アジアにおける冷戦
アジアにおける冷戦(アジアにおけるれいせん)では、アジア地域における東西冷戦期の状況について概説する。アジアは1940年代半ばから1991年まで、外交や戦争の大部分を占めていた世界規模の冷戦の主要な舞台であった。主な舞台は、アメリカ合衆国、ソビエト連邦、中国、台湾(中華民国)、北朝鮮、韓国、南北ベトナム、カンボジア、タイ、インドネシア、マレーシア、インド、パキスタン、アフガニスタンである。他国も巻き込まれたが、中東は直接関係しない国が多い。1950年代後半になると、中国とソ連が対立するようになり、両者は世界各地、特にアジアにおいて共産主義運動の支配権を巡って争うようになった。
アメリカのジャーナリスト、ハロルド・アイザックスは1955年、『我々の心の傷: アメリカ人の中国とインドに対するイメージ』を発表した。アイザックスは、米国で出版されたアジアに関する一般書籍、学術的文献を整理し、多くの米国人専門家にインタビューすることにより、米国の中国に対する姿勢を6段階に分類した。すなわち、「尊敬」(18世紀)、「軽蔑」(1840-1905年)、「博愛」(1905-1937年)、「賞賛」(1937-1944年)、「幻滅」(1944-1949年)、「敵対」(1949年以降)である。1990年には、歴史家のジョナサン・スペンスがこれを更新し、「好奇心の再燃」(1970-1974年)、「新たな懐疑心」(1980年代)を加えた。
政治学者のピーター・ルドルフは、2020年時点のアメリカ人は中国に対し、東アジアの覇権を狙う既成秩序に対する脅威であり、将来的には世界の覇権をも狙う存在とみている、としている。中国政府はこうした見方を否定しながらも、独断的な政策と同盟国の探求を続けている。
朝鮮戦争は、1950年6月末、共産主義国である北朝鮮が、アメリカの保護下にあった韓国に侵攻したことから始まった。トルーマン大統領は議会を通さず、直接ダグラス・マッカーサー元帥に対し、米軍の総力を挙げて侵攻に対抗するよう命じた。トルーマンはその後、ソ連がボイコットしていた国連からも承認を得ている。国連軍は、北朝鮮が補給システムを使い果たしたことで、韓国での足場を固めることに成功した。マッカーサーによる仁川上陸作戦での反撃で侵攻軍を壊滅させ、国連軍は北朝鮮の大部分を占領し、中国との北側の国境である鴨緑江を目指した。トルーマン大統領は、朝鮮半島を統一することを目標とし、国連もこれに同意した。国連軍は、北朝鮮の侵攻軍を決定的に打ち負かす勢いであった。
しかし1950年10月、中国が突如として介入し、国連軍を韓国側まで追い詰めた。毛沢東は、国連軍の侵攻を脅威に感じていた。中国軍は技術的にははるかに劣っていたが、人数は非常に多く、鴨緑江を超えたところに駐留していた。結局戦闘は、南北を分断していた北緯38度線付近で落ち着いた。国連軍・米軍の司令官であるマッカーサーは、韓国を統一するため反撃を続けようとしたが、トルーマンは方針転換し、北朝鮮の存続、封じ込め政策に舵を切った。1951年4月、トルーマンはマッカーサーを解任し、アメリカの極東における冷戦政策に激しい議論が巻き起こった。トルーマンは、米兵に3万7千人に及ぶ死者と10万人以上の負傷者を出した犠牲の大きさと、膠着状態となった結果の責任を負うかたちとなった。和平交渉は、共産主義への回帰を望まない捕虜の送還を巡って泥沼化したが、後任のアイゼンハワー大統領が核兵器を使う可能性を示唆したことで行き詰まりの打破、休戦協定の締結に至った。それ以降、米国は韓国に大規模な軍を抑止として駐留させている。
中国政府は、宇宙開発競争におけるソ連の成功、すなわちソ連独自のスプートニク計画が、共産主義がハイテク分野でアメリカに追いついたことを実証しているとして非常に喜んだ。毛沢東は、ソ連が軍事的優位に立ち、西側に対抗すべきだと考えていたが、フルシチョフは宇宙の軍事分野でアメリカが先行して敵わないことを知っていた。このような両者の考え方の相違は、1950年の中ソ同盟を一気に形骸化させ、社会主義陣営の結束を崩し、世界のパワーバランスにも影響を及ぼすこととなった。分裂は、フルシチョフのスターリン批判が引き金となり、これはスターリンを尊敬していた毛沢東を怒らせることとなった。モスクワと北京は世界的なライバルと化し、世界中の共産党勢力の多くが親ソ連派か親中派かで分裂、共産主義勢力の支配権を巡って争うようになった。
中ソ対立は毛沢東の文化大革命を引き起こすきっかけとなったと考えられており、彼はソ連的な考え方を中国国内から排除しようとした。毛沢東は、核戦争が起こっても人類は滅亡せず、帝国主義の灰の中から新たな共産主義世界が生まれると主張していた。このような中国の態度は、核兵器に伴う甚大な被害をより現実的に考えていたモスクワを悩ませた。このとき、両国を分断する3つの大きな問題が突如として浮上した。台湾、インド、そして中国の「大躍進」である。
ソ連は、台湾は完全な中国の領土であるとする中国の立場を支持したが、侵略やアメリカの介入を招くような深刻な脅威があれば、それを回避するよう求めた。中国はこれを拒否し、1958年8月には金門島に砲撃して緊張を高めた。また、ソ連は、軍事産業の主要な顧客となっていたインドを同盟国として開拓していた。しかし、中国はインド北部、特にチベットへの脅威を強めていた。中国は、国境沿いの紛争地帯にアクセスできる軍事的重要性の高い道路を建設していた。この対立においてソ連は完全なインド支持で、中国は裏切りとして反発した。
イデオロギーの面では、ソ連の経済発展を否定した大躍進政策で大きく対立した。ソ連は、中国に新技術を含む高度な技術を提供すべく多額の資金提供をしていたため、原始的な手法も辞さない政策に憤慨した。モスクワは、技術者の投入や、経済的・軍事的支援を打ち切った。フルシチョフは、共産主義者の前や国際的な場面において、より礼を欠き過激な態度で毛沢東を批判するようになった。中国側は、自分たちこそが偉大なレーニン主義の伝統を受け継ぐ真の継承者であると主張した。フルシチョフは、共産党の主要会議において、毛沢東を極左主義者として個人的に攻撃し、危険なエゴイズムをスターリンに重ねた。この対立はもはや収拾がつかなくなり、世界各国の81に及ぶ共産党でも分裂を巻き起こした。1963年7月には、中国西部の新疆から5万人の難民が迫害を逃れてソ連領に入ったことをきっかけに話し合いがもたれたが、ここで中国は、1962年のキューバ危機におけるソ連の無能ぶりを「冒険主義で始まり、敗北主義で負けた」と揶揄した。ソ連はその後、アメリカやイギリスとの友好関係回復や実験禁止条約の締結に力を注ぐようになった。
中国は、社会帝国主義を標榜するソ連を、資本主義国の代表格であるアメリカをもしのぐ最大の脅威と考えるようになった。その結果、ピンポン外交、パンダ外交、1972年のニクソン大統領訪中など、中国とアメリカの間で交渉が行われるようになった。
中国の思惑とは裏腹に、アメリカとソ連の対立は深まる一方で、特に1965年、アメリカが南ベトナム防衛のため、大規模な兵力投入を開始すると、より深刻になった。さらにアメリカは、中国をソ連以上の敵としてみなすようになった。中国の活発な動きに呼応して、非同盟国であったインドとユーゴスラビアは、ソ連に接近した。中国が支持する指導者の多くは、1965年に失脚するか、勢力を弱めている。アルジェリアのベン・ベラは失脚し、ソ連は北アフリカと中東で影響力を持つようになった。サハラ以南のアフリカで最も著名な指導者であったクワメ・エンクルマは、1966年の初め、中国を訪問中に退位させられ、新たな指導者はガーナを西側へと移行させた。毛沢東は、アジア・アフリカ会議のような会合を開いて威信を回復しようと試みたが、成功しなかった。さらに、1965年10月には、中国にとって最も痛手となる事件が起きる。インドネシア軍がスカルノ大統領と決裂し、中国寄りだったインドネシア共産党(PKI)を組織的に壊滅させたのである。軍と現地のイスラム系グループは、数十万人のPKI支持者を殺害し、多くの中国人をインドネシアから追放した。スカルノは大統領の座にとどまったものの、権力は反共産主義であるスハルトに移った。
第二次世界大戦が終わると、共産主義組織、ベトミンが、フランス植民地であったベトナム国に対して反乱を起こした。トルーマン政権とアイゼンハワー政権は、NATOの同盟関係を強化し、ベトナムの共産主義化を防ぐため、ベトナムでの軍事活動に資金提供を行った。1954年、ディエンビエンフーの戦いでフランス軍は中国国境近くまで追いやられた。アイゼンハワーはアメリカの軍事介入を断り、フランス軍は降伏に至った。反植民地主義的な新ピエール・マンデス=フランス政権がジュネーヴ会議で共産主義指導者と会談し、ソ連はベトミンにベトナム分割を受け入れるよう説得した。ベトナムは、共産主義でホー・チ・ミン指導下の北ベトナムと、資本主義でゴ・ディン・ジエム指揮するカトリック連合支配の南ベトナムに分割された。
1954年4月5日、アイゼンハワーは、以降アメリカの戦略の定番となるドミノ理論を主張する。すなわち、インドシナを失うと、ドミノ倒しのごとくタイ、マラヤ、インドネシア、日本、台湾、フィリピンも危険にさらされると説いたのである。これを防ぐため、アメリカのほか、オーストラリア、フランス、ニュージーランド、パキスタン、フィリピン、タイ、イギリス、アメリカからなる東南アジア条約機構(SEATO)が設立され、東南アジアへの共産主義の波及を防ぐ防衛同盟として機能した。深刻な共産主義の脅威に直面していなかった南ベトナム、ラオス、カンボジアは加盟していない。歴史家のデヴィッド・L・アンダーソンは次のように語る。
アイゼンハワー政権は、撤退にも戦闘にも備えつつ、国家建設に乗り出した。アメリカの強力な軍事・経済援助により、ジエムは南部に一定の秩序をもたらし、軍を再編成し、政府計画もいくつか開始することができた。ワシントンはジエムを「軌跡の男」と名づけた。(1960年までアイゼンハワーは)ジエムが自国をうまく統治し、それによって共産主義の拡大に抗う最前線の戦いを、アメリカにとって相対的に小さなコストで乗り切れると考えたのである。
1956年、当時上院議員であったジョン・F・ケネディは、米国のベトナム関与拡大を公然と提唱した。アイゼンハワーは1960年、東南アジアの対共産主義政策は、ラオスを優先すべきであると進言した。しかし、ケネディは、1951年に記者として訪れていた南ベトナムに重点を置き、5月にはリンドン・ジョンソンを派遣して、ジエムに「共産主義者に対抗できる戦闘部隊の構築を支援する」と述べた。しかし、この準備ができるまでは、アメリカの戦闘部隊が前線に立つ必要に迫られた。
ベトコンが活発化するにつれ、ケネディは軍事顧問と特殊部隊の数を、1960年の1,000人以下から1963年後半には16,000人まで増やした。彼らは南ベトナム軍に訓練やアドバイスをすることはあっても、この時点で実際に戦うことはなかった。1965年3月、ジョンソン大統領は最初の戦闘部隊を南ベトナムに派遣し、米国の関与を拡大させた。米軍は1965年には184,000人に達し、ピーク時の1968年には、ベトナム国外に待機させていた空軍を除いても536,000人にまで膨れ上がった。
イギリスは、マラヤ連邦において共産主義者の反乱を制圧した実績をもとに、戦略村政策を提案し、これは1962年に開始された。この政策は、南ベトナムの農村を強制的に移転され、農民を共産主義者の反乱から隔離された新たな共同体へ隔離するというものであった。この新たなコミュニティは、農民の安全を確保し、中央政府との結びつきを強くすることが期待されたが、失敗し、1964年に終了した。
1963年、ジエムとその弟のゴ・ディン・ヌーが、新たに訓練された軍隊によって仏教徒のデモを鎮圧したため、アメリカは不満を募らせた。ケネディは、何が起こっているのかを把握するため、ロバート・マクナマラ国防長官とマクスウェル・D・テイラー将軍をマクナマラ・テイラー作戦で送り込んだ。ジエムはデモを無視し続けた結果、軍によって政権の座から降ろされ、殺害された。米国はこのクーデターの関与を否定し、ジエムが殺害されたことに哀悼の意を示したが、クーデター後の政権は承認した。クーデターはジエムの抱えていた問題を解決することとなり、新政府は当初から、ワシントンに好意的に受け止められた。ケネディは同年11月、暗殺されるが、もしこれが未遂に終わり、1954年の選挙でも再選を果たしていたら、ベトナム戦争の行方が変わっていたかについては、歴史家のなかでも意見がわかれている。
新たに就任したリンドン・ジョンソン大統領は、ケネディが決定していた1,000人の部隊撤退を撤回し、南ベトナム政府への援助政策を再び拡大した。
1963年11月から1965年7月にかけて、リンドン・B・ジョンソン大統領は、広く協議した後、地上の戦闘に加え、大規模な空戦へと米軍の関与をエスカレートさせた。ケネディ大統領は、ソ連、キューバ、ベルリン、南米の外交政策に重きを置いており、ベトナムはもちろん、中国やアジア諸国を重大な課題としていなかった。それとは対照的に、ジョンソン政権はベトナム戦争に大きな関心を抱き、本来重点を置いていた国内問題からも遠ざかってしまった。ベトナム戦争には、彼が提唱していた社会福祉政策「グレート・ソサエティ」の資金が流用され、戦争が注目されればされるほど、このような国内政策の資金が不足することになるため、ジョンソンはこの戦争を嫌った。彼は、朝鮮戦争によって権威が失墜したトルーマンを鮮明に記憶しており、共産主義の拡大抑制の長年の公約を見捨てれば、民主党の人気が急落することを恐れた。その一方で、エスカレートする戦争には楽観的な見方をしており、アメリカ国民の関心を遠ざけようとした。事態が悪化していることに気づいた高官らは、戦争をそれほど重大ではなく、米国の完全な統制下にあるように見せかけた。そのため、帰還兵のためのパレードは行われず、ワシントンが勝利を呼びかけるようなこともしなかった。ジョンソンは、陸軍予備軍や州兵の招集を拒否し、これは軍隊の弱体化につながった。その代わりに、徴兵制が頼りにされ、教育や就業が免除されることから、貧しい白人や黒人に広く浸透した。彼らは、自分たちが戦争で戦わなければならないことに、強い不満を持つようになった。このような背景から、アメリカ国民は当初ベトナムに対してほとんど関心を示さなかった。しかし、1968年初頭にベトコンが大規模なテト攻勢を開始すると、この攻勢自体は失敗に終わったにもかかわらず、その事態がアメリカ国民に衝撃を与え、自分たちが大きな戦争に深く関わっていることを、突然に認識するようになった。反戦運動が大学で盛んに行われるなか、2カ所で抗議中の学生が射殺される事件が発生し、大きな批判を呼び起こした。1968年の大統領再任選挙でジョンソンと争うことになるヒューバート・H・ハンフリーやロバート・ケネディなど有力な民主党議員は戦争に抗議する一方、ジョンソンの支持率は低下し、彼は出馬を辞退した。
ニクソンは、他の大統領以上に、外交問題と国内問題を統合し、有権者の多数派を獲得することを目指した。当時、特にエリート層は、人種問題、性に関する世代間の対立などに加え、ベトナム戦争を巡っても大きな分裂を巻き起こしていた。彼は外交政策として、ソ連と中国が激しく対立しているのを利用し、両者にアメリカの機嫌をとらせようと考えた。アメリカにとって、両国に北ベトナムを放棄してもらうことが必要であったが、両国ともこれに従った。その結果、ニクソンには新戦略「ベトナム化政策」の道が開けたのである。それは、自国の領土を防衛できる南ベトナム軍の創設・強化を行った上で、アメリカ軍がベトナムを撤退するとともに「名誉ある平和」がもたらされるというシナリオであった。
1968年の就任当時、ニクソンはベトナムとの関わりを慎重に避けた(ヒューバート・H・ハンフリーは、ニクソンが自身の計画を「秘密」にしていると述べ、その沈黙を嘲笑した)。アメリカは、共産主義を世界的に封じ込めるという時代遅れの政策に固執し続けたため、ベトナムに参戦することになったのである。ニクソンがベトナム戦争の解決策として考えたのは「ベトナム化政策」であった。すなわち、戦争を南ベトナムに引き渡した上で、1971年までにすべての米軍地上部隊を撤退させる計画であった。余裕のある計画に戦争を長引かせているとの批判もあったが、これは、ソ連、中国、南ベトナムの暗黙の了承が得られる速度に調整されていた。結果、この方針は功を奏し、戦争は南ベトナムに委ねられるとともに、自国は自分たちで防衛すべきだというニクソン・ドクトリンが唱えられた。一方、国内の反戦勢力は、ウエザーマンのように暴力、麻薬、過激主義に転じ、激しい反感を買った。1972年2月、ニクソンが北京で毛沢東を訪問し、ゲリラ戦は事実上終結、ベトコンは敗北した。しかし、北ベトナムは同盟国の忠告を無視し、1972年の復活祭の日に従来の戦力を投入して、再び南部に侵攻した。南側は反撃し、アメリカの強力な航空支援のもと、撃退に成功した。ヘンリー・キッシンジャーの発言の通り、和平会議はいつでも行える状態になったが、南側としてはその前に将来にわたってアメリカの支援が保証されていることを確認したかった。この保証を得られたのが、1972年12月、ハノイと周辺港を空爆したラインバッカーII作戦である。ニクソンは、「名誉ある平和」を達成すると、直ちに米空軍・海軍の全戦闘部隊を撤退させ、徴兵制を廃止した。一方、議会に支援を打ち切るべきとの声が高まるなかでも、南ベトナムへの大量の最新兵器の提供は維持された。
ソ連と中国は、北ベトナムに対する軍事、経済、外交の支援を大幅に削減した。北ベトナムは外部からの支援を急速に失い、アメリカの空爆が増加したことも影響して、ついに終戦を決意した。これにより、ニクソンも平和の達成を発表することができた。毛沢東の不安定な外交政策に長年苦しめられてきた中国は、強力な支持者を失っており、ニクソンとの協定締結を切望していた。ヘンリー・キッシンジャーは、パキスタンを仲介に、条件交渉のため密かに訪中した。さらに、ニクソン自身も毛沢東との協定を締結するため訪中するという、20世紀で最も劇的な展開に至ったのである。ソ連は、この急激な方針転換に驚き、これまで膠着状態となっていた、核戦争のリスクを減らすためにニクソンが提案した条約を呑まざるを得なかった。
ニクソンとその最高顧問キッシンジャーによる緻密な作戦の結果、1973年のベトナムは、米軍の全面撤退、南ベトナム軍の増強、中国とソ連の2大公園国を失った北ベトナムの弱体化という展開になった。ニクソンは南ベトナムに資金面と軍事面での強力な支援を約束した。しかし、1974年にウォーターゲート事件が起こり、ニクソンが国内の権威を失墜させると、議会は南ベトナムへの支援を打ち切った。1974年8月、ニクソンの後任として、共和党のジェラルド・R・フォードが大統領に就任したが、カリフォルニアのロナルド・レーガンら共和党保守派が、中国やソ連とのデタントというニクソン式の政策を続けていることを批判するなど、外交面では非常に弱い立場にあった。南ベトナムは米国から見捨てられたと感じて勢力を失い、1975年春に北ベトナムの侵攻が始まると早々と陥落した。このベトナムの勝利は中国の意に反し、両国は対立した。
ベトナム化政策の一環として、1970年、アメリカはカンボジアに親米政権を樹立させた。これは、北ベトナムが南ベトナムのゲリラ勢力に対して、秘密裏に行っていた補給のルート(ホーチミン・ルート)を断つ目的もあった。これを受け、北ベトナムはカンボジアの国境地域に侵攻した。アメリカ軍は北ベトナムを追い返すため参戦し、補給ルートに対して大規模な空爆作戦を展開する。しかし、アメリカは南ベトナムから撤退すると、カンボジアからも撤退し、1975年の短期間のうちに、南ベトナムとカンボジアという2つの親米勢力が倒れることとなる。同年、カンボジアは極端な共産主義を唱えるクメール・ルージュに占領され、カンボジアでは人口の4分の1にあたる約200万人の民間人が殺害された。ベトナムはソ連からの支援を受ける一方、クメール・ルージュは中国共産党の後ろ盾があった。しかし、1979年にクメール・ルージュ政権は崩壊し、ベトナムが傀儡政権を樹立させた。
マラヤ危機(1948年 - 1960年)は、マラヤ連邦(現在のマレーシア)において、マラヤ共産党(MCP)の武装組織、マレー民族解放軍(MNLA)の共産主義独立派戦闘員が、イギリスやイギリス連邦軍と戦ったゲリラ戦である。戦闘員は中国系の共産主義者が多く、独立と社会主義経済の確立を目指した。一方、イギリスは共産主義の拡大を防ぎ、自国の経済的、地政学的利益を守る必要があった。戦闘は、イギリス植民地時代に始まったが、1957年にマラヤ連邦が独立してからも続いた。イギリスの司令官、ジェラルド・テンプラーは、イギリスは伝統的な手法では勝利できないと主張し、安心感、社会改革、経済的安定を提供することで国民の支持を得たうえで、英国への協力が得られるよう図った。軍事的には、小規模な対ゲリラ作戦に焦点をあて、ゲリラの補給路や退路を断つことで、最終的にはイギリスの勝利となった。
共産主義者の反乱は、マラヤ共産党(MCP)とマレーシア連邦治安部隊との間で行われたゲリラ戦である。
1960年のマラヤ危機終了後、中国系を中心とするマレー民族解放軍は、マレーシアとタイの国境に退却し、将来のマレーシア政府に対する攻撃を見据え、再編成と訓練を行っていた。1968年6月、大規模な戦闘が勃発し、これによりマレーシア半島部においてマレー系と中国系の民族間で緊張が高まった。これは、ベトナム戦争による地域的な軍事的緊張も重なった。
マラヤ共産党は、中国から限定的ながらも支援を受けていたが、1974年6月、マレーシアと中国との間に国交が樹立すると、この支援は打ち切られた。1970年、MCPは分裂し、マラヤ・マルクス・レーニン主義共産党(CPM–ML)と革命派(CPM–RF)の2つの分派が誕生した。MCPは、マレー系国民も取り込もうと宣伝を続けたが、実際に中心となっていたのは中国系であった。
1989年12月2日、MCPが政府との和平協定に調印し、反乱は終わりを迎えた。これは、1989年に次々と共産主義政権が崩壊した東欧革命と重なるマレー半島だけでなく、ボルネオ島のサラワク州で続いていた反乱も鎮圧された。
1960年代初頭、毛沢東は、インドネシアのスカルノと同盟を結んだ。毛沢東は、クレムリンと競合する第三世界の国々を味方に付けることを目指していた。東南アジアでは、ジャワ島に200万人の中国系住人がいるという民族的結びつきが功を奏した。一方、ソ連は、軍用機、小型軍艦、先進的な武器を大量に供給することで、ライバル・中国に対抗した。
インドネシアは、「コンフロンタシ」において、新興国マレーシアを脅かすほどになった。スカルノは、マレーシアがインドネシアとの間に領土問題を抱えていたことから、マレーシアを攻撃することを決めた。彼はシンガポールとの貿易停止、ボルネオ島マレーシア領(サバ、サラワク)へのゲリラ派遣、マラッカ海峡での警備隊襲撃など、小規模な軍事行動を何度も繰り返した。1957年、英領マラヤ防衛協定で、イギリスはマラヤ連邦の安全を保障した。スカルノに対しては、オーストラリア、ニュージーランドとともに、歩兵だけでなく、海軍、空軍の部隊も派遣した。
ディパ・ヌサンタラ・アイディットの指導の下、インドネシア共産党(PKI)は、中国、ソ連に次ぐ世界第3位の規模の共産党へと成長した。当時、インドネシアでは最大の政党であったが、イスラム保守派や軍隊の反発が強まるにつれて、スカルノは徐々に人気を失った。1965年9月30日、軍のクーデターが起こり、反共産党の将校6人が殺害された。しかし、スハルト将軍は即座に反共の大規模なカウンター・クーデターを起こし、スカルノを失脚させた後、アイディットら指導者を含む数十万人のPKI支持者を虐殺した(9月30日事件)。さらに、20万人に及ぶ中国人がインドネシアから亡命した。アメリカはこの事件に対し、直接介入はしなかった。
インドネシア新政権はマレーシアと和平を取り付けたが、拡大しすぎているとしてイギリスに対する反帝国主義的な立場は継続した。さらに、南ベトナムに代わってマレーシアの防衛を買って出て、アメリカをも遠ざけた。
1954年、タイは東南アジア条約機構(SEATO)の加盟を果たし、冷戦下においてアメリカの積極的な同盟国となった。1962年、ラスク・タナト協定が結ばれ、アメリカはタイの防衛と軍資金を支援することを約束した。ベトナム戦争では、アメリカの空爆の8割がタイから行われた。1966年から1968年にかけて、タイに駐留していた25,000人のアメリカ兵が、週平均1,500回の出撃を行った。さらに、タイ人兵士11,000人が南ベトナムに、22,000人がラオスに派兵された。
1970年代初頭まで、インドは冷戦において中立を保ち、非同盟国の主要国であった。しかし、1971年、対立するパキスタンがアメリカや中国と同盟を結んだため、インドはソ連と印ソ平和友好協力条約で、緩い同盟関係を締結した。1974年には初の核実験を行い。核保有国に加わった。インドは中国と領土問題を抱えており、1962年には中印国境紛争に発展した。また、パキスタンとは、1947年、1965年、1971年、1999年と4度にわたって戦火を交えた。
1920年代後半から、独立者の指導者のなかでも世界情勢に関心を抱いてきたジャワハルラール・ネルーは、国民会議派として国際問題に取り組んだ。1947年から1964年にかけて、ネルーは首相、外務大臣として、インドの対外関係を担った。インドの国際的な影響力は時代と共に塩化している。1950年代には、非同盟国のリーダーとして、威信と道徳的権威を確立した。しかし、冷戦が進展すると次第にソ連との関係を深め、その地位を失った。
インドは長年にわたり、西海岸の植民地ゴアの返還をポルトガルに要求してきた。返還を拒むポルトガルは、NATOとアメリカから本格的な外交支援を得ようとしたが失敗した。ネルーは自身の平和主義を徹底するため、ポルトガルの植民地管理の失敗を指摘し、最後の帝国主義国家としてポルトガルを批判した。また、1955年のアジア・アフリカ会議において、非同盟国の前で植民地主義を糾弾した。
1961年12月、ネルーは4万5千人の軍隊を送り込み、3,500人の守備隊に対して、ほとんど犠牲者を出すことなくゴアを併合した。1962年初め、国連でこの併合問題が議論されたが、米国大使のアドレー・スティーブンソンは、インドの武力行使を強く批判し、このような暴力的手段は国連憲章に反すると強調した。また、このような武力行使を容認することは、他の国家にも同様の紛争解決を促すことになり、国連をなきものにしてしまうと述べた。これに対し、ソ連大使のワレリアン・ゾリンは、ゴア問題は完全にインドの国内問題であり、安保理で審議することはできないと主張した。また、ポルトガルが植民地やその民族に独立を促す国連決議を無視していることも指摘した。最終的に、ソ連の拒否権によって国連は行動を起こさなかったが、ソ連圏とアラブ諸国を除いて、インドを支持したのは数カ国にとどまった。