中央電気
中央電気株式会社(ちゅうおうでんき かぶしきがいしゃ)は、明治後期から昭和戦前期にかけて存在した日本の電力会社である。新潟県高田市(現・上越市)に本社を置き、新潟県上越地方と長野県松本地域を中心に電気を供給した。
1906年(明治39年)に上越電気株式会社(じょうえつでんき)の社名で設立され、翌年開業した。1911年(明治44年)に越後電気株式会社(えちごでんき)へと改称したのち、1922年(大正11年)の松本電灯との合併を機に中央電気と改めた。開業当初から関川水系での水力開発を積極的に展開し、その電力の受け皿として1930年代には傍系会社として中央電気工業や日本ステンレスを起業した。
1942年(昭和17年)、電力国家管理の強化に伴い日本発送電と東北配電(東北電力の前身)・中部配電(中部電力の前身)に設備を出資して解散した。
中央電気株式会社は、1906年(明治39年)から1942年(昭和17年)までの36年間にわたり新潟県高田市(現・上越市)に存在した電力会社である。設立から解散までの間に2度の社名変更を挟んでおり、設立から1911年(明治44年)までは「上越電気株式会社」、1922年(大正11年)までは「越後電気株式会社」と称した。高田市所在の企業としては百三十九銀行に並ぶ大企業であった。
高田市とのその周辺部、すなわち新潟県上越地方への供給を目的として1906年8月に設立されたのが上越電気の始まりである。上越地方の有志と芝浦製作所(東芝の前身)関係者による起業であった。翌1907年(明治40年)5月の開業後は短期間で供給区域を拡大し、1910年代までに高田を中心に西は糸魚川、東は柿崎、南は県境を越えた長野県の飯山までの範囲に供給するようになった。加えて飛地として魚沼地方の小出・六日町方面にも配電した。事業拡大中の1911年11月、糸魚川進出にあたり別途設立していた傍系会社の吸収を機に社名を越後電気へと改めている。
開業時から主たる電源は上越地方を流れる関川水系に建設した水力発電所であった。その関川に越後電気が建設した大型発電所の電力を長野県松本市所在の電力会社松本電灯が購入するという計画の浮上を発端として越後電気と松本電灯は合併へと動き、1922年(大正11年)11月合併を実行、越後電気は中央電気と社名を改め上越地方と長野県松本地域を中心にする電力会社へと発展した。松本電灯の合併により同社と関係があった片倉財閥が中央電気の経営に加わっている。
中央電気となった後も関川水系を中心に積極的に電源開発を展開。1934年(昭和9年)には関川本流の水を野尻湖に汲み上げるという揚水発電の機能を持つ池尻川発電所を完成させた。関川開発によって生じた大量の電力は、売電によって関東地方への送電に充てられたほか、自社管内に陸続と建設された工場への電力供給にも活かされた。中央電気の誘致によって上越地方へ進出した大口需要家には日本曹達やダイセル(旧・大日本セルロイド)などがある。さらに中央電気自身も需要家の創出に取り組み、1934年にフェロアロイメーカーの中央電気工業とステンレス鋼メーカーの日本ステンレスを傍系会社として設立した。加えて大口需要の維持を目的に中央電気の兼営事業として1923年(大正12年)から中央電気工業設立までカーバイド事業を、1934年からは電線製造事業をそれぞれ経営した。
中央電気の供給区域は、1920・30年代を通じた断続的な隣接事業者の統合によって最終的に新潟県上越地方の大部分と中越地方南部、長野県飯山地域・松本地域の各一部へと拡大した。しかし国が推進する電力国家管理政策によって国策電力会社日本発送電・東北配電・中部配電への設備出資を余儀なくされ、太平洋戦争下の1942年(昭和17年)4月に解散した。その後の事業整理と戦後の電気事業再編成により、旧中央電気の供給区域にあたる地域は新潟県側が東北電力、長野県側が中部電力の供給区域となり、旧中央電気の発電所も東北電力または中部電力へと引き継がれた。
以下、1922年の松本電灯合併に至るまでの上越電気・越後電気時代の沿革について記述する。
東京電灯が日本で最初の電気供給事業を開業してから7年が経った1894年(明治27年)、宮城県仙台市で仙台電灯(後の宮城紡績電灯)が開業し、東北地方においても電気事業が始まった。新潟県ではその4年後の1898年(明治41年)3月、県内最初の電気事業者として新潟電灯(新潟電力の前身)が開業し、火力発電を電源として新潟市内に電灯がともされた。新潟県に隣接する長野県では同年5月に長野市で長野電灯が、翌1899年(明治32年)12月には松本市で松本電灯が、ともに水力発電を電源に開業する。この水力発電が新潟県に波及するのは1904年(明治37年)のことで、長岡市の北越水力電気が長岡電灯所(1900年開業)の事業を買収した上で水力発電転換を果たした。
各地で電気事業が勃興しつつあったころ、新潟県西部の上越地方ではまず中心都市の中頸城郡高田町(1911年市制施行で高田市となる。現・上越市)において電気事業の計画が起こされた。発起人は和田村の金子伊太郎や板倉村の高橋文質などである。しかし明治半ばの高田は近代産業といえるものは製糸工場・織物工場が1つずつ操業中という程度の、新規事業の起業に向けた機運に乏しい土地であったため、金子・高橋らが計画する電気事業も高田町内での出資募集に難渋した。それでも地域の有力者を発起人に迎えて1905年(明治38年)1月31日付で「上越電気株式会社」の電気事業許可を逓信省へ申請するところまで漕ぎつけた。
電気事業の経験がない高橋・金子ら上越電気発起人は、発電所建設に関する指導を大田黒重五郎と岸敬二郎の両名に求めた。大田黒は三井系電機メーカー芝浦製作所(現・東芝)の専務取締役、岸は同社在籍の技師(のち常務)である。技術指導の依頼に応じた大田黒・岸は、まず事業申請中の火力発電を取り止めて水力発電を採用すべきと助言した。助言に従い上越電気発起人は高田の南方、新井町(現・妙高市)近くを流れる関川水系矢代川に小規模な水力発電所を建設する計画を立てた。しかし大田黒・岸が河川調査の結果を踏まえて関川本流の中頸城郡名香山村大字蔵々(ぞうぞう、現・妙高市蔵々)での大型水力発電所の建設を主張したことから、発起人は同地での発電所計画を採用、1906年(明治39年)2月15日付で逓信省への事業許可申請を再提出した。事業許可は同年6月30日付である。
1906年8月30日、上越電気株式会社の創立総会が高田町寺町の来迎寺において開催された。設立時の資本金は20万円。取締役には金子伊太郎・高橋文質を含む上越地方の計6名と東京の大田黒重五郎が就任し、その中から大田黒が初代社長、金子が初代専務に選ばれた。こうして会社設立に漕ぎつけた上越電気であるが、地元には会社という存在自体に対する不安感が根強く、発起人総代にも名を連ねた取締役の富永孝太郎を含む3名が2か月で役員を辞任した。地元有力者に敬遠されたため、翌1907年(明治40年)1月の役員補欠選挙では東京在住者が選出されている。
会社設立にあたり、上越電気では岸敬二郎を技術顧問に迎え、主任技術者には京都帝国大学理工科大学電気工学科を卒業したばかりの国友末蔵を雇い入れた。そして会社設立に先駆けて1906年8月18日から関川に蔵々発電所を着工した。発電所は翌1907年5月1日に完成。当初の発電所出力は500キロワット (kW) であった。発電所や電線路・電灯取付工事など電気工作物全般の検査は同年4月24日から逓信技師渋沢元治により進められ、検査が完了した5月3日付で逓信省からの電気工作物仮使用認可が下りた。
上越電気では認可を機に5月3日当日夜から電灯の試験点灯を開始し、1週間後の5月10日から正式に営業を開始した。開業時点での供給区域は中頸城郡のうち高田町・新井町と直江津町(現・上越市北部)の3町である。開業に際し、会社では高田町の中心部にアーチを建ててイルミネーションを飾り多数の見物人を集めたという。開業後最初の決算を迎えた1907年6月末時点での電灯数は3町で計4154灯であった。当時の電灯供給は点灯する白熱電球の明るさ(燭光数)ごとに月額料金が定められており、最も利用の多い10燭灯で日没から日の出まで終夜点灯する場合は月額45銭という料金設定であった。電灯供給開始から半年遅れた1907年10月からは電動機を動かすための動力用電力の供給も開始した。新聞報道によると電力配電線は当初高田町内にある2つの繊維工場まで架線された。電動機数は同年末時点で10台・計60 kWであった。
1908年(明治41年)11月、高田町に陸軍第13師団が配置された。師団設置は地元の誘致活動によるものであるが、陸軍が高田を選んだ理由の一つに選定段階ですでに電力会社が設立済みであるという点もあった。師団設置の影響により、高田町とその周辺地域では師団設置決定のころから商工業が活況を呈しており、その好況ぶりは1907年初頭に発生した日露戦争後の反動恐慌を打ち消すほどであった。師団設置を挟む1908年後期における上越電気の取付電灯数は半年間で約35パーセントという増加を示し、初めて1万灯を突破した。こうした急速な需要増に対処すべく1908年2月と1909年(明治42年)12月に相次いで増資が決議され、上越電気の資本金は設立時の3倍となる60万円へと膨張した。このころには毎年の増配で会社の前途が有望視されていたため、増資手続きは円滑に進んだ。
上越電気では1909年上期より供給区域拡大に着手して春日村など高田町周辺村落への供給を開始し、翌1910年(明治43年)上期までに供給中の町村を発電所のある名香山村を含む計10町村とした。その名香山村では、信越本線田口駅(現・妙高高原駅)北側の土地に「電気化学工業所」が設立された。創業者は上越電気技術顧問の岸敬二郎で、同工場は蔵々発電所から225 kWを受電して電気炉を稼働しリン(黄燐・赤燐)製錬や炭化カルシウム(カーバイド)生産に着手した。この電気化学工業所は、上越地方で次第に発展していくことになる電気化学事業の嚆矢である。電力活用策として他にも1908年から兼営電気鉄道事業の計画が推進されたが、これは実現しなかった。
1910年3月、上越電気は蔵々発電所において最初の増設を完成させた。増設後の発電所出力は1,000 kWである。増設に伴う事業拡張の一環として、まず県境を越えた長野県下水内郡飯山町(現・飯山市)への供給工事に着手した。長野県北部ではすでに信濃電気(1903年開業)があり上高井郡須坂町(現・須坂市)や下高井郡中野町(現・中野市)に供給していたが、飯山町長や地元有志が上越電気と供給を交渉したため同社進出が決定されたという経緯がある。開業に先立つ1910年4月、上越電気では飯山町に出張所を開設。そして町内に変電所を新設の上で同年9月1日より町での配電を開始した。飯山進出を挟む1910年下期、上越電気の電灯取付数は2万灯に到達している。
続いて供給区域は高田市の西方にあたる新潟県西頸城郡糸魚川町(現・糸魚川市)へと拡大した。糸魚川ではまず同地で計画されていた糸魚川電気の起業に上越電気関係者が参入。1911年(明治44年)10月30日付で糸魚川電気が発足した際、資本金70万円のうち60万円分を上越電気の株主で引き受けた。続いて1か月後の11月20日、上越電気は臨時株主総会を開いて糸魚川電気の合併を決議した。この総会では同時に社名を上越電気から越後電気株式会社へと改めた。会社の記録によると、社名変更の理由は草書体で書かれた社名が同じ新潟県の長岡にある「北越電気」(正しくは北越水力電気)と区別しにくく郵便物の誤配など不便が多かったため、という。
上越電気改め越後電気と糸魚川電気の合併は翌1912年(明治45年)2月14日付で成立。合併に伴う越後電気の増資額は70万円であり、合併後の資本金は130万円となった。吸収した糸魚川電気は早川に出力200 kWの早川発電所(所在地:西頸城郡下早川村大字東海=現・糸魚川市東海)を設置し糸魚川町へと供給する旨の許可を会社設立前に得ていた。工事中に発電所が早川の氾濫に巻き込まれたため開業が遅れたものの、1912年(大正元年)12月8日より糸魚川町での事業を開始した。糸魚川の東側にある西頸城郡能生町にも同月末から供給を始めている。
糸魚川に続き1912年10月、既存区域から東へ大きく離れた北魚沼郡小出町・堀之内村(現・魚沼市)を供給区域に編入。翌1913年(大正2年)4月に小出出張所を開設の上、12月25日より同地での供給を開始した。小出進出は町の誘致ではなく越後電気側の熱心な売り込み活動の結果だという。電源には小出町古新田に佐梨川から水を引く佐梨発電所(出力は当初50 kW、のち75 kW)を建てた。魚沼地方では小出町・堀之内村のほか南魚沼郡六日町・塩沢町(現・南魚沼市)にも供給区域を広げたが、このうち1914年(大正3年)12月から配電した六日町では発電力不足が原因で電灯が暗く、会社に対して町からたびたび抗議がなされた。
1915年(大正4年)9月、越後電気は中頸城郡東部の柿崎村(現・上越市柿崎区)に出張所を新設し、同年11月より同村での配電を開始した。この段階で供給中の市町村は高田市ほか6町30村(うち1町3村は長野県内)からなる。
1915年5月、設立時から専務取締役を務める金子伊太郎が個人の金銭的な不祥事発生のため辞任し、同年12月に国友末蔵が後任の専務に選ばれた。翌1916年(大正5年)6月には設立時からの社長大田黒重五郎も退任し、清水宜輝が第2代社長に就いた。清水は旧高田藩の士族で、かつて十五銀行支配人を務めた実業家である。
高田地区における電源増強は1910年の蔵々発電所増設以後しばらく途切れたが、その間に管内では金属線電球の普及が進んだ。金属線電球とは発光部分(「フィラメント」という)に金属線を用いる白熱電球のことで、発光部分に炭素線を用いる旧来の炭素線電球に比べて著しく高効率・長寿命であり、タングステン電球(発光部分にタングステン線を用いる電球)の場合には炭素線電球に比して約3分の1の消費電力で済むという特徴を持つ。逓信省の資料によると、管内での金属線電球利用は1913年時点では全体の約5パーセントを占めるに過ぎなかったが、1917年時点では金属線電球が点灯する電球の過半数を占めるようになり、さらに1921年時点では点灯中の炭素線電球が皆無となっている。
炭素線電球時代の電灯は都市ガス燃焼による照明、すなわちガス灯と競合関係にあった。越後電気では専務の金子伊太郎がガス事業との競合阻止を狙って自ら起業に着手し、長岡の清水常作や東京の大倉組などが企画しつつあったガス事業計画を取り止めさせた。そして1913年4月に高田瓦斯株式会社が発足すると自ら初代社長に就いた。同社は1915年8月よりガス供給を開始し、需要家数400戸余りと小規模ながら市内の商店には電灯と並びガス灯が取り付けられるようになった。ところが越後電気でタングステン電球が普及するとガス灯は衰退、そこに第一次世界大戦による原料石炭価格高騰が重なって早くも経営難に陥った。熱用需要の開拓も困難なため高田瓦斯は会社解散を決定したが、1918年(大正7年)10月より高田市が引き継ぐことで廃業だけは免れた。以後、高田市内のガス事業は市営で続けられた。
越後電気は1916年7月になり名香山村大字関川(現・妙高市関川)にて関川発電所を起工した。蔵々発電所と同じく関川から取水する発電所で、その上流側に立地する。着工は満洲に派遣されていた陸軍第13師団の帰国や大戦景気に刺激された工場電力需要の増加に伴うものであった。発電所出力は蔵々発電所の倍にあたる2,000 kWで、翌1917年(大正6年)3月より運転が始まった。ところが完成早々に需要増加で新規需要に応じられない状況に追い込まれたため、同年12月の株主総会で中頸城郡関山村大字大谷(現・妙高市大谷)での発電所新設が決定された。供給余力を欠きながらも大戦景気を背景とした電灯需要増加で電灯取付数は1919年(大正8年)下期に5万灯へ到達。電力供給も増加しており、1920年上期末(5月末)には動力用電力供給が1089馬力 (812 kW) となり初めて1000馬力を超えた。
大谷発電所は建設決定から2年半後の1920年(大正9年)6月より運転を開始した。関川の蔵々発電所下流側に位置しており、発電所出力は4,000 kWと当時の社内最大。この工事中の1918年12月に越後電気は工事費調達のため170万円の増資を決議し資本金を300万円に引き上げている。また関川における電源開発に関連し、支流池尻川の上流にある野尻湖(長野県上水内郡信濃尻村=現・信濃町に所在)の活用も始められた。越後電気では野尻湖湖水の発電利用について地元用水組合の承諾を取り付けたのち、湖水流出口(池尻川取水口)への流量調整用水門の建設、池尻川の改修などの工事を1921年(大正10年)までに完成させた。この貯水工事により、毎年3月中旬から5月末にかけてと9月から12月上旬にかけての期間は水門を閉じて野尻湖に貯水をなし、それ以外の時期は池尻川を通じて関川へと湖水を流すことによって冬季・春季は越後電気が発電に、夏季は用水組合が灌漑に(6月中のみ発電と併用)それぞれ湖水を活用する、という野尻湖の運用が始まった。
大戦景気期からその直後にかけて、越後電気管内の関川沿いという限られた範囲に大口の工場需要家が4社相次いで出現した。
その一つ目は東京電化工業株式会社である。1909年からの大口需要家である電気化学工業所がマッチメーカー日本燐寸製造との提携によって株式会社化されたもので、1916年1月18日、資本金15万円で東京に設立された。同社では第一次世界大戦勃発によるリンの輸入途絶、また大戦中に日本が占領したアンガウル島(現・パラオ領)からの安価なリン鉱石入手という好条件を背景にリンの増産を重ねたが、大戦終結とともに経営不振に陥り、1919年にはリン製造中止、カーバイド専業化を余儀なくされた。
東京電化工業に続いて1916年6月3日、東京に資本金100万円をもって日本亜鉛株式会社が設立された。同社は大戦中に軍需関係などで需要が急増していた亜鉛の生産を目的とする会社で、越後電気から電力供給を受けて電解精錬を行う田口精錬所を東京電化工業隣接地に新設した。1917年3月より田口精錬所の操業を始めたが、この会社も大戦中の好況から一転、大戦終結後は経営不振に追い込まれた。大戦終結後は亜鉛製造を打ち切り、生産品目をフェロアロイ(合金鉄)へと転換している。
逓信省の資料によると、1918年時点での越後電気からの供給高は東京電化工業が725 kW、日本亜鉛が800 kWであった。加えて日本電気亜鉛株式会社にも600 kWを供給していた。この日本電気亜鉛は1917年1月に設立された会社で、亜鉛の電解製錬を行う精錬所を中頸城郡中郷村(現・上越市中郷区)に建設した。中郷村への進出は村や越後電気の誘致活動によるものである。同社もやはり大戦終結とともに経営難に陥ったため、1918年12月に社名を日本電炉工業と改めるとともに保土谷曹達初代常務を務めた中野友禮を経営再建に招聘、中野の発案で亜鉛精錬から塩素酸ナトリウムなどの生産へと転換した。
日本電炉工業での塩素酸ナトリウム製造などに必要な水酸化ナトリウム(苛性ソーダ)を自給するため、中野友禮は続いて隔膜電解法により水酸化ナトリウムと次亜塩素酸カルシウム(晒し粉)を製造する新会社・日本曹達を1920年2月に設立した。中野によると、直接の起業の契機は越後電気の専務国友末蔵から安値で電力を供給するので使用しないかと打診されたことにあるという。日本曹達では日本電炉工業隣接地に二本木工場を建設。その後は戦後恐慌を乗り越えて順調に事業を拡大していった。
越後電気の需要家のうち日本亜鉛は当初松平頼平(子爵)が社長を務めていたが、1920年初頭時点では今井五介が社長を務める。今井は製糸業から発展した片倉財閥の一族で、当時長野県松本市にあった松本電灯の社長も兼ねていた。この松本電灯の供給区域は1922年時点で松本市内とその周辺部9村からなる。電源は開業時から信濃川水系薄川(すすぎがわ)の水力発電であり、当時は薄川に3か所の水力発電所(総出力1,120 kW)を運転していた。
日本亜鉛の経営に参入した今井は、越後電気専務国友末蔵の学友でもある松本電灯技師長富田貫一を伴い時折名香山村の工場へと足を運んだ。こうした今井・富田の工場訪問が契機となり、供給区域が隣接しない事業者ながら松本電灯と越後電気の間に接点ができた。そしてその接点から発展して、当時越後電気が供給先を探していた大谷発電所第2期工事分の発生電力を供給力不足に悩む松本電灯が引き受ける、という電力需給計画がまとめられる。1922年(大正11年)には越後電気関川発電所から松本電灯筑摩変電所へと至る送電線を松本電灯側で建設することが決定された。
こうして関川水系の電力を松本まで南下させる計画が具体化されると、今度は大手電力の大同電力が関川水系の電力に関心を寄せ、松本電灯を通じて越後電気に電力購入を打診してきた。大同電力は1921年に大阪送電・木曽電気興業・日本水力の3社合併で発足したばかりの電力会社で、1922年頃の段階では木曽川での電源開発を手掛けつつ大阪に至る長距離送電線を建設中であった。大同電力の打診を機に、越後電気と松本電灯の間で急遽合併に向けた動きが生ずる。そして1922年8月1日付で合併契約締結へと至った。
8月25日、松本電灯で臨時株主総会が開かれ、越後電気との合併が可決される。一方で同日に越後電気でも臨時株主総会が開かれたが、こちら側では本社が松本へ移るという風説のため反対株主が多数あり、28日の継続総会にてようやく松本電灯との合併が可決された。
以下、1922年11月末に中央電気へと社名を変更してからの沿革について記述する。
1922年8月に決定された越後電気と松本電灯の合併は、同年11月30日付で逓信省から認可された。本来合併契約に記された合併期日は11月1日付であったが、合併認可の遅れに伴い11月30日付に延期され、同日をもって合併成立となった。合併と同時に越後電気は社名を「中央電気株式会社」へと改めている。新社名は、電源周波数の境界、すなわち50ヘルツの地域と60ヘルツの地域の境目にあるという意味で命名されたという。合併に伴う増資額は150万円であり、中央電気の資本金は450万円となった。
合併が成立した1922年11月30日付時点での供給中の市町村は本社管内が高田市ほか62町村、旧松本電灯区域の松本支社管内が松本市ほか9村。供給成績は電灯取付数16万2032灯(本社管内9万5516灯・松本支社管内6万6516灯)、動力用電力供給2876.75馬力(約2,145 kW)であった。合併から1か月後の12月22日、合併後最初の株主総会にて松本電灯合併に伴う増員役員が選任され、社長清水宜輝・副社長今井五介・専務国友末蔵という新体制が発足した。
合併時に発足した経営陣は合併から5年間維持されたが、1927年(昭和2年)12月に清水宜輝は健康上の問題を理由に社長から退任した。後任社長には今井五介が昇格し、今井に代わる副社長には竹内勝蔵が入った。竹内は高田市内にて繊維問屋を営む人物で、副社長には以後1930年(昭和5年)12月に死去するまで3年間在任した(その後は副社長不在)。さらに今井の社長昇格に伴う異動では専務の国友末蔵が続投したほか、新たに瀬黒幸市が常務取締役に就いた。瀬黒は長野県東筑摩郡寿村(現・松本市)の人物で、養蚕業を家業とする。
1923年(大正12年)3月、松本電灯合併前に建設が決定済みであった関川発電所と筑摩変電所を結ぶ松本送電線が完成した。大同電力に対する電力供給は関東大震災発生に伴い大同側からの申し出によって1年延期されるも、翌1924年(大正13年)12月15日より開始された。送電開始に際し、松本送電線の改修により大谷発電所と大同電力塩尻変電所(所在地:長野県東筑摩郡広丘村郷原=現・塩尻市広丘郷原)を結ぶ「塩尻送電線」が整備され、同時に大谷発電所増設工事も竣工した。送電線終端の大同電力塩尻変電所は東京電灯に対する電力供給の拠点であり、大谷発電所から送電された電力は大同電力桃山発電所の発生電力などとともに東京方面へと送電された。
大同電力送電用の発電所は大谷発電所に加えて鳥坂(とっさか)発電所も用意された。鳥坂発電所は関川本流のうち大谷発電所よりも下流側、中頸城郡鳥坂村大字上堀之内(現・妙高市上堀之内)に所在。この地点では越後電気時代の1913年に水利権出願がなされていたが、競願があり長年認可されないままであった。1922年末になって競願者の一人早川電力社長窪田四郎との妥協が成立、中央電気の工事費負担を分散させる意図もあって競願者の一部を包摂し新会社「関川電力株式会社」を新設し同社に鳥坂発電所を建設させる運びとなった。関川電力は1924年4月29日、資本金700万円で高田市内に設立。同社は鳥坂発電所を1924年10月に着工し、2年後の1926年(大正15年)11月に竣工させた。鳥坂発電所の出力は22,600 kWである。
中央電気では鳥坂発電所工事中の1926年9月1日に株主総会で関川電力合併を決議し、竣工後の1927年(昭和2年)1月28日付で同社を吸収した。合併に伴う中央電気の増資額は61万5000円。これとは別に1923年6月に450万円、関川電力の合併決議時に1238万5000円の増資をそれぞれ決議しており、関川電力合併後の資本金は2200万円となっている。
大同電力に対する電力供給は1927年11月以降最大27,000 kWとされた。大同電力送電分電力の周波数は50ヘルツであるが、上越地方における供給電力の周波数は60ヘルツである。このため50ヘルツと60ヘルツの電力系統を分けて運用する必要があり、大谷・鳥坂両発電所は50ヘルツ供給用、それ以外の関川水系発電所は60ヘルツ供給用と役割が定められた。なお1926年12月に、長野電灯平穏第一発電所から塩尻送電線の途中にあたる吉田開閉所(所在地:長野県上水内郡朝陽村=現・長野市)へと至る大同電力の送電線も完成し、大同電力が長野電灯から購入した電力の送電にも塩尻送電線が活用されることとなった。
大同電力に対する送電用電力の手配に並行して、中央電気では自社供給用の電源も充実させ続けた。まず関川水系においては田口発電所(出力1,700 kW)と関山発電所(出力800 kW)が1920年代に相次ぎ完成した。田口発電所は大同電力送電用に変更された大谷発電所に代わる自社管内の電源として整備されたもので、1923年10月に完成した。関川発電所と蔵々発電所の間に残る未利用落差を活用している。関山発電所は大谷発電所と鳥坂発電所貯水池の間に生ずる落差を利用する発電所で、設計上の都合から鳥坂発電所とあわせて関川電力によってに建設されたという経緯を持つ。こちらは1926年3月に竣工した。所在地は田口発電所が中頸城郡名香山村大字田口(現・妙高市田口)、関山発電所が中頸城郡関山村大字坂口新田および原通村大字上中村新田(現・妙高市坂口新田および上中村新田)である。
糸魚川方面では1924年10月1日付で早川電気株式会社より発電所その他を31万円で買収した。同社の発電所は西頸城郡上早川村大字北山(現・糸魚川市北山)にあり、出力は1,000 kW。会社は1918年12月19日、資本金30万円で西頸城郡大和川村大字梶屋敷(現・糸魚川市梶屋敷)に設立されたもので、大阪の藤本清兵衛や地元の高鳥順作らが取締役に名を連ねている。開業は設計変更などで遅れており1923年7月のことであった。早川電気の事業を引き継いだ中央電気では1925年(大正14年)7月に早川の早川・北山両発電所へ変圧器を追加するとともに上早川送電線を完成させ、両発電所の発生電力を高田方面にも送電可能とした。さらに1926年3月には北山発電所の増設工事を完成させている。