ロバート・オウエン
「小児を書物でいじめるな。身の回りにころがっている物の使い方や本性・性質を教えるものだ、小児の好奇心が刺激され、それらについて質問するようになったときに打ち解けた言葉で。……これらの幼児小児の真の知識が書物なしで立派に進歩してゆくのを見るのはこの上もなく元気づけられる悦ばしいことだった。且つ教育、すなわち性格形成の最良の方法が広まる暁には、子供たちが10歳にもならぬうちから、いったい書物を使うべきかどうか私は疑う。ともあれ彼らは、書物なしで、10歳にして優秀な性格を自分らのために作ってもらうだろう。一番の物知りがそれらの問題につき成年で今知っているよりも、また世界のどの年齢の大衆よりもはるかによく、自分および社会を原理的実践的に知っている合理的な人間として。」
オウエンの教育プランはペスタロッチ同様にルソーから影響を受けたもので、1)環境改善教育、2)子供自身から引き出す教育、すなわち子供中心教育、3)愛と幸福との教育、4)賞罰の廃止、5)書物を使用しない直観教育、6)生産労働と直結した教育、7)自然と結びついた教育からなっていた。自然に基づく教育が実践され、サマータイムが導入された。これは子供たちが日光をよく多く浴びることができるようにして成長と健康を促す目的があった。2歳以上はダンス、4歳以上はダンス、第2の小学校は満5歳からで12歳までが対象だった。上のクラスでは40人ほどが学業に励み、下のクラスではより生徒数が多く男女共学となっていた。
講義は大教室で200人をまとめて一斉教授をおこなった。教師はクラス担任が各1名ずつ配置され、他にダンスと音楽教師、教練の教師、裁縫教師が1名ずつ配属された。学科は読書算、裁縫、博物、地理、歴史、音楽、ダンス、軍事教練からなっていた。とりわけ、革新的だったのは非宗教的な世俗教育に徹したことに加えて、読書算に留まらず博物、歴史や地理などの学科に至るまで、本の使用は極力制限され、直観教育の器材が用いられたことである。オウエンは、木のブロック(フレーベルはこうした教材を恩物と名付けた)や教室での掛け軸といった視覚教材を活用するなど教育方法にも工夫を凝らしていた。これは見学に訪れた人々に感銘を与えたという。
しかし、親の都合による小学校の中退者が多かったため、オウエンは青少年教育にも取り組んだ。対象は中退者を含めて10歳から20歳までを対象として無償で授業がおこなわれた。講義とダンスによる教育が行われたが、出席率が低かったため、1816年には労働時間を削減して出席率向上の施策に取り組み、講義に合わせて人材育成を目的に紡績機械の操作実習など実践的な技術教育が施された。
1815年、ワーテルローの戦いでウェリントン公爵がナポレオンを撃破した。これにより、ナポレオンは退位してセント・ヘレナ島に流刑となり、ナポレオン戦争が終結した。
これはイギリスにとっても歴史の転換点を意味した。需要の縮小の結果、イギリスで戦後恐慌が発生して多数の労働者が失業し、労働条件の改善の要求も高まっていた。また、外国産の穀物輸入の増加によって国内の地主階級の収入が減少することを危惧した政府によって穀物法が成立した。同法は貴族階級の権益を擁護する一方で、食料価格を不当に吊り上げて労働者階級を虐げ国民生活を圧迫する悪法となった。ロバート・オウエンも穀物法成立が国内に新しい政治危機を生み出すことを予見していた。
一方、オウエンは児童労働と労働時間をめぐる状況に危機感を募らせていた。19世紀社会は現代社会と同様に児童労働と子どもの貧困が最も深刻化した時代であった。あらゆる先進工業国が児童を酷使し、搾取し、虐げることを経済発展の糧としてあらゆる形態の人権侵害を恣にした。
オウエンは人道的な観点から児童労働に反対する立場をとっていた。さらに、機械化の進展による生産性の向上によって、労働時間を短縮させることが可能であると見ていた。1815年に綿業家の集会が開催された際にも彼は演説を行い、幼少年の工場労働条件についての具体案を示した。1815年、オウエンは繊維産業で働く児童の雇用条件を改善させ児童の利用を規制するようサー・ロバート・ピールに提言、法案提出に向けて共に草案を作成しようと嘆願した。しかし、ピールの対応は鈍かったばかりかオウエンが作成した草案は穏健化させたものを法案として提出した。
1816年、ロンドン・ターヴァンでの公開集会で「機械による手工業労働者の排除について」という講演を行い、翌年3月『貧困の原因と対策に関する報告書』(Report to the Committee of the Association for the Relief of the Manufacturing and Labouring Poor, 1817)を作成してカンタベリー大主教のチャールズ・マナーズ・サトンが議長を務めた工業労働貧民救済対策員会に提出した。その見解の革新性からオウエンの発議は救貧法委員会に回されたものの却下されてしまう。これを機にオウエンは議会や宗教をはじめ支配構造に対して不信感を強めていった。オウエンは委員会による法案審議の進捗が芳しくないことに苛立ちを強め、息子のロバート・デイルを連れて各地の工場を巡り調査活動を進めた。後に彼はこう語っている。
「諸事実は、私にはほとんど信じられないほど怖ろしく思われた。例外ではなく、一般に、われわれは見出した、10歳の子供が一日14時間―昼夜にわずかに30分の休みを含んで、それも工場内で食べるのだ―レギュラリーに労働していることを。細糸紡績工業(1ポンド当たり120ハンクから300ハンクまで生産する)では、普通75度以上の暖度のなかで労働させられた。で、どの綿糸紡績工場でも、多少とも肺に悪い空気を吸う。塵埃やこまかい綿繊維がそこに充満しているからだ。
ある場合など強欲な紡績工場主たちを、もっともっと過激な全く文明人には実に恥ずべき非人道行為へ追いつめているのも見た。彼れの工場は1人が一日15時間も、稀には16時間も働き続ける。そして男女児とも8歳から雇っても平気だ。それ以下の子もかなり多く見たものだ。こんな制度が笞刑なしでは維持しえぬのはいうまでもあるまい。多数の親方が固い革紐をおおっぴらに持ち歩いている。われわれは年の一番幼い子供でもひどく打たれているのを頻々と見たことであった。
若干の大工場では子供は四分の一から五分の一は跛足か畸形だった。過労で、時には極道な虐待で生傷の絶えまがない。子供の幼い方は、三、四年できっとひどい病気か死ぬかしてしまうのだ。」
同時に、オウエンは協同社会に関する計画を練り始め、救貧対策、社会変革、新社会建設を含んだ「協同社会の計画」を発表した。1817年夏からオウエンはヨーロッパ大陸各国を歴訪する旅に出る。その行程はフランス、スイス、オーストリア、ドイツに及んだ。帰国後はカンタベリー大主教に公開状を発したほか、首相リヴァプール伯爵に工場法の法制化を促した。幼児労働の制限と、その分の時間における教育の充実を立法化しようとした。
サー・ロバート・ピールは、オウエンが作成した法案が議会を通過成立できるよう、1815年の会期末に第一読会に入るのに同意した。1816年会期中、ピールは法律が必要であることを示すために関連証拠を集め、庶民院に設置された委員会での議長も務めた。しかし、1817年の議会審議を前にピールが病気が理由で職務を中断させざるを得なくなり、法案を提出できなかった。また、1818年ピールは法案を提出したが、総選挙が行われたため審議を継続できなくなってしまう。しかし、この頃になると貴族院も事態を把握するために委員会を設置する必要があることを認めるようになった。
1819年、貴族院に設置された委員会は証拠を収集するべく査問会を開き、29か所の綿工場を調査したボルトン治安判事から聞き取りを行った。20か所の工場は徒弟を雇用しておらず、合計550人に及ぶ14歳未満の子供たちを使役していた。その他の9つの工場は、合計98人の徒弟と14歳未満の合計350人の子供たちを雇用していた。徒弟の大部分は大工場で雇用されており、いくらか良い条件で働いていた。とはいえ、児童は1日12時間以下の条件で働いていた。ツーティントンのグラント兄弟の工場では11時間半働かせていたようである。治安判事は「この施設は非常によく換気されています。すべての徒弟と子供たちは、健康で、幸せで、清潔で、日々の配慮がよく払われていて衣類も与えられています。そして、日曜日には教会の礼拝に定期的に出席しています」と報告した。他方、他の工場で労働する子供たちはさらに悪い状況で、1日につき最高15時間も労働していた。例えばゴールトンにあったロバーツのエルトン工場では、「最も不潔で、換気がなされず、徒弟と子供たちは発育が悪く体格が小さい。そして、全く衣類を支給されていなかった。いかなる種類の配慮も与えられず、哀れでならない」と言及している。結局、1819年になってサー・ロバート・ピールは法案を再び提出し、綿工場で働いている子供たちの労働条件を規制するためにようやく法案は可決され、1819年の紡績工場法が成立した。
だが、新法は教育面における法整備は果たされないなど、オウエンの望む内容からは遠いものとなった。
1815年6月の提出段階では、繊維産業の工場内で雇用されたすべての子供たちに適用されることが謳われ、労働可能な最低年齢を10歳とし、10歳未満の児童労働が禁止された。18歳以下の少年たちの労働時間は休息時間を除外して10時間までと定められた。食事のために休息時間2時間が設定され、合わせて教育のため30分が学習時間として充てられるという規定を盛り込んでいた。午後9時から午前5時の夜間労働は禁止され、雇用して最初の四年間は教育を与えることが義務付けられた。また、工場監督官が治安判事によって任命され、報酬が支払われることが規定された工場監督官としての強制力ある公的権限が与えられ、工場労働の実態を把握するために工場内をいつでも検査することができるとされていた。
しかし、1819年に可決された法は、1815年に提出されたオウエンの草案を骨抜きにする形で成立した。
1819年の工場法は紡績工場でのみ適用されるに留まり、全産業の児童労働を規制する包括的法律にならなかった。9歳未満の児童労働が禁止されたが、9歳から16歳までの子供たちは1日最大12時間労働(食事時間および学習時間は含まない)としていた。午前5時と午後9時の間に12時間労働することが規定されたが、朝食に少なくとも30分、午前11時と午後2時の間で夕食と休息を取ることが見込まれた。(翌年の会期に修正された法では休息時間は午前11時から午後4時に修正された)。2人の目撃者が工場が法を破っていたという情報を宣誓して伝えるなら、地元の治安判事が工場を調べるために視察を行うことができたものの、工場監督官による抜き打ち検査や自由に視察できるとした条文は削除された。法的に禁止されたのは児童による夜間労働だけであった。同法は政府介入の原則を十二分に確立していないため、実質的な強制力の乏しい内容となっていた。
オウエンは労働組合運動を指導したほか、協同組合などの事業も手がけた。ロバート・オウエンは今後の活動の方向性を協同組合運動に向け始める。早くも1817年には「協同社会の計画書」を執筆し、各界の指導者を対象に公開していた。オウエンは協同組合運動を積極的に宣伝したが、一方でこれまでの宗教への姿勢を公言するようになった。ロンドン・ターヴァンにて国教会批判に留まらず全ての既存宗教を否定する演説をおこなう。オウエンはこのように述べた。
オウエンにとって宗教は現実の社会問題に背を向けた欺瞞の世界観でしかなく、神の愛を人々にもたらすものではなかった。宗教間の不和と敵意が原因となって、人種間の融和や人権保障、人道主義といった価値がないがしろになれていた。イギリスは植民地を広げて巨大な版図を抱えた大英帝国を建設していったものの、実態は繁栄とは言えないほどの危機を抱えていた。国際協調や各植民地の実情に合わせた多文化共存を実現させることはおろか、ブリテン本土の国教会、長老派教会、カトリック教会といった宗派間の対立を調停することもできず、名誉革命によって成立した国教会支配のもとでカトリックのアイルランド人は イングランド人に支配される隷属的な立場に置かれ、長老派教会のウェールズ人やスコットランド人も二級市民の扱いを受けていた。信仰の自由に基づく教育の拡大や権利の平等を達成できず、地域格差の是正や階級闘争の緩和による社会統合といった喫緊の課題に充分に対処できず、国内外で暴動や打ちこわしが相次ぎ、戦争や反乱、革命の脅威が迫っており非常に不安定な政治情勢にあった。オウエンは宗教批判のデメリットを充分に理解していたものの、国家と世界が抱える実情に対する憂慮から世俗的な共同体内の相互扶助の重要性を宣伝し、合理主義や協同組合主義を広めていくために果敢に宗教批判をおこなった。その結果、聖職者たちを中心とした激しい反発を招き、議会は協同組合計画の法制化を拒否することを決定、反対意見が噴出して議会から拒絶される結果に終わった。政界の反発に直面したもののオウエンは諦めなかった。
1819年には選挙法の改正を求める大衆運動を政府が武力鎮圧したピータールーの虐殺が発生した。社会不安が蔓延するなかで1820年代にはオウエン主義に基づく協同組合運動が盛んになっていった。
オウエンは協同社会のヴィジョンを打ち出して資本主義に対抗しようと試み、協同組合の設立に影響力を発揮した。1830年代にはイギリスにおける協同組合の数は300を超えるまでに発展していたものの、各地の協同組合設立を主導したのはオウエンではなく、影響を受けて活動に加わったオウエン主義者であった。
1821年、ジョージ・ムーディーの指導によって改革精神旺盛なロンドンの知的アーティザンである印刷工が結集し、スパ・フィールドに200世帯からなる生活共同体「協同経済組合」(Co-operative and Economical Society)が結成された。最初の組合規則前文には「本組合の終局目的はニュー・ラナークのミスター・オウエンによって計画されたプランに基づき、農業・工業・交易を結合したひとつの一致と協同の村を建設することにある」と記された。当面の目的は居住施設の確保。食料、衣類、その他の日用品の購入のために共同基金を創設して「集合家族居住共同体」を設立、共同印刷工場が開かれた。
生産と生活の共同体を設立して、混乱と窮乏の資本主義社会の現実に対抗するというのが運動の目標であった。そして、短期間ながらもムーディーによって週刊誌『エコノミスト』(The Economist, 1821-1822)が創刊された。この機関誌での共同活動を通じてオウエンとムーディーは急激に親しくなっていき、オウエンも同誌に「現下窮乏原因の一解明」(An Explanation of the Cause of Distress which pervades the civilised parts of the world, 1823)という論文を寄稿するなど、同誌はオウエン主義者の広告塔として活用された。
ニュー・ラナーク工場の共同出資者の中で教育事業に対して不和が生じ、クエーカー教徒のウィリアム・アレンから聖書に基づく宗教教育を盛り込むように圧力がかかり、オウエンは教育事業での主導権を失う。やがて、オウエンはオウエン派の活動家アーチボルト・ジャームズ・ハミルトンが計画したマザーウェル協同村の建設事業に対する志に熱気が生じるようになる。オウエンはニュー・ラナーク工場の共同出資者に事業への投資を呼びかけたが、すでにアレンをはじめとする経営陣はオウエンに対する不信感と苛立ちを強めており、その説得に失敗した。これ以降、オウエンは経営から社会運動への方向へと関心事を拡大させ、執筆活動や社会活動に限らず、「協同社会の計画書」での構想に基づいて共産主義的な農業共同体の建設という野心的な社会実験に取り組む。そのために資本を処分して資金を調達して新天地にチャンスを得たいという望みが膨らんでいった。
1824年、オウエンは反対者が多いブリテンを離れて計画を実現できないか模索してアメリカに渡り、首都ワシントンD.C.でジェームズ・モンロー大統領と会談、新コミュニティ建設事業の計画を伝えた。後の1829年には知米派の知識人として再渡米してアンドリュー・ジャクソン大統領と会談、緊張状態にあった英米関係の仲介者にもなった。新共同体を作る場所としてインディアナ州ハーモニー村が予定されていた。ハーモニー村はドイツから信奉者とともにアメリカに渡ってきたジョージ・ラップが築いた宗教的コミュニティによって開拓されたものである。だが、ラップは経済的繁栄で信仰が鈍るのを恐れて別に新天地を構えようと考えて競売にかけることを決意した。イリノイ州の不動産業者ジョージ・フラワー(リチャード・フラワーとの記載もあり)がニュー・ラナークのオウエンを訪問して商談を持ち掛けた。
「ハーモニーの町。一級の土地二万エーカー付き。ウォバッシュ川の東岸に位置し、……オハイオ川から陸路15マイル。ウォバッシュ川は四季を通じて20トン積みの船舶航行可能、中型蒸気船は一年の大部分。二千エーカーのよく開墾された土地。そのうち15エーカーは葡萄畑。35エーカーはりんご果樹園。果樹と植木の多い快適な庭園。」
「三階建ての水力利用製粉工場一棟。宏大な綿織物毛織物工場一棟。製材所二棟。煉瓦石造りの大倉庫一棟。大穀物倉庫二棟。商店一戸。大きな宿屋一戸。作業場…六棟。…なめし皮工場一棟。脱穀機付き納屋三棟。大きい羊小屋三棟。二階建て煉瓦造り住宅群…。大醸造所一棟。」
以上がラップの財産目録であった。フラワーとの交渉において評価額6万ポンドが提示されたが、オウエンは自信を示したかったのかすぐさま購入を即決した。交渉人のフラワーも商談に懸念を感じたが、当事者のオウエンには微塵も不安を持たなかった。何よりもアメリカ中西部は河川による水運が利用できるものの近傍に大都市が少なく社会的基盤が乏しかった。こういった問題点は交渉で吟味されなかった。地所の欠点については息子のロバート・デイルが注進すべきであったが、彼は自身の恋愛問題に関心が向かい、全力をもって父に歯向かうことはできなかった。結局、オウエンは長男に工場での業務を引き継ぎ、現地視察のために渡米した。オウエンはニュー・ラナーク工場の株式を売却して調達した資金12万5千ドルを投じて競売でハーモニー村を買い取ったのである。
スコットランド生まれの成功した元貿易商人で、フィラデルフィア自然科学アカデミーのパトロンで地質学者のウィリアム・マクルールが合資者となった。マクルールはオウエンの理想に共鳴してオウエンとともに私財を投じ、コミュニティの建設を試みた。オウエンとその息子たちデイヴィッド・デイル、ロバート・デイル、リチャード・オウエン、マクルールの友人の科学者たち、無政府主義者で企業家でもあったジョサイア・ウォーレンらとともにプロジェクトに参加した。アメリカに渡って自給自足を原則とした私有財産のない共産主義的な生活と労働の共同体(ニューハーモニー村)の実現を目指す。
このような経緯でハーモニー村をオウエンとマクルールが購入して、少し遅れて息子ロバート・デイルが加わり、共産村建設プロジェクトは1826年から始まった。
プロジェクトの計画の柱は、ニュー・ハーモニーの丘に壮麗な建造物スクウェア・パレスを建築し、フィラデルフィア自然アカデミーの科学者たちを勧誘してコミュニティ加入を促し、完全平等のコミュニティ実現のために新憲法を制定することであった。ちょうどその頃、1825年には世界初の生産過剰を原因とする近代恐慌が発生した。翌年にかけて欧州からの移住者が増加、労働者900人をはじめとして移住希望者が集まった。マクルールと親交がある優秀な自然科学者たち27名がアメリカへと移住した結果、ニューハーモニー村は知識人の移住とともにアメリカにおける文化の中心地となった。
オウエンの子供たちも成人後アメリカ市民権を獲得し、父親の志を受けてニュー・ハーモニー建設運動に参加したほか、ロバート・デイルは議員に、リチャード・デイルは学者となってアメリカ社会の発展に貢献していった。彼ら息子たちは、老齢となり仕事も収入を失って無一文となったオウエンの生活を支えていった。
しかし、オウエンの挑戦は難事業となった。早くも翌年には様々な信条をもった人々の集団は意見の対立を生んでいったのである。
1826年2月5日、オウエンは目標とした「ニューハーモニー完全平等協同体憲法」を制定した。しかし、それ以外の計画は実現できずに終わる。各成員の見解の相違を克服するために独裁制も採用するが、村は混乱を極めていった。5月に入るころには分村が進行、それにつれて合資者のマクルールとオウエンとの対立が深刻化していった。1826年7月4日、アメリカ建国五十年記念の日におこなった演説、「精神的独立宣言」はこの頃の彼の思想的到達点を示していて興味深い。彼はその中で、「悪の三位一体」として「私有財産、矛盾と不合理な宗教、それらと結合した不合理な結婚制度」を挙げ、それらの「奴隷」として生きてきた人類の解放を謳った。
しかし、村の存続は厳しい状況にあり、事業は2年あまりで崩壊、間もなくオウエンは巨額損失を覚悟で村の経営権を放棄する決断を下した。失敗の原因は概ね次のとおりのことが指摘されている。1)住民選別が不充分だったこと、つまり、入植を希望する人々に知識人・文化人・労働者が多い一方、農業の経験や専門知識をもった自営農がおらず道具のメンテナンスを担当するスキルのある職人が僅かで、即戦力となる人材が揃わなかったこと、2)成員間の宗教的・社会的・人種的偏見が根強く内部に対立抗争が生じたこと、3)怠慢・勤勉に対する賞罰が欠落しており労働規律が弛緩して意欲低下が深刻化したこと、4)舞踏や音楽などの文化活動に耽って労働を忌避したこと、5)平等の実現を掲げたため意思決定の過程が不明確で、オウエンとマクルール間の連携も円滑でなく、上席者による意思決定や責任と権限が不明確であったことなど組織化の欠如といった問題点が挙げられる。ニュー・ハーモニーはアメリカ社会主義の発祥の地となった。アメリカ初の幼稚園、幼児学校、職業学校、無償公教育制度、婦人クラブ、民営の劇場、地質学研究学会、労働者研究博物図書館を設立し、アメリカ史上に不朽の業績を残した。
村では土地の開発と裏腹に共有資産の私物化が進行してオウエンの財産は完全に失われていた。1828年に帰国した後、自己精算した際の損失額は20万ドルに上り、かつて有力な資産家であったオウエンの資産の大部分が失われた。それでもオウエンは協同村の実現を諦めてはいなかった。メキシコ政府から当時メキシコ領だったテキサスのアメリカ合衆国との国境地帯の土地を無償提供する話が持ちかけられ、オウエンは再び協同村建設計画に関心を抱く。しかし、この計画はメキシコの政情不安のために暗礁に乗り上げて立ち消えとなってしまう。
オウエンは帰国を決意してアメリカ大陸を離れる途上で大英帝国の植民地ジャマイカに立ち寄っている。ジャマイカで見た情景は酷使され虐げられる黒人奴隷の姿であったが、オウエンはジャマイカの黒人以上にブリテン本国の労働実態に心を痛め、危険で過酷な苦汗労働を強いられている白人労働者が置かれている労働条件の深刻さを痛感した。帰国後の4月28日、オウエンは自身の失敗を認め、協同体に対する批判の演説をおこなう。集団内部の党派対立が原因だったとはいえ、ニュー・ハーモニー建設事業はオウエンにとって完全なる失敗となった。ただし、協同村建設の夢はオウエンの志となってその後も胸中に残った。
1817年、デヴィッド・リカードによって『経済学および課税の原理』が発表され、近代経済学は発展を見せた。かれは地代論を展開して、商品価値は労働力と関係があることを指摘した。また、商品を生産している労働者は対価として賃金を受け取るが、商品生産のための資本(土地・工場・機械・道具)を提供している資本家は労せず利潤を受け取る、これが社会の仕組み(資本主義)になっていることを明らかにしている。この経済論は労働価値説を説明するものであると同時に搾取の存在を示唆するもので、後の時代の社会主義思想の出発点になる考え方であった。オウエンは産業の発達を真に担ったのは労働者であり、その労働者が貧しいのは資本家が搾取するためであるとに見ていた。
ブリテンでは19世紀に入り産業革命の本格的進展によって各地の産業構造に変化が生じ、南部の農村地帯から北部の工業地帯へと人口移動がおこっていた。その結果、北部の工業都市に移住した多数の労働者が政治的権利のない二級市民の立場に置かれていた。それまで合理性があった旧来の選挙制度は急速に時代にそぐわないものとなっていた。イギリスでは議会制度の腐敗が進み、改革は避けがたいものとなっていた。こうして大規模な社会変動、政治変動が始まる。
1830年、改革の障害であったジョージ4世が崩御、改革要求の激化が革命に発展することへの恐怖を前に議会改革に着手する必要性があった。しかし、議会では党派的な対立が改革の足かせとなった。
ホイッグ派は改革に積極的な立場をとった。財産と教養をもつ裕福な資本家階級の支配体制への編入を試み、1830年グレイ卿を筆頭にホイッグ急進派は改革動議を提出するに至る。しかし、トーリー派は内相ロバート・ピールが改革に意欲的だったものの、ウェリントン公が現行制度は完全であるとしていかなる改革にも反対、さらに他の議員も改革が更なる改革の要求を正当化する可能性を指摘して反対したがゆえに時のトーリー政府による改革は不可能となった。
一方、議会外では1829年末、トマス・アトウッド (庶民院議員)が中心となりバーミンガム政治同盟が発足、普通選挙権と平等選挙区の実現を目指して選挙法改正運動が展開される。中産階級に留まらず労働階級も参加して改革の実現を求めた。1831年、BPUの成員は遅々として進展しない改革に苛立ちを強めていった。第一次法案が廃案となったため五月暴動という騒乱状態に入っていった。
トーリー党は政治担当能力の欠如が批判され第一次ウェリントン公爵内閣は内閣総辞職に追い込まれる。1831年、第一次グレイ内閣が成立して改革派は改正案を提出し、庶民院通過を果たした。さらに、国王ウィリアム4世を味方につけ貴族院に対して新貴族創家を盾に法案通過を強行、1832年、第一次選挙法改正が実現する。資本家を始め中産階級が選挙権を獲得する一方で、労働者には選挙権は与えられず、議席配分では依然として農村に重点が置かれたため議会改革問題は未解決のままに残された。議会制度の欠陥をめぐる争点はチャーティスト運動へと引き継がれる。
1824年に1799年の団結禁止法が改正され規制が緩和されたため、1830年代になると労働運動の発展が顕著となっていった。
ヨークシャーではトーリー急進派リチャード・オストラーによる工場法制定運動が活発化していた。労働時間を10時間に制限することを目標に時短運動であった。労働運動は労働時間の短縮や賃下げへの防衛的な抵抗を柱に結集を始めていった。やがて十時間労働制の要求は八時間労働制の要求へと発展した。同様に、トーリー派のマイケル・サドラーが中心となって、児童労働と労働時間の制限が再度議論された。工場法改正委員会が発足して実態調査が行われて改めて労働の実態が報告され、ついに1833年の工場法が制定された。