2019年コロナウイルス感染症による映画への影響
また、ディズニーも『シャン・チー/テン・リングスの伝説』の興行的成功を受け、公開待機中の映画を劇場公開することを決定した。ソニー・ピクチャーズは『スパイダーマン:ノー・ウェイ・ホーム』を2021年12月17日に劇場公開し、オープニング週末興行収入が6億ドルを超え、2019年公開の『スター・ウォーズ/スカイウォーカーの夜明け』以来となる全世界興行収入10億ドル超えのヒットを記録した。同作は2022年1月に全世界興行収入15億ドルを記録し、2012年公開の『アベンジャーズ』を抜いて世界歴代興行収入ランキング第8位にランクインした。一方、12月10日に公開されたスティーヴン・スピルバーグの『ウエスト・サイド・ストーリー』は興行的な失敗を記録している。同作は批評家からは好評だったものの、アナリストは失敗の原因として、同作がパンデミックによって劇場観賞を忌避している成人女性層をターゲットにしていたこと、著名なスター俳優が出演していなかったこと、『キャッツ』『イン・ザ・ハイツ』『ディア・エヴァン・ハンセン』など近年の実写ミュージカル映画が興行不振に陥ったことでジャンル自体の関心が低かったことを挙げている。
2019年公開の『アナと雪の女王2』は2020年6月26日からDisney+で配信する予定だったが、ディズニーは予定を前倒しして3月15日から配信を開始した。これについて、ディズニーCEOのボブ・チャペックは前倒しの理由について「忍耐と家族の大切さという力強いテーマが、現在の世界情勢と非常に関連性があるため」と語っている。また、興行的に振るわなかった『2分の1の魔法』も同月21日からデジタル販売が開始し、4月3日からはDisney+でも配信を開始した。同月16日には、ユニバーサル・ピクチャーズが劇場公開済みの『透明人間』『ザ・ハント』『EMMA エマ』を早ければ同月20日からプレミアム・ビデオ・オン・デマンド(PVOD)で19.99ドルで配信することを発表した。同日にワーナー・ブラザースは『ハーレイ・クインの華麗なる覚醒 BIRDS OF PREY』を同月24日から、3日後には『ザ・ウェイバック』も『ハーレイ・クインの華麗なる覚醒 BIRDS OF PREY』と同時にVODで公開することが決まった。同月20日にはパラマウントが『ソニック・ザ・ムービー』を同月31日からVODで公開することを発表している。4月3日にディズニーは『アルテミスと妖精の身代金』の劇場公開を中止し、6月12日からDisney+で配信することを発表した。これらの動きに対し、中国政府や全米劇場所有者協会は劇場経営を保護する観点から配給会社の姿勢を強く非難している。
『トロールズ ミュージック★パワー』はドライブインシアターで限定上映され、同時にVODでもレンタル販売を開始した。NBCユニバーサルCEOのジェフ・シェルはウォール・ストリート・ジャーナルの取材に対して、同作の収益が1億ドルを超えたことを明かし、今後も劇場とVODの「両方の方式」で映画を公開する方針を明言した。これに対して、AMCシアターズ会長兼CEOのアダム・アーロンは「彼は映画上映のやり方を全面的に変えようとする唯一の人物だ」と批判し、対抗措置として4月28日に全劇場でユニバーサル作品の上映中止を決定し、他の配給会社に対しても「この決定は、私たちとの誠実な交渉なく、一方的に上映方式を変える映画会社にも適用される。これは、彼ら配給会社と私たち興行会社の双方が利益を守り、損害を出さないための手段だ」と警告した。7月28日に両社は和解し、ユニバーサル・ピクチャーズは配給作品をAMCシアターズで最低でも17日間上映した後、AMCシアター・オン・デマンドを含むPVODで公開可能とするオプション契約を締結した。その後、ユニバーサル・ピクチャーズはシネマーク・シアターズ、シネプレックスとも同様の契約を結んでいる。
2020年12月にワーナー・ブラザースは、2021年公開作品を劇場公開と同時にHBO Maxで1か月間配信する方針を発表した。この「プロジェクト・ポップコーン」と呼ばれる方針の情報は映画製作者・映画スタジオ・興行会社に事前共有されていなかったため、一方的な発表に対して映画業界全体から批判の声が挙がった。2021年3月にワーナー・ブラザースはシネワールドとの間に、2022年公開作品を同社が所有するリーガル・シネマズで45日間独占上映する契約を結び、8月にはAMCシアターズとも同様の契約を結んでいる。また、キノ・インターナショナル、Filmmovement.com、ミュージック・ボックス・フィルムズ、ホープ・ランズ・ハイ、オシロスコープ・ラボラトリーズなどの配給会社は小規模な劇場所有者やアートハウスと連携し、オンライン配信の利益の一部を提供する「ヴィジュアル・シネマ」方式を採用して利益の共有を図っている。
2021年6月18日、ピクサーは『あの夏のルカ』をエル・キャピタン劇場で限定上映すると同時に、Disney+を通して北米で公開した。また、ユニバーサル・ピクチャーズは『ボス・ベイビー ファミリー・ミッション』『ハロウィン KILLS』を劇場とPeacockで同時公開している。パラマウントは『パウ・パトロール ザ・ムービー』を劇場とParamount+で同時公開する一方、『モンスターズ・リーグ』の劇場公開を中止してParamount+のみで公開する方針を決定し、ディズニーは『ミラベルと魔法だらけの家』を劇場で30日間独占上映した後にDisney+で公開した。2022年1月7日にピクサーは『私ときどきレッサーパンダ』の北米での劇場公開を中止し、3月11日からアメリカのエル・キャピタン劇場、エンパイア劇場、グランド・レイク劇場、イギリスのショーケース・シネマズの複数の劇場で1週間限定公開すると同時にDisney+で公開することを発表した。さらに、ユニバーサル・ピクチャーズは『マリー・ミー』『炎の少女チャーリー』『Honk for Jesus. Save Your Soul』も劇場とPeacockで同時公開することを追加で発表した。
パンデミックが深刻化した地域(主に中国、韓国、イタリア)では、映画製作のスケジュールやロケ地の変更、または撮影の完全な中断が相次いだ。ソニー・ピクチャーズはスタッフに感染の疑いが出たことからロンドン・パリ・ポーランドの事務所を閉鎖した。また、全米脚本家組合とSAG-AFTRAは対面式の会議を全て中止し、東陽市の横店影視城はスタジオを無期限閉鎖した。フィリピンではマニラ首都圏とカインタで都市封鎖が実施されたことを受け、スター・シネマ、リーガル・エンターテインメント、シネマ・ワン・オリジナルズが撮影を中断している。中国と香港でも製作中断が相次ぎ、ウォン・カーウァイが上海市で撮影予定だった『Blossoms』は製作中断、ジャ・ジャンクーの新作映画は2021年春まで製作中断のうえ脚本の書き直しが検討され、ドニー・イェンの『Polar Rescue』は2020年末まで製作中断となった。
パンデミックの影響を受けて大作映画も相次いで撮影が中断された。『ミッション:インポッシブル/デッドレコニング PART ONE』はヴェネツィアで撮影を予定していたが、パンデミックの影響を受けてスタッフが帰国したため撮影が中断した。『エルヴィス』はクイーンズランド州で撮影が進んでいたが、主要キャストのトム・ハンクスの感染が判明したため撮影が中断し、参加していたスタッフ・キャストが全員隔離された。この事態を受けたワーナー・ブラザースはオーストラリア公衆衛生局と協力し、トム・ハンクスと妻リタ・ウィルソンが講演を行ったシドニー・オペラハウスなどで夫妻に接触した可能性がある人物の特定作業を開始した。また、同国で撮影を行っていた『シャン・チー/テン・リングスの伝説』も、監督のデスティン・ダニエル・クレットンが感染の疑いで自主隔離に入ったことで、2020年3月12日から撮影が一時中断している(検査結果は陰性)。2021年2月9日にディズニーはパンデミックの影響により、傘下スタジオのブルースカイ・スタジオを閉鎖すると発表した。同スタジオは『Nimona』の製作を手掛けていたが、フィルムの75%が完成した状態でスタジオが閉鎖されることになり製作自体が中止された(2022年4月にアンナプルナ・ピクチャーズ主導で企画は再始動した)。
2020年5月初頭に独立商業製作者協会はアメリカ国内で規制解除が始まったことを受け、映画製作に関わる部署や製作所向けの作業ガイドラインを発表し、6月1日には各映画スタジオと従業員組合で構成する作業部会が、キャスト・スタッフの健康・安全に関する提言をまとめたレポートを発表した。これらのガイドラインでは定期的な検査、撮影時以外のマスク着用、キャストに「可能な限り」社会的距離を確保すること、「濃厚接触」が必要となるシーンの削除・修正、キャスティング作業を対面式からリモート式に変更することなどを推奨している。同月5日にカリフォルニア州知事のギャビン・ニューサムは、州の公衆衛生局から許可を得たスタジオに関して、同月12日から州内での映画・テレビシリーズ製作を認めると発表した。彼は作業部会のレポートを参考にしてガイドラインを作成するように指示しており、翌6日には複数の業界団体(全米監督協会、国際映画劇場労働組合、チームスターズ、SAG-AFTRA)が映画・テレビシリーズ製作のための安全プロトコル(キャスト・スタッフの定期的な検査、1日の撮影時間を10時間以内に制限、健康管理責任者の指定義務付けなど)をまとめた36ページのレポートを発表している。
世界の株式市場が回復傾向に移る中で興行会社の株価はこの流れに乗れず下落を続け、2020年3月4日にシネマーク・シアターズの株価は0.53%、AMCシアターズの株価は3.5%下落した。同日に『007/ノー・タイム・トゥ・ダイ』の公開延期が発表されたことでAMCシアターズの株価は2週間以上にわたり30%下落し、シネマーク・シアターズの株価も同月6日までに20%下落、同月12日にはさらに24%下落している。株価の大幅下落の原因として、AMCシアターズがイタリアで一部の劇場を閉鎖したこと、『007/ノー・タイム・トゥ・ダイ』が公開延期したことで市場に対する信頼性が低下したことが挙げられる。これは、本来『007/ノー・タイム・トゥ・ダイ』の公開が予定されていた週末に他の新作映画を公開しても映画ファンの関心は高まらず、興行会社にとっては収益減少に直結する問題だった。同月4日にはナショナル・シネメディアの株価も1.25%下落し、同月12日までにシネマーク・シアターズ、AMCシアターズ、ナショナル・シネメディアの株価は月初より35%以上下落した。特に世界シェア第2位の規模を持つシネワールドは複数の映画が公開延期したことに加え、パンデミックの影響と株価下落が長期化したことで経営破綻する可能性が指摘された。
2020年8月、カリフォルニア州は同月31日から特定の郡での規制解除を可能にするため、保険指標評価に基づき色分けされた段階表を発表した。この表で赤色階層以上に該当した場合、限定的な範囲での劇場営業が可能となり、赤色に該当する郡では100人当たり25%、オレンジ色の郡では200人当たり50%、黄色の郡では上限なしで50%での制限解除という段階が設定された。ただし、この段階表が設定された時点で州内の大半の郡は紫色階層に指定されたため、劇場閉鎖が継続されることになった。また、この保険指標評価は郡の保険担当者の判断で、さらに厳しい規制が課される場合もある。
2020年10月3日、『007/ノー・タイム・トゥ・ダイ』の公開が2021年4月まで延期されたことに伴い、シネワールドがテントポール映画の不在による業績悪化を懸念し、イギリス・アイルランドの全劇場及びアメリカのリーガル・シネマズの大半の劇場の営業を無期限停止することが報じられた。同月5日にシネワールドは報道の内容が事実であることを認め、同社CEOのムーキー・グレイディンガーは新作映画の上映なしに劇場営業を続けることはコストが掛かり過ぎること(当初の予定では『007/ノー・タイム・トゥ・ダイ』の公開までは営業を継続するつもりでいた)、ニューヨーク州で劇場閉鎖が続いた影響で『TENET テネット』の興行収入が伸び悩んだことで、映画スタジオが新作映画の公開を躊躇していることを理由に挙げている。ただし、営業再開が許可されたカリフォルニア州の7劇場は営業停止の対象外となっている。この決定が報じられた後、シネワールドの株価は40%下落している。
10月7日からサンフランシスコでは劇場営業が再開されたが、カリフォルニア州とネバダ州では「劇場内の売店の営業は認めない」という現地当局のガイドラインに反発した全米劇場所有者協会が営業をボイコットしたため、大半の劇場は依然として閉鎖されたままとなった。同協会は両州のガイドラインに対し、「協会加盟館が営業再開することは経済的に不可能になり、観客の映画体験を大きく阻害する」と批判している。シネマーク・シアターズは売店営業禁止のガイドラインを遵守しつつ、同月末にサンフランシスコ・ベイエリアとサンタクララ郡の一部の劇場を再開することを発表した。同月9日にリーガル・シネマズはカリフォルニア州とニューヨーク州で営業再開した劇場の一部を同月12日から無期限閉鎖することを発表し、同日にファイザーとバイオンテックが共同開発中のファイザー - バイオンテック COVID-19 ワクチンの有効性に関する発表を行ったことに伴い、AMCシアターズ、シネマーク・シアターズ、ディズニーの株価が上昇した。同月17日、ニューヨーク州では14日間の平均発症率2%未満の郡内の劇場を対象に、同月23日から1スクリーンの観客動員数を50人に制限して営業再開することを認めたが、感染者数の多いニューヨークは営業再開の対象外となっている。
2021年3月5日、ニューヨーク市当局も他州と同じく1スクリーンの観客動員数を50人に制限して劇場営業の再開を認めた。同月11日にはロサンゼルス郡公衆衛生局が郡内の劇場に対して、観客動員率を25%に制限して営業の再開を認めた。2019年時点で郡内には107劇場があり、そのうち42劇場が3月26日までに営業を再開し、一部の劇場チェーンや独立系劇場も『ゴジラvsコング』の公開に向けて数週間以内に営業を再開する方針を決めた。2週間後にロサンゼルス市内の劇場が観客動員率を25%に制限して営業を再開し、3月23日にはリーガル・シネマズが4月2日から劇場営業を再開することを発表した。4月19日にニューヨーク市内の劇場観客動員率を同月26日から33%に引き上げることが発表された。同日、カリフォルニア州は州内の段階表のうち、オレンジ色の郡は観客動員率50%、黄色の郡はワクチン接種証明書または陰性証明書を提示することを条件に観客動員率75%に引き上げることを発表し、同時にワクチン接種者用に座席間の距離を縮めた座席を配置することも定められた。
2020年10月と2021年3月にスタジオ・ムービー・グリルとアラモ・ドラフトハウス・シネマは、それぞれ連邦倒産法第11章の適用を申請した。その後、スタジオ・ムービー・グリルは2021年4月に、アラモ・ドラフトハウス・シネマは2021年6月に新たな資金調達の道を確保したことで連邦倒産法第11章の適用から外れ、両社はそれぞれ不採算劇場の閉鎖を実施すると同時に新劇場の建設計画を策定した。一方、2021年4月21日にデキュリオン・コーポレーション(アークライト・ハリウッド、シネラマ・ドーム、パシフィック・シアターズの親会社)はパンデミックの経済的な影響を受けて全劇場の閉鎖を決定し、6月にはパシフィック・シアターズが連邦倒産法第7章の適用を申請した。翌月にはリーガル・シネマズ、AMCシアターズ、ランドマーク・シアターズがアークライト・ハリウッドとパシフィック・シアターズが所有していた劇場の権利をそれぞれ引き継いだ。
2021年5月3日にニューヨーク州、ニュージャージー州、コネチカット州の3知事が共同発表を行い、同月19日から各州の劇場の入場制限人数を撤廃することを明言した。ニューヨーク州の劇場では入場制限は撤廃されるが、1.8メートル以上の距離を確保することが定められた。翌4日にはロサンゼルス郡が黄色(最小地域)に移動となったが、郡公衆衛生局は郡内の劇場観客動員率を75%に引き上げることは却下した。その後、ワクチン接種が進んだことを受け、2021年6月にはニューヨーク州とカリフォルニア州では劇場を含む大規模施設の観客動員率制限を撤廃した。しかし、デルタ株の感染拡大とワクチン接種率の低下に伴い、8月3日にニューヨーク(この時点の市民ワクチン接種率は55%)は劇場を含む屋内娯楽施設の入場者をワクチン接種者に限定する方針を決定した。10月にはロサンゼルスが、劇場に入場する際にはワクチン接種証明書の提示を義務付ける施策を11月4日から実施することを発表した。
2022年3月にはインドの二大劇場チェーンのPVRシネマズとINOXレジャーが、パンデミックの影響を受けて合併することが発表された。
BBCはパンデミックに伴う自宅への引きこもりによって社会から切り離された人々が増えることでOTTサービスの利用者が増加する可能性を指摘し、ガーディアン紙も映画業界はストリーミング市場における利益を確保するために、非ブロックバスター映画は劇場公開後すぐにストリーミング配信される可能性を指摘している。ストリーミング配信で成功した例として2011年公開の『コンテイジョン』が挙げられ、2019年12月時点のワーナー・ブラザース作品における配信視聴ランキングは第270位だったが、2020年3月時点のランキングでは第2位に急上昇している。また、iTunesでもフィルムレンタルのトップ10入りを果たしている。同作が人気を集めた理由として、「未知のウイルスが引き起こすパンデミックによる社会不安を描いた内容が共感を得たため」といわれている。ストリーミング配信を手掛けるNetflixは2020年1月にオリジナル・ドキュメンタリー番組『パンデミック -知られざるインフルエンザの脅威-』を配信し、2020年3月12日までに同社の株価は急上昇した。インドでは2020年3月9日にディズニーの株価が23%下落したが、同社は2日後の同月11日からDisney+ ホットスターを通してインド国内のストリーミング配信サービスを開始した。
保険会社フロント・ロウ・インシュアランスはCOVID-19パンデミックによる映画への影響について、特に映画製作保険の観点から業界紙やメディアで発言している。同社によるとパンデミックによって多くの保険会社が「伝染病免責事項」を新たに設定したため、COVID-19パンデミックを理由に保険が適用される可能性は低くなったという。COVID-19が保険適用される映画保険はパンデミック前に比べて保険料が高額化しており、加入できる映画スタジオは少数となっている。