グルーミング (性犯罪)
性犯罪におけるグルーミングとは、性交等または猥褻な行為などをする目的で、未成年者を手なずける行為である。「チャイルド・グルーミング」とも呼ばれる。本来は英語で「動物の毛づくろい」を意味するが、性犯罪の用語では、親身を装って標的の心をつかむ、卑劣な行為を指す。
未成年者への「性的なグルーミング」は、何らかの事情で孤立した対象を標的にして、標的からの信頼を積み上げて関係性を支配してから、性的な行為に及ぶものである。臨床心理士で目白大学准教授の斎藤梓は、子どもとの立ち位置によって、「実際に近い人から」「あまり近くない人から」「オンラインでの行為」に分類している。13歳未満では「現実のグルーミング」に、スマートフォンを持つようになる13歳以上では「オンライングルーミング」の比率が多い。加害者は「悩みを抱えていて孤立の傾向がみられる子ども」を標的にして、その子の「大人に認められたい、誉められたい」という欲求を利用して近づいてくる。加害者は親切を装いつつ、子どもの未成熟な心身が由来の不安や孤独感、承認欲求に付け込んでいく。子どもに共感を与え、誉める認めるを繰り返すことで親密感を増し、子どもが『加害者に依存』するようになってから、最終的にはその子に性加害を行うのが目的である。立正大学教授の西田公昭は、グルーミングはマインドコントロールの一種で、ごく普通のコミュニケーションの中で行われることを強調する。対象を近親者から切り離そうとするのも特徴で、そういう言動があったら警戒を促す。
だが、標的とされた子どもは加害者への恋愛感情や信頼心が醸成されていき、「信頼できる大人がそんなことをしてくるわけがない」と思い込まれているため、「性暴力被害を受けた」とは気づきにくい。犯罪心理学に詳しい東京未来大学教授の出口保行は「犯人は子どもたちの『話を聞いてほしい』思いを利用しており、最初は犯罪だと気付きにくい」と指摘している。また、標的の子ども単体だけではなく、その周囲の家庭や環境からの信頼を得てから、性加害を行うこともある。子どもにとっては「いい人」に感じる行動をとるが、それは「標的の子に性加害を行うための作戦」でしかない。始めは性的ではなく、日常や気遣いの言葉を使い、まず子どもの信頼を獲得してから、性的な要求を出してくるため、子どもでは断り切れない。斎藤は「信頼している人が自分を傷付けることはない」と子供に思わせた上で、口止めさせることもあり、グルーミングされている被害に保護者は簡単には気づかないという。
学校教諭をはじめ、家庭教師、塾教師、スポーツコーチなど、指導を受けている子供たちの「信頼」を得ている立場を悪用したグルーミングも行われている。話や悩みを聞いてくれたり、承認欲求を満たしてくれることから、子どもが加害者に不用意に近づいていくことも多い。弁護士の川本瑞紀は、グルーミングで多い事例は、部活動の指導者や塾の講師などが加害に及ぶケースである。気に入った子供を「特別扱い」して、「上達のため」などの理由を付けて個人指導で二人きりの状況を作ってから性的行動を行うまた、塾講師などから、「感性を高めるには、私の奴隷となって従う必要がある。これを拒否したら志望校に合格できない」などの、地位的優位や恐喝を伴った児童ポルノ画像要求の事例もある。
犯人は個人情報や家庭環境などの「内情」を入手して、実際に会いに行けるかどうかを判断したり、性多岐な話題に関心があるかどうかも確認している。加害者は傾聴に長じており、抵抗のない肯定的な関心と肯定的な共感、それらの受容に巧手で、カウンセリングの基礎トレーニングを受けたのかと思わせるほどである。
被害対象は女子児童に限らず、男子児童も同様の手口で被害に遭っている。小学校低学年の男子に「気持ちいいことを教える」と言いつつフェラチオし、その反応を見て、今度は自分にフェラチオさせるという事例もある。加害者は「男の子のほうがズボンを下ろすハードルが低い」ことを認識している。その背景には、加害者もかつてグルーミングに被害に遭ったことがある「世代の連鎖」があり、小学校低学年の時に引っ越し先で仲良くなった年上の男性にグルーミング被害を受けた男性が、3年間の被害期間のうちに、子どもが声を上げられなくなる「グルーミングのノウハウ」を身をもって習得し、成人後に「自分がされたことと同じやり方」で加害者となった事例もある。
性暴力は「見知らぬ人から」「突然に」行われるイメージが根強いが、実際には「顔見知りに」「追い詰めるように段階的に」行われることが多い。親戚、学校の関係者や友達の親族、小学校の通学時に横断歩道で旗を振る人、児童館併設の図書室でよく合う人などは、子どもにとっては「5回会えば親しい」という感覚となるため、「知らない人について行ってはいけない」という声かけは無意味となる。グルーミングを受けても、被害を受けた子どもが「せっかく築いた相手との信頼関係を壊したくない」「親に迷惑をかけてしまう」などと考え、周囲に相談できない場合や、性問題に関する知識がないため「性暴力被害を受けた」ことに気づかない事例もある。被害を受けた子どもは、「自分が会いに行ったのが悪い」「親切なあの人がそんなことをするはずがない」と、自責だけを背負って行ってしまう。また将来、進学・就職・結婚などの人生の節目にも、「自分の裸の画像を誰かに見られているのか」という負い目に苦しむこととなる。山本はグルーミングを、「被害者本人が性虐待を受けているということが認識できない、恐ろしい犯罪である」と説明している。一般社団法人Spring_(一般社団法人)が2020年の8月と9月に、性被害者を対象にアンケートを募り、集まった5899件の回答のうち、自分の身の起きたことをすぐに「性被害」であると認識できたのは約半数で、認識までには平均で約7年かかっていた。
神戸市在住の14歳の女子中学生とLINEで知り合い、少女からの求めに応じて神戸市周辺で実際に会って、その日のうちに少女と性行為を行い、翌週にはその少女を茨城県の自宅に連れ帰ったことで未成年者誘拐容疑で逮捕された22歳の男性は、同時にオンラインゲームで知り合った他の女子中学生にも「性的な画像」を送らせていた。公判では、検察官からの質問に「幼い子が好きで、精神的に幼いと話しやすい。エッチな子なら、頼めば裸の画像も送ってくれる」と答えており、未成年者が判断力に乏しいことを理解したうえでの犯行だった。
SNSやコミュニケーションツールを使って知りあい、オンラインで徐々に子どもの信頼を積み上げた上で、現実に会う約束をしたのちに性加害を行う。スマートフォンを持ちSNSを利用するようになる中高生に被害が多い。加害者はTwitter, Instagram, TikTok, カカオトークなどの若者に人気のSNSを通じて知り合い、中にはオンラインゲームのボイスチャット機能を使って知り合うこともある。誰でも動画をライブ配信できる無料アプリを使い、女子児童を巧みに誘導して性的な動画配信を行わせる事例もある。2021年11月、無料のライブ配信アプリにて、女子中学生が日常生活のライブ配信をはじめ、配信の人気順位を上げるために視聴者からのポイント(投げ銭)投下目的で、女子中学生が服をずらしてプライベートゾーンを見せたところ、直後にアプリ運営が配信を止めた。同様の配信は、性犯罪を心配する女性に何度も通報されていて、通報した女性は「視聴者が言葉巧みに、性的な部分を誘導していた。こどもがポイント欲しさに応じたのだろうが、どこまでリスクを分かっているのだろうか」と言った。
SNSで知り合い、悩み相談や趣味の話で盛り上がってから、直接会う約束を取り、『外じゃ話せないから家で』『家で有料コンテンツを見たい』と相手の自宅に誘われたら、突然で性的行為をされてしまうのが「典型的な手法」である。まさか自分の体に興味を持たれているとは思っていない。加害者は相手と一晩中」メールやLINEでやり取りを繰り返し、子どもの愚痴やつぶやきにも共感することで、寂しさを感じている子どもにとっては、「画面の先の相手」がかけがえのない存在に変わっていく。成蹊大学客員教授の高橋暁子は、「子どもたちはネットだけでのつながりでも、会うことに抵抗がない傾向があり、小学生でも会いに行ってしまう事例もある」という。
具体的には、「自分の体のこの部分に悩んでいる」と「自分のプライベートパーツの画像」を送り、子どもが「おかしい所はない」と答えたところで、その子どもの「プライベートパーツの画像」を要求する。そして画像を受け取ったところで、加害者は子どもにさらに要求を重ね、「従わなかったらこの画像を拡散する」と脅しにかかる。子どもは「話を聞いてくれた相手」との信頼関係を壊したくないため、さらに画像を送ってしまうこともある。また、「母親が下着メーカーで働いていて、モデルを募集中」という嘘の情報を送り、下着姿の画像を要求することもある。児童ポルノ画像を求める中年男性が、事前に「素材」を準備していて、最初から「同年代の女子」を偽装してくる例や、インターネットで拾ってきた「下着姿の少女」の画像を使ってプロフィールを偽装したうえで、現実の女子中学生とSNS上で繋がった上で、相手の「下着姿の画像」を要求する事例もある。
また、TikTokのハッシュタグや、素顔の写っているダンス画像で「標的」を割り出したり、さらにはLINEスタンプやオンラインゲームの有料アイテムを餌に使ったグルーミングも行われている。子どもに多い「パスワードロックをかけていないスマホ」を拾って中身を調べた結果、持ち主が「標的」にされることもある。SNSに限らず、「荒野行動」や「フォートナイト」などのオンラインゲームのボイスチャット機能を使ったグルーミングも行われているゲームで協力した相手とボイスチャットで親密な関係を築いたうえで、相手の個人情報を聞き出す。「性的な自撮り画像」をSNSで送る人もいるが、1対1のやり取りでも流出する可能性はある。リアルタイム配信も視聴者が録画していれば、ネット上で誰でも見られる場所に載せられる危険がある。そして、性的な画像と個人情報が結び付けば、特定を経て性犯罪を理由に脅される危険もありうる。
グルーミングで入手した「児童ポルノ」コンテンツは、世界的なアンダーグランドマーケットで高値で売買されることも珍しくない。2020年に摘発されて閉鎖された児童ポルノ販売サイトは、会員数2万人で毎月億単位の売り上げがあり、元暴力団員を含む運営者3人は逮捕された他、このサイトに児童ポルノを出品していた人物のうち23人も逮捕された。「拡散されたくなければ、会って寝ろ」と、加害者との性行為を要求するための脅迫にも使われる。
グルーミングは世界的に問題であり、ニュージーランドでは2020年6月から政府主導で子どもの安全なネット利用を啓発するメディア・キャンペーンが行われた。ニュージーランドでは、若者の40%が面識がない相手とネット内でやり取りをしたことがあるという。また2020年4月から2021年3月の1年間に、イングランドとウェールズでは、5441件の児童のグルーミング犯罪が発生していたことが、両国内42の警察からのデータから判明した。2017年から2018年の1年間から70%増加していた。犯罪の約半分にはコミュニケーションアプリが用いられており、Instagramが約3分の1、Snapchatも全体の4分の1以上を占めていた。韓国では2021年9月に「改正青少年性保護法」が施行され、被害に遭った女性の証言を基にした「おとり捜査」が可能となり、改正法の施行から1か月のうちに合計35件のおとり捜査が行われ、58人が検挙された。
チェコで製作されたドキュメンタリー映画『 SNS -少女たちの10日間-』では、外見が幼く見える3人の成人女性俳優が「12歳の少女」という設定のもと、sukaipuでビデオ通話を行い、10日間で2548人の男性が接触してきた。中には自慰の動画や男性器の画像を送り付けてきたものもいた。加害者の中には撮影スタッフの知人もおり、映画の中では彼に直撃するシーンもある。加害者の様子をチェックしていた性科学者は、「彼らのほとんどは小児性愛者ではなく、性的行為を使って子どもを支配したいという欲求が出ている」と映画の中で分析している。2021年5月にこの映画が沖縄県那覇市の映画館で公開された際、同様の問題は沖縄県内でも発生していた。県内の高校生自身でスマホの使い方を考えるシンポジウムの開催日に、登壇予定の女子生徒4人が「SNSで一方的に外性器の画像を送り付けられたことがあり」、「プロフィールに高校生と書いていると普通に飛んでくる」と口を揃えた。また、2020年の沖縄県内でのサイバー犯罪の検挙数135件のうち、74件が「青少年保護育成条例違反」「児童買春、児童ポルノに係る行為等の規制及び処罰並びに児童の保護等に関する法律違反」となっている。
NHKがNPO法人ぱっぷすと共同で、「架空の14歳の女子」のSNSアカウントを作成して「友達が欲しい」を投稿したところ、わずか2分で12件のメッセージが届き、中には堂々と「エロ垢」を名乗ったり、「男性の下半身の動画」を送ってきたメッセージもあった。開始から2か月で200件近いメッセージが寄せられ、そのほとんどは性的な内容だった。そんな中、性的なメッセージを書かずに「少女」を気遣う内容を毎日送り続けた男性がいたが、NPO側が「愚痴をこぼした」ところ、その男性の態度が豹変し、性行為を求めるメッセージが届くようになったため、調査陣はこの男性と現実に会うことにした。男性は今までのメッセージの内容に反して、現実に会ったNPOスタッフに嘘をつき、30分以上話しても非を認めなかった。
ぱっぷすへに寄せられたグルーミング関係の相談件数は、2020年度に281件、2021年度に600件を超えている。ぱっぷす理事長の金尻カズナは「相談者の大多数は、自分がグルーミングの対象にされるとは思っていなかった」としたうえで、「インターネット上では性的な言葉を投げられ放題で、グルーミングも野放図となっている」と指摘し、相談員も「相談者は被害者のほんの一部で、「性的なコンテンツを送った自分」を責めて、相談まで長期間がかかるケースもある」と言う。ぱっぷすの金尻カズナは、「デジタル性暴力の加害者は特殊な性的志向を持った人ではなく、ゲームの攻略のように、いかにして写真や動画を相手から自分に送らせるかを楽しんでいる」と指摘し、相手の人格や尊厳を考えずに、攻略相手のキャラクターのように考えてしまっていることを嘆いている。
SNSに起因する18歳未満の被害者は、2012年に1076人、2019人には2082人、2021年は1812人と、年々増加傾向にある。被害者の95%はスマートフォンを介して事件の対象となった。誘拐などの重大事件に発展した事例もあり、2021年にSNSを利用した略取誘拐の被害に遭った18歳未満の男女は86人おり、これは20人だった2018年の4倍を超えた。
2020年5月から1年間、法務省で行われた「性犯罪に関する刑事法検討会」にて、当時中学3年生だった女性が、学習塾の講師から受けたグルーミング被害が事例として報告された。講師に「特別な存在」と呼ばれた女性は、後に「特別な勉強を教える」として講師の自宅に呼ばれ、「これは恋愛なんだ」と言われるままに、性的な関係を持つようになってしまった。女性は恐怖とともに数年関係を続けてしまい、精神に変調をきたして心療内科の受診に至り、同様の被害報道を見て、自分も同じことをされていたことに気づいた。この検討会の報告書では、性犯罪としてのグルーミングを、「子どもに接近して信頼を得て、罪悪感や羞恥心を利用して、関係性をコントロールする行為」と定義した。
2021年9月16日、法務大臣上川陽子は、法制審議会で性犯罪に関する刑法の改正について諮問し、まとめられた10項目の中に「六 性交等又はわいせつな行為をする目的で若年者を懐柔する行為(いわゆるグルーミング行為)に係る罪を新設すること」が盛り込まれた。これには、性暴力被害者支援を行っている弁護士が、予想外の驚きをTwitterに投稿した。法務省の検討会に出席した、性暴力被害者支援看護師の山本潤は、「グルーミングは、被害者本人が性的に虐待されているという事実さえ認識できない恐ろしい犯罪」「手なずけと洗脳操作という独特の加害者戦略がある」との意見を言った。
2022年2月14日、弁護士後藤啓二が代表理事を務める特定非営利活動法人「シンクキッズ」が、こども政策担当大臣野田聖子に「子ども性被害保護法」(仮称)の制定などを求める要望書を手渡した。後藤は警察庁に勤務時に、子どもと女性を暴力から守るための施策を進めていた。2023年4月のこども家庭庁発足に合わせ、省庁の垣根を超えた対策を求めた。
2022年3月、東京地方裁判所は、オンライングルーミングを用いて、わいせつな動画を自分のスマートフォンに送らせ、強制わいせつと児童買春・ポルノ禁止法違反の罪に問われた元力士の男に、実刑有罪判決を言い渡した。
だが、現行法上13歳以上の児童を対象にしたグルーミングは「性交同意年齢」に達しているため、「強制性交等罪」としては扱われることは少ない。暴行・脅迫がなく、相手児童が抵抗できない場合でもないときは、各都道府県の青少年保護育成条例違反(淫行条例違反)が適用されることが多く、事件を担当した弁護士は「刑罰があまりにも軽すぎる」と嘆く。グルーミングは暴行や脅迫を伴わないため、多くの場合、条例の範囲内の「数十万円の罰金」で終わってしまう。
2022年10月24日の法制審議会にて、刑法の性犯罪規定の改正試案が示され、その中に新たな処罰規定として「グルーミング」を処罰する案も盛り込まれた。オンラインで未成年者が性の標的にされやすいことから、実際の性被害の前に受けやすい「手なずけ・懐柔」も処罰対象にすべきという指摘が出た。この試案では、猥褻目的で誘惑や金銭供与などを使って面会を要求する行為、実際に面会した場合、猥褻な映像の送信を要求した場合のそれぞれに刑事罰を科すとした。
2022年11月26日、愛知県警察本部と藤田医科大学は、スマートブックスが開発したスマホアプリ「コドマモ」の実証実験を始めた。AIが猥褻画像を判断してスマホから削除を要求するとともに、保護者にも通知が飛ぶ。2023年春のサービス開始を目指す。
なお、グルーミング被害者の親が救援を申し立てたとしても、実害がなければ警察が動かないのが実情である。警察は「学校に連絡をしないと動けない」と言い、救援者は被害者が学校に連絡されることで、二次被害や被害者非難が起きることを恐れている。
イギリスでは、グルーミングで信頼関係を築いた18歳以上の人物が、16歳未満の人物に避妊具を持って逢うと処罰される可能性があり、ドイツでは性行動を目的に子どもと連絡を取るグルーミングそのものが処罰対象となっている。2012年には、児童性的搾取対策オンライン保護局の捜査により、イギリス国内を含む110人の子どもにオンライングルーミングをしていた、クウェート在住の2人が摘発された。
グルーミングは男女を問わず被害に遭っているため、男女の区別なく対策が必要である。家庭のやり取りの中で、ネットの危険性について教え、子どもが安易に個人情報を投稿・送信しないようにするのが大事である。グルーミング被害を受けた子どもは、親や世間体からの叱責(被害者非難)を恐れて、被害を打ち明けられない場合も少なくなく、表面化するのは氷山の一角である。大阪府のNPO法人「スクール・セクシュアル・ハラスメント防止全国ネットワーク」の代表は「まずは子どもたちに手口を伝えることが大切。SNSの危険性を含め、学校現場でしっかり教えるべきだ」という。
自分の裸を撮影しない、他人に送らない。
直接面識のない人に、自分の住所や学校、本名などの個人情報を伝えない。
たとえ呼び出されても、会いに行かない。
スマホやPCの「フィルタリング機能」を親が設定する。
SNSやオンラインゲームの「対象年齢」をよく確認する。
普段から、親と子どもで対策を話し合っておくのが重要である。アメリカの非営利組織RAINNは、グルーミング被害を受けた子供たちが発している警告サインの一例を公表している。
相手から裸の画像を要求されたり、直接会いたいと言われたら、相手をブロックして、以降の連絡を断ち切り、安心できる誰かに相談する。
相手に自分の画像を送る前や、実際に会う前には、他の誰かに相談する。
「絶対に行ってはダメ」だけでは、親に隠れて行ってしまう可能性もあるため、会いに行くなら、事前にビデオ通話で確認の上、親と一緒に行き、昼間に複数人で会う。
実際に画像を送ってしまったり、会ってしまった後でも、誰かに相談する。
相談を受けた親は、子どもを責める言葉は使わず、「話してくれてありがとう」「あなたは悪くない」などと対応し、安心感を伝える。
「親の私が、相手との戦い方を知っている」という、子どもへのメッセージも有効である。
悪いのはSNSを使う子どもではなく、子どもを性的な目的に利用しようとする加害者である。
ジャニー喜多川 - ジャニーズ事務所の社長であったジャニー喜多川が、事務所所属の少年たちに性的虐待を行っていたことが司法により認められている。1999年の週刊文春の報道を、2002年5月に東京高等裁判所が事実認定。2023年3月8日にBBCがドキュメンタリー番組を放送、元ジャニーズJr.の男性数人がインタビューに応じ、「浴室でフェラチオをされた」「寝室でマッサージ中に股間に手が伸びた」などの経験を証言。事件を取材したイギリス公共放送BBCの記者は、被害を受けた元ジャニーズがジャニー喜多川を否定せず、むしろ好意を口にする心理について、グルーミングではないか、と指摘した。