Microsoft Windows 7
もちろん、Windows 8(8.1含む)や10をインストールすることができるならそうすべきであるとされている。また、無料のWindowsFX(=LinuxFX)のようなLinuxディストリビューションをインストールする手もある。ただしセキュリティサポートの続いている新しいOSは動作要件も引き上げられていることが多いため、マザーボードを交換できないノート機などでは、同じマシン筐体を拡張して使い続けるには限界もある。
なお、2017年以降にリリースされたプロセッサ(例:Kaby Lake世代のCore iやGemini Lake世代のAtom、Ryzenなど)のサポートは行われていない。
通常パッケージ製品のアップグレード版でのアップグレード対象製品はWindows VistaとWindows XP(SP2以降の適用が必要)の全てのエディションのみ。
Windows Vista(環境を引き継いでアップグレードする場合はSP1以降の適用が必要)からは条件(例えば、Vista Home Basic及びHome Premiumからは7 Home PremiumかUltimateへは可能だがProfessionalへは不可)によってはアップグレード インストールが可能だが、Windows XPからは直接アップグレードすることはできず、新規インストールを行わなければならない。Windows XPからアップグレード インストールしたい場合は、一度Windows Vistaにアップグレードしてから行う必要がある。また、Windows Vistaの時と同様、通常のコントロールパネルを用いた方法では旧バージョンへ戻すこと(アンインストール)はできない。また、Windows XPより前のバージョン(Windows 2000等)からはセットアップ プログラムを起動させることすらできない。どうしてもWindows 2000やWindows 98などから新規インストールを行わずに環境を引き継ぎたい場合は、最初に Windows XPにアップグレードし、さらにWindows Vistaにアップグレードして、それからWindows 7にアップグレードするという3つの手順を踏む必要がある。
Windows 7の一部下位エディションにはWindows Vistaと同様に上位エディションへのアップグレードを行う、Windows Anytime Upgrade(先述のアップグレードエディションの節参照)を用いたアップグレード方法(パッケージ版およびダウンロード版が用意されており、購入したアップグレード キーの入力だけでアップグレードできる)があるため、Windows Vistaとは違いインストールメディアを用いた通常のパッケージ版でのアップグレードはサポートされていない(Windows Vistaはインストールメディアを使ったアップグレードをサポートしていた)。そのため、インストールメディアを使って上位エディションへのアップグレードはできない。例えばインストールメディアを使用してWindows 7 Home PremiumからWindows 7 Ultimateへのアップグレードは不可能。最上位エディションである Windows 7 Ultimateにはこの機能はない。ただし、Windows 7 UltimateからWindows 7 Ultimateのように同じエディションの上書きインストールは可能。一見意味がないように見えるが、これはWindows 7搭載PCに対してアップグレード版のWindows 7を使って上位エディションにアップグレードする際に役立つインストール方法である。Windows 7アップグレード版プロダクトキーでWindows Anytime Upgradeを使ってアップグレードするとライセンス認証が行えなくなってしまう(Windows Anytime Upgradeでの上位エディションへのアップグレードはOSのアップグレードとは看做されず、新規インストール扱いになるため)。そこで、最初にWindows Anytime Upgradeを使って目的のアップグレード先のWindows 7にしてから、そのインストールメディアを使って上書きインストールすることで、ライセンス認証が可能になる。
OEM 出荷向けでの違いとして、Windows Vistaでのダウングレード権は一般向けでは前の世代の Windows XPのみであったが、Windows 7では Windows Vistaと Windows XPへのダウングレードができた。Windows XPへのダウングレード権の有効期間は Windows 7発売から18ヵ月後あるいは Windows 7 SP1リリースのいずれか早い方までだったが、Windows 7 SP1 Beta版のリリースとともに延長され、OEM版 Windows 7の提供終了までとなった。
メモリ・プロセッサの性能向上とともに、Windows 7によって提供される機能が増えており、他のOSに比べて高スペックを要求している。
追加の要求として以下のものがある。
BitLockerを使用する場合はTrusted Platform Module v1.2のチップの搭載を推奨する。
2010年3月2日発表 - 発売から約3ヵ月で、9000万本販売
2010年10月21日発表 - 発売から1年で、約2億4000万本販売。過去に発売されたマイクロソフト製OS製品の中で最速の販売ペースである。
2011年4月22日発表 - 18か月間で、販売本数3億5000万本
2011年9月13日発表 - 販売本数4億5000万本
5月 - 開発を公式に認める。
正式名称がWindows 7に決定。
下旬 - Professional Developers Conferenceの会場でPre-Beta版(ビルド 6801)を開発者向けに配布。
1月9日(日本では1月13日) - Beta 1(ビルド 7000)リリース。32ビット・64ビット版、英語・日本語など 5 言語版が公開された。米国サイトでは当初1月10日から2週間とされたが、のちに延長された。Windows Live ID があれば誰でもベータ テストに参加できたが日米で提供条件の説明が微妙に異なっていたため、日本語版においては使用期限が2009年8月1日までとなっていた。このベータ版は同一のプロダクト キーを用いて最大で 3 台までの PC にインストールすることが可能である。
2月3日 - エディションの詳細を発表。
2月11日 - ベータ版の一般向けダウンロードサービスを終了。なお、プロダクト キーの発行は以降も可能。
4月30日 - MSDN/TechNetサブスクリプション登録者向けに製品候補版(ビルド 7100)を公開。
5月5日(日本では5月7日) - 一般向けに製品候補版(ビルド 7100)を公開。英語・日本語など 5 言語版が公開された。ダウンロード数の制限はなく2009年6月末まで公開された。使用期限は2010年5月31日。
マイクロソフトは欧州向け Windows 7には Internet Explorer をバンドルしないことを公式発表した(欧州におけるバンドル問題はマイクロソフトの欧州連合における競争法違反事件を参照)。
3日 - 開発チームの公式ブログで発売日を発表。台湾で開催されたCOMPUTEXでも同様の発表が行われる。同時に Windows Vista 搭載PCからのアップグレード オプションとメーカー向けのRTM版の7月後半からの提供を発表。
23日 - 開発チームの公式ブログでリテール パッケージのデザインを公開。
25日 (PST) - 開発チームの公式ブログでリテール パッケージ版の価格とアップグレード プログラムの詳細を発表 。日本国内でも量販店や PC 販売メーカーがアップグレード クーポンやキャンペーンの展開を発表。日本語版の発売日は7月7日のプレス ブリーフィングで発表されることも明らかになる。
7日 - 日本国内での発売日を10月22日にすると公式発表。
22日 (PST)  - 開発完了。
24日 (PST)  - マイクロソフトは欧州向けのWindows 7でユーザが競合ブラウザを選択できるようにすると発表した。
6日 - 開発者向けにRTM英語版リリース。
12日 - 開発者向けにRTM日本語版リリース。
15日 - サブスクライバーでの提供開始。
21日 - 製品候補版の一般向けダウンロード サービスを終了。なお、プロダクト キーの発行は10月21日まで可能。
9月1日 - ボリューム ライセンスでの提供開始。
1日 - Windows XP Modeが完成したと発表した。
22日 - 午前0時に日本で DSP 版の発売が開始され、午前9時に通常版・アップグレード版の発売が開始された。
3月18日 - Service Pack 1 (SP1) のリリースを発表。
7月12日 - SP1 Beta版を提供。
22日 - Windows 7が発売1年で累計2億4千万本販売を突破した。
27日 - SP1リリース候補版を提供。
9日 (PST) - SP1開発完了を正式に報告。
22日 (PST) - SP1をWindows UpdateとDownload Centerに公開。
6月 - SP1適用済みDSP版のディスク表面に6/11の文字列(6月/2011年の意)が追加され、インストール中の不具合を解消したものが発売。
2月20日 - 日本マイクロソフトがホームユーザ向けエディションの延長サポート追加を発表。
10月31日 - Windows 8.1リテールパッケージ製品、およびDSP製品の発売に伴い、Windows 7のリテールパッケージ製品の出荷を終了した。ただしDSP製品はリテールパッケージ製品出荷終了後も当面の間は出荷が継続される。
1月11日 - 単品購入可能な新版DSPパッケージの販売開始。
10月31日 - Professionalを除くエディションのWindows 7のプリインストールPCの販売を終了。
1月13日(日本時間1月14日) - メインストリームサポート終了。全エディションが延長サポートへ移行。
8月頃 - DSP版Windows 10の販売開始に伴いDSP版の販売形態が変更。単品購入版可能なDSP版7は流通在庫のみとなり、再入荷以降はパーツ類とのバンドル販売に戻る。
1月12日 - Internet Explorer 11以外の従来のバージョンのInternet Explorerのサポートが終了。このため、サポートされるInternet Explorerは11のみとなる。
5月17日 - convenience rollup for Windows 7 SP1を提供。
10月31日 - DSP版Windows 7 Professional、およびWindows 7 ProfessionalプリインストールPCの無条件での販売(下記参照)を終了。
10月31日 - DSP版Windows 7 Professional、およびWindows 7 ProfessionalプリインストールPCの販売を終了(当初は2016年10月31日を以って販売終了と予定されていたが、法人需要が依然として根強いことを理由に、非公式にではあるが一部のBTOメーカーに限り特定の条件付きでのみ1年延長という話が広まっていた)。
10月31日 - 通常のWindows 7プリインストールとは別に、Windows 10のダウングレード権をあらかじめ適用して販売される形のWindows 7プリインストールPCがメーカーによっては継続されていたが、こちらも2018年10月31日をもって出荷終了となった。
1月14日(日本時間1月15日) - (無償の)延長サポート終了(個人ユーザーでMicrosoft EdgeをWindows 7にインストールした場合を除く)。ただし、Windows 7 Extended Security Updates(ESU)と呼ばれる新たな有償の延長セキュリティ更新プログラムを新設し、ProfessionalまたはEnterpriseを使用しているユーザーには、デバイスごとに課金され、その価格は毎年上がっていく仕組みだが、2023年1月10日まで延長セキュリティ更新プログラムが提供される。
5月9日 - Windows 7用に提供されていた実行モジュールのSHA-1署名が失効。
6月17日 - Extended Security Update (ESU)契約者以外に対するWindows Updateによるデバイスドライバなどの提供が終了。
1月10日(日本時間1月11日) - 有償の延長セキュリティ更新プログラムが終了。
1月15日(日本時間1月16日) - 個人ユーザー限定によるChromium版Microsoft Edge、またはGoogle Chromeのいずれかがインストール済みのWindows 7の特別延長サポートが終了。
Windows 7以降のOS特有のトラブルで、製品版のWindows 7や8が稼動しているコンピューターが、ブルースクリーンとなり(ならない場合もある)、イベントログにソースKernel-Power、イベントID41と記録される問題が頻繁に発生することが報告されている。
この現象は、基本的には今まで検出していなかったハードウェアの問題を、OSの機能改善により検出するようになったことによる問題であり、電源ユニットやマザーボードの電圧管理機能の不安定さが原因とされている。SpeedStepやCool'n'Quietといった省電力技術を無効にする、メモリの電圧を上げる、電源容量が少ない場合は電源ユニットを適切な容量のものに変更するといった方法で、マザーボード上の電圧を適正値に固定することで改善することが報告されている。
電圧以外の理由で発生するケースも多く、その場合はハード環境やインストールされているソフトウェアなどにより対処が異なるため、原因を特定することが困難な場合が多い。
KP41病などと呼びKernel-Power 41が原因で不安定になり再起動したような説明している人もいるが、実際にはKernel-Power 41は症例であり、別の何かが原因で再起動した場合に、結果報告として後からイベントログに記録されるのである。
2017年1月現在でも、Windows 7は特定の条件下に限り販売が継続中(ただしDSP版、およびOEM(メーカー製プリインストールPC)版の各Professionalのみ)の現役製品だった。パッケージ版は2013年10月末に、Professional以外のエディションのプリインストールPCは2014年10月末に、それぞれ出荷が終了したものの、その他(DSP版およびOEM版)無条件の場合については2016年10月31日まで(非公式にではあるが、特定の条件下でのみ2017年10月31日までの予定となる)継続された。しかし、2012年10月に後継商品であるWindows 8の発売が開始され、翌2013年に一般向けの販路で発売される新品PCは急速にWindows 8プリインストール機(ただし2015年9月以降はWindows 10プリインストール機)に切り替わっており、2014年9月現在の時点において、一般個人での新品のWindows 7プリインストール機(特に大手有名メーカ製)の購入は非常に困難となっていた。
2017年1月現在の時点において新品のWindows 7プリインストール機の一般個人での入手・購入は、下記のような条件(主に直販)に限られ、ハードルが高くなっていた。
主に法人向けとして売られているWindows 8 Pro/8.1 Pro/10 Pro のダウングレードによるWindows 7 Professionalをプリインストールした製品を、法人対象に販売しているOAディーラやPCメーカの法人対象窓口から購入する。
PCメーカによっては直販、および一部の大型家電量販店での法人向け機の個人での購入が可能な場合(特にレノボやNEC、HP、富士通)もある。
業務用向けと見られるWindows 10 Pro のダウングレードによるWindows 7 Professionalをプリインストールした製品(NECや東芝、富士通などの一部)が、PCおよび電気製品系通販専門業者、大型家電量販店の一部に流れている。
一部大手PCメーカ(レノボ、デルなど)やBTOメーカ(例:エプソンダイレクト、mouse、ドスパラ、ユニットコム系など)の直販では、当初からダウングレードの対象にならない Windows 7 Home premium がインストールされた機種も販売されている。
構成のフルカスタマイズが可能な、部品店系パソコンショップにオーダーして購入。
販売店やPCメーカの旧モデルの在庫品や展示品、保証付き再整備品などのアウトレット販売(中古販売)を探す。
Windows 10 Pro(もしくはWindows 8.x Pro)プリインストール機をWindows 7 Professionalに変更することは、Windows 7 Professionalのインストールメディア(主にリテール版)およびプロダクトキーを所有していればライセンス規定上は可能であるが、PCメーカがサポートしていない場合(特に大手有名メーカー製)がほとんどであり、大手メーカー製PCに見られる独自機能として搭載されたデバイスドライバなどの入手ができない場合が大部分を占めているため、結果的に自己責任での対応となる(ダウングレードに関しては先述のシステム要件も参照)。
DSP版Windows 10 Pro(もしくはWindows 8.x Pro)の場合もOEM版と同様にプリインストールされたPCであればダウングレード権があるが、同じDSP版でも個人がOS単独で購入した場合はダウングレード権が無い。
なお入手困難となるのはあくまでBTOを除く大手PCメーカー製のWindows 7プリインストールPCの話である。2014年1月にはWindows 8と同様にパーツとの関連付けが不要でショップサポートの付かない新版DSPパッケージのWindows 7が新たに登場し、かつてのリテールパッケージ製品と同様に単品購入が可能となった。ただし2015年8月には先述の通りWindows 10の登場とともにDSP版の販売形態が見直され、Windows 7も在庫が切れ次第、従来通りパーツ類とのバンドル販売に戻り、更に2016年10月31日を以って特定の条件下を除き、DSP版Windows 7 Professional、並びにWindows 7 ProfessionalがプリインストールされたPC(OEM版)もそれぞれ販売終了となった。
マイクロソフト社は2014年4月9日にWindows XPのサポートを終了した。このためにマイクロソフトおよびその日本法人の日本マイクロソフトはWindows 8.1(当時、ただし2015年7月29日以降はWindows 10)への乗り換えを推奨しているが、現場から扱いづらいとの声が多数漏れており(詳細はWindows 8の項を参照)、その結果この7に乗り換える法人顧客が2014年に入って増加している。米国の調査会社 Net Applicationsによると、2020年10月時点でWindows XPのシェア率は0.87%であるが、ほぼ確実に乗り換え先はWindows 10である。