アーサー・バルフォア
こうして1903年12月より「使節団」と称するヤングハズバンド大佐率いるイギリス軍部隊がチベット侵攻を開始した。1904年1月にはトゥナへ入り、そこでラマ僧と交渉したものの、チベット側は「使節団」の即時撤退を要求した。ヤングハズバンドはこれを無視し、3月末にはギャンツェへ向けて進軍を再開した。抵抗するチベット人を殺害しながら夏までにはギャンツェを占領。そこで本国の指示を待ってから首都ラサへ進軍し、8月にラサに入城した。
バルフォアは「チベットを占領したり、保護領にしてはならない。首都に英国代表を置くことを強要してもいけない。ただし通商条約の締結と賠償金の支払いを求めること、イギリスの了承なしに他の大国と取引しないことを約束させることは差し支えない」という指示を出していたが、ヤングハズバンドはこの命令に従わず、9月7日には清のアンバンも同席させた上でチベット側とラサ条約を締結し、5万ポンド賠償金支払い(75年払い)とそれが完了するまではイギリスがチュンビ谷全域を占領すること、またギュンツェにイギリス代表を置くことを認めさせた。
バルフォアはこの独断の「外交的勝利」を全く歓迎しなかった。この時代にはイギリス以外の欧米列強も次々と植民地支配に乗り出しており、もはやイギリス一国だけで世界を自由にできる時代ではなかった。他の列強の許可も得ておかねば、強引な条約はたちまちイギリスを孤立に追いやってしまうのである。バルフォアの予想通り、この条約が発表されるやすぐにもロシア、ドイツ、フランス、アメリカ、イタリアの5大国がイギリス外務省に正式な抗議を送ってきた。バルフォアはイギリス包囲網を避けるため、ラサ条約に定められた賠償金額を3分の1に激減させ、さらにチュンビ谷からも1908年までに撤退することを決定した。
先に結ばれた日英同盟は「日英どちらかが二か国以上と戦争になった場合はもう片方は同盟国のために参戦、一か国との戦争の場合はもう片方は中立を保つ」という約定になっていたため、バルフォアとしては早急にフランスを取りこんでフランスがロシアとともに日本に宣戦布告するのを阻止する必要があった。
フランスを取りこむことについてはそれほど難しくなかった。イギリスは植民地問題で長らくフランスと争ってきたが、1898年のファショダ事件でフランスが譲歩して以来、両国関係は好転していたからである。またドイツ海軍がヴィルヘルム2世の「世界政策」のもと海軍力の大幅増強を行い、世界各地でイギリスの植民地支配を脅かすようになったことも英仏を結び付ける背景となった。外相ランズダウン侯爵は駐英フランス大使ポール・カンボンを通じてテオフィル・デルカッセ仏外相と交渉を進め、エジプト、モロッコ、ナイジェリア、シャム(タイ)、マダガスカル島、ニューヘブリディーズ諸島、ニューファンドランド島などの利権・領有権をめぐる英仏間の懸案事項を互譲的に解決した。それは最終的に1904年4月8日の英仏協商の締結で結実した
前任のソールズベリー侯爵と同様、バルフォアは当初日本の海軍力を高く見積もっており、日本との同盟によって日英の中国における海軍力を露仏のそれより上回らせ、もってロシア帝国主義の拡張を抑止し、中国情勢の現状維持を図ろうと考えていた。そのためには日露の和解も開戦も阻止する必要があった
日英同盟締結後も日本国内にはロシアと協商を結ぼうという動きがあった。これを警戒したバルフォアは1903年7月30日に日本政府に向けて声明を出し、「日本単独でロシアと協商関係を結ぶよりも日英両国でアメリカに働きかけ、日英米三国でロシアに圧力を加え、日本の主張をロシアに認めさせる方が得策である」と忠告した。また外相ランズダウン侯爵も駐英日本公使林董に対して「ロシアの満洲撤兵に関する協定が日露間だけで締結されるなら、日英同盟によって具現した日英の協調関係は弱まらざるを得ない。ロシアとの交渉は日英同盟の範囲内で慎重に行ってほしい」と要請した。
しかしロシアは満洲から撤兵する姿勢を全く示さなかったため、結局日露関係は1903年後半から一触即発状態となっていった。バルフォアもここに至って日露開戦は必至と判断するようになった。この頃イギリスの軍事専門家の多くは日本の敗戦を予想しており、その影響でバルフォアも日本への期待感を以前より薄め、1903年12月23日の覚書の中では「日本の海軍力はロシアより劣っている。そのため日本は安全に韓国へ派兵できないし、また派兵できたとしても海上補給線を切断されるであろう」と書いている。
バルフォアは日本がロシア帝国主義の防波堤になりえない(極東の現状維持ができない)なら、日露開戦を阻止する必要はないと考えるようになった。なぜならば、日露戦争が起こればロシアは戦争で国力を消耗させるだろうし、ロシアが勝利したとしても新たに手に入れるのは領土的に無価値な韓国だけであり、また日本も滅亡することはないだろうから、今後ロシアは無価値な領土を日本から守るために大軍隊を常に極東に貼り付かせる必要に迫られ、これがロシアの行動を阻害し、イギリスの行動を有利にすると考えられるからである。
このバルフォアの戦略転換によって日露開戦を妨げる要素はなくなり、1904年2月には日露戦争の勃発に至った。しかしバルフォアの予想に反し、日本軍は善戦し、1905年1月には最大の激戦地の旅順で日本陸軍がロシア軍を降伏に追い込んだ。これにはバルフォアも驚いたという。さらに1905年5月から6月にかけての日本海海戦でも日本海軍がロシア・バルチック艦隊を撃破した。
これを受けてバルフォアも日英同盟延長に前向きとなり、外相ランズダウン侯爵を林公使と折衝に当たらせ、1905年8月12日にも第二次日英同盟を締結した。その結果、同盟期間は10年に延長され、イギリスは日本が韓国を保護国化することを承認し、日本はイギリスがインドで行う植民地政策を承認することとなった。同盟適用範囲は東南アジアとインドにまで広げられた。さらに先の日英同盟が締結国の片方が二カ国以上と戦争になった場合にもう片方の締結国が参戦する内容だったのに対し、今度の日英同盟は一か国との戦争であってももう片方は参戦しなければならないという強固なものとなった。ここに日英両国は名実ともに同盟国となったのである。
戦争終結後の1905年9月29日には日本の君主である明治天皇にイギリス最高勲章ガーター勲章を送るべしとする外相ランズダウン侯爵の提言に首相として了解を出し、この提言は10月8日にも国王エドワード7世の裁可を得て、バルフォア退任後の1906年2月に実現することになる。
また日本を公使館国から大使館国に昇格させたのも日露戦争中のバルフォアだった。当時のヨーロッパでは大国には大使館、小国には公使館を置くのが伝統だった。特に気位が高いイギリスはこの格付けに拘っていた。20世紀初頭の段階でイギリスが大使館を設置していた国はフランス、ロシア、ドイツ、オーストリア、イタリア、トルコ、スペイン、アメリカの8カ国のみであった。日本はこれに続く形でイギリスから大使館とするに値する国と認められたのであった(これ以降各国も次々とイギリスに倣って日本公使館を大使館に昇格させていった)。
バルフォアは保守党分裂を阻止するため、関税改革に触れまいとし続けた。だが野党自由党は保守党政権に揺さぶりをかけようと、1905年3月末に関税改革反対決議案を提出してきた。これに対してバルフォアは決議案の内容が不明瞭であることを理由に保守党は棄権するという方針を示した。一方チェンバレンはバルフォアに関税改革を争点にした解散総選挙に打って出るよう要求したが、バルフォアは応じなかった。バルフォアの態度にイライラしたチェンバレンはついに1905年11月からバルフォア批判を開始した。
ここに至ってバルフォアはこれ以上政権に留まれば党分裂は避けがたいと認識するようになった。また自由党内でアイルランド自治問題をめぐってローズベリー伯爵ら自由帝国主義派とキャンベル=バナマンら小英国主義派の対立が再燃し始めた情勢を見て、今総辞職して自由党に政権を譲れば、世間の注目が関税問題からアイルランド問題に移り、自由党分裂を促すことができると判断した。
そうした意図から1905年12月4日付けでバルフォア内閣は総辞職した。
首相退任後もバルフォアは5年にわたって保守党党首職に在任した。バルフォアに代わって組閣の大命を受けた自由党党首キャンベル=バナマンは、少数与党の状況を脱するべく、1906年1月にも解散総選挙に打って出た。
この選挙の争点は保守党に有利なアイルランド問題ではなく、自由党に有利な関税問題や中国人奴隷問題となった。関税問題では自由党は庶民に受けのいい「無関税の食糧を!」をスローガンに掲げることができたが、保守党は関税問題で分裂したままだった。中国人奴隷問題でも自由党は中国人苦力が鞭で打たれているポスター、あるいは中国人苦力の絵に「トーリー(保守党)の新しい労働者」という文字を付けたポスターをばら撒いて、英国民の間に人道上の義憤とも外国人労働者輸入への不安ともつかぬ憤慨を引き起こし、英国各地で「豚のしっぽ(弁髪)」という言葉が叫ばれた。グレーアム・ウォーラスは「気味の悪い黄色い顔がモンゴル系人種に対する直接的な嫌悪感を呼び覚まし、この嫌悪感が保守党に向けられた」と分析している。
こうして保守党は庶民・労働者層の反発を買って苦しい選挙戦を強いられた。結局自由党が377議席に大躍進する一方、改選前に401議席を持っていた保守党は、157議席に激減した。党首バルフォア自身もこれまでのマンチェスター・イースト選挙区では落選するという屈辱を喫し、シティ・オブ・ロンドン選挙区に転じて再選を果たしている。
この惨敗は保守党の歴史にかつてないものだった(これまでの保守党の最低記録は1832年イギリス総選挙の際の185議席)。しかも当選した157人のうち、109人の議員は関税改革論者だったため、保守党は惨敗に懲りずに保護貿易主義に傾いていくことになった。バルフォアもそれまでの折衷主義を弱めて関税改革路線に傾いていった。
ジョゼフ・チェンバレンが病に倒れたせいもあって彼の党内における力は強化されていたが、庶民院において自由党が圧倒的多数を占めていたためできることは限られていた。このためバルフォアは保守党貴族院院内総務のランズダウン侯爵と協力し、貴族院議員を使って自由党の政策や法案に抵抗するようになった。
早くも1906年4月には初等教育から宗教教育を排除することを目的とした「教育法案」を貴族院で葬った。これに反発した首相キャンベル=バナマンや急進派閣僚のビジネス・イノベーション・職業技能大臣ロイド・ジョージは貴族院改革の意を強めた。キャンベル=バナマンは1907年6月にも庶民院の優越を定める法律を制定すべきとする決議案を議会に提出し、その決議案説明の中でロイド・ジョージは「貴族院は長きにわたり、憲法の番犬だったが、今やバルフォアのプードルである。彼のために吠え、使い走りをし、彼がけしかけたどのような物にも噛みつく」と怒りを露わにした。
だがバルフォアは態度を翻すことはなく、首相がアスキスに変わった後の1908年7月にも醸造業者の独占制限を目的とする「酒類販売免許法案」を貴族院で否決させた。この際に急進派閣僚の通商大臣ウィンストン・チャーチルは「我々は貴族院を震え上がらせるような予算案を提出するであろう。貴族院は階級闘争を開始したのだから」と語ったという。
大蔵大臣ロイド・ジョージは保守党の支持基盤である地主・土地貴族に打撃を与えるべく、「人民予算」(en)と呼ばれる予算案の作成を開始した。
この「人民予算」に含まれる土地課税は「土地の国有化を企むもの」として地主・土地貴族が強く反発した。彼らの声を代弁するバルフォアら保守党政治家もこの予算案に強く反対し、「赤旗の予算(The Red Flag Budget)」と批判した。自由党内のホイッグ派(土地貴族が多い)も保守党と声を合わせるようになったため、結局土地課税についてはロイド・ジョージ自身が骨抜き修正している。それにも関わらず、「人民予算」は1909年11月に庶民院の第三読会を通過した後、貴族院から激しい反発にあった。彼らはなおも土地の国有化につながる法案と信じていた。バルフォアも11月28日に「貴族院は法案を否決すべきである」と演説した。
11月30日に貴族院は賛成75、反対350という圧倒的大差で「人民予算」を否決した。貴族院が金銭法案を否決するのは17世紀以来のことだった。これを受けてアスキス首相は庶民院を解散し、総選挙に打って出た。1910年1月の1910年1月イギリス総選挙でバルフォアは「貴族院の権限縮小反対」「関税改革」「海軍拡張」の3つを保守党の公約に掲げた。このうち関税改革は「関税改革が失業を減少させる」というスローガンとセットにして行った。これは労働者層の支持を取り戻すのにかなり役立ったと見られている。選挙の結果は自由党275議席、保守党273議席、アイルランド国民党82議席、労働党40議席となった。前回比で自由党は104議席も減らし、保守党はかなり失地回復を果たした。
だがキャスティング・ボートを握ったアイルランド国民党が「人民予算」を支持したため、自由党政権は引き続き「人民予算」の可決成立を目指した。バルフォアの「人民予算」に対する態度が依然として強硬と見たアスキス首相は1910年2月に貴族院の権限を縮小する貴族院改革法案(議会法)を一緒に提出した。これを警戒したバルフォアは1910年4月に「人民予算」を採決なしで貴族院を通過させる妥協姿勢をとった。
議会法案をめぐって自由党政権と保守党が緊迫する中の1910年5月6日のエドワード7世が崩御し、ジョージ5世が即位した。政界に「新王をいきなり政治危機に晒してはならない」という融和ムードが広まり、両党の会合が持たれるに至った。この際にロイド・ジョージはバルフォアに連立内閣を提唱した。バルフォアはこれに前向きだったが、自由党政権はアイルランド国民党との連携のためにアイルランド自治法案を出してくる可能性が高かったので、もし大連立など組んだら保守党は分裂するという意見が党内には多かった。1910年11月までには両党の交渉は決裂に終わった。
この決裂で議会法制定を目指すことにしたアスキス首相は、ジョージ5世から「総選挙を行って勝利した場合には貴族院改革法案に賛成する新貴族議員を大量に任命する」という確約を得て、11月26日にもこの年2度目の庶民院解散に打って出た。こうして行われた12月の1910年12月イギリス総選挙の結果は自由党272議席、保守党272議席、アイルランド国民党84議席、労働党42議席と前回総選挙とほとんど変わらないものだった。得票率で見ると保守党は自由党に優っていた。
しかしアスキス首相は1911年2月21日の新議会で自党と友党アイルランド国民党があわせて過半数を制したので貴族院改革の国民のコンセンサスは得たと力説し、議会法案を再度議会に提出してきた。法案は5月15日に庶民院を通過したが、貴族院は断固反対の姿勢を示した。これを見たアスキス首相は、もし貴族院がこの法案を通過させないなら国王大権によって貴族院改革に賛成する新貴族院議員を大量に任命する方針とそれについて国王の承諾を得ている旨を7月20日にバルフォアら保守党執行部に付きつけた。
これを受けてバルフォアは7月21日にもシャドー・キャビネット(影の内閣)に所属する保守党幹部を召集して対策を話し合った。バルフォアやランズダウン侯爵、カーゾン卿は「貴族の大量任命など行われたら世界中の文明国の笑い物になる」として譲歩するしかないと主張した。バルフォアの考えるところ、自由党系の新貴族が任命されて自由党が恒久的に貴族院多数派になることの方がはるかに危険な「革命」であり、それに比べれば拒否権が失われることぐらいはまだマシだった。だがハーディング・ギフォード (初代ハルズベリー伯爵)やウィリアム・パルマー (第2代セルボーン伯爵)、オースティン・チェンバレンらは徹底抗戦すべしと主張して譲らなかった。
保守党貴族院議員たちの間では政府の態度はハッタリの脅迫に過ぎないとして、徹底抗戦派の声の方が大きくなっていった。彼らは「ダイ・ハード(頑強な抵抗者)」と名乗るグループを形成して貴族院権限縮小反対運動を行った。このように公然と党首バルフォアの方針に背く者が増えていく中、バルフォアの党内における求心力の低下は避けられなかった。
アスキス内閣は新貴族院任命の方針を覆す意思を見せず、8月10日には議会法案の貴族院提出を強行し、その法案説明で「議会法を否決する投票は、すなわち多数の新貴族任命への賛成票ということになる」と明言してきた。バルフォアの息のかかった妥協派貴族院議員たちは当初棄権を考えていたが、棄権すると議会法案否決の公算が高いため、ついにこの法案賛成に回る決意を固めた。これにより議会法案は賛成131、反対114の僅差でなんとか貴族院を通過した。37人の保守党貴族院議員と2人の大主教、1人の主教が賛成票を投じていた
これにより貴族院の権限は大幅に縮小され、さらに貴族院議員の新規叙任が制限されることになった。
この結果に党内から不満が噴出し、党の分裂は深刻化した。議会法の貴族院可決があった8月10日夜の保守党社交界カールトン・クラブの席上では賛成票を投じた貴族院議員たちに「恥を知れ」「裏切り者」「ユダ」といった罵倒が浴びせられた。バルフォアの指導力にも疑問が呈されるようになり、F.E.スミス (初代バーケンヘッド伯爵)やオースティン・チェンバレンを中心に「B・M・G(バルフォアよ、去れ)」運動が開始された。
こうした党内の亀裂を収拾するため、1911年11月8日にバルフォアは健康上の理由として保守党党首職を辞した。後任の保守党党首は決まっておらず、ウォルター・ロング (初代ロング子爵)とオースティン・チェンバレンが後任の座をめぐって争ったが、結局この2人は党の分裂を恐れて共に辞退し、関税改革派・親アルスター派の論客として名を馳せていたアンドルー・ボナー・ローが後任の党首に収まった。
バルフォアの党首辞任を聞いたアスキス首相は「世界で最も偉大な審議機関の最も卓越した一員だった」という賛辞をバルフォアに送った。
党首退任後もバルフォアは党の重鎮であり続けた。これについてロバート・ブレイク (ブレイク男爵)は著書の中で「バルフォアの信頼度は確固たるものであり、これに匹敵する者はなかった。ボナー・ローには新政権に必要な保守党からの支持を保証することはできなかったが、バルフォアにはそれができた」と語っている。国王ジョージ5世からも絶大な信頼を寄せられて元老としてしばしば諮問を受けた。
第一次世界大戦中の1915年5月にハーバート・ヘンリー・アスキス首相が保守党・自由党の大連立による挙国一致内閣の第2次アスキス内閣を組閣すると、ガリポリの戦い(ダーダネルス作戦)で失態を犯したウィンストン・チャーチルの後任として海軍大臣 (イギリス)として入閣した。
挙国一致内閣で最初に問題となったのはチャーチル前海軍大臣(現ランカスター公領担当大臣)が発動したダーダネルス作戦を中止すべきか否かだった。植民地大臣として入閣したボナー・ローやインド担当大臣として入閣したオースティン・チェンバレンらは撤退を主張したが、バルフォアやチャーチル、陸軍大臣キッチナー伯爵元帥、国璽尚書カーゾン・オヴ・ケドルストン侯、無任所大臣ランズダウン侯爵らは「トルコ相手に撤退などしたら他の東洋民族の独立運動にも影響を与える」として反対した。しかし9月にはブルガリア王国がドイツ側で参戦したことでセルビアを重点的に支える必要性が出てきた。そのためダーダネルス撤退論は強まり、11月にはボナー・ローが職を賭してダーダネルス撤退を求めるようになった。こうした中の11月23日、バルフォア、キッチナー伯、ボナー・ロー、ロイド・ジョージ、外務大臣エドワード・グレイで構成される軍事委員会は撤退を決議した。チャーチルとカーゾン・オブ・ケドルストン侯はなおも撤退に反対していたが、退けられた。
1916年5月にはユトランド海戦があった。制海権を失うことはなかったものの、王立海軍の損害はドイツ海軍より大きく、世界最強の海軍国の自負心を傷を付けられ、国民の士気低下を招いた。
1916年12月に入ると「少数の軍事委員会」の創設とその議長の座をめぐって首相アスキスと陸相ロイド・ジョージの関係が破局し、12月5日にはロイド・ジョージが辞職した。自由党内ではアスキスを支持する者が多かったが、保守党内では強力な政権ができるならロイド・ジョージに任せた方が良いという意見が多かった。アスキスはバルフォアが支持してくれることを期待して彼に意見を聞こうとしたが、バルフォアも他の保守党閣僚とほぼ同意見だった。ロイド・ジョージはバルフォアを指導力不足と嫌っており、組閣できたならバルフォアを海軍大臣から解任しようと考えていたが、それでもバルフォアのロイド・ジョージ支持の意思は変わらなかった。彼はアスキスへの手紙の中で「ロイド・ジョージが議長となって軍事委員会をやるという話だが、一つやらせてみてはどうだろうか。ついては自分が海相であるのが邪魔と聞く。だから自分は辞めようと思う」と書いている。
これで保守党の全閣僚がロイド・ジョージを支持して辞職を表明したことになり、アスキスは同日中に総辞職した。一方でアスキスは「誰か中立的な立場の者が首相になるのでない限り、私は協力しない」と宣言したため、ジョージ5世は後任の首相の選定に苦慮した。このままでは次の内閣が作れないと憂慮したボナー・ローとロイド・ジョージは翌6日朝にも元老バルフォアのもとを訪れて意見を聞いたが、この際にバルフォアは「全ては御前会議で決してはどうか」と提案した。それに賛成したボナー・ローがジョージ5世に「後任の首相を決めるため各党代表による御前会議を開催していただきたい」と上奏した結果、同日午後3時から御前会議が開催されることになった。御前会議に先立ってジョージ5世はバルフォアを個別に引見したが、後任の首相を決められそうになければバルフォアに首相になってほしいと要請し、バルフォアもこれを了承した。
予定通り午後3時からバルフォアを進行役とする御前会議が開催された。自由党のアスキスとロイド・ジョージ、保守党のボナー・ロー、労働党のヘンダーソンが参加した。この会議の詳細は出席者ごとに証言が異なるが、国王がアスキスにボナー・ローの内閣かロイド・ジョージの内閣に入閣することを希望したが、アスキスは自由党内で同意を得る自信がなかったので即答を避けたという流れのようである。いずれにしても御前会議後、アスキスは自由党幹部会議で自分が次期内閣に入閣すべきかどうかを諮ったうえで入閣しないことを表明し、ボナー・ローも組閣を断念してロイド・ジョージ支持を表明したので、12月6日午後7時にロイド・ジョージが組閣の大命を受けることになった。
自由党閣僚の多くはアスキスを支持してロイド・ジョージ内閣への参加を拒否した。外務大臣グレイもこの際に辞職している。またロイド・ジョージはボナー・ロー以外の保守党幹部からも支持を得られているとは言い難い状態だった。ボナー・ローの党首としての権威は弱く、彼の支持を得ただけでは保守党を掌握することはできなかったのである。そこでロイド・ジョージはバルフォアを入閣させる必要を感じた。
彼は12月6日夜にもボナー・ローを連れてバルフォアのもとを訪れ、ボナー・ローの口から外相としての入閣を要請し、バルフォアの了承を得た。このバルフォアの入閣により保守党議員の大半がロイド・ジョージ支持に転じ、ようやく組閣の目途が立った。
バルフォアが外相になった頃(1916年末)は、ちょうどイギリス軍が敵国オスマン帝国の領土パレスチナに進軍する作戦を立てていた時期であり、この作戦は1917年1月から実施された。また1917年3月にはロシア革命により反ユダヤ主義的なツァーリ体制が崩壊し、ロシア国内の反ユダヤ諸法が廃止された。こうした中でハイム・ヴァイツマンや第2代ロスチャイルド男爵らのシオニズム運動は盛り上がりを見せ、バルフォア外相のもとにもパレスチナにユダヤ人国家樹立を認めてほしいという嘆願が多く寄せられるようになった。バルフォアはもともと「ユダヤ人国家」を餌にユダヤ人をウガンダに移民させて大英帝国によるウガンダ植民地化の尖兵にしようというジョゼフ・チェンバレンの英領ウガンダ計画を支持していた。そのため1906年にはウガンダ移民計画を拒否したヴァイツマンを叱責したことがあったが、ヴァイツマンから熱心な説得を受けて、シオニズムを支持するようになった。1917年時のイギリスの国益上の観点からはパレスチナにイギリス庇護下のユダヤ人郷土ないし国家を作ることでパレスチナを「アジアのベルギー」にし、大英帝国の生命線であるスエズ運河を守る拠点とする考えがあった。ロスチャイルド卿がバルフォアに提出した草案の返答として、バルフォアは1917年11月2日付けで「パレスチナに現存する非ユダヤ人共同体の市民的権利と宗教的権利、あるいは他の国でユダヤ人が享受している権利と政治的地位に不利益を被らせない範囲で、陛下の政府はパレスチナにユダヤ人のための郷土を建設することに最善の努力をする」としたバルフォア宣言を発した。この宣言はイスラエル建国の基礎となった文書としてよく知られている。他、バルフォアは国際連盟委員会の設立にも一役買った。
1919年のパリ講和会議にも出席し、10人会議のメンバーの一人となった。この会議の結果ヴェルサイユ条約が調印されるとバルフォアは外務大臣を辞任したが、その後の平時内閣においても枢密院議長として閣僚に留まった。
1921年から1922年のワシントン会議にはイギリス代表として出席している。この会議でバルフォアは日英同盟を「拡大」させて、日英米仏の4カ国による四カ国条約を締結した。これは日英同盟の実質的弱体化であった。バルフォアは「20年も維持し、その間2回の大戦に耐えた日英同盟を破棄することは、たとえそれが不要の物になったとしても忍び難いものがある。だがこれを存続すればアメリカから誤解を受け、これを破棄すれば日本から誤解を受ける。この進退困難を切り抜けるには、太平洋に関係のある大国全てを含んだ協定に代えるしかなかった」という心境を告白している。
1922年5月5日には連合王国貴族爵位のバルフォア伯爵(Earl of Balfour)とトラップレイン子爵(Viscount Traprain)に叙され貴族院議員に列した。
しかしこの頃、ロイド・ジョージは爵位問題や外交問題をめぐって保守党議員から批判を受けるようになっており、1922年10月19日のカールトン・クラブにおける保守党議員の投票で自由党ロイド・ジョージ派との大連立を解消するという決議がなされた。これを受けて大連立維持派の保守党党首オースティン・チェンバレンは党首職を辞任し、病気療養で党首職を離れていたボナー・ローが党首に復帰した。この際にバルフォアはオースティンとともに大連立維持を主張し、「この決議はボナー・ロー個人に勝利を与えるためだけのものだ」と批判した。そのため、総辞職したロイド・ジョージ内閣の後を受けて成立したボナー・ロー内閣には入閣を拒否した。
閣僚辞任後もバルフォアの党内における影響力は衰えず、国王ジョージ5世からも元老として重用され続けたが、バルフォアもすでに70半ばであったので、普段はノーフォーク州シェリンガムで静養するようになった。
1923年5月にボナー・ローが病で退任した。国王ジョージ5世は閣僚経験豊富な貴族院院内総務初代カーゾン侯に組閣の大命を与えることも考えたが、まず元老バルフォアに諮問することにした。召集されたバルフォアは主治医が止めるのを振り切ってロンドンへ行き、5月21日に国王私的秘書 (イギリス)アーサー・ビッゲ (初代スタムファーダム男爵)を通じて「すでに内閣の主要ポストに貴族院議員が就任する機会は減少しており、国民が貴族院首相を望まない現状では、陛下は庶民院院内総務たるスタンリー・ボールドウィンに組閣の大命を下されるべき」との見解を国王に伝えた。ジョージ5世はこれを受け入れて5月22日にボールドウィンに組閣の大命を与えた。