カナダの先住民寄宿学校
カナダの先住民寄宿学校(カナダのせんじゅうみんきしゅくがっこう、英語:Canadian Indian residential school system)とは、先住民に対する同化政策としてカナダ政府が設置していた寄宿学校制度である。政府が資金を提供し、キリスト教会(カトリック教会、聖公会、メソジスト、合同教会、長老派)によって運営された。先住民の子どもたちを固有の文化や宗教の影響から隔離し、カナダにおける白人社会の支配的な文化に半ば強制的に同化させることを目的とし、実質的な民族浄化政策を青少年を対象とする教育システムとして取り込み、合法的制度として機能した。この制度は100年以上継続し、この間に約15万人の子どもたちが収容された。1930年代初頭に80校、17000人を超える登録生徒数でピークを迎えた。同学校に関連した子どもたちの死亡者数は記録が不完全なため不明であるが、3,200人以上、あるいは6,000人以上とする推定があり、その多くが、死因も、埋葬された場所も、不明なままである。このことが、現在、“ジェノサイド"として扱われる所以でもある。
寄宿学校制度は、先住民の子どもたちを、甘言、詐言、ときに剥き出しの暴力によって、家族から引き離し、「学校」に収容した上で、祖先の言葉を奪って英語教育を強制した。生徒たちは、事実上、隔離下、監視下に置かれ、厳しい懲罰を受けることもあり、さらに、家族との面会の自由を奪われ、自由意思による「中途退学」も許されず(そのような手続きもなく、逃亡、脱獄の扱いになった。)、多くの生徒が身体的、精神的、性的虐待を受けるなどして、多大な被害をもたらした。また、子どもたちは、白人社会に「同化した」市民(“自由民")として強制的に“市民権"を与えられ、先住民としての法的、文化的、歴史的なアイデンティティーが失われた。生徒たちは、家族や、コミュニティの文化から切り離され、英語やフランス語を話すことを強制され、白人社会、すなわち「文明社会」に適応可能な「文明人」となるよう教化され、“矯正"された。このことは、子どもたちが生来所属していた先住民としての歴史、生活スタイル、文化、アイデンティティを根底から否定することを必然的に伴っていたため、生徒たちは、先住民のコミュニティに戻れたとしても、一方では「白人化」の影響によってコミュニティに溶け込みにくくなって軋轢や葛藤を生み出すことがあり、他方では、カナダの主流社会(白人社会)から、依然として人種差別的な扱いを受け続けており、自由で対等な「文明」的市民生活を享受することもなかった。
加えて、この学校システムは、一方では、白人社会に適応的に生活できるように「同化」するという教育理念を掲げながらも、他方では、第2次大戦後の1951年に至るまで、生徒たちを白人から分離した教育環境に置いており、実に、(白人社会への)「同化」政策を緩和したことによって、(白人の子どもがいる)州・準州の公立学校への入学が促されるという有様であった。すなわち、理念と運営実態とが、当初から根本的に矛盾していた。
結果的に、この教育システムは、先住民の習慣、信仰、歴史、文化、アイデンティティが世代を超えて伝播されることを阻害する制度的装置として機能した。今日においても、先住民のコミュニティにおいて、心的外傷後ストレス障害(PTSD)、アルコール中毒、薬物乱用、自殺、世代間トラウマという形で深い影を落としている。
この苛烈な同化制度が活発化したのは、1876年にアレクサンダー・マッケンジー首相の下でインディアン法が成立してからである。続くジョン・A・マクドナルド首相の時代に、政府と教会組織が連携する米国式の寄宿学校制度を採用した。1894年、マッケンジー・ボーウェル首相のもとでインディアン法が改められ、ファースト・ネーションの子供たちは全日制学校、産業学校、または寄宿学校への出席が義務となったが、コミュニティの多くが遠隔地にあるため、場所によっては寄宿学校が唯一の選択肢となった。
1980年代後半から1990年代前半にかけて、寄宿学校制度に関与した各宗教団体が謝罪を表明した。2008年6月11日には、スティーヴン・ハーパー首相がカナダ政府を代表して初めて公式に謝罪を表明した。カナダ真実和解委員会(Truth and Reconciliation Commission of Canada、TRC)の報告書は、この寄宿学校制度が文化的ジェノサイドに相当すると結論づけた。2021年、かつての寄宿学校の敷地内で多数の墓が発見され、調査が行われている。
先住民を同化させようとする試みは、ヨーロッパの世界観と文化的慣習を中心とする帝国主義・植民地主義、および発見の教義に基づく土地所有権の概念に根ざしたものであった。真実和解委員会の最終報告書は「植民地化を行う側の根底には、自主的な文明化が望めない野蛮な人々に文明をもたらした、という人種的・文化的優越感の信念があった」と述べている。
真実和解委員会は、連邦政府が寄宿学校の設立を決定した背景として、次の3つの理由を挙げている。
先住民族の人々に市場経済に参加するためのスキルを提供する。
教育を受けた生徒が身分を捨て、保護区や家族に戻らないことを期待し、政治的同化をさらに進める。
学校は「文化的、精神的変化のエンジン」であり、「『野蛮人』がキリスト教の『白人』として出現する」ものであった。
この3つに加え、委員会は国家安全保障の要素も述べ、インディアン問題委員会の委員であったアンセル・マクレの言葉を引用している。「部族や種族が、その構成員が完全に政府の管理下にある子供たちを持つ政府に対して深刻な問題を起こすとは考えられない」。
すなわち、子どもたちは、実質上、白人政府による合法的な「人質」になることを当初から期待されていたのであり、このことが、生徒たちに自主退学の権利を認めず、家族と自由に会うことさえ阻んで軟禁状態に置き、生徒たちが死亡しても行政や警察等への正式な報告をすることなく、記録さえ残さずに、遺体をどこかに埋めてしまったり、苛烈な暴力的手段によって制裁を加えたり、悪質な人体実験を無数に行ったりして、「学校」が捕虜収容所や刑務所のように営まれる実態をもたらしたと言える。また、このことが、白人の「文明」社会へ適応的な人間を育てるとしながらも、寄宿学校の医療・福祉・衛生・栄養などの環境が(白人生徒が通う標準的な)公立学校に比して格段に劣悪であったこと、教育内容も同公立学校と大きく異なり、教育レベルも小学校中学年レベルに留まっていたこと、刑務所さながら、幼い児童にまで過酷極まる強制労働を課していたこと、そして何よりも、理念としては、市場社会に適応可能な生活スキルを提供する等を謳いながらも、「大人」には決して教育訓練の機会を与えることがなく、幼少の子どもばかりを狙って、ときに拐取、監禁などの手段を用いてまで集め、強制収容していた事実を説明している。
同化の試みは、フランス人宣教師がヌーベルフランスに到着した17世紀に始まった。レコレ派、イエズス会、ウルスリン会などの会派が昼間学校や寄宿学校を設立したが、子供を長期間預けることを望まない先住民のコミュニティは抵抗し、1690年代には大部分が放棄された。植民地時代の政治的不安定さも教育プログラムの中止の一因となった。以降、先住民への教育プログラムは、国家事業として導入されるまで広く試みられることはなかった。
1815年に終結した米英戦争の結果、アメリカ軍からの侵略の脅威がほぼなくなったため、入植者にとって戦時の同盟者であった先住民たちは打って変わって永住の障壁とみなされるようになった。また、戦前に先住民コミュニティとの交流を担っていた軍関係者は彼らの習慣や生活様式をよく理解し好意的であったが、戦後は自分たちの植民地での永住に関心を持つ民間人代表者が担当するようになった。これらのことが、1800年代初期に寄宿学校への関心が再び高まった要因として指摘されている。
1820年代、プロテスタント、カトリック、聖公会、メソジストによる教会学校が運営されていた。
1834年、モホーク寄宿学校がオンタリオ州ブラントフォード近郊のグランド川シックス・ネーションズ居留地に開校した。これは継続運営された寄宿学校としてカナダ最古のものである。1831年に男子用の全日制学校「機械工養成所」として開校したが、1834年に女子生徒の入学を開始し寄宿学校となった。聖公会が運営母体であった。1970年まで運営が続けられた。
1842年から44年にかけてカナダ総督チャールズ・バゴがまとめた『カナダにおける先住民の問題に関する報告書』は、昼間学校が先住民の子どもをその親から引き離すことができなかったことへの対策として寄宿学校を推し進める内容であり、以後の寄宿学校制度に関する基礎的資料となった。西インド諸島の寄宿学校に感銘を受けた第8代エルギン伯爵ジェイムズ・ブルースと、当時アッパー・カナダ教育総監であったエジャートン・ライアーソンが支持した。
1847年5月26日、ライアーソンは先住民問題監督官補に宛てた手紙の中で、先住民を文明化するためには宗教面での指導が必要であると主張し、先住民の生徒を英語だけのシステムで農業に重点を置いて教育することを明示的に推奨した。ライアーソンのこの提言は、その後の寄宿学校システムの方向性に影響を与えた。
先住民の同化政策として、1857年に漸進的文明化法、1869年に漸進的自由土地保有権付与法が制定された。これらもまた、欧州の方法が本質的に優れているという父権的な立場に基づくものであり、1876年のインディアン法の基礎となった。
1800年代後半、カナダ政府は先住民をカナダ社会に統合するため、寄宿学校を公式に奨励するようになった。この制度は没入プログラムとして設計され、多くの学校で先住民の子供たちは自分たちの言語を話すことや自分たちの信仰を実践することを禁止され、違反時には罰せられた。
1867年、英領北アメリカ法が制定された。カナダ自治領における教育は各州政府の管轄とされたが、先住民族とその条約は連邦政府の管轄となった。いくつかの条約の条件として、連邦政府は先住民の教育に資金を提供することとなった。
1876年、インディアン法(「先住民に関する法律を改定し統合するための法律」)が採択された。先住民保護区における統治、土地利用、医療、教育などをカバーする、非常に幅広い範囲に及ぶものであった。真実和解委員会が説明するように、この法律は先住民を国家の被後見人とし、その地位に甘んじない限り州や連邦の選挙で投票したり職に就くことができず、精神的にも文化的にも自由を厳しく制限した。
1879年1月、首相ジョン・A・マクドナルドは、政治家ニコラス・フラッド・ダヴィンにアメリカの寄宿学校制度に関する報告書の執筆を要請した。1879年3月14日、「先住民と混血児のための寄宿学校に関する報告」が提出された。現在ではダヴィン報告として知られているこの報告の中でダヴィンは、カナダ政府と教会が協力して、アメリカ大統領ユリシーズ・グラントが追求した同化をカナダも実行することを主張した。報告書は、先住民を同化させる最善の方法は、まず子どもたちを家族から遠ざけ寄宿学校に収容することであると結論付けた。カトリック教会の司教ヴィタル=ジャスティン・グランディンは、大人を文明化できる可能性は低いが、先住民の子どもに関しては希望があるとしてダヴィンの調査結果を支持した。彼は公共事業大臣への手紙の中で、最善の方法は子供たちに「親とは異なる生活を送らせ、先祖の習慣、習慣、言語を忘れさせる」ことであると説明した。
1883年、議会は3つの産業学校のために43,000ドルを承認し、同年12月1日、政府が設立した最初の寄宿学校バトルフォード産業学校が開校した。1900年までに61校が運営された。寄宿学校の多くは政府が出資し、運営はさまざまな教派の教会にゆだねられていた。1867年から1939年の間で年間に運営された学校の数は1931年の80校がピークであったが、そのうち44校は16のカトリック教区と約30のカトリック共同体、21校はイングランド教会・カナダ聖公会、13校はカナダ合同教会、2校は長老派によって運営されていた。連邦政府が施設とメンテナンスを提供し、教会が教師と独自の授業計画を提供するという形態は、経済的利点のため採用されていた。その結果、教会が運営する学校の数は、一般社会での存在感を反映するというよりもむしろ宣教活動の遺産としての性格を帯びるようになった。
先住民の子どもたちの親や家族は、寄宿学校制度に抵抗し続けていた。子供たちを寄宿学校に行かせず、確保に動く政府職員から子供たちを隠すこともあった。親たちは子供たちが通いやすいように、デイスクールを町の中心部に増やし、資金を投入するよう主張していた。また学校での教育内容、食事、衣類の質の改善を繰り返し求めた。親たちは学校で虐待が行われていると主張し回答を要求したが、政府は子どもを家に置いておきたい親たちの策略としてしばしば無視した。
1894年、連邦政府は初めて、寄宿学校への出席に関する規則を設けた。インディアン法の改定により、全日制学校への出席が義務化された。寄宿学校への出席は任意であったが、6歳から16歳の先住民の子どもについて、インディアン捜査官や治安判事が「適切に世話や教育を受けておらず、親や保護者がその子供の教育に不適」と考えた場合、産業学校や寄宿学校への就学を命令できるようになった。このような規定の導入は、宣教師代表からの圧力の結果であった。資金確保のために入学生徒数を確保する必要があったが、劣悪な学校環境のため新しい生徒を集めるのに苦労していたのである。
1920年、インディアン法が改定され、政府は先住民の子供たちを強制的に寄宿学校に通わせることができるようになった。この時点では全日制学校に通う生徒のほうが多かったが、1944–45年度には学齢期の子ども28,429人のうち寄宿学校に8,865人、全日制学校には7,573人の生徒がいたと報告されている。
1930年代、政府関係者は、寄宿学校制度が財政的に維持できず、先住民の子どもたちを訓練してヨーロッパ系カナダ人の社会に同化させるという当初の目標が達成できないことを認識し始めた。先住民局福祉訓練担当のロバート・ホーイは、1936年に「すでに建っている学校を適切な状態に維持するための資金が不足している中で、教育機関特に寄宿学校を建設することは、非常に不健全で正当化できない」と指摘し、新しい学校の拡張に反対した。彼は先住民の子どもたちを教育する方法として全日制学校の拡充を提案したが、連合教会、英国国教会、オブレート会から抵抗された。これらの教会は、制度の失敗の解決策は再構築ではなく強化であると信じていた。
1947年の特別合同委員会の報告書とその後のインディアン法の改定を受け、1948年に強制出席が終了した。しかし政府関係者は依然として生徒の出席に影響を与えることが可能であった。1945年に導入された家族手当法の受給権を得るためには、先住民の子どもたちは寄宿学校に入る必要があった。
1951年のインディアン法の改定により、連邦政府が州・準州政府および教育委員会と協定を結んで先住民生徒を州の公立学校へ通わせることができるようになった。この変更は、政府が寄宿学校における同化主導の教育から、先住民の生徒の公立学校への統合へと政策を転換したことを意味した。1955年にインディアン局が運営する全日制学校に通う先住民の生徒数は17,947人へと増加した。
教育的同化から統合への政策転換にもかかわらず、1950年代以降、大勢の先住民の子どもたちが家庭や地域から連れ去られ、先住民以外の里親や養親、寄宿学校に預けられた。これは、1951年にインディアン法第88条が追加され、保護区に住む先住民に対して連邦法で未整備の部分について州法を適用することができるようになったためである。先住民の児童福祉の監視がその一つであった。州の職員はヨーロッパの価値観に基づいて先住民の子どもの福祉を評価したため、例えば干し肉、魚、ベリーといった伝統的な食事では不十分であり、子どもを保護する根拠とみなした 。両親やコミュニティの長老の同意なしに連れ去られることも多く、子どもたちは国が運営する児童福祉施設に入れられ、あるいはカナダやアメリカの主に非先住民の家庭で養育された。
1951年当時、ブリティッシュコロンビア州で州の管理下となった先住民の子どもは29人であったが、1964年にはその数が1,466人となった。州の管理下となった子どものうち先住民の割合は全体の1パーセントに過ぎなかったが、34パーセント強を占めるようになった。カナダ当局のデータに基づく推定によれば、1977年には約15,500人の先住民の子どもたちが児童福祉当局の管理下に置かれていた。先住民の子どもたちは子どもの全人口の5%未満であるにもかかわらず、州の管理下で暮らすカナダのすべての子どもの20%を占めていた。1996年の政府の調査では、1960年から1990年の間に11,132人の子供が養子に出されたと推定されたが、実際の数は20,000人にも及ぶとの報告がある。
この時期の連れ去りは、のちに1983年のレポート『Native Children and the Child Welfare System』の著者パトリック・ジョンストンによって「シックスティーズ・スクープ」と名付けられた。「スクープ」とは、ブリティッシュコロンビア州のソーシャルワーカーが、「60年代半ば、保留地で生まれたばかりの子どもを、ほとんどすべて母親から『すくい上げる』ことが一般的だった」と語った言葉に由来する。
1950年代以降、連邦政府はカナダ南部で統合政策を進め、先住民の子供たちの一部は、特に高学年では州の学校に通うようになった。また北部では、寄宿学校とデイスクールのシステムを運営した。1960年までに、公立学校に通う生徒の数(9,479人)は、寄宿学校に住む生徒の数(9,471人)を上回った。
1960年代、アルバータ州のサドルレイク・クリー族の保留地でブルー・クイルズ寄宿学校に関する大きな対立が生じた。状況の悪化は数年にわたって続き、1969年、保護者たちはブルー・クイルズ寄宿学校の透明性の欠如に抗議した。これを受けて政府は、学校を閉鎖し建物を住居に変え5キロ離れたアルバータ州セントポールの公立学校に生徒を入学させる方針を決定した。この経緯について真実和解委員会の報告書は、「親たちは、自分たちの子どもがセントポールで人種差別にあうことを恐れ、学校を学校と住居の両方を運営する民間団体に移管することを望んだ。連邦政府は、ファースト・ネーションの組織を州の学校部門として構成するのであれば、移管に前向きであった。しかし、先住民は、先住民の教育を州当局に移管することは条約の権利の侵害であるとして、これを拒否した」と報告している。
1970年夏、サドルレイク・クリー族のメンバーが寄宿学校を占拠し、自分たちで運営する権利を要求した。7月14日から31日までの17日間の座り込みに1000人以上が参加した。彼らの努力により、ブルー・クイルズはカナダで最初の先住民が運営する学校となり、その後もブルー・クイルズ大学として先住民による運営が続けられている。ブルー・クイルズの成功を受けて、インディアン同胞団(現・ファースト・ネーション・アセンブリ)は1972年に「Indian Control of Indian Education」という文書を発表した。この中で、先住民に認められていた特別なプログラムや配慮をすべて廃止するカナダ政府の1969年の白書に一部反論した。この文書は、先住民族コミュニティが自分たちの子どもたちの教育方法を自ら決定する権利を強調し、以後の教育政策の参考資料となった。
他の寄宿学校では、先住民の子どもたちのために独立して運営されるコミュニティ・スクールに転換したところは限られている。サスカチュワン州レブレにあるホワイトカーフ・カレッジは、1884年から1969年までオブレート会が運営していたが、1973年から1998年に閉鎖されるまでスターブランケット・クリー族が運営していた。1929年から1971年までは英国国教会が運営し、1969年に連邦政府が引き継いだオールドサン寄宿学校は、1971年から1978年まではマウントロイヤル大学のキャンパスとして成人教育に転用され、その時点でシクシカ族が運営を引き継いだ。1988年、アルバータ州議会でオールドサン・カレッジ法が可決され、オールドサン・コミュニティカレッジがファースト・ネーションズ・カレッジとして承認された。現在もアルバータのシクシカ族によって運営されている。
先住民の子供たちの州学校への統合と寄宿学校の閉鎖には何十年もかかり、連邦政府が資金提供する最後の寄宿学校として、1997年にランキン・インレットが閉鎖された。
ニューブランズウィック州とプリンスエドワード島を除くカナダのすべての州と準州で寄宿学校が運営されていた。1930年代初頭に80校、17,000人を超える登録生徒数でピークを迎え、制度の存続期間中に約15万人の子どもたちが寄宿学校に収容された。
寄宿学校では、子供たちは厳しい規則を順守しなければならなかった。規則は明文化されていたわけではなくその都度変更された。時間を守ること、監督者の命令には何の疑問も持たずに従うこと、食事中に食べ物をこぼさないこと、食事の前後に手を洗うこと、学校スタッフをファーザー、シスターと呼ぶこと、沈黙の時間には話をしないこと、その他にも多くの規則があった。規則を破れば学校職員は棒や紐、定規などで鞭打つ、蹴る、叩くなどの体罰で制裁したが、罰は恣意的で予測不可能だった。逃亡は特に厳しく罰せられ、暗い押入れやボイラー室、学校の廃墟などに何時間も隔離された。激しい体罰から幼い子供を助けようとした職員が解雇された事例もあった。教師や管理者から性的・身体的暴行を受けるなど、さまざまな虐待を受けることもあった。孤立した脆弱な立場の子どもたちは、ホームシック、飢え、孤独、恐怖を感じていたが、子どもたちの精神的なサポートは欠落していた。一部の学校職員の虐待行為は通常隠蔽され、日常的な身体的・性的虐待の余地を与えていた。
生徒同士や教室の外でさえも先住民の言語を話すことを抑制、禁止され、英語やフランス語の使用を余儀なくされた。キリスト教以外の信仰を実践したことで身体的な暴力を受けることもあった。先住民文化の要素の強制的な根絶に加えて、寄宿学校は女子生徒の家庭化、男子生徒の軍事化など、当時イギリスやカナダの社会で一般的で国家機関にとって有用な家父長的二項対立の訓練を生徒に施した。
寄宿学校の生徒の健康状態は、一般に極めて劣悪であった。真実和解委員会のマレー・シンクレア委員長は、寄宿学校において死亡した生徒の数を6千人以上と推定した。これは第二次世界大戦中にカナダの兵士が死亡する確率よりも高い。
学校は資金不足で過密状態であり、衛生上の問題を解決できず伝染病の温床となった。インフルエンザや結核の発生率が高く、ある学校では死亡率が69%に達した。連邦政策で入学者の数に応じて資金を補助したため、病気の子どもを入学させて数を増やし、病気を持ち込み広めることにつながった。不健康な子どもたちの問題は、学校自体の劣悪な状況によってさらに悪化した。高いストレスと栄養失調も、子どもたちの健康を害する一因となった。
1906年のインディアン省(現・国家先住民関係および北方問題省)の年次報告書で、主任医官ピーター・ブライスは「カナダの先住民人口は、全人口の2倍以上、州によっては3倍以上の死亡率である」と述べた。その原因の一つに結核を挙げており、寄宿学校の劣悪な環境が病気を広げる一因であると指摘した。1907年、ブライスは、それまで健康だったカナダ全土の先住民の子どもたちの24パーセントが寄宿学校で死亡していると報告した。
1920年と1922年、レジャイナの医師F・A・コーベットは、ブライスが報告したのと同様の結果を報告した。カルガリー近郊のサーシー寄宿学校では、33人の生徒全員が標準的な健康状態をはるかに下回っており、4人を除く全員が結核に感染しており、ある教室では16人の病気の子どもたちが、死にそうな状態で授業を受けることを強いられていた。
寄宿学校の生徒たちは、公立学校の一般生徒と同じような教育は受けていなかった。教育内容は、主に実用的な技術に重点が置かれ、女子は家事労働のために洗濯、裁縫、料理、掃除などを、男子は大工仕事、ブリキ細工、農作業などを教わった。多くの生徒はパートタイムで授業に出席し、残りの時間は学校のために働いた。多くの寄宿学校は慢性的に資金不足で、生徒らによる労働なしには運営できなかった。労働は過酷で、生徒の学問的・社会的発達を著しく損ねた。これらの労働によって授業時間は乏しくなり、しばしば低学年までの教育しか行われなかった。卒業となる18歳時点でもほとんどの生徒が5年生程度の教育レベルであった。多くの卒業生は、教育訓練が不十分であったために、職を得ることができなかった。サスカチュワン州のバトルフォード産業学校に5年間収容された生徒の父親は、「息子は英語を読むことも話すことも書くこともできず、ほとんどすべての時間を牛の世話と牧畜に費やした。そのような仕事は家でもできる」と説明した。
政府の先住民担当部局の委員であったヘイター・リードは、両親や家族の訪問を困難にするために学校を保護区から遠くへ移すべきだと主張した。また、彼は学校の休み時間や休日に子供たちが帰宅することに反対した 。
面会は、刑務所と同様に学校側が厳しく管理した。保護者の面会を完全に拒否する学校もあった。また、学校関係者の立会いのもと、英語での会話を要求され、英語が話せない親は子供と話すことができなかった。このような面会への障害は、1885年にノースウェストの反乱への対応として導入された通行証制度によってさらに深刻なものとなった。
結果、対外的な運営実態においても、刑務所そのものとなり、(白人の子どもが通う)公立学校のような普通の教育機関とは、似ても似つかないものとなった。
十分な説明、また本人や両親の同意なしに、生徒らがいくつかの科学的研究実験に参加させられたことが学術的な研究と真実和解委員会の最終報告書の両方から指摘されている。これらの実験は、意図的に子どもたちを栄養失調にする先住民栄養実験、BCGワクチン試験、超感覚的知覚実験ほか、ビタミンDサプリメント、アメーバ駆除剤、イソニアジド、ヘモグロビン、夜尿症、指紋に関する研究が含まれていた。
上記の各種人体実験によって生じた児童の健康被害、死傷者数、予後などは、ほとんど解明されていない。また、実験に関与した者への処罰も行われていない。
真実和解委員会は、インディアン省の方針として、関連費用のために子供の遺体を家に返すことを拒否し、代わりに埋葬の費用を学校に負担させたとしている。委員会は、生徒を無名の墓に埋める慣習もあり、死亡または行方不明の子供の数を確認することは不可能かもしれないと結論付けた。学校や政府関係者が、死亡した子どもの数や埋葬された場所について信頼できる数字を残すことを怠り、記録が不十分だったパターンもあり、作業はさらに複雑になっている。ほとんどの学校が敷地内に墓地を持っていたが、もともと標示されていた墓地が後に壊されたり、故意に隠されたり、上に建てられることが判明し、その場所や範囲を決定することは依然として困難である。
真実和解委員会の最終報告書の第4巻は行方不明の子供と無縁墓に特化しているが、これは2007年に委員会の当初のメンバーが、この問題には独自の作業部会が必要であると認識し作成されたものであった。2009年、委員会はこの作業を完了するために連邦政府に150万ドルの追加資金を要求したが拒否された。その後の研究で衛星画像と地図を用いて学校周辺の土地を捜索した結果、委員会が記録した墓地のほとんどは放棄され、手入れもされておらず、何かあればすぐに壊れてしまうような状態であると報告された。
2021年5月、ブリティッシュコロンビア州カムループスのトカムルプス先住民居住区にある寄宿学校跡地で、215人の子供のものと思われる遺骨が発見された。遺骨は地中レーダー専門家の支援で発見された。死亡は文書に残されておらず、関連記録がロイヤル・ブリティッシュコロンビア博物館に保管されているかどうかを確認する作業が進められている。