日本自動車競走大会
4月末、川崎競馬場でジェームズ・C・マース飛行士の飛行機「ボールドウィン・レッドデビル 」と自動車が競争を行う。この際、内山駒之助もドイツ製のロイト自動車(18馬力)で勝負を挑むが敗れる5月初めの再戦で大倉喜七郎がマース飛行士に勝って一矢報いる(これは全勝して日本の観客を悔しがらせる必要もないと配慮したマース飛行士がわざと負けたのだろうと大倉は後に述べている)。大倉は大倉組の資本を背景として日本における自動車産業の振興にも取り組み、上記のように自身もレース参戦経験があったが、日本における自動車レース開催には(なぜか)関心を示さなかった。。
1913年(大正2年)
前年に兵庫県の鳴尾競馬場で開催された日本初のオートバイレースが好評を博したことで、この年から日本の各地でオートバイレースが開催されるようになり、その中で四輪自動車も余興として走るようになる。
1915年(大正4年)
来日した在米日本人自動車研究会の一行によって、10月から11月にかけて自動車大競走会が開催される。この時に日本に持ち込まれた4台の競技用自動車(マーサー (自動車)2台、スタッツ (自動車)1台、ケース・コーポレーション1台)を一行の帰国時に野澤三喜三が全て買い取る。
この大会は観戦料金を取り、興行として行われた四輪自動車レースとしては日本初の例となる。
1916年(大正5年)
この年と翌年に曲技飛行士のアート・スミスが来日し、日本各地で曲芸飛行の興行を行う。スミスはカーチス・ジェニーなどの飛行機とともに10台ほどの自動車(豆自動車)を持ち込み、興行の中の余興として、自動車と飛行機で速さを競ったり、自動車同士で競走を行うなどした。
1922年(大正11年)
2月、藤本軍次が米国から帰国する。8月に報知新聞社に企画を持ち込み、翌月初め、白楊社技師の菅原敏雄とともに下関─東京間で急行列車との競走を行う。結果は敗北に終わったものの、報知新聞社は自動車レースの開催を目指す藤本を以降も支援し、両者の間に協力関係が築かれる。
10月、藤本軍次らが日本自動車競走倶楽部(NARC)を設立する。
11月12日、報知新聞社の主催の下、東京市の洲崎第1号埋立地で、第1回自動車大競走が開催される。(第1回大会)
1923年(大正12年)
4月22日・23日、東京市の洲崎第1号埋立地で、第2回自動車大競走が開催される。(第2回大会)
7月4日から8日にかけて、大阪市の城東練兵場で、関東関西連合自動車競走大会が開催される。(第3回大会)
9月1日、関東大震災が発生する。
1924年(大正13年)
4月20日、東京府の立川飛行場で、第4回自動車大競走が開催される。(第4回大会)
5月、大倉喜七郎の提唱により、帝国自動車協会が設立される。常任理事は豊川順彌ら自動車関係者が占め、顧問は山川良三ら陸軍関係者が務め、自動車関係者と陸軍との関係が密接なものとなる。
11月22日・23日、神奈川県の鶴見埋立地で、自動車競走大会が開催される。(第5回大会)
1925年(大正14年)
5月3日、東京市の代々木練兵場で、日米選手自動車競走大会が開催される。(第6回大会)
6月14日・16日、名古屋市の名古屋東練兵場で、自動車競走大会が開催される。(第7回大会)
12月6日、東京市の洲崎埋立地(砂町)で、全国自動車競走大会が開催される。(第8回大会)
開催地を転々とすることや路面状況の劣悪さが参加者に嫌気され、以降の約9年間は大会が開催されなくなる。
1931年(昭和6年)
9月18日、満洲事変発生。広大な中国大陸で軍隊や物資の輸送をするため、軍用自動車の重要性が高まる。
1933年(昭和8年)
3月27日、日本が国際連盟からの脱退を正式に表明。日本は国際的に孤立を深めるようになり、自動車の燃料確保が大きな問題となり始める。同時に、国際的に孤立したことで、各産業を国内で自立させる必要も生じ、自動車産業についても国として本腰を入れて取り組むほかない状況となる。
1934年(昭和9年)
6月1日、鮎川義介の日本産業(日産コンツェルン)の全額出資により、日産自動車が発足する。同社は1936年の多摩川第1回大会から「ダットサン」で参戦を始める。
8月10日、「自動車工業確立に関する各省協議会」による第1回の会合が開催され、中央省庁による話し合いが持たれ、10月にかけて議論が重ねられる参加したのは商工省、陸軍省、海軍省、鉄道省、大蔵省、内務省、資源局。。この会議により自動車の国産化に向けた方針や要件が話し合われる。
10月13日・14日、東京市の月島4号埋立地で、全日本自動車競走選手権大会が開催される。(第9回大会)
1935年(昭和10年)
藤本軍次、報知新聞社の金子恒雄が中心となり、日本スピードウェイ協会を設立する(正確な設立時期は不明)。同協会により、多摩川河川敷に常設サーキットを建設する計画が具体的に動き始める。
3月中旬、複数の新聞が「多摩川の新設グランドで近日自動車レース開催。4月21日頃か」と報じる(実現はしなかった)。
4月3日、前年の日産自動車設立に三井財閥が刺激を受けたことで、三井物産が太田祐雄の太田工場に出資し、高速機関工業が設立される。これにより、太田はレーサーを製作する充分な時間的余裕を得る。
4月、開催を予定していた多摩川河川敷の使用について、東京市の衛生局が水道保護の観点から難色を示し、使用許可が不受理となる。これにより、予定されていたレース開催は実現が見送られる。
6月、多摩川河川敷を管理していた内務省がレース場としての使用に同意する。
7月、多摩川スピードウェイの建設工事が始まる。この時点では9月末に完成し、10月に最初のレースを開催するという予定だったが、工事の遅延により、完工は翌年春となる。この遅延はむしろ東京のモーターファンの期待を広く集め、参加を予定していた者たちにとっても準備期間を長く取れることになり、かえって効果的だったとも言われている。
1936年(昭和11年)
2月26日から29日にかけて、陸軍の青年将校たちが蜂起し、中央官庁を一時的に占拠する事件が起きる(二・二六事件)。これに伴い2月27日から7月16日にかけて戒厳令が敷かれたが、開催が予定されていた自動車競走大会への参加を目指す者たちは、戒厳令下、密かに車両の準備を進める。
5月9日、多摩川スピードウェイが開業する。
5月29日、自動車製造事業法が公布され、7月から施行される。成立に前後して外国資本(米国資本)の自動車会社を日本市場から締め出したい日本政府の意向が有形無形に示される。
6月7日、全日本自動車競走大会が開催される。(多摩川第1回大会)
10月25日、秋季自動車競走大会が開催される。(多摩川第2回大会)
1934年の第9回大会から賞典レースを開催していたフォード(日本フォード社)とゼネラルモーターズ(日本GM)は多摩川第2回大会をもって大会から去る。
1937年(昭和12年)
5月16日、全日本自動車競走大会が開催される。(多摩川第3回大会)
7月7日、盧溝橋事件が発生。日中戦争が始まり、日本は戦時下となる。
11月、第1次石油消費規制が実施される。
有力な後援者である報知新聞社の『報知新聞』も「ガソリンの一滴は血の一滴」と報じて政府の意向に賛意を示し、自動車競走も衰微を始める。
1938年(昭和13年)
4月1日、国家総動員法が公布され、5月5日に施行される。5月1日には第2次石油消費規制が実施され、ガソリン購入は切符制となる。
4月17日、全日本自動車競走大会が開催され、これが最後の開催となる。(多摩川第4回大会)
有力選手の半数以上を戦地に取られたため、往年の関係者が出走するベテランクラスが設けられた。
杉浦孝彦『日本の自動車レース史 多摩川スピードウェイを中心として』(三樹書房・2017年刊)
1930年代後半の多摩川スピードウェイにおけるレースを中心に詳述され、その前史として1920年代のレースについても触れられている。
三重宗久『戦前日本の自動車レース史 藤本軍次とスピードに魅せられた男たち』(三樹書房・2022年刊)
1920年代のレースに絞って詳述されている。
岩立喜久雄『轍をたどる』(21)~(23)(八重洲出版『Old-timer』誌 2003年10月号・通巻第72号~2004年2月号・通巻第74号)
「戦前自動車競走史」と題した特集記事の内、第4回から第6回の計3回。1920年代から1930年代の日本自動車競走大会について詳述されている。
2000年代以降に刊行された関連書籍ではこの記事で岩立によって示された解釈が参考にされている。
雑誌 / ムック
『モーターマガジン』誌(NCID )各号中の記事
『カーグラフィック』誌(NCID )
『自動車ジュニア』
『SUPER CG(スーパーカーグラフィック)』誌(NCID )
『Old-timer』各号中の記事
『Racing On』(NCID )
『報知新聞』
『ジャパンタイムズ』
『ジャパン・アドバタイザー』
『東京朝日新聞』
『新愛知』
『名古屋新聞』
2022-11-15  - 藤本隆宏による、100周年(2022年)についてのコメント