フランスの歴史
3月18日、ティエールはパリの武装解除を解くため、パリの国民衛兵の大砲を奪取する。こうした武力行使は、ただでさえドイツ軍による戦勝パレードなどで激昂していたパリ市民を刺激させ、パリの民衆の蜂起を誘発させた。ティエールやパリ市長ジュール・フェリーはこの蜂起によってヴェルサイユに逃れたことにより、パリに政治的空白が生まれた。パリはヴェルサイユ政府に対抗する形で、コミューンを宣言する。26日にはコミューン評議会選挙が行われ、28日はパリ・コミューンの樹立宣言がなされた。
パリ・コミューンはしばし「史上初の社会主義革命」と呼ばれるが、20世紀のロシア革命のような社会主義組織による指導的な革命ではなく、これまでのそうした歴史的経緯から生まれたパリの政治的空白の中で噴出した、自然発生的な運動であり、それを構成する人々も医者や法律家やジャーナリストといった小ブルジョワから、ブランキ派やプルードン派の労働者など、さまざまな階級や思想が混在していた。パリ・コミューンは国防政府の敗北主義的な政策に対する愛国心を原動力とし、社会主義的な共和制の樹立に腐心した。またコミューンは徴兵制と常備軍を廃止し、武装した民衆によって国防がなされた。またその過程で共和暦が再採用され、政教分離を評決し、初等教育の世俗化、義務化、無償化を推し進めた。
コミューンの蜂起に対してティエールはコミューン側とのあらゆる妥協を拒否し、ビスマルクの了解のもと軍隊を再建し、徹底的な弾圧を行った。これらは5月21日から28日にかけての「血の一週間」によって一連の反乱はコミューン側は万人以上の犠牲者を出して鎮静化した。
パリ・コミューン鎮圧後、1871年8月、ティエールの友人でもあったジャン・シャルル・リヴェが可決した憲法によってティエールは共和国大統領に就任した。その後、ティエールは王政復古を目指す王党派議会と距離を取っていく。当時の王党派は、内部でブルボン家とオルレアン家という歴史上の2つの王家のどちらを擁立するかで分裂を抱えていた。オルレアン家は7月革命によって復古王政であるブルボン朝のシャルル10世を打倒する形でルイ・フィリップ王位を得た背景や、シャルル10世の孫で、ブルボン家の王位継承者であったシャンボール伯の頑迷な反動的な態度がこうした分裂をより深刻化させた。またこれら2つの王党派に覆い被さるように普仏戦争敗戦の影響から勢力こそ弱まっていたものの、ボナパルト派も依然として存在していた。これらブルボン、オルレアン、ボナパルトの足並みの不揃いが王党派の勢力の後退を招いていた。
一方で国内世論は議会与党では王党派が占められていたが、実情は王政復古でも社会主義的共和政でもなく、中道的な穏健共和制を支持していた。これらは上述したように、普仏戦争の終戦過程の動乱によるもので、フランクフルト講和条約の締結やパリ・コミューンの鎮圧などを経た1871年7月の補欠選挙では共和政支持の動向がすでに見受けられるようになっていた。
1873年3月15日に賠償金の最後の支払い分が支払われたことを受け、ティエールはドイツの宰相ビスマルクとドイツ軍撤退条約が調印したが、ビスマルクはフランスの対独復讐主義を指摘し、再戦争の可能性から独仏関係は再度、緊張が走りつつあった。当時、ドイツは1873年の世界恐慌の煽りを受け、恐慌克服策として新しい戦争を起こすかまたは参加する、ないしはフランスの賠償金取得かのいずれかの選択肢に頼ることが考えられていた。そうした背景から、ドイツの新聞も反仏的な論調へと変化していき、ドイツ軍も撤退要求に対して、しぶりを見せていた。敗戦国であるフランスが政治的に国力を回復し、ブルボン朝の王政復古が果たされることは元来、ビスマルクにとって阻止しなければならないことであった。
ドイツ撤退条約を受け、将来的な対外危機が去ると、王党派議会はティエールの厄介払いの好機を待ち望んだ。4月の補欠選挙では、教会に敵対的であった急進派の候補が保守的共和派に勝利したことから、いよいよティエールの支持基盤であったブルジョワジー層にも疑義の念を与え始めた。5月の選挙ではついにティエールは敗れ失脚し、王党派議会は後任にブルボン派でパリ・コミューンの鎮圧を指揮したマクマオン元帥が大統領に、同じくブルボン派のブロイ公爵を首相に就任させる。マクマオンとブロイによる内閣は「道徳的秩序内閣」と呼ばれ、支持基盤であったカトリックなどの影響から、キリスト教的な道徳的権威による統治を目指した。しかし相変わらず反動主義的な態度を改めないブルボン家のシャンボール伯とあくまで立憲君主制を志向するオルレアン家のルイ=フィリップの孫であるパリ伯との折衝は国旗問題オルレアン家のパリ伯は革命後に作られた「赤・白・青」の三色旗を国旗とすることを主張したことに対し、シャンボール伯はブルボン王家時代の白旗に固執し、両王家との折衝は難航した。で特に難航し、王党派はついにシャンボール伯の存命中の王政復古は諦めざるを得なくなった。王党派議会はそうした経緯から将来的な王政復古のための過渡的な措置として、11月にマクマオンの任期を7年とする「セプテナ法」を成立させる。
ドイツ撤退条約に基づいて、ブロイ内閣は同年6月から9月にかけて、毎月5日に支払いを行い、9月5日、最後の2億5000万フランの支払いが完遂し、ドイツ軍は9月13日にヴェルダンを撤退、16日には最後のドイツ兵がフランスから去った。
1874年5月、ニエヴル県の選挙で大方の予想を裏切ってボナパルト派の候補者が当選したことがきっかけとなり、翌1875年2月に至るまで、5度の選挙でボナパルト派が勝利を重ね、ボナパルト派の復活の傾向が再燃する。こうした背景を受け、共和派と王政復古を半ば諦めていたオルレアン派などの穏健王党派が提携を結び、1月の国民議会でワロン修正案が賛成353、反対352の1票差で可決する。この修正案によって共和政の存在が法的に明記された。しかしこの法律によって共和政が決定したわけではなく、共和国大統領は「明日の国王たる」という接頭辞が付与され、7年という長い任期や、上院との一致が見れれば下院を解散させることができたり、上下両院と並んだ法律発議権や軍の統帥権など、非常に強大な権利を有する、王政復古の可能性を十分に持った法律であった。
このワロン修正案と同年に成立した2つの法律が第3共和政の憲法的法律として「1875年憲法」を構成するようになる。
1876年の選挙で共和派が勝利し、共和派の内閣が成立した。翌1877年5月16日、マクマオンは下院の支持を受けていた共和派のジュール・シモン首相を罷免し、王党派のブロイを再び首相に再任させた。このブロイ内閣が不信任を受けると、マクマオンは上院の合意を得て下院を解散させた。しかしそれによって行われた10月の選挙ではマクマオン派による大々的な選挙干渉が行われたにもかかわらず、再び共和派が勝利し、共和派のジュール・デュフォール内閣が成立し、マクマオンも事実上、議院内閣制を認めた。さらに1879年の総選挙でも共和派が勝利し、これを受け、マクマオンは辞任し、共和派のジュール・グレヴィが後任の大統領に就任した。
王党派であったマクマオンの辞任は、フランスの王党派の悲願であった王政復古の可能性を大きく萎ませ、この一連の事件によってそれまで大統領が持っていた強権は解体され、議会主義に基づく代議院の多数派に政治的決定権が委ねられるようになった。またこれにより大統領職も名誉職的な地位にまで縮小された。
5月16日事件を乗り切ったフランスは、1880年代になるとグレヴィを中心とする穏健共和派とジョルジュ・クレマンソーを中心とする急進派の二大勢力に分かれていた。
共和主義的な抜本的改革を主張する急進派らは、穏健共和派を「オポルチュニスト」(日和見主義者)と呼び非難したが、穏健共和派の漸進的な政策が1890年代まで展開された。特にジュール・フェリーに代表される「オポルチュニスト」の政権では、フェリーが1881年から1882年にかけて成立させたフェリー法によって初等教育システムの世俗化、義務化、無償化が実現し、その前年の1880年にはカミーユ・セーが成立させた「カミーユ・セー法」によって女子教育機関が整備され、社会運動家のアルフレート・ナケによって1884年に成立させた「ナケ法」では離婚の合法化が、また同年にワルデック・ルソーによって成立した「ワルデック・ルソー法」で職業組合の結成の自由が認められた。他にも集会や出版の自由や、パリを除く市町村長で選挙制が定められ、ある程度の市町村自治も認められ、パリ・コミューン参加者に恩赦が与えられ、酒場開業の自由なども認められるようになった。
1880年代後半から1890年代にかけて、ブーランジェ事件とドレフュス事件といった第三共和政にとって、5月16日事件に次ぐ大きな政治的危機に陥る。
1886年に陸軍大臣に就任した軍人ジョルジュ・ブーランジェは、軍隊の共和主義化・民営化を図り、また炭鉱でのストライキの参加者に対して共感を示したり、ドイツとの国境紛争に対して強硬姿勢を貫くなどは国内の対独復讐主義を再燃させ、国民からの人気を集めた。こうした人気を危険視した政府は、彼を地方へと左遷させるが、こうした対応がかえって国民の反感を呼んだ。1888年にはブーランジェは各地の補欠選挙位立候補し、当選しては辞退するというやり方を繰り返した。こうした運動は1889年1月のパリ補欠選挙で共和派の統一候補を大差で下したことで最高潮となり、興奮した群衆はブーランジェによるクーデターを待望したが、あくまで合法的な政権奪取をこだわっていたことから、クーデターの号令をかけることを躊躇い、ついには愛人ボヌマン夫人の元へと帰ってしまった。このクーデターの延期は彼の人気を大きく失墜させ、運動は沈静化した。政府はただちにブーランジェを国家安寧に対する罪で起訴するが、ブーランジェはベルギーに亡命し、1891年にピストル自殺を遂げた。
ブーランジェ事件に並行して進行していた政治的危機にパナマ事件が挙げられる。パナマ運河事件はスエズ運河建設事業を指導したフェルディナン・ド・レセップスによるパナマ運河建設事業が当初の予想に反して困難を極め、経営難に陥っていた。そうした背景から1888年にパナマ会社はフランス各紙に金を撒き、好意的な事業報告を出させ、さらに議員を買収し、宝くじ付き社債の発行に必要な上下両院の承認を取り付けた。しかしブーランジェ運動のピークが去ったばかりの1889年2月、パナマ会社は破産宣告を受け、総額14億フランの損失を計上し、85万人の小株主に打撃を与えた。歴代の内閣はこの事件を隠し続け、共和派議員は受け取った賄賂を、ブーランジェ派の弾圧のための資金とした。こうした隠蔽は1892年にブーランジェ派の運動家によって暴露され、当時の内閣であったエミール・ルベー内閣は崩壊し、クレマンソーといった急進派の政治家も政界を追われた。
1889年にドイツでビスマルクが失脚し、独露再保障条約の更新が停止し、ヴィルヘルム2世による対外政策は独露関係を悪化させていた。そうした背景から、フランスを長年封じ込めていたビスマルク体制が崩壊し、フランスはロシアと接近して、1894年には露仏同盟が結ばれた。こうした緊迫した国際情勢の中で、ドイツは大使館付武官マクシミリアン・フォン・シュヴァルツコッペンの指揮のもと、フランスへの諜報活動を行なっていた。これらはフランス陸軍砲兵部隊に関する諜報文書が発見され、フランス将校団の中にスパイが一人活動していることが発覚した。新聞社はスパイとユダヤ人とを結びつけ、反ユダヤ主義を煽った。こうした煽りを受け、砲兵将校でたまたまユダヤ人であったアルフレド・ドレフュスが軍事機密を渡したとして、確固たる証拠もないまま有罪判決を受け、軍籍を剥奪した上で、南米ギニアの監獄島への流刑処分となった。しかし1896年、別の諜報文書が発見され、新しく諜報部長に就任したジョルジュ・ピカールはドレフュスの無罪を確信し、別の将校であるフェルディナン・ヴァルザン・エステルアジが真犯人であると突き止めた。しかしピカールはチュニジアへと左遷され、後任に就いたユベール・アンリはドレフュスの有罪を示す偽書を捏造する。1898年1月にはエステルアジは軍法会議で無罪を言い渡され、そのまま渡英し、生涯を過ごす。作家のゾラがクレマンソーが発効している新聞「黎明」で政府や軍への批判とドレフュスの再審を求める「私は弾劾する」を発表し、フランス世論はドレフュス派と反ドレフュス派に二分され、激しい議論が展開された。その後、軍幹部を名指しで批判していたゾラは名誉毀損で有罪判決を受けたことから、ベルギーを経由してイギリスに逃れた。8月にはアンリ偽書が暴露され、半月後にアンリは獄中で自殺をする。1899年、ドレフュス派であった急進派や社会主義者らによる左翼連合を基盤とするワルデック・ルソー内閣が誕生したことを受け、ドレフュスの再審が行われた。この再審によって軍部による証拠隠滅や偽証が明らかになったにも関わらず、再び厳刑ではあるものの有罪判決となったが、ルベー大統領によってただちに恩赦がなされ、世論はようやく沈静化した。一方でそれまで与党であった穏健共和派は反ドレフュスの立場であったことから権威は失墜し、以降、急進共和派による政権が樹立された。
19世紀末から20世紀初頭にかけての時代は「ベル・エポック」と呼ばれ、1889年にはパリ万国博覧会が開催され、その過程でフランス革命100年を記念する建築物としてパリに建てられたエッフェル塔は、小説家のモーパッサンや作曲家のグノーといった芸術家を刺激させ、反対運動が展開されたが、完成後は多くの民衆が塔を訪れ、評判を呼んだ。また1890年代は電気の普及による電話加入者の増加や、鉄道網の拡充、さらに第二帝政期に誕生したボン・マルシェやプランタンといったデパートの発展は大量消費社会への移行の先駆けとなった。こうした産業の発展や文化的繁栄は1918年の第1次世界大戦終結後しばらくまで続いた。また1850年代の日本との国交樹立はフランスに浮世絵などの日本文化を流入させ、ジャポニスムと呼ばれる日本趣味の流行がもたらされた。1880年代末から1890年代までサミュエル・ビングが刊行していた「藝術の日本」などでのそうした日本文化の紹介は画家のゴッホなどの芸術家に影響を与えた。さらにこの時代はアール・ヌーヴォーが流行し、建築や宝飾、絵画といった広範な分野に影響をもたらした。
文学界ではジッドやフランス、プルーストといった作家が活躍し、ドレフュス事件の混乱から第一次世界大戦の勃発までの文化的栄華が色こく反映されている。
第3共和政成立から20世紀に至るまでのフランスの外交政策は、1889年にビスマルクが更迭されるまで、彼の柔軟な外交政策によって孤立を余儀なくされ、それによって封じ込められていた対独復讐の熱量は、アフリカや東アジアへの植民地政策を同じく進めていたイギリスとの対立に誘導された。フランスはアルジェリアの植民地化以降、1881年にはチュニジアを保護国化、1895年には現在のセネガルのダカールを首都とするフランス領西アフリカを成立させ、さらにサハラ砂漠を横断し、紅海に面する植民地ジブチやインド洋のマダガスカルなどとのアクセスを進めていた。しかしこうした政策は1898年にエジプトから縦断を進めていたイギリス軍と衝突するファショダ事件が発生する。最終的にこの事件はフランス側が譲歩することによって一応の解決を見せた。
アジア方面ではベトナムを巡って清国と清仏戦争が起こり、1885年には天津条約が取り交わされ、ベトナムを保護領とし、1887年にはフランス領インドシナ連邦が、さらに1890年代にはラオスと清国から租借した広州湾が連邦に編入された。
ビスマルクが更迭され、ヴィルヘルム2世の膨張政策が国際関係を緊迫させた結果、1889年のバルカン問題による独墺の接近が露仏同盟を結ばせ、1904年のドイツの海軍拡張政策が英仏協商を形成させるなど、英仏露によるドイツ包囲網が形作られていくフランス史からは逸れるところなので、注釈程度に収めるが、日露戦争の結果、中近東ではロシアに代わってドイツの脅威が差し迫ったことから、1907年には英露協商が形成され、英仏協商、露仏同盟、英露協商によるドイツ包囲網が形成されていった。。英仏協商で妥協が成立した結果、フランスがモロッコにおける優越権を獲得したが、これに反対するドイツ帝国がタンジール事件を起こした。露仏同盟を基軸とする対独強硬策を主張していたテオフィル・デルカッセ外相は、日露戦争でロシア帝国が忙殺される間隙を突かれる形となり、6月になるとモーリス・ルーヴィエ首相に解任され、1906年のアルヘシラス会議に解決がゆだねられた。会議でアルヘシラス議定書が調印され、フランスのモロッコ支配は現状維持とされた。1908年にはフランス外人部隊の脱走兵をカサブランカのドイツ領事が匿ったカサブランカ事件が起き、仏独関係に緊張が走るも、翌1909年の独仏協定によってモロッコにおけるフランスの優位性はより高まった。1911年には再びドイツによってアガディール事件が起こされ、フランスはフランス領赤道アフリカ構成植民地の一つであるフランス領コンゴに対する一部譲渡の要求を飲んだ(モロッコ事件)。
ドレフュス事件によって失墜した穏健共和派に代わって1899年6月に成立した急進左派連合による内閣は「共和国防衛内閣」と呼ばれ、1901年にはフランス初の本格的な政党である急進社会党がクレマンソー主導のもと結成され、翌1902年の下院選挙では急進社会党はじめ社会党といった左派政党による「左翼ブロック」が形成され、連立与党となった。急進派内閣は反教権主義的な共和主義政策を徹底させ、1901年に成立した結社法では、あらゆる結社の設立の自由が認められたが、他方で修道会にはこれが適応されず、1902年に首相となったエミール・コンブ内閣では多くの無認可修道会が解散され、彼らが運営していた学校も閉鎖された。1904年には修道会教育禁止法が制定され、修道会は教育への関与が一切禁止され、フランスとバチカンとの外交関係も途絶し、多くの修道士、修道女がフランスから亡命した。こうした反教権主義政策の総仕上げとして成立したのが1905年の政教分離法である。政教分離法の成立によって19世紀初頭にナポレオン1世によって結ばれたコンコルダートは破棄し、国家や地方公共団体の宗教予算は廃止され、フランス革命以来続いていた共和派とカトリックとの争いに決着がついた。以降、フランスは世俗性、非宗教性を意味する「ライシテ」が国家原理として定着し、信教の自由が保障されるなど、カトリック教会にも必ずしも不利となるものではなかったが、教会財産の強制立ち入り調査などをめぐっては国家と教会は激しく対立し、抵抗運動なども見られた。
政教分離法が制定されると、「左翼ブロック」による連立は存在意義を失い始め、階級対立が全面に出て、1906年に首相に就任したクレマンソーは累進課税法案の提出や労働災害法、退職年金法の成立などによって労働者保護政策を推める一方で、CGT(労働総同盟)書記長ヴィクター・グリフュールの指導にあった革命的サンディカリスムを弾圧した。こうした弾圧はしばし流血を伴い、急進党の政策は批判され、1909年にクレマンソーが辞任すると、後継内閣として成立したブリアン内閣は、それまで急進派が批判してきたオポルチュニスム体制へと変容していった。
1904年よりフランスはドイツからの主にモロッコに対する干渉が度々起こり、それらは1911年のアガディール事件でのフランス領コンゴの一部割譲という形で同年、首相に就任したばかりであったジョセフ・カイヨーによって理性的に処理されるも、こうした領土割譲による平和の実現は、普仏戦争敗戦によるアルザス=ロレーヌ割譲の屈辱を想起させ、ナショナリストらを中心に大きな非難がなされた。これによって翌1912年1月に崩壊したカイヨー政権に代わって、ロレーヌ出身で対独強硬派のポワンカレが首相に就任する。3月にはフェズ条約が締結され、モロッコはフランスの保護国となった。
ドイツの強硬な態度は三国協商をより緊密にさせた。フランスはロシアのバルカン政策の支援を約束し、イギリスはアガディール事件後のロンドン秘密会議でおいて、ドイツがフランスを攻撃した場合、フランス側に立って参戦することを合意した。また、1912年には英仏海軍協定が締結された。
1913年の大統領選挙では、第3共和政発足以来初めて左翼候補が敗北、右翼候補であったポワンカレが大統領に就任する。ポワンカレ政権はジョレスやカイヨーらの反対を退け、三年兵役法や、軍備増強のための財源確保として19世紀末より先んじてドイツが導入していた所得税などを可決させるなど、強力な戦争遂行体制を整えていった。
1914年6月28日にオーストリア皇太子夫妻がセルビア人青年によってサライェヴォで暗殺されるサライェヴォ事件が発生すると、1ヶ月後の7月28日にオーストリアがセルビアに最後通牒を発し、宣戦布告をする。フランスは当初、平和裡に解決するだろうと判断し、ポワンカレと首相のルンエ・ヴィヴィアニは7月16日にロシアへの公式訪問に出かけ、オーストリアによる宣戦布告時、二人は帰りの船の上であった。オーストリアによるセルビア侵攻はバルカン政策を推し進めていたロシアを介入させ、それを受けドイツもロシアへ宣戦布告。さらにロシアの介入はフランスをも参戦させたなおイギリスはこの時の動向ははっきりしておらず、英仏協商はイギリスの介入は義務付けてなかったことや、ロンドン秘密会議でのドイツのフランス攻撃時の援助は明確な言質を与えることをイギリス政府が拒否していたが、8月3日にドイツがフランス侵攻のために、国際条約を無視して中立を宣言していたベルギーへと侵攻したため、参戦を決定した。。
7月31日には、それまで国内や国外に対して演説を行い、戦争の拡大と終結を訴えていた社会主義者ジャン・ジョレスが、彼の平和主義を危険視したラウール・ヴィランによって暗殺され、それまで戦争反対の立場にあった社会党などの左翼政党らが戦争支持に傾いた。翌1日には総動員令が出され、ドイツがベルギー侵攻をしていた頃、ヴィヴィアニ内閣はそうした左翼政党などの面々を入閣させ、挙国一致体制を確立させた。この挙国一致体制は「ユニオン・サクレ(神聖連合)」と呼ばれ、対独強硬派のポアンカレはもとより、社会主義者のマルセル・サンバとジュール・ゲードなども入閣した。フランスはドイツに編入されたアルザス=ロレーヌへの正面突破をする軍事計画「プラン17」を8月6日より開始し、8日にはアルザスの一部を奪還するも、すぐにドイツ軍に奪い返され、14日には精鋭であった第1軍、第2軍を突撃させ、独仏合わせて20万人もの死傷者を出させたと言われる。さらに22日、23日の戦闘で戦いでの敗北を受け、フランス軍総司令官であったジョフルは「プラン17」に見切りをつけた。9月のマルヌ会戦においてフランス軍はドイツ軍のシュリーフェン・プランを粉砕し、こう着状態に持ち込ませた。その後、西部戦線で両陣営は長い塹壕戦に突入した。
フランスは当初、戦争が短期決戦で終わると予測していたことから、総動員令によって労働者の多くを戦場に送った。しかし、戦争が長引くにつれて生産は停滞し、労働力不足に陥っていた製造業に労働者を返して生産を上げるなどが求められた。1915年、陸軍省の軍備担当次官に任命された社会党のアルベール・トマが、熟練労働者の職場復帰や、女性や外国人の雇用を推進させた。また軍需産業の生産を上げるために、勤務時間の延長を狙いとしたマータイム制を導入された。さらに、徴兵された男性労働者に代わって女性が銃後の職場へ進出し、電車の運転や砲弾作り、農村では種蒔きや収穫などの力仕事を受け持つようになった。
1916年2月21日から始まるヴェルダンの戦いでは、迎え撃った第2軍司令官フィリップ・ペタンによる補給システムの改善などによって同盟軍の攻勢を防ぐことに成功したが、フランス軍の死傷者も甚大な数に上った。いつ終わるか知らない戦争は兵士達の間で士気を低下させ、1917年4月16日のニヴェル攻勢では集団抗命が発生した。またロシアで発生した2月革命は厭戦気分に追い打ちをかけ、全国的なストライキを誘発し、社会主義者たちの離反を受けた神聖連合は崩壊した。
11月にはロシアで10月革命が起こり、国内世論は講和か継戦かで分かれ、それをめぐってポワンカレ内閣は倒れた。ポワンカレは、個人的にそりが合わなかったものの継戦派であったクレマンソーを首相に据えた。クレマンソーが就任演説で呼びかけた戦争遂行と対独復讐は人気を呼び、議会の信任を得たことによって一度は崩れかけたフランスの戦争遂行への世論を回復した。
1918年、ドイツの春季攻勢を防衛したフランス軍は、9月26日にイギリス軍と、前年に参戦したアメリカ軍とともに大攻勢を開始した。10月5日にはドイツ軍の守りの要となっていたヒンデンブルク線を突破した。
11月3日、キール軍港での水兵の反乱に端を発するドイツ革命が勃発。同月11日、コンピエーニュの森でドイツは連合国との休戦協定に署名し、1913年に始まった第1次世界大戦の一連の戦闘は終結した。
第一次世界大戦でのフランスの死傷者は130万人、負傷者は300万人に上り、そのうちの7万5千人はベトナムやセネガルなどから徴兵された植民地軍人であった。これらはフランスの出生数に劇的な低下をもたらしただけでなく、フランスの産業にも大きな影響が及んだ。また、主要な戦場となったフランス北東部は、国内有数の穀倉地帯や石炭、鉄を生産する工業地帯であったため、第1次世界大戦はフランスの農業や工業に大打撃を与えた。大戦がもたらした出生率の低下に対し、フランス政府は様々な対策を講じた。1920年7月には中絶禁止法を制定フランスにおける人工中絶の禁止は、1974年のヴェイユ法成立までつづいた、翌1921年には13歳以下の子どもを持つ家庭に対して児童手当が与えられた。そうした出生率の回復政策は1930年代に至るまで続けられた。さらに、南欧や東欧からの移民労働者が求められた。人口減少と労働不足の問題は安全保障にまで波及し、独仏国境にはマジノ線が建設された。
フランス内務省によると、第一次世界大戦に独仏両軍が発射した砲弾は14億発に上り、そのうちの1割は不発弾として残った。こうした不発弾処理は21世紀現在も続けられているものの、現代の処理ペースをもってしても700年かかる計算だと言われている。1993年2月21日には、連日降り注いだ大雨によって第一次世界大戦時の塹壕跡地に作られた線路が陥没し、パリ=リール間を走る高速鉄道TGVが脱線事故を起こすなど、戦後、長い時間を経てもその傷跡はいまだに残っている。
第一次世界大戦後の1919年のパリ講和会議ではイギリスはドイツとの経済関係や、フランスの対独復讐の肥大化が警戒され、過酷な講和条件を控えようとした。一方でフランスは対独復讐に基づく強硬姿勢を譲らず、6月28日にヴェルサイユ条約を締結させた。結局、フランスの対独復讐の多くは受け入れられず、受け入れられたのは巨額の賠償金とアルザス=ロレーヌの復帰のみであった。
1919年7月の総選挙では神聖連合の継続を求める層と左右両派の対立があり、結果はミルラン、ポワンカレ、ブリアンなどの領袖によって団結された中道派と保守派による連合である「国民ブロック」が勝利した。こうした勝利はクレマンソーの対独復讐や、ソビエト・ロシアの成立に伴うボリシェビキ政権の対ロシア債務の拒否による大衆投資家の反社会主義意識などが原因している。一方でそうした反ソ意識とは裏腹に、社会党やCGTといった社会主義系組織は党員を増大させた。
1920年1月に成立したミルラン政権では1904年以来、途絶していたバチカンとの外交関係が修復された。同年には国際連盟が成立し、常任理事国となった。またアルザス=ロレーヌをドイツから奪還したほか、旧ドイツ植民地、旧オスマン帝国領の一部を委任統治領として獲得した。シリアにはシリア・アラブ王国が成立していたが、フランス・シリア戦争で介入・占領し、フランス委任統治領シリアが成立している。