反マスク
反マスク(はんマスク、Anti-mask sentiment)とは、感染症の世界的流行の際、政府や民間施設が公衆衛生上の感染対策としてマスクの着用を求めることに反対すること、またはそういった人々(anti-masker)を指す。また、それによりマスクを着用していない状態のことをノーマスクと呼び、あえて何の防御にもならないマスクを着用したり、口元に穴を空けたり、マスクから鼻を出すなどの方法で着用する人もいる。
2019年 - 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行時、多くの政府が感染の拡大を抑えるために、マスクの着用を推奨または義務化したが、こうした動きに反発し、人にマスクを外すように呼びかけたり、公共の場で着用を拒否する動きが起きた。マスクを拒否する理由は「個人の自由の侵害」「マスクの効果に懐疑的」「COVID-19の脅威が誇張されている」「マスクの人にうつさない・うつされないためにするという本質的な意味を理解していない、もしくは否定している」など様々である。小売店から飛行機まで、さまざまな場所で発生したマスクの着用拒否は、暴言や暴力による対立に発展することもあり、逮捕・起訴される者もいた。また、マスクの着用拒否は、反ワクチンや陰謀論とも強く関係し、COVID-19の流行期間中に表面化した分断の象徴の一つとされている。
マスク着用の拒否は1918年のスペイン風邪の大流行の際にも起きている。アメリカのサンフランシスコでは、公共の場におけるマスク着用が義務づけられ、着用を拒否した場合は「平和を乱す」罪として5ドルの罰金が課されていた。しかし、数百人がこれに従わず、着用義務違反で逮捕される者もいた。この時代のマスクは現在とは異なる構造で、ほとんどの人はガーゼをテープで留めて着用していた。一部の男性はマスクを着用することは男らしくないと考え、一部の人々は政府のマスク着用義務は、市民の自由の侵害であると見なしていた。
マスクは、呼気と吸気の両方の感染性ウイルスを制限し、COVID-19パンデミックにおける重要な感染対策として使われているが、その使用に関する意識や頻度は、過去の感染病の経験、COVID-19の脅威の認識、マスク使用をめぐる社会規範、文化の違いなどによって異なる。多くの東アジア諸国では、マスクを着用する文化があり、その理由は呼吸器疾患の蔓延を防ぐ以外に、花粉や排気ガス、寒さ、紫外線、乾燥から身を守るため、体調が悪い時のエチケットとして、欠点や化粧をしていない顔を隠すため、顔や表情を見られない安心感のためなど様々である。東アジアの一部では、2002年に流行した重症急性呼吸器症候群(SARS)でもマスクが街角の風景として定着し、COVID-19の流行時には、公衆衛生当局の勧告に先立って、公共の場で自発的にマスクを着用し始めた。東アジアにおけるマスクは、「他者を守る(社会的行動)」という協力関係のシンボルと見なされ、その普及は、公衆衛生上の危機において、市民の責任とコミュニティの幸福を優先する、多くの東アジア社会の集団的社会規範によって強化された可能性がある。
欧米では、COVID-19の流行以前は人前でマスクを着用することに馴染みがない人が多く、当初は政府や保健機関の明確な指示がなかったため、マスク着用が拒否された。欧米では、マスクを公共の場で着用することは、病気であるとみなされ、奇妙であり、過剰反応であると認識されることが少なくない。人前でマスクをつけるのは恥ずかしい人もいて、このスティグマや偏見は克服すべき大きな障害となっている。マスク着用は、一部では世代間格差の一例とされ、マスク着用を拒否する高齢者は利己的であると見られてきた。また、男性の方がマスクの装着を拒否する傾向が強いとされ、男らしさを脅かすものとして捉えられてきた。
北米において、東アジア系の人々は、非東アジア系と比べて公共の場でのマスク着用をより強く支持していた。非東アジア系は、COVID-19の感染対策としてのマスク着用の効果に疑念を抱いていたが、その一因には、WHOやCDCなどの保健当局が伝えるメッセージがまちまちで、2020年の初めは、エアロゾルによる発病前や無症状からの感染を認識していなかったため、無症状者のマスク着用は必要なしと伝えていたこともある。研究による証拠が蓄積されるにつれ、CDCは2020年4月、WHOは6月から無症状者にもマスク着用を促進する方針に変更したが、マスクで口と鼻を隠すことを嫌悪し続ける人もいた。また、文化的慣習の違いからマスク着用者に対して否定的な印象を持つ人もいて、着用者を感染症の発生源とみなし、外国人ヘイトや暴力の対象にすることさえある。マスクを着用する東アジア系は、COVID-19の流行時、特にこのヘイトクライムの影響を受け、人種による嫌がらせや暴行が増加した。
マスク着用を強く反対する人にとって、マスクの義務化は、自由と権利を侵害する規制であり、政府による支配であると受け取られた。その結果、反対派が反マスク集会を通じて公共の場でのマスク着用への反対を示し、マスク使用の支持に関して国民が分断した。マスク着用拒否は、ワクチン接種へのためらいや反ワクチン感情、政治的保守主義、地方在住、公衆衛生規則への非服従などとも関連している。その他、居住地のパンデミックによる死亡率が低いことや、仲間内でマスク着用率が低いことなども、マスク着用率を低下させる要因の一つと考えられる。
感染症対策におけるマスクの着用は、周囲の人を感染させないために「会話や咳の際に自分の細菌やウイルスを飛ばす量を減らすこと」と、自分が感染しないために「細菌やウイルスを吸い込む量を減らすこと」「細菌やウイルスが付着した手指で鼻や口を触ることを防ぐこと」「鼻や喉の粘膜の湿度を高めて細菌やウイルスの侵入や増殖を抑えること」などを目的としている。マスクの必要性は、地域の感染状況や入院患者数の増加、ワクチン接種率や既感染者のレベルなど、人々が置かれている環境によって異なる。2023年1月、WHOはCOVID-19が世界的に広がっている現状を踏まえ、COVID-19に接触・感染・感染の疑いがある人、重症化リスクが高い人、混雑した閉鎖空間や換気の悪い空間にいる人のマスク着用を引き続き推奨した。その理由として「症状がない場合でも、会話や歌唱などで感染力のある飛沫が拡散する可能性がある」「マスクは、吸い込んだり吐き出したりする感染粒子の数を減らし、地域における呼吸器疾患の流行を抑制できる」ことなどを挙げ、他の人がマスクをすることを選んだら、支持することを勧めている。
ユニバーサルマスキングとは、症状の有無に関わらず全ての人がマスクを着用する方法であり、COVID-19が、季節性インフルエンザとは異なり、発病前の潜伏期間や無症状の病原体保有者からも感染する特徴を考慮して導入されたものである。そのため。有症状者に着用を推奨していた従来と異なり、コミュニティ全体で症状の有無に関わらずマスク着用が推奨されたり、義務化されることがある。マスクの有効性は、マスクをしている人が周囲にどれだけいるかという割合により大きく左右される。多くの人が公共の場でマスクを着用すれば、空気中のウイルス量が変わるため、感染拡大を抑制するための効果的な方法となる。雑誌『Forbes』は、「新型コロナウイルスのパンデミックが発生して以来、アメリカが直面してきた最大の課題の一つは、感染対策は個人の選択の問題ではなく、集団ベースの行動の問題だということを、すべての人に理解してもらうことだった」「自分たちの安全がお互いに依存しているものだと分かってもらうことさえできていれば、パンデミックはまったく異なる方向に展開していたかもしれない」と述べている。
ユニバーサルマスクはコロナ禍における新しい概念であり、提唱された時点では十分な科学的根拠がなかったが、コミュニティ全体の患者数や致死率を下げるというエビデンスが集積され、世界中でユニバーサルマスクが推奨されるようになった。
マスク着用に関する78件の研究を統合して解析したメタアナリシスでは、マスク着用者の週あたりの感染リスクは非着用者の0.84倍に低下し、2週あたりでは0.76倍に低下すると推定された。ただし、人口中のマスク着用率が低く、周囲がマスクを着けずに感染リスクが比較的高い条件下で実施されたランダム化比較試験では、着用者と非着用者の間で感染リスクの差異は見出せなかった。21本の論文を統合して解析したシステマティック・レビューでは、マスク着用をコミュニティ全体で推奨した際、新規感染者数、入院患者数、死亡者数をそれぞれ減少させる効果があることが示唆された。米国マサチューセッツ州の、マスク着用の義務を解除した学校と継続した学校の生徒や職員を比較した15週間の観察研究では、着用義務を解除した学校では感染リスクが1000人あたり44.9人増えたと報告された。つまり、コミュニティ全体で着用する「ユニバーサル・マスキング」により、オミクロン株の流行以降のコロナの感染を、おおよそ半分減らせることが示された。アメリカにおける研究では、マスク着用率が10%増加することにより、そうでない場合と比較して感染流行が制御される度合いが3.53倍増加すると推定された。世界6大陸の着用状況と流行制御の関連を階層ベイズモデルで分析した研究では、公共の場におけるマスクの着用は平均的なマスク着用率を達成している場合と、着用なしと比較して実効再生産数を約19%下げることに貢献していた。
マスク着用の継続やワクチン接種率の高かった日本は、COVID-19の感染対策に最も成功した国の1つとされた。2023年2月15日現在、G7(先進7ヶ国)で10万人当たりのCOVID-19による2020年からの累積死亡者数は、日本は55人であり、アメリカ337人、イタリア311人、イギリス307人、フランス255人、ドイツ200人、カナダ135人と比べて最も少ない。2023年1月23日、アメリカの感染対策を主導したアンソニー・ファウチは、NHKのインタビューに答え、日本のこれまでのCOVID-19対策については「『3密』の回避とマスクの着用が社会の中で比較的、定着したことが日本の感染対策に有効だった」と評価した。
公衆衛生のスイスチーズモデルは、不規則に穴(欠点)が開いたスライスチーズ(感染防御対策)で構成され、防御層を重ねることで単独の対策の欠点がカバーできる。感染防御対策には、ワクチン、マスク、手洗い、3密(密閉、密集、密接)の回避、換気、体調に不安がある場合は家にいる、検疫・隔離、高精度の検査、接種証明書の活用、財政的な支援、政府のメッセージなど様々なものが含まれ、1つの対策では不完全だが、異なる対策を複数組み合わせれば、感染のリスクを減らすことができる。マスクの穴(欠点)には、「正しく装着されていない」「適切な種類の生地や十分なレイヤーを使用していない」「マスクを取り扱う際に手を洗わない」「飲食時や家庭で外す」「マスクを過信して危険な行動をとる」などがあり、着用者の行動によって穴の大きさや数は変化する。また、この防御層を食い荒らす「誤情報ネズミ」が増えていると、人命を救い健康と生活を守るために必要な行動を台無しにする。
身体的理由には、「不快である」「本人にCOVID-19の症状がない」「COVID-19の感染を減らす効果がない」「ウイルスの脅威を誇張している疑いがある」「マスクの着用は有害である」「子どもの言語発達や社会的情緒の発達を遅らせる」などさまざまである。
コミュニティ全体で着用する「ユニバーサル・マスキング」の有効性は、複数の研究で実証され、感染流行時に人との距離が取れない場面や換気が不十分な場面において推奨されている。マスクの隙間よりウイルスのほうが小さいので、マスクは無意味だという説をとなえる人もいるが、マスクは慣性衝突、ブラウン運動、静電引力の組み合わせにより、小さなウイルスを防いでいる。1μm以上の大きな粒子は繊維に慣性衝突し、0.1μm以下の微小な粒子は、ブラウン運動による複雑な経路で繊維に捕捉され、繊維の静電気力が微粒子の捕集効率を高めている。多くの研究によりマスクが着用者の吸い込み放出するウイルス粒子の数を大幅に減らすことが示されており、呼吸器感染症における重要な防御対策の1つとなっている。
COVID-19のオミクロン株では、既感染者やワクチン接種で免疫を獲得した人が増えたために重症化率は減っているが、COVID-19は依然として死因の上位を占め、何百万人もの人々がLong COVID(後遺症)に苦しみ、その結果多くの人々が働くことができなくなっている。家庭や飲食時など、マスクを外す場面でCOVID-19が急速に広がるため、マスクだけでパンデミックを止めることはできないが、病院や公共交通機関など、継続して着用できる空間では、人々の安全を守る重要な方法である。全国老人福祉施設協議会(老施協)は、マスクの役割について「自分が感染しないために着用する」(=感染が怖くない人は着用しなくてもよい)と考える人が多く、「他者に感染させないために着用する」(=自身が保有しているかもしれない病原体の拡散を防ぐ)という正しい認識について一般国民や政治家などに啓発していくことが必要であると強調している。
2023年1月30日、コクランは、呼吸器感染症の拡大を遅くする効果について解析し、マスク着用はしない場合と比較して「ほとんど差がない」と評価し、「試験のバイアスリスクの高さ、評価項目のばらつき、物理的介入のアドヒアランス(マスク着用の遵守率)の低さなどから確たる結論を導き出せない」と報告した。この研究は、マスクに効果がないことの証拠として話題になり、世界中で拡散された。しかし、このシステマティック・レビュー(複数の研究を統合して解析)で評価したマスクに関する研究は12件のみであり、そのうちCOVID-19パンデミックが始まってから行われた2件では、いずれもマスクの有効性が示されている。しかしその最も効果が示せている研究でも、マスク着用群の着用率は42.3%・対照群13.3%と高くなく、全ての研究においてマスク着用の遵守率が低かった。中には、着用群24.7%・対照群14.3%で同じテントで眠り、観察期間は4日間というメッカの巡礼者を対象にした研究や、COVID-19よりはるかに伝染性の低いインフルエンザを対象とした研究、マスクの着用時間が常時のものと時々のものなど、異なる環境・疾病の研究が組み合わされて解析されていた。『The Conversation』は、「研究を統合して評価できるのは、同じ研究課題に同じ介入で取り組んでいる場合に限られる。異なる研究デザインのランダム化比較試験(RCT)を組み合わせても、その結果は有益なものにはならない」と指摘した。『ガーディアン』は、「チェリーピッキングの典型例であり、偏見を持ったグループが自分たちの立場を支持するデータを強調し、反対する大きな証拠の蓄積を無視した」と指摘した。また、ユニバーサルマスキングは「無症状者からも感染する」という、エアロゾル感染するCOVID-19の特徴を考慮して、「コミュニティに感染を広げないため」に行われている感染対策だが、このレビューでは、COVID-19を飛沫感染であると定義し、症状のある咳やくしゃみのみに焦点を当て、マスクを着用することで「自身の感染が減るか」を検証していた。感染症研究政策センター(CIDRAP)の研究者らは、「コクラン・レビューの飛沫感染説は、人が常に吸入可能な小さな感染性粒子(エアロゾル)を生成し、これらの粒子が空気中に何時間もとどまることを示すデータにより否定され無効となった」と指摘した。『ニューヨーク・タイムズ』は、「マスクが着用者の感染リスクを下げるどうかと、コミュニティにおけるウイルスの拡散が遅くなるかは別の問題」であり、「ウイルスの拡散を抑えるかをランダム化比較試験で調べるには、ある都市の人々はマスクを着用し、別の都市の人々はマスクを着用しないというように、大きな集団を無作為化して比較する必要がある」と指摘した。バーネット研究所所長のブレンダン・クラブは、「COVID-19との戦いにおいてマスクはほとんど効果がないという見解を広めることは、『大きな間違い、公衆衛生へのリスク』であると主張し、これを自転車のヘルメットや自動車のシートベルトの効果を評価することに例えた。そして、「ランダム化比較試験は、これらの明らかに目を見張るような成功を収めたツールの実世界での有効性を判断する方法ではない」と述べた。コクランレビューの主任研究者ジェイク・イートンは、「コクラングループがこれを通したことには本当に驚きました」「コクラン・レビューは、最も厳密な証拠を集めて、『これが効くという決定的なシグナルがあるのか』を言うときに、非常に有効だが、これは、コクラン・レビューの間違った使い方です」と述べている。 2023年3月10日、コクランレビューの編集長Soares-Weiserは「これらの研究を元にマスクに効果がないと主張するのは不正確であり誤解を招く解釈であった」と謝罪する声明を発表した。ニューヨーク・タイムズは、今回のレビューの筆頭著者であるトム・ジェファーソンが、インタビューで「コロナウイルスがエアロゾル感染によって広がるという根拠はない」「マスクは何も違いをもたらさない」と述べたことが誤解をさらに深刻なものにしたと述べている。ジェファーソンはインタビューで「マスク着用は『目に見える』政治的ジェスチャー」「最も効果的なのは消毒による衛生管理・殺菌」「スイスチーズを食べるのは好きだがスイスチーズモデルは好きではない」とも語っており、2020年4月の論文では、COVID-19がパンデミック(世界的大流行)であるかどうかに疑問を呈し、「COVID-19は中国が起源ではなく、ヨーロッパで何年も流行していた可能性がある」などの変わった意見を数多く表していた。またジェファーソンは、「反マスク・反ワクチンの右派団体『BrownStone研究所』と仕事をしている」とForbesやガーディアンに報じられ、実際にBrownStoneに何度も寄稿しているが、誤報であるとして反論している。
有害事象については、複数の研究で否定され、米CDCと米国小児科学会は「マスクの使用は安全であり、激しい運動を除くほとんどの状況下で呼吸またはガス交換に重大な影響を与えない」「マスク着用が子供の感情や言語の発達を損なうという証拠はない」という見解を示している。発達に影響しない理由としては、「小さな子供は主に家庭で家族から言葉を学ぶ」「学齢期の子どもはマスクがあっても理解できる」「視覚障害のある子供でも言語発達の速度は変わらない」などの根拠を示している。「マスクは低酸素状態を引き起こす」という説については、運動時における主観的な息苦しさの強度は高くなったが、様々な研究で酸素飽和度を低下させないことが示された。マスクで喘息が悪化するかについては、コロナ禍でマスクをするようになってから喘息の患者数が大幅に減少したことが報告されている。マスクに付着する細菌については、マスクの内側は病気を起こさない常在菌が多く、有害な菌は外側で検出されるため、使用しているマスクを再装着する際には、内側と外側に気をつける必要がある。話題になったコクランレビューでも、マスクの「望ましくない効果」についての検討は、不快感以外に報告されているものはなかったとしている。
マスクを外すことが熱中症対策になるといった主張については、複数の研究でマスク着用の有無は熱中症のリスクを高める深部体温の上昇には影響しないと結論している。日本救急医学会・日本臨床救急医学会・日本感染症学会・日本呼吸器学会も、熱中症診療に関する手引を公表し、「マスクの着用が熱中症のリスクとなる根拠はない」と明記し、マスクを外すことで息苦しさは軽減されても熱中症予防にはならないとして、主に部屋の換気やエアコンの活用、水分補給などを行うよう呼びかけた。マスクと体温変化の研究では、気温35℃、湿度65%の環境で30分間の運動負荷をして、直腸、外耳、顔面の温度を調べた研究では、マスクの有無で温度変化に差がなく、顔面の湿度や自覚する熱感には差が生じた。また、気温32℃、湿度54%の環境で60分間の運動をして、直腸温、マスク内外の温度と湿度、温冷感、喉の渇き、倦怠感、呼吸不快感を調べた研究では、運動後の直腸温上昇はマスクの有無で差がなく、呼吸の不快感だけマスク着用時に増えるという結果だった。そのため、熱中症の予防で重要なのはマスクの有無ではなく、熱中症を起こすような高温での運動を避け、休息と水分補給を適切に行うという根本的な問題の解決であるとされる。なお、日本の厚生労働省は2022年夏以降、熱中症対策のため屋外では基本着用不要と呼び掛けていた。
思想的理由には、基本的人権の侵害であるといったもの、リバタリアン(自由至上主義者)的信条によるもの、権威への反発、マスク着用は同調圧力社会によるものだとするもの、WHO等から自国を守るとする国家主義によるもの、陰謀論によるものなどさまざまである。場合によっては着用義務化に肯定的なリベラル派への反発から、右派勢力と連携する傾向もある。また、新型コロナウイルスまたは同ウイルス感染症を否認または矮小化する動機から、反マスク主義者が反ワクチン主義者を兼ねる場合もみられる。子育て層を対象に「子どもを守ろう」をスローガンにする事も多く、神真都Q会の結成宣言には「最悪最強巨大権力支配から『多くの命、子どもたち、世界』を救い守る」と記されていた。政治家は、短期的な企業の利益に忠実であるため、マスクに関する悪意のある議論に影響されやすい。マスクは、パンデミックが進行中であることを示す目に見えるシンボルであり、政治家は、こうした注意喚起が人々の消費を止めることを恐れている。
マスク着用を拒否する人の中には、個人の自由は公衆衛生よりも優先されるいう信念に基づき、憲法の「自由を保障する」条文を引き合いに出し、それを奪う規則を作ることはできないと訴える人がいる。企業側の着用ルールに不満を持つ人の中には、SNSでマスク着用義務のある店のリストを回覧し、それらの店をボイコットしたり、その店に出向いてルールに異議を唱えることを計画する人もいる。
一部の反マスクグループは反ワクチン派と手を組み、マスクの有効性に関する誤った情報を広めている。これらの「真実を求める人」たちのグループは、しばしば「パンデミックは政府が人々を監視するために作り出した」などの誤った信念を持ち、自分たちの信念を支えるために、Facebook、YouTube、Twitterで見つけた情報源から、偏った証拠や検証されていない証拠を選択する。これには自分たちの見解を支持するデータソースを選んで、そうでないものを無視するチェリーピッキングなどが含まれる。そのため、反マスクはホメオパシーや民間療法などの疑似科学や代替医療と関係している人が多い。
その国のマスク着用率は、「公的機関からのマスク着用の指示」「社会的特徴(社会規範や同調傾向)」の要因に依存することで知られる。諸外国では、多くの場合マスク着用は強制力をともなう「着用義務」として感染対策の一部として実施されてきた。マスク着用に関する文化的背景が日本と大きく異なる欧州では、流行状況が悪化した場合にのみマスク着用を呼び掛けることがある。2023年2月現在、多くの国でマスク着用義務がなくなったが、「推奨」の立場を維持してる国が多い。
日本では、2020年6月以降マスクの着用が推奨されてきた。政府がマスクを義務付けていないにも関わらず、人々は公共の場におけるマスク着用を積極的に行ったが、その要因には「マスクが感染拡大を防ぐことを理解している」「感染症の流行時に予防したり人に広げないためにマスクを着用する習慣がある」「他の人と同じ行動を取ることを望む同調傾向がある」「マスク着用をマナーとして内面化させている」ことなどがあげられた。 2023年3月13日から、「屋内外問わず、個人の判断に委ねる」ことが基本となったが、以下の場面ではマスクの着用が推奨されている「医療機関受診時」「高齢者等重症化リスクが高い者が多く入院・生活する医療機関や高齢者施設への訪問時」「混雑した公共交通機関等」「症状がある・検査陽性・同居家族に陽性者がいる場合」「医療機関や高齢者施設等の従事者」。また、「事業者の判断で感染対策上または業務上の理由で、マスクの着用を求めることは許容される」としており、例えば、医療機関が来院者やスタッフにマスク着用を求めることや、スーパーマーケットなどが来店者にマスク着用を求めることなどが可能である。
アメリカでは、2022年4月に公共交通機関でのマスク着用義務がなくなったが、CDCは公共交通機関におけるマスク着用を推奨している。
ドイツでは、2023年2月に欧州で最後まで継続された長距離の交通機関のマスク着用義務を解除することを決めたが、保健相は自発的に着用することを推奨している。
インドでは、2022年4月にデリー首都圏や、商都ムンバイのある西部マハラシュトラ州でマスクの着用義務が解除され、感染再拡大のおそれからデリー首都圏では再び着用が求められるようになったが着用はほとんど広まらず、同年のうちに着用義務は解除された。
シンガポールでは、2022年8月に屋外・屋内ともにマスク着用は義務ではないとしたが、公共交通機関および病院、高齢者施設においては必ず着用することが推奨されている。
韓国では、2023年1月30日に公共交通機関や病院、薬局など一部の施設を除いて屋内でのマスク着用義務を解除したが、多くの市民は着用を継続している。
台湾では、2023年2月に公共交通機関や病院などを除いてマスク着用義務を解除したが、多くの人がマスク着用を続けている。
香港では、2023年3月に病院など一部施設を除いてマスク着用義務を解除したが、多くの人がマスクを着けている。香港では、2003年にSARS(重症急性呼吸器症候群)が大流行したため、マスクの着用意識が高い。しかし、2019年にデモ活動などに参加する際にマスクで顔を隠すことを禁じる「覆面禁止法」が制定されたため、マスク義務解除後のデモが中止される事態が起きている。
パンデミック以来、店舗や公共施設、航空機内などでは管理者や他の利用者からマスクの着用が求められる場面があるが、そうした動きに対し反マスクの人々が対立し、トラブルが起きる事例が頻発した。役所にノーマスクでクレームを入れに来たり、マスク着用ルールのある施設で騒動を起こしたり、暴言や暴行、海外では殺人事件にまで発展したものもある。
争いを避けるため、2022年の東京地裁における神真都Q(反ワクチン・マスク団体)を巡る裁判の傍聴では、報道陣等はマスク着用義務の一方で、団体メンバーの傍聴者はマスク不要という対応が行われた。
マスクを病気などの理由で着用できない人がいて、意思表示カードを無償提供している会社があるが、反マスクの人が偽ってその意思表示アイテムを使用したり、デザインを盗用し、通行手形のように使う事態も起きた。アメリカでは、障害者であるためマスクを使えないと主張する、偽のカードを使用する者がいた。
谷本誠一 - 呉市議会議員。マスク着用拒否で飛行機から降ろされ、航空会社と警察を提訴。呉市議会は、全会一致で辞職勧告決議案を可決したが、辞職せず「コロナは闇の組織が利益を得るために仕掛けた陰謀だ」として、マスクやワクチンの危険性を訴え続けている。谷本1人の会派「自然共生党」の代表であり、ワクチンやマスクに反対する連盟「チーム日本」に参加する。2021年6月、参議院議員会館で「新型コロナワクチンに警鐘を鳴らす医師と議員の会」の一員として、池田としえ日野市会議員(全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会代表)、高橋徳(波動医学や、オーラを浄化し強くするスピリチュアルヒーリングなどを推奨する医師)、中村篤史(独自栄養学による代替医療オーソモレキュラー療法で診察をする医師)、船瀬俊介(ワクチンはディープステートの陰謀で、人類皆殺し作戦だと訴えるジャーナリスト)等とワクチンとマスクに反対する記者会見を行った。
若林純一 - 元臼杵市会議員。鼻出しマスクで議会での発言を認められず、議長や市を提訴。裁判では、「表現の自由の侵害」「マスクの着用は有害無益」と訴えたが、選挙で最下位で落選し、訴えを取り下げた。