YouTube
クリエイターは、YouTubeチャンネルの「コミュニティ」タブにて、テキストや画像、動画のリンク、アンケート、GIF等を投稿することができる。また、視聴者はそれに対してコメントを付けられる。ただし、iPadからは利用できない。
コミュニティ機能は、当初はチャンネル登録者数1000人以上が条件だったが、2021年10月からは500人以上へと緩和され、2022年11月には制限が撤廃された。
ほとんどの動画はGoogleアカウントを持ってなくても閲覧できるが、年齢制限がかかっている動画などはGoogleアカウントを持っている場合しか見ることができない。
Googleアカウントがある場合、主に以下のサービスを利用できる。
クローズド・キャプション用のファイルの追加
2021年2月25日にGoogleが発表した機能。
YouTubeのサブスクリプションサービス。初月無料。月額料金を払うことで追加のサービスを受けられる。主な例として、動画に広告が表示されなくなり、音楽のバックグラウンド再生やオフライン環境での視聴を目的とした事前ダウンロードに対応する。また、プレミアムのみ公開されるコンテンツ(YouTube Originals)も存在する。YouTube Musicに関連したサービスでもあり、加入するとこちらも同様の扱いとなる。アメリカ、韓国などで実施されている。2018年11月には、日本でも実施されている。 旧名称YouTube Music Key、YouTube Red。上記のYouTube Premieresとは別サービス。
YouTubeの音楽配信サービス。
YouTubeの子供向け動画サービス。
70を超えるテレビネットワークのライブTV、オンデマンドビデオ、クラウドベースの9か月間保存の録画機能を提供するYouTubeの有料ストリーミングテレビサービス
2007年5月、YouTubeはGoogle AdSenseに基づくシステムであるパートナープログラム(YPP)を開始した。これにより、動画投稿者は、サイトの広告によって生み出された収益を共有できる。
承認済みの Google AdSense
のどちらかをリンクさせる必要がある。
本編の始まる前に動画CMを流す他、バナー(アイコンリク)での静止画広告も挿入することができる。
収益を受け取るには、AdSense経由の場合はAdSenseに準ずる(本人名義の銀行口座と現住所を登録する必要がある)。マルチチャンネルネットワークの場合はネットワークが定める方法で収益を受け取る(銀行振り込み、PayPalなど)。
ただし、2019年冬以降は「子供向け」コンテンツに関しては収益の対象外となる。YouTube側での自動判断で子供向けと判断される場合もあり、その都度申請が必要となる。
前述のYouTube Shortsについては、サービス開始当初はYouTubeパートナーシップの対象外であったが、2023年以降はチャンネル登録者数が1000人以上および直近90日間のショート動画視聴回数が1000万回以上を満たせば、YouTubeパートナーシップへの申請が可能となる予定。
制度を利用したチャンネルに対し、利用者が一定料金を毎月支払うことで該当チャンネルの「チャンネルメンバー」となる。旧名称、スポンサーシップ。設定金額は、日本国内の場合90円から6000円まで対応。
チャンネルメンバーになることで、動画およびYouTube Liveのコメント欄に表示できるバッジや独自の絵文字、その他メンバー限定のコンテンツに優先してアクセスすることができる。
収益化を悪用し、理不尽なヘイトスピーチや人権侵害、人種差別を煽る不適切コンテンツで収益を得る投稿者が増加している。
2017年3月17日、イギリス政府は不適切なコンテンツに政府や英企業の広告が掲載される事を問題視しYouTubeから広告を引き上げを表明した。
同問題はイギリスの他にも波及し、アメリカの大手企業も広告引き上げを表明している。YouTube側が問題へ対策を行う事を約束すると発表した。
2017年4月7日対策の一環として視聴回数1万未満のチャンネルは広告が非表示となり、1万回以上となったチャンネルは審査を行い問題が無い場合のみ収益化が有効となる。理由は視聴回数が1万回未満のチャンネルのは、広告収入目当ての著作権侵害動画が多いことを上げ、遵法性の高いクリエイターが収入を得ないようにするためという。
2018年2月20日以降は収益化の審査を行う基準が変更され、チャンネル登録者1,000人以上、直近12か月の視聴時間が4,000時間(240,000分)を超えたチャンネルについて収益化の審査の対象となる。なお、基準変更以前に収益化を有効とされたチャンネルについても同じ基準が適用され、要件を満たさない場合は収益化は無効となる。
娯楽以外の活用例としてはイーホームズの藤田東吾がYouTubeを通じ構造計算書偽造問題に対する告発を行ったり、ロサンゼルス市警察の警官が無抵抗な被疑者に対し暴力を振るっている姿を捕らえた映像がYouTubeで匿名で公開されたりと告発の場となっている。
他には、カナダの警察が犯人逮捕のために、殺人事件が発生した際に映った犯人らしき人物のビデオ映像をYouTube上で流している。
政治面としてはYouTube側が「You Choose '08」を用意し、2008年アメリカ合衆国大統領選挙のために候補者と有権者が直接映像で意見交換する場を設置。登録者のひとりである大統領候補者ヒラリー・クリントンが「YouTubeを利用することで、アメリカ国民に自分の意志を動画で共有出来る」とコメントしている。
日本でも2007年12月に自由民主党、社会民主党、日本共産党が相次いで公式チャンネルを開設、政策発信や党の活動状況の情報配信を実施し若い有権者へのアピールを行っている。
2007年6月1日、ベネズエラにて反政府的としてウゴ・チャベス大統領によって閉鎖させられた民間放送局ラジオ・カラカス・テレビ(RCTV)は閉鎖に抗議する形として、YouTubeでの番組の公開を開始した。
2007年の後半にはオーストラリアのカトリック司祭であるジェフ・バロンの言動を隠し撮りした映像がアップロードされ、これがマスメディアを通して世界中に伝えられる事態となりやがては同司祭の解任にまで至った。
2010年11月4日、日本国政府によってひた隠しにされていた尖閣諸島中国漁船衝突事件の映像が当時海上保安官であった一色正春により、神戸市のネットカフェからアップロードされ、事件の状況が映像で明らかになり、日本の世論に衝撃を与えた。これは尖閣諸島中国漁船衝突映像流出事件と呼ばれ、日本では社会現象ともなった。
他の動画共有サービスと同様に著作権法によって保護されているコンテンツ、例えばテレビ番組やプロモーションビデオ、中にはアーティストのライブを密かに録画したものなどが違法に多数アップロードされていることが問題点として指摘されている。YouTubeは利用規約で著作権侵害になるファイルのアップロードを禁止しているが、違法コンテンツは後を絶たない。
2006年3月27日からアニメなどの海賊版のアップロードを制限するために、10分を超えるファイルのアップロードを原則制限しているが、利用者はファイルを10分以内に分割するようになった。2006年4月10日から15分以上の動画をアップロードしたいとの要望に応えるため、Director制度が始まった。Directorに登録すれば15分を超えるファイルのアップロードも可能になるが登録には審査があり、完全なオリジナルコンテンツを提供する人のみに限定されている。通常とは違い、他者の著作権を侵害した動画をアップロードした場合は動画を1回削除されただけでアカウントも削除されることとなっている。15分までへの延長は2010年7月29日に実施されている。
以前は違法コンテンツも放置される傾向にあったが、2006年5月頃からは削除作業が活発になった。
角川書店の角川デジックスはYouTube向けの動画識別技術の実証実験に参加、これによる著作権対策が有効だと判断できたとして、2008年2月より公式チャンネルを開設、角川グループとしてYouTubeのプロモーション活用を行うほか、角川グループの映像作品を使った投稿動画についても、各権利者の許諾が得られた場合、公認動画として認定マークと広告を付加、広告収入を権利者に分配を行った。
また2008年10月23日、YouTubeとJASRACとの間で音楽著作権に関する包括許諾契約を締結した。YouTubeは収入の約2%をJASRACに支払うことによって、JASRACの管理楽曲を二次利用した動画のアップロード行為は合法に当たり、JASRAC以外にもJRC及びイーライセンスとも既に契約を結んでいるとした。
しかし、動画で使用する音源が自ら演奏または製作したものであること以外、つまりCDやダウンロードした音源の2次利用及び無断利用は著作権管理会社の間隔内の音源であっても違法としている。
市販のCDやダウンロードした音源を利用する場合、著作権とは別に、著作隣接権(音源製作者やアーティストの権利)の許諾を得る必要があり、音源製作者(レコード会社等)へ直接問い合わせて許可を取る必要がある。
また、楽曲を編曲する(訳詞を付ける、替え歌にする)場合、編曲に関する許諾を得る必要があり、JASRACは編曲に関する権利を管理していない為、あらかじめ利用する楽曲の権利者(作詞者、作曲者、音楽出版社等)に連絡および許可承諾がなければ違法である。
オリジナル音源やプロモーションビデオをそのまま投稿することも違法行為である。このため、動画に問題はなくても音源に問題がある場合、音源だけが削除・ミュートされることがある他、動画・音源共に削除されないものの、一部地域で動画の視聴が不可能になる場合などがある。
著作者には著作財産権と著作者人格権が存在し、1次創作者の著作権の保護期間が経過していなければ、また法律上の期間を過ぎていなければ、1次創作者の著作物の無断利用、デジタル上でのアップロードおよび拡散は日本の著作権法と米国の著作権法上でも違法行為である。
著作物を違法にアップロードしている点に関しては複製権と公衆送信権の侵害、映画を無断で編集する行為に関しては翻案権や同一性保持権の侵害、映画の大半の内容を詳細に文字として抜き出す点に関しては翻案権の侵害などが挙げられている。
ハリウッド映画など欧米ではこれらがフェアユースによる許可が下りているという誤解がネット上では横行しているが、2016年にアメリカでスタンリー・キューブリック作品を解説したYouTuberが約1600万円の損害賠償請求による裁判が行われるなど法定争いが絶えない。
2006年2月16日、アメリカのNBCが著作権の侵害として、テレビ番組『サタデー・ナイト・ライブ』の無断転載映像を削除した。大手のテレビ局からの要請による動画削除はこの件が初めてであった(その後『サタデー・ナイト・ライブ』は、公式YouTubeチャンネルを開設している)。
各テレビ局にYouTubeの動画の監視・削除要請などを行う専任監視部隊(主として編成や著作権・権利関係の業務を行う専任部署、またはスカイアンドロード社ほか番組制作会社の関連会社など)が設けられている。度々の申し入れをせざるを得ない社に対しては、専用の申し入れフォームが作成送付されている。特にTBSに至っては、「視聴者サービス部宛メッセージフォーム」にYouTube上でのTBS番組の無断アップロード(=著作権侵害行為)の件について通報すると、通報した翌日から数日中にかけ、動画ファイルがTBSによって削除されるようになっている。また、TBSはほかの動画共有サイトにある動画の削除の対応にも強化を入れている。
2006年、スペースシャワーTV、MUSIC ON! TVなども削除依頼を提出している。しかし、番組映像の二次流用が後を絶たない。
例外的にTOKYO MXの一部の番組についてはアップロードが黙認されたケースがあった。2006年放送の『BlogTV』は出演者、広告主、制作会社、TOKYO MXの4社が、YouTubeに積極的にアップロードすることの番組的価値を見出し、30分放送のプログラムを10分枠で3本に分割した上でアップロードしている。2008年4月7日放送の『東京ITニュース』においては、月曜日放送分を前週の金曜日に、テレビ放送よりも先にYouTubeで共有するという手法をとっている。また、海外のテレビ局(英国放送協会など)の対応は、比較的寛容である。
2007年1月25日から放送番組の違法流通を防止するため「」が発足し、2月6日にCEOのチャド・ハーリーと親会社のGoogle社の幹部が訪日し、日本の著作権団体らと会見。日本側が提示した登録者に対して、個人情報登録をさせる件については難色を示したものの、違法動画をアップロードすら出来なくなる技術を開発することと、日本語での著作権に対する警告文を表示すると約束した。
まず、YouTubeは2006年9月にワーナー・ミュージック・グループとの間で、ミュージック・ビデオの取り扱いに関する契約を結んだ。さらに2006年10月9日にユニバーサルミュージック、ソニー・ミュージックエンタテインメント、CBSとの間でビデオの投稿や購入に関する提携を行った。Googleも同日にソニーBMG・ミュージックエンタテインメントとワーナー・ミュージック・グループとの間にビデオ配信に関する提携を行った。2008年5月31日にGoogle/YouTubeはEMIとの間にビデオと音楽の利用に関する提携を行い、これにより世界的な4大メジャー・レーベル全てがGoogle/YouTubeとライセンス契約を締結することとなった。またユニバーサルミュージック、ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント、ワーナー・ミュージック・グループの3社は以前よりYouTube株を取得しており、Googleとの合併時に5000万ドルの利益を得たと報じられた。メジャーだけでなくインディーズ・レーベルとも提携している。
MTVやパラマウント・ピクチャーズを保有する米メディア大手バイアコムは2007年2月に10万本以上の未許可投稿動画を削除するよう要請、3月13日のYouTubeとGoogleを相手に10億ドルの著作権訴訟をニューヨーク連邦地裁に起こした。声明で「無許可の映像につけた広告を収入源とするYouTubeとGoogleの事業モデルは明らかに違法行為だ」と述べた。訴えによるとこれまでに同社の映像16万本が流れ、計15億回視聴された。
メディア会社は、対価なしで自社の番組を使用するYouTubeがケーブルテレビやテレビ放送から視聴者や広告費を奪い取ることを懸念している。バイアコムは同時にAppleのiTunes Storeで、番組を1本1.99ドルで販売するなど、合法的なデジタル配信の方法を模索している。これは、iTunesを使って、パソコン・iPad・iPhone(Video iPod)で視聴できる。
YouTubeはすべての著作権者に協力し通知を受けた場合は直ちに削除を行うとしているが、バイアコムはYouTubeがこのような方法を取ることで著作権侵害を防止するイニシアチブを取ることを避け、サイトを監視する負担とコストを著作権者に転嫁していると主張している。
バイアコムが削除要請した動画には、著作権侵害に当たらないバイアコム傘下企業番組のパロディ映像が含まれていたとして、2007年3月22日に、電子フロンティア財団はバイアコムに対し、言論の自由を侵害したとして提訴したが、バイアコムは削除要請したことは誤りだったと認め、訴状は同年4月に取り下げられた。
2016年にアメリカでスタンリー・キューブリック作品を解説したYouTuberが約1600万円の損害賠償を求められる裁判を起こされた。
2021年に発生した著作物の静止画や著作物内容を利用、また改変したファスト映画では、著作権侵害における逮捕者が発生。裁判における判決では「著作権者が正当な対価を収受する機会を失わせ、映画文化の発展を阻害しかねない」とし、同年11月16日に著作権法違反裁判で懲役刑並びに罰金刑の有罪判決の判例が出ている。また、民事による映画会社からの莫大な損害賠償請求という民事責任も課された。
2007年9月26日、文部科学省所轄私的録音録画小委員会は、2007年第13回会合にてYouTubeに公開されている違法コンテンツを知らずにダウンロードしただけでも違法行為とする指針が定められ、著作権法改正案のなかに入れることで合意した。これについて文化庁著作権課は「YouTubeはストリーミング再生なのでこの指針のうちには入らず違法ではない」との声明を出している。
2008年4月1日に日本音楽著作権協会 (JASRAC) と楽曲の使用についての包括契約を締結し、「JASRACが管理する曲」を演奏したり歌ったりした動画を(合法的に)アップロードできるようになった。同日、EMIミュージック・ジャパンは公式チャンネルを設けている。また日本国内と海外からのアクセスを切り分けも行っている。
YouTubeは、構造的にストリーミング再生ではなくダウンロードでの再生であるために、もしこの改正案がそのまま国会で可決され施行された場合、YouTubeに勝手に公開されてしまった違法コンテンツを知らずに自分のパソコンなどで見ただけでも違法行為となるという意見がネットを中心として続出したが、ブラウザのキャッシュ機能は著作権業界における「ダウンロード」ないし「複製」には当てはまらないという指摘もある。
文化審議会著作権分科会は2007年10月16日から11月15日までパブリックコメントの制度を使い、広く意見を募集していた。これに対してインターネット先進ユーザーの会などが意見の提出を一般ユーザーに呼びかけると共に、一般ユーザーの意見提出に対する支援を実施するとしている。
2007年6月にGoogleは、YouTubeの著作権を侵害するアップロード動画を自動検出する著作権保護ツールの試用を開始した。同年10月には「Content ID」という通称で著作権保護ツールのベータ版を開始した。
著作権者は、閲覧できないよう動画をブロックするか、動画の再生に関する統計情報を追跡するか、動画に広告を掲載して動画を収益化し、場合によってはアップロードしたユーザーと収益を分配するかを選択することができる。また、閲覧できる動画に著作権で保護された楽曲が著作権保護ツールによって自動検出された場合、動画の説明欄に楽曲の情報(曲名やアーティスト名など)が表示されることがある。
YouTubeには、各国の法律に違反するコンテンツの投稿が後を絶たない。そのため、各国政府若しくはインターネットサービスプロバイダなど、しばしば非常措置として、YouTubeへのアクセス規制を実施することがある。
2007年1月9日、ブラジルにて元サッカー選手のロナウドの元婚約者のダニエラ・シカレリが、恋人と海岸にいる姿をパパラッチに撮られ、YouTubeに公開されたことに対し、ブラジルの裁判所に訴えYouTube側は何度もその映像を削除していたもののすぐに他の誰かが公開してしまい、まだ映像が残っているとのことによりブラジルからYouTubeに接続できなくなるという措置がブラジル政府により執られた。翌日の1月10日には完全にその映像が削除され、アクセス制限は解除された。
2007年3月6日、トルコの初代大統領であるケマル・アタテュルクを誹謗する映像が掲載されたとしてイスタンブール第一刑事治安裁判所は同国内からのYouTubeへのアクセスを禁止する命令を下した。この決定を受けトルコの通信サービス最大手、トルコ・テレコムはすぐにYouTubeへのアクセスを規制した。問題の映像は削除され、3月9日にアクセス規制は解除された。
2007年4月5日、タイの暫定政府はプミポン国王(当時)を侮辱する映像が掲載されたとして、同国内からYouTubeへのアクセス規制措置を下した。映像自体は投稿者が自主的に削除したものの、YouTube側は「アメリカのジョージ・W・ブッシュ大統領をもっとひどくからかった映像が放置されている」として、削除要請を拒否した。
2010年5月20日、パキスタン政府はムハンマド・イブン=アブドゥッラーフの風刺画が多数投稿されていることを受け、YouTubeへのアクセス遮断措置を下した。その前日にはフェイスブックのアクセスも遮断されていた。当初は風刺画のみの規制だったものの、次々に投稿されたことからサイト全体を規制したという。
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Alphabet Inc.は2019年財務報告書の一部として、2020年2月にYouTubeの正確な広告収入を初めて公開した。
Alphabetの報告によると、YouTubeの広告収入は2017年が81億ドル、2018年が111億ドル、2019年が151億ドル、2020年が197億ドルだった。YouTubeの利益については未だ非公開である。
2019年第4四半期の時点でYouTube PremiumとYouTube Musicのサブスクリプションを合わせた加入者は約8,000万人、YouTube TVの加入者は200万人いる。
なお、一定に人数にチャンネル登録されるとバナーが贈られることがある。