富山市立奥田中学校いじめ自殺事件
両親の情報公開請求活動がKNBの番組(後述)で放映されると、富山港近くの岩瀬で喫茶店「にしのみや」を経営する西宮正直が事件に強い関心を抱き、1996年(平成8年)4月、友人や知人ら20人ほどを呼び集めて、岩脇夫妻から直接話を聞いた。これを契機として、大学教授や小中学校の教師、主婦、サラリーマン、近隣住民などから成る「『もう、ひとりにはさせないよ!』の会」が発足。両親を精神的・肉体的に支えていくこととなった。
「もう、ひとりにはさせないよ!」の会は毎月第四日曜日を定例会とし、教育問題や社会の諸問題について話し合った。また様々な集会を催して克己らの発言の場を設け、1997年(平成9年)2月には西宮が経営する画廊で、資料展「現在(いま)、ここで共に生きること」この催しはAと、1994年(平成6年)に県立高校のフェンシング部で熱中症により死亡した生徒の資料展として開催された。を開催、2004年(平成16年)12月5日から12日までは、「Aの回顧展」(原題は本名)を開催している。
1997年(平成9年)6月には「もう、ひとりにはさせないよ!」の会として、富山県教育委員会に対し、事件に関係する会議録の公開を要求、教委での意見陳述申立の請願を行っている。7月24日には教育委員会会議が開かれたが、会議録公開については「文書の公開は情報公開条例で十分対応している」「係争中という事情もあり、請願されている岩脇氏の資料公開等は不適切である」とされ、意見陳述については「請願内容は、説明を聞かなくても、この文書でよくわかる。従って請願人の陳述は必要ない」などの意見が委員全員により承認され、請願は否決された。
1992年(平成4年)10月14日、克己は『毎日新聞』で、東京都町田市でいじめ自殺により娘を亡くした両親が、市の個人情報保護条例に基づいて事故報告書や作文を請求し、町田市情報公開・個人情報保護審査会が初の全面開示を答申したという報道を目にし、このときに初めて富山市にも情報公開条例があることを知った"つくし野"。その後、講演会で知り合った名城大学講師の山本定明に相談し、開示請求を行うことを決めた。しかし「娘の同級生たちの大学受験に影響したら」ということを考慮し、1994年(平成6年)まで待つことにした克己はのちに「私たちもその当時もっと強く出ればよかった、と今思えばいえるんですが、やはり、子どものことを考えた場合には、たぶん、どなたもそうだと思うんですけれども、どうしても強く出られなかったですね」と語っている。。
克己は長時間勤務で帰宅が遅かったため、公文書公開請求書は全て壽恵が執筆している。ただし、同じ人は同じものを2回請求できないと聞いていたことから、請求者としては克己の名前が使われた。
1994年(平成6年)5月2日、両親は富山市の公文書公開条例に基づき、「娘の自死時の級友達の追悼文」と「奥田中学校から教育委員会へのいじめの報告書」を開示請求した。
前者の作文は、奥田中がAの自殺翌日の12月22日、クラスメイトに「Aさんへの別れの手紙」という題で書かせた追悼作文だった。その日の内に担任教諭は両親へ「一年三組全員にAさんへ別れの手紙を書いてもらいました」と伝えており、両親は「それを見せて下さい」と依頼したが、担任は即答しなかった。24日にも再度依頼したが、担任は「いやー」と首を傾げただけだったという。25日に両親は校長と担任に、作文を見せてもらえるよう再度依頼。校長は「(いじめた)子どもたちにも将来があり、いまお見せしますと影響がありますので」と拒否している。このことから両親は、いずれ見せてもらえるものと考えていた。
学校側では、両親には作文は見せなかった一方、新聞社に対しては一部を公開し、写真撮影もさせていた。両親はいじめの事実を知るためにも重要な資料となる筈であること、七回忌の供養のために作文を仏前として供えてやりたいことから、この作文を開示請求の対象として選んだ。
また、これらの請求の事実が新聞で報道されると、「いまごろになって寝た子を起こすようなことをするな!」「いつまで恥さらしなことをやってるのや。余計なことをしてくれるな」といった嫌がらせの電話が再び始まり、両親は山本に相談している。
約10日後の5月13日に届いた決定通知書では、作文は「不存在」、事故報告書は「一部公開」と通知された。しかし事故報告書はB4判で5枚のうち約7割が白紙で、読むことができるのは、富山署の発表内容とほぼ変わらない「事故の概要」だけだった。
また作文については、「娘の自死時の級友達の追悼文」として請求していたにも拘わらず、全校生徒に書かせた別の作文への請求として受理された上、公文書に該当せず開示できないと通知された。また、「なお、これらの作文は、既に焼却等されて存在しませんので、併せて通知します」と記載されていた。克己が市側に問い合わせたところ、1989年(平成元年)3月の学年末に、作文「Aさんへの別れの手紙」は、担任教諭が自分の手で焼却しており、Aの自殺の3ヶ月後には既に存在していなかったことがわかった。
6月21日に奥田中の校長は新聞記者の質問に「捨てたのではなく、追悼の心をこめて一枚一枚、泣きながら燃やしたようです。その気持ちは充分理解できるし、私も肯定してやりたい」と答えている。そのほか、教委学校課長や教育長も、作文は年度の変わり目に燃やすこともある、いつまでも持っているべきではなかったなどとして、担任による焼却処分を追認している。一方で担任教諭は頑なに口を閉ざしたままであり、現職教師らや県教組書記次長などからは、教育委員会が担任教諭に焼却を命令したのではないかとの疑問の声が上がった。
また、Aの自殺の翌年1月には3年の担当教諭らにより、3年生が書いた作文の中から10点ほどを選んで『人の心の痛みがわかる人に』という手書きの文集を作成し3年の生徒全員に配布していたが、両親は奥野による学校教育課長のインタビューにより、初めてその存在を知ることとなっている学校教育課長は、両親は1年3組の作文以外には興味がなく、見せた文集にも関心を示さなかったと奥野に話しているが、両親によれば最初から何も見せられていなかった。。
Aの自殺後、両親は裁判を起こすことは検討しておらず、その旨を校長にも伝えている。その理由は、「親として我が子を救えなかった自責の念があまりにも大きく、いじめっ子を責めるという強い気持ちは起きていませんでした。そして、もし裁判になれば必然的に娘の級友たちを証人台に立たせることになり、級友たちに与える影響を考えたことも理由の一つでした」というものだった。
しかし、情報開示請求ではいじめに関する真実を知ることができなかったこと、「このままでは娘の死が無駄になりはしないか、いじめた子たちに何の制裁も与えず社会に送り出してもよいものか」という葛藤があったこと、真相を解明しようとする意思のない学校や教委に真摯にいじめ問題に取り組ませたいとの思いから、裁判を起こすことを決定。県議会議員の犬島肇に相談して富山中央法律事務所の弁護士である木澤進を紹介され、1996年(平成8年)2月、富山県弁護士会の子どもの権利委員会へ報告書を提出し、弁護団の結成を依頼した。その結果、5名の弁護士による弁護団が結成されることとなった。
Aの自殺から8年後となる1996年(平成8年)10月30日、両親は同級生らの大学受験が終わったのを見計らい、富山市を相手に約2,000万円の損害賠償を求めて提訴した。不法行為の時効(3年)は既に過ぎていたため、安全保持義務不履行と自殺後の調査報告義務不履行を理由とし、富山国際大学教授の伊ケ崎暁生のアドバイスにより、訴状には憲法第6条を前面に出し、「学校でのいじめは、いじめられた子どもから『学習する権利』を奪うもの」と、子供の「学習権論」を展開することとなった。
2001年(平成13年)9月5日、富山地裁は「市の安全保持義務、調査・報告義務違反があったとはいえない」として、訴えを棄却した。判決では学校の安全保持義務の存在は認めた一方で、担任の対応については「××担任は、…Aに対するいじめがあることを認識し、Aに対する悪口や嫌がらせと思われる行為があるたびに、加害者である生徒やクラスの全員に対し、いじめに対する意識を新にさせて反省させたり、加害生徒やA、Cらには放課後などの時間を利用して個別に指導を行い、仲直りの場を設けるなどしたほか、Cやその母親にも、Aと仲直りするよう働きかけるなどしたことが認められる」「Aは、××担任に対し、一二月上旬ころにはいじめがない旨を述べ、同月一七日には笑顔で「元気になりました」と答えたのであり、さらに、同月二〇日に提出したプリントには自殺を否定する内容さえ記入されていたのであり、これらの状況からすると、××担任において、そのころAが自殺することを予見することは極めて困難であったというべきである」として、安全保持義務を果たしており違反ではない、との判断を下している。
また、報告義務についても一般論として認めつつ、Aの自殺以前の報告義務については「いじめがあることを認識した後、学校生活において、Aに対するいじめの状況などについては注意を払い、いじめ行為を行なう生徒らを特定するなどして、それらに対する指導を行なうとともに、一一月ころには、原告らに対してもいじめについて連絡をしようとして、Aにその旨を伝えている」「Aのそのころの状況や、××担任の受け答えなどからすると、Aの意向にかかわらず、原告らに連絡をとるべきだったとまではいうことができない」としている。そして、Aが自殺して以降の報告についても「本件事故報告書は、Aに対するいじめの原因やその後の経過、学校での指導の経過などを内容としているのであるから、同報告書の大部分を報告することによって原告らに対する報告義務は尽くされたものといえる」「本件作文は(中略)、同組の生徒らに、Aに対するいじめがあったことを反省させ、今後同様な事態が生じないように認識させることを主な目的として書かせたものと認めるのが相当である。このように本件作文が教育目的で作成されたものであることからすると、原告らに開示し報告することを予定して書かれたものとはいえないのであって、原告らが当然にその開示や内容の報告を請求することができるとはいえない」と認定している。
両親は納得できる判決ではないとして、2001年(平成13年)9月17日、控訴の手続きを行った。同年12月25日に行われた第一回進行協議では、一審に関わった判事が主任裁判官として出席し、富山市の提示した和解条件である碑の建立を受け容れるように両親へ勧めた。更に、退席時に「同じ宮仕えだからね」と呟いたため、両親は支援者らへ相談し、主任裁判官の交替を求める意見書やはがきを送付。全国から多くの意見が寄せられ、この結果交替が実現している。
両親は2002年(平成14年)、Aの友人を介して会うことができたCに対しても、当時を思い起こしての陳述書の作成を依頼。証言に関しては、Cが結婚してまだ日が浅かったこと、法廷で証言に立ったという噂が流れ村八分のようにされる可能性を考慮し、依頼は断念している。Cは陳述書で、いじめの報告を行ったのは9月27日ではなく6月下旬頃だったとし、メモは10月初旬ではなく7月中旬であったなどの誤りを指摘している。また、メモの事件が起こったときには既にクラス全員がいじめに加わっていたこと、その原因は6月下旬のいじめの相談の後に担任が6人から事情を聞いたことで相談の事実が知れ渡ったためであること、道徳の時間に1、2回行われた指導では、生徒の殆どが喋ったりメモを回したりしていたこと、12月6日に担任が訪問した事実は母親に確認したがなかったこと、などを明かしている。
またCは、10月下旬にAと喧嘩したことを知ったいじめグループに取り込まれて、Aの横を通るときに「きたない」と言わされ、自分の弱さからAを追い詰めて自殺させたのではないかと自分を責め続け、追悼文には「ごめんなさい」と繰り返し書いたとし、「私は一生、Aのことを忘れる事はないでしょう。忘れてはいけないのです」と結んでいた。しかしこの陳述書は、作成経緯の立証がない、格別に新規の事実がないなどとして、判決では採用されていない。
そのほか、両親は専門家の証言が必要であると考えて数人の専門家に依頼したが断られたため、ルポルタージュを著した奥野修司に相談し、その紹介で長崎総合科学大学工学部教職課程教授の広木克行、更に淡川典子とその知人の紹介を介して、心理カウンセラーの内田良子の証言が実現している。
2003年(平成15年)12月17日、名古屋高裁金沢支部は一審判決を支持し、両親の訴えを全面棄却した。判決は「担任の指導は効果を上げていたと判断できる」「学年主任や、被害生徒と加害生徒の家庭と連絡を密にして、指導監督にあたるなどの措置をとらなければならない状況ではなかった」というものだった。
克己は啞然として言葉も出なかった一方、結論の「当裁判所としては、Aに対するいじめの存在及びAの自殺がそのいじめを主要な要因あるいは原因とするものであったものと考えるものであり、未来のある生徒を教育を通じて育成する場である中学校において、本件のようないじめがなされ、それが主要な要因あるいは原因となって前途ある中学生が自殺するようなことがあってはならないことであるから、教諭あるいは校長等として教育に携わる者にあっては、二度とこのような不幸な出来事が発生することのないように、その防止並びに解消になお一個の真摯な取り組みがなされることを切望する」という下りで、心が少し晴れたような気持になったという。
2003年(平成15年)12月25日、両親は名古屋高裁金沢支部に上告受理申立書を提出。上告受理申立書では、神奈川県津久井町立中野中学校いじめ自殺事件神奈川県津久井郡津久井町(現・相模原市)のいじめ自殺事件は、1994年(平成6年)7月15日、津久井町立中野中学校(現・相模原市立中野中学校)2年の男子生徒(当時14歳)が自室で首吊り自殺した事件。1997年(平成9年)5月に両親が町と県に8,000万円、同級生ら10人に各100万円の損害賠償請求訴訟を起こし、2001年(平成13年)1月15日に横浜地裁で原告側が勝訴、被告側は控訴するも2002年(平成14年)1月31日に東京高裁で勝訴確定、町と県に2,160万円、元同級生9人に120万円を連帯しての支払い命令。一審・二審共に「いじめが自殺の原因」と認定したほか、高裁では初めて自殺の予見可能性を認定した。の高裁判決を例に挙げて、安全保持義務違反についての判断やいじめ研修の重要性についての判断の差異を指摘。また、子供の成長発達に仕えるべき学校の、安全保持義務や報告義務の内容や範囲を画定させることの重要性を強調した。また、この際には署名活動を行い、「もう、一人にはさせないよ!の会」の全国への働きかけにより、3,200名の署名が集まっている。
2004年(平成16年)6月10日付で、両親の元に「本件は、民訴法三一八条一項により受理すべきものとは認められない」との不受理決定書が届き、裁判は終結した。
克己はAの自殺から1年後の1989年(平成元年)12月9日に「共育スペース・あるむす」の主催で開かれた遠藤豊吉の講演会「今、〈教育・子育て〉に望むこと」に参加。第二部の、富山大学教養部助教授の岡村信孝と早川たかしとの三者でのパネルディスカッション「一人の少女の死から学ぶこと」に参加し、「自殺前に学校で起きた手首の捻挫や鎖骨骨折後の生徒指導が曖昧であった。自殺後の原因究明もなく、再発防止などを講ぜず、学校の対応は体面だけを繕うもので、事件をウヤムヤに済まそうとしている」「学校は、いじめの把握をせずに、どうして生徒たちに正しい指導ができるのだろうか」という点に絞って発言を行っている。また、両親は奥田中の校長や担任にもパンフレットを渡し出席を依頼していたが、校長は「針の筵に座らされているようで、そんな所へは行けない」と回答。奥田中からは一人も出席しなかった。
1996年(平成8年)1月28日には、兵庫県明石市の明石市勤労福祉会館でフリースクール「冬夏舎」が開いた「いじめと自殺」をテーマに親の体験を語る集会に招かれ講演。同年2月18日には新潟県上越市の上越文化会館で、「教育をともに考える市民の会」が主催した集会に参加した。この集会はいじめで子供を亡くした遺族が一堂に会したもので、中野富士見中学いじめ自殺事件(1986年)遺族の鹿川雅弘、東京都町田市のいじめ自殺事件(1991年)遺族の前田功"つくし野"、愛知県西尾市中学生いじめ自殺事件(1994年)遺族の大河内祥晴、新潟県上越市のいじめ自殺事件(1995年)新潟県上越市のいじめ自殺事件は、1995年(平成7年)11月27日に上越市立春日中学校1年の男子生徒(当時13歳)が自宅のバスケットボードで首吊り自殺した事件。遺族は1997年(平成9年)11月26日に上越市に損害賠償請求訴訟を起こし、2002年(平成14年)3月29日に新潟地裁高田支部で棄却、原告控訴ののち2003年(平成15年)6月23日に東京高裁で、原告側が損害賠償請求を放棄する一方で、市側がいじめの事実を認め改めて遺憾の意を示す、いじめの早期発見・早期対応に努めるなどの条件で和解が成立。遺族の伊藤正浩と克己の5名が出席している。遺族が集まっての集会は全国初で、いじめ問題が続いていたこと、不登校問題が深刻化していたことから、300人近い参加者と多くの報道関係者が集まり、会場に入りきらない参加者はロビーのモニターテレビで集会を視聴している。
その後も新潟県教職員組合三市中東浦支部の教職員の研修会に招かれ講演を行ったり、伊藤正浩が上越市教委と共同出版した書籍『ともに刻む』の出版記念集会のシンポジウムで発言を行うなどしている。また、「不登校問題に取り組む親の会・麦の会」代表を務める富山大学非常勤講師の高野京子からの誘いを受けたことにより、1998年(平成10年)から5年間に渡り、前期と後期の年2回、同大学人文学部で、学生に話を行ってもいる。富山大での講話は克己と壽恵の二人で行われた。
1995年(平成7年)5月22日、北日本放送(KNB)報道制作局の制作によるラジオ・ドキュメンタリー「真実が知りたくて」が放送された。番組は金沢敏子の構成で、担任宅への取材・教育長のコメント取り・同級生への取材なども盛り込まれ、克己は「困難で大変だったろうと思われます」と述べている。
同年12月には、同じくKNBによるテレビ番組「なぜ、作文は燃やされたか」が放送されている。この番組は翌年に再編集され「もう、誰もいじめないで」と改題されて、日本テレビの「ドキュメント'96」で全国放送された。
2006年(平成18年)10月15日、両親はNPO法人「ジェントルハートプロジェクト」「ジェントルハートプロジェクト」は、2002年(平成14年)11月に武田さち子や小森美登里らが設立した、「未来を生きる子どもたちのために、「やさしい心」と「いのち」の大切さを伝え、心と体に対する暴力である「いじめ」のない社会を実現すること」を目的とする団体。理事の武田さち子から、遺書をもとに演劇を上演したいと言っている生徒がいるので、遺書を使うことを了承してほしい、との連絡を受けている。これは鹿児島県日置市の日置市立伊集院北中学校3年の女子生徒が、武田のホームページからAの遺書を見つけ、「絶望しながら、それでも他の人がいじめられることにも配慮するのはすごい」と感銘を受けての依頼で、文化祭の劇中で実際にあった事件の記録を発表したい、中学校同級生や後輩たちに、いじめについてもっと深く考えてほしいとして、3年1組全員の協力で劇を上演することになったものだった。この演劇は日本テレビ系列で全国放送されている。
1995年(平成7年)3月頃には、ルポライターの鎌田慧が初めて岩脇宅に取材に訪れた。この取材は『週刊現代』の「"無念"の叫びを聞け!『いじめ自殺』で遺された父・母の肖像」という、いじめ自殺事件の5遺族を訪ねて紹介する企画のためのものだった。翌年10月には、鎌田は12遺族への取材をまとめた書籍『せめてあのとき一言でも』を刊行。2007年(平成19年)2月には再編集され、『いじめ自殺・十二人の親の証言』として岩波現代文庫から出版されている。
1996年(平成8年)11月、両親は山本定明と淡川典子と共同で、桂書房代表の勝山敏一の協力を得て『いじめ隠し』を刊行した。これが両親による初の著書で、2008年(平成20年)には、同じ桂書房から『いじめの記憶 ―もう だれも いじめないで』も刊行している。
1997年(平成9年)には、ノンフィクション作家の奥野修司による『隠蔽 ――父と母の〈いじめ〉情報公開戦記』が刊行された。克己は「奥野修司氏は、事実を事細かに取材して書くために何度も来富され、丁寧に慎重に取組んでくださいました。わが家や学校・教育委員会などの取材が長期に及ぶことを覚悟され、富山でホテルに滞在して、取材をされました。その姿を見て、さすがプロのノンフィクション作家だと思いました」と記している。同作品は前作『ねじれた絆』と共に、大宅壮一ノンフィクション賞にノミネートされている。
克己は2019年(令和元年)に骨髄異形成症候群のため死去したが、Aが三十三回忌(弔い上げ)を迎える翌2020年(令和2年)には、支援者の西宮正直・外喜子夫妻が、Aを題材にした児童書『ひとりぼっちの白鳥』を自費出版した。内容は、Aが夢だった看護師になり、結婚・出産し、休日には父親の克己の店を手伝っているという、想像上の物語が描かれるが、そこから一転してAが命を絶つ場面に切り替わり、いじめにより打ち砕かれた将来を示している。最後は、ひとりぼっちだった白鳥が数羽で立山連峰に向かって飛び立っていく場面で締めくくられている。8月23日には、西宮夫妻が経営する「喫茶にしのみや」で、出版記念会が開かれた。