JKホールディングス
JKホールディングス株式会社(ジェイケイホールディングス JK Holdings Co.,Ltd.)は、東京都江東区に本社を置く建材・住宅設備の専門商社である。
住宅設備商社としては国内1位の売上高を誇り、同業者の中では珍しくプライベートブランド製品を有する点で知られている。
7ヵ国に13の拠点を有するグローバル企業でもあるが海外売上比率は低く、売上の中心は国内が占めている(2022年現在)。東京証券取引所プライム市場上場企業。
売上の中心はジャパン建材をはじめとする建材卸売事業であるが、事業領域としては傘下のティンバラム、キーテック、物林(旧三井物産林業)を始め建材の川上から川下までを担っている。
なお、JKという社名は中核会社のジャパン建材(Japan Kenzai)の略称から採ったものであり、JK(⼥⼦⾼⽣)とは異なる。
出典:
1937年 - 創業者、吉田猛がベニヤ板のカット販売・配送を行い創業。
1949年 - 各種合板の仕入れ、販売を目的として東京墨田区に株式会社丸𠮷商店を設立。
1958年4月 - 厚物・特殊サイズ合板工場として晴海プライウッド株式会社(現株式会社キーテック)[東京都江東区](現・連結子会社)を設立。
1958年10月 - 墨田区本所に鉄骨4階建て本社ビルを建設し移転。
1963年 - 株式会社丸𠮷に商号変更。既存の合板卸のみでの業況拡大は難しいと判断し、新建材の販売を開始。
1972年 - 顧客とのコミュニケーション組織「丸𠮷会」(現ジャパン建材会)の組織づくりに着手。
1973年 - 売上高200億円突破。
1978年 - 第1回「まるよし市」(展示即売会)(現ジャパン建材フェア)を開催。
1980年 - 売上高500億円突破。
1987年 - 創業50周年。
1990年3月 - 売上高1000億円突破
1990年4月 - 本社社屋を東京都江東区に建設し移転。
1990年11月 - 日本証券業協会に株式店頭を公開。
1991年 - 株式会社ケーヨー(現㈱キーテック)が国産材構造用LVLの製造を開始。
1996年9月 - 海外初となる拠点をマレーシアに設置。
1996年11月 - 東京証券取引所市場二部に上場。
1998年 - 興国ハウジング株式会社との対等合併を行い、商号をジャパン建材株式会社に変更。本店所在地を東京都豊島区目白に移す。
1999年2月 - 第1回「ジャパン建材フェア」(展示即売会)を開催。
1999年10月 - 株式会社ティー・エム・シーとの対等合併。
2000年 - 株式会社ハウス・デポ・ジャパン[東京都江東区](現・連結子会社)を設立。
2001年 - 売上高2000億円突破。
2003年 - 東京証券取引所市場一部銘柄に指定。
2004年 - 通商株式会社[大阪府大阪市](現・連結子会社)を子会社とする。
2006年 - 持株会社体制へ移行。称号をJKホールディングス株式会社に変更。
2007年3月 - 物林株式会社[東京都江東区](現・連結子会社)を株式交換により子会社とする。
2007年10月 - 本店所在地を東京都江東区に移転。
2008年 - JK木構造グループ(現JK木造建築グループ)結成。
2013年 - 売上高3000億円突破。
2019年 - 株式会社キーテック山梨工場稼働開始。100%国産木材を使用。
2022年 - 市場区分再編に伴い、東京証券取引所市場第1部からプライム市場に移行。
建材・住宅設備の商社・流通卸業者は日本中数多く存在しているが、それらの中でJKホールディングスはメーカー機能を有していること、拠点数の多さ、木構造建築によるエンジニアリング部門の有無の3点で他社と大きく違いが見られ、今後の新設住宅着工戸数の減少に対しても住宅から非住宅への販路拡大によって乗り越えようとしている。本項目ではこれら3点の特色を一つずつ解説していく。
上に書いたように、JKホールディングスにはプライベートブランド『Bulls』、『J-GREEN』を始めとしたメーカー機能を有している。『Bulls』は副資材(工具や工作機械のメンテナンス・修理・操業に必要な備品や消耗品)を多く取り扱い、『J-GREEN』は国産材を活用した合板等の木材製品が主である。またこの他の主力製品として傘下のキーテックが開発したLVL梁『キーラムメガビーム』、キーテック、ビッグウィル、吉野石膏が共同開発した不燃内装材『バームクーヘン』などが挙げられる。
これら自社製造商品の存在は、2021年度から続くウッドショック(新型コロナウイルス、米国の新築需要に端を発する外国産木材の高騰)下において同社に大きな影響をもたらした。木材の高騰分を製品価格に転嫁することによって、大幅な利益向上を成せたのである。
このように、プライベートブランド商材は中間マージンを省く事によって安く提供できる他、急激な価格上昇や供給不足時にも安定して供給することができ、2022年度の同社の決算は前年比で大幅な黒字向上が確実視されている。
また『J-GREEN』を始めとする国産木材の活用は、「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」の改正を始めとして近年政府が推進しているものであり、今後ともSDGs投資の観点から国内外での成長が期待できる(国産木材の活用は単なる森林破壊に見られがちではあるが、木材需要を喚起し、林業の発展、森林資源の成長による二酸化炭素の吸収につながると考えられている)。現にJKホールディングス傘下のティンバラムがCLT製品を開発したり、住友林業が70階建て超高層木造ビルの建設構想を発表したりするなど、非住宅における木構造建築への期待は高まっている。
JKホールディングスは傘下のジャパン建材を始め全国300ヵ所以上の拠点を有している。そしてこの拠点数という観点で見てみると、建材流通商社は主に2種に分類できることがわかる。JKホールディングスと同じく3000億円規模の売上を誇る伊藤忠建材・SMB建材の拠点数を例に見てみる。各社公式HPによると伊藤忠建材の拠点数は17拠点、SMB建材の拠点数は20拠点を数え、上に挙げたJKホールディングスと10倍以上の差が存在しているのである。
この違いは、各社が流通の川上に位置するか、川下に位置するかの違いにある。
伊藤忠建材・SMB建材は比較的川上(生産者たるメーカー側)に位置するため拠点数が少なく、対してJKホールディングスは川下(消費者たる工務店側)に近いため拠点数が多くなるのだ。以上の事実から、業界地図等でまとめて掲載される住宅設備・建材商社は商流を司る商社と、物流機能を中心に持つ卸売業者の2種に分類することができ、JKホールディングスは後者側である事がわかる(JKホールディングスに商社機能が全くないというわけではない)。
JKホールディングスと同じ住宅設備の卸売業者としては他に渡辺パイプ、ナイスの存在が挙げられ、いずれも100を超える拠点数を持つ。
繰り返しにはなるが、JKホールディングスの中核事業はジャパン建材を始めとする建材卸売事業であり、その主な販売先は人が住む住宅分野が主である。しかし、国内の新規住宅着工戸数は人口減少等の理由で緩やかな減少が続いており、現在はピーク期(1990年代)の半分の戸数を示している。この現状については人口が増加へと転じない限り改善は難しく、日本のハウスメーカー、住宅設備メーカー各社は利益拡大のため海外展開に力を入れている。
JKホールディングスの場合、海外での展開もさることながら、日本国内の住宅ではなく非住宅分野(ビルや学校などの人が住まない建物のこと)への進出に力を入れている。その現れの一つが、JKホールディングス傘下数社を巻き込み設計から施工まで一気通貫で取り組むJK木構造グループの発足である。
なぜ、海外ではなく国内なのか。その理由の一つとして、JKホールディングスの持つ物流ネットワーク資産を活かせる点が挙げられる。海外であれば一から物流拠点を構築し、現地の企業と競争しなくてはならないのに比べ、国内であれば既存のネットワークを活用し有利に事を運べると考えたのである。また上に挙げたように、現在日本ではコンクリート中心の建築から木材の建築、外国産木材ではなく国産材の活用へと政府主導での各種法整備、制度策定が進められており、木構造建築は今後数十年に渡って追い風が続くと見込まれていることも理由の一つである。
同グループが手掛けた木構造建築として、千葉県流山市立おおぐろの森中学校、ホテルサンルーラル大潟「ガーデンケルク」、秋田県営萩の岱住宅1号棟、秋田県営手形山住宅14号棟、東北大学生活協同組合 レストラン「萩」 が主にあり、木造3階建てを中心に全国各地に建築実績を持っている。