに同じ1960年末に日本ダイナースクラブが設立され、1961年からJCBとほぼ同時期に本格的なクレジットカードを発行を開始している。丸井では1972年9月の「クレジットメンバーズ」制度発足と同時に、クレジットカード『丸井クレジットメンバーズ』の発行を開始。1975年9月に『丸井クレジットメンバーズ』に替わる、丸井の新しいクレジットカード『赤いカード(初代)』の発行を開始している。『赤いカード(初代)』発行開始当時の1975年~1976年頃は、既存の『丸井クレジットメンバーズ』も引き続き利用出来た。1977年夏頃から『丸井クレジットメンバーズ』→『赤いカード(初代)』への取り替えが開始された。
当時は口座振替による返済のシステムもなく、支払い方法は丸井の店頭で直接支払うか、集金員に直接支払うシステムのみであった。自動引落による返済が一般的になった現在でも、セゾンカード(2010年8月廃止)や百貨店のクレジットカード同様に、店頭のカードカウンターへ出向いての返済が可能である。
長らく丸井グループと丸井店舗周辺の加盟店のみ扱えるハウスカードの立場を固持してきたが、1990年代初頭にDCカード及びJCBと提携・一体化した「エムワンカード」(M1カード)を発行する。世界中のVISAまたはJCB加盟店で利用できるようになったが、その分リスクが大きくなることから入会審査が厳しくなり、また支払回数の制限などもあり、あまり発行されずに終息した。
1994年(平成6年)にハウスカードの名称を「マルイカード」に変更したが、2000年(平成12年)に元の「赤いカード」に戻した。
2001年(平成13年)にクレディセゾンとの提携によって、赤いカードとセゾンカードを合体した『赤いカード《セゾン》』を発行開始した。このカードはスイッチカードという提携カードの一種で、利用加盟店が赤いカードの加盟店か、セゾン及び付加国際ブランド(VISA・Master・JCB)の加盟店かによって、請求が丸井からの分とセゾンからの分に分かれて来るものであり、さらに支払方法や請求サイクルも全く別であるなど、悪い意味で「一枚二役」のカードであった。
2004年(平成16年)10月にはカード事業を分社化し連結子会社の株式会社マルイカードを設立し、VISAのスペシャルライセンシーを取得。2006年(平成18年)3月に長年に亘って親しまれた「赤いカード」に代わり、社内公募によって決定された「エポスカード」(EPOS CARD) を新ブランド名として採用。ハウスカードから脱し、VISA付帯で汎用性を高めたICクレジットカードへと衣替えした。同時に社名も株式会社エポスカードへ変更されている。
1981年に赤いカードでキャッシングサービスが開始。現在ほとんどの「赤いカード」・「エポスカード」で融資枠が設定されており(20歳未満および65歳以上、安定した収入がない人はショッピング専用カードとして発行)、グレーゾーン金利上限に迫る高利のキャッシング利息収益で長い間本業の(分社化した現在は連結)収益の一大部分を占めている。
丸井のカードは店舗従業員のノルマ達成のため、無職者や学生、低所得者層でも店頭で容易に発行されてキャッシングに使えることから、借り逃げなどの貸倒件数・金額によってはその年の業績にマイナス影響を与えるものとなり、「小売店の顔をした消費者金融」と呼ばれることもしばしばある。実際に、グレーゾーン金利撤廃以前のクレジット・消費者ローン事業の営業利益額は物販事業の営業利益額を大きく上回っていた。また、カード勧誘のための「丸井のカードはお持ちですか?」のフレーズは丸井店舗での買い物精算時のいわばお決まりの儀式となっており、その勧誘行為のエスカレートがカード嫌いの層等から丸井での買い物を遠ざける一因ともなっていた。しかし最近では、提携カード化にともなう発行基準・与信の厳格化により以前のような無秩序なカード発行はなく、また、丸井内部での評価制度の見直しなどから、こうした行き過ぎ感のある勧誘などもほとんど姿を消した。
2003年に、管理職以外のプロパー社員ほぼ全員を丸井子会社に転籍させ賃金改定する大胆なリストラを実行。丸井の各ショップで働く従業員は、丸井に属さず取扱商品やサービスに応じた販売子会社から「派遣」される(労働法上の人材派遣とは異なる)形態をしばらくとっていたが、現在は、一部の子会社でのプロパー採用社員を除き、持ち株会社「丸井グループ」に再び人員と雇用を集約したうえで、旧販売子会社を祖とする後述の社内カンパニーでの勤務(店舗での商品販売など)をする形となっている。
在籍社員の95%(5,100名:当時)を子会社に転籍させ、消費者ニーズに応え専門性を高め、経営資源の選択と集中を図るという大英断は、実施当時、株主や経済界からは一定の評価を得ると同時に、人件費の高騰と売上減少に悩む小売業界関係者から大いにその成否が注目された。しかしその一方で、この改革を前後に発生した出向と転籍を繰り返す雇用形態の変更、それに伴う人事制度・給与体系等の度重なる見直しによる混乱、完全成果型報酬体系がもたらす極端な年収のアップダウンにより生活設計が立てにくくなったことなどを理由に、旧来の丸井時代から会社を担っていた正規従業員らのモチベーション低下と多数の優秀な人材の外部流出を招いたといわれる。
当時の運営形態は各販売子会社と丸井本体との「業務委託契約」によるアウトソーシングの形であったが、実体として販社社員に対し丸井本体の管理職(店長・副店長など)が直接指揮命令を行っており、これが、いわゆる偽装請負にあたっていた可能性がある。もっとも、これは派遣法の理解不足や見解の相違がもたらした結果であり、製造業等で多発していたような最初から故意に違反行為を承知で実施した施策ではなかった。また、実際に勤務していた販社社員にはこういったビジネスモデル的な説明は転籍に際して事前にほとんどされておらず、それまでの勤務形態と比較してなんら変化を感じるものではなかったため大きな問題にはならなかった。なお、事務代行を主なサービス領域とするマルイスマートサポートなど一部の子会社を除き、丸井本体及び販売系子会社は一般・特定を問わず労働者派遣事業の許認可取得・届出はしていない。
その意味では、今回の雇用形態の再転換は事業再編による組織力の強化という目的の他に、こういった諸問題の解消という狙いが含まれていたと推測される。一部の革新系政党や労働団体まで巻き込んで議論がなされた一連の転籍騒動については、現在まで、当時の関係者も含め失敗であったと認める発言等は公式の場では見られない。一説には、この施策に不満を持ち早期退職していった人材数が会社側が当初想定していたものより遥かに多かったという現実に当時の青井忠雄社長が激怒し、施策の推進に大きく関与した関係役員を更迭したといわれるが、その因果関係は定かではない。しかし、“失われた5年間"に浪費した貴重な時間・資金、そして何より従業員のモラールダウンにともなう販売力の低下という大きな損失を招いてしまったことは否めない。同業他社を含めた大手小売業でこの改革に追随した企業はなかった。
株式会社「丸井」及び持株会社「丸井グループ」内における、社内カンパニーと関係は以下のとおり。小売事業の他、グループの他の2事業についても触れる。
小売事業
株式会社丸井(丸井店舗事業)
2008年(平成20年)10月1日付で下記小売事業各社は全て社内カンパニーとして株式会社丸井に統合された。尚アウトレット・催事部は株式会社丸井の一部門から社内カンパニーに移行された。
パレット(旧・株式会社マルイパレット、婦人雑貨などの製造・販売)
エムズモード(旧・株式会社マルイエムズモード、紳士靴・紳士雑貨などの製造・販売)
ファッションナビ(旧・株式会社マルイファッションナビ、婦人服などの製造・販売)
アクセス(旧・株式会社マルイアクセス・株式会社マルイフォードットウォッチ、ジュエリー・メガネ・ウォッチなどの製造・販売)
フィールド(旧・株式会社マルイフィールド、スポーツアイテムなどの製造・販売)
インザルーム(旧・株式会社インザルーム、家具・インテリア雑貨などの製造・販売)