日本大学
「日大松戸歯学部学生歌」(作詞:神保光太郎、作曲:古関裕而)
法律学科(第1部)
法律学科(第2部)
地球科学科(旧:地球システム科学科)
情報科学科(旧:情報システム解析学科)
生命科学科(旧:物理生命システム科学科)
交通システム工学科(2013年3月までの旧称:社会交通工学科)
医学科(6年制)
歯学科(6年制)
歯学科(6年制)
獣医学科(6年制)
薬学科(6年制)
法学部(法律、政治経済学科)
文理学部(文学、哲学、史学専攻)
商学部(商業学科)
経済学部(経済学科)
医療・福祉工学専攻
通信制・博士前期課程
通信制・博士後期課程
食物栄養専攻(学士課程) - 同学食物栄養学科あるいは2年制の栄養士養成施設校(専門士称号に相当する課程)を卒業した者も専攻科に入学し修了すれば、学士課程・栄養学の学位を得ることが可能である。
建築・生活デザイン学科
ものづくり・サイエンス総合学科
総合大学ではあるが、外見は単科大学の連合体のような様相を呈しているため、すべての学部に研究所と図書館が置かれているのはもとより、その他に、資料館、博物館、セミナーハウス、学生寮、研究センター、研修所および、練習所(グラウンド)などを数多く所有する国内最大規模の大学施設を誇っている。また、学校法人(本部)が管理・運営を行っている施設もある。
重要資料、和洋書、学術雑誌など、550万冊以上を保管している。全学で共有できるディスカバリーサービス、オンラインのデータベース・ジャーナル、電子書籍もある。
2002年に取得。日本大学大学院法務研究科が2004年から2014年まで入居していたお茶の水キャンパスであった。2010年3月に貸出停止。現在でも千代田区にある有名な建物として存続している。日本大学カザルスホール
1958年から1982年まで、初代の両国国技館跡地を買い取り、日大講堂として使われていた。行事、一般向けスポーツ競技、コンサートイベントなどで使用された(日本大学講堂参照)。
学際・複合・新領域
ハイテク・リサーチ・センター整備事業
受容体の機能解析と細胞の分化・脱分化に関する臨床応用へ向けた総合的研究
免疫・アレルギー疾患の病因、病態、治療法に関する分子医学的研究
グリーン・サスティナブルな先端有機材料の高機能化と高選択的分離分析システムへの展開
顎口腔領域の構造・機能を基盤とした先端的歯科医学研究
歯科先端材料・先進技法による口腔機能の再構築
デジタルアーカイブ・インフラストラクチャの構築と高度利用
マイクロ機械/知能エレクトロニクス集積化技術の総合研究
環境・防災都市に関する研究
人口変動の決定要因、影響及び対策に関する総合的研究
癌感受性遺伝子探索、機能解析、標的評価、新規治療開発、臨床前試験を一貫的に研究する拠点推進プロジェクト
歯周病による動脈硬化、糖尿病、低体重児出産の誘発機序の解明とその制御
天然物フラクション・化合物ライブラリーの構築 -細胞傷害性と保護性に基づく難病の治療薬開発を目指して-
う蝕(虫歯)ハイリスク者の迅速検出システム及び安全なう蝕原因菌駆逐システムの開発と実用化
アジア地域の文化遺産の修復技術・工法に関する歴史的変化の解明
生物の機能開発とそれによる環境保全・修復技術の開発
大学院グローバル・ビジネス研究科
生物資源の持続可能な利用を実現する環境総合研究の地域への応用 (生物機能を利用した環境保全・浄化技術の地域環境での応用)
炎症と難治性免疫・アレルギー疾患の分子細胞医学
免疫細胞を標的にした炎症と免疫・アレルギーの分子細胞医学
難治性免疫疾患に対する細胞・遺伝子治療法の開発
口腔器官・組織の機能維持・再生のための分子基盤
医学部総合医学研究所(感染制御グループ)
インフルエンザウイルスと口腔・気道細菌との相互作用の機序と呼吸器疾患重症化の病態の解明
大学院歯学研究科 口腔感染を誘因とする難治性全身疾患発症機序の解明と疫学調査拠点形成
免疫学及び分子生物学的手法を用いた予防・治療法の開発
超短時間光・物質相互作用の理解・制 御が切り開く新材料・物性・デバイスの 探索と創生(S1311020)
地域生活に安全・安心を与えるための建造物の高耐震化・再生化技術とヘルスモニタリング技術の応用に関する研究
医学部総合医学研究所 脳卒中後遺症の分析と制御
ナノ物質を基盤とする光・量子技術の極限追求
一般研究(個人研究)
一般研究(共同研究)
学術論文出版助成金、本大学の学術の振興を図る目的で、専任教職員の学術論文の出版に際し、 それが学界にひ益することが顕著で、自費出版には困難があると認められたものに対して、出版助成金を交付するもの。
総長指定の特別出版助成は、学術の振興にひ益することが顕著な専任教職員の刊行した学術図書について、 総長が特に指定して助成するもの。
全学的な推進体制の構築、意識環境の整備
理系選択支援(入口)から産業界を含んだ多様な職業選択と継続(出口)までの実効的な支援
女性研究者の積極的採用および地位向上を目指して、実力を高め国際的視野を広げるキャリアアップ支援
育児支援事業を実施し、女性研究者が多様の働き方ができるワーク・ライフ・バランスに配慮した職場環境整備
関係部署、多数の部科校、校友会および産業界との連携による女性研究者の継続的な支援
企画展示「うなぎプラネット」
出前授業「うなぎキャラバン」
運動部や公認サークル、団体連など所属する部が多数あり、国内の大学の中で最多の競技部を取り揃えている。
大学内にある運動競技部、所属スポーツ(団体連合会)、公認クラブ・サークルとしては以下のようなものがある。
通称「保体審」。大学本部保健体育事務局が管理している体育会である。
大学本部学生支援部学生課が管理している。略称は「文団連」。
日本大学雄弁会 荒川五郎が同志を集め1889(明治23)年に創設。現在、後述の「法秋雄弁会」として活動中。
大学本部学生支援部学生課が管理している。略称は「体団連」。
各学部のサークル・同好会
各学部学生課が管理している公認運動部、文化部、サークル連合所属の団体。
「法秋雄弁会」 前述の日本大学雄弁会の後継団体。
国内の大学学園祭において最大級の催し物であり、その他にも体育大会、書道交流会などもある。総称してNU祭。日本大学学園祭
1968年(昭和43年) - 1969年(昭和44年)日大全共闘(日大紛争)
1968年6月21日 神田カルチェ・ラタン闘争
大学関係者やOB・OGなどが交流する場所(会)として設けられ、通称して桜門会“おうもんかい"といわれる。全国の都道府県に部会や支部会が数多く存在する。そのため、それぞれを総括するために交友会館(本部)を千代田区五番町に設置している。また、海外(韓国、ブラジル、米国ロサンゼルス、台湾、米サンフランシスコ、スペイン、米ニューヨーク、インドネシア)に特別支部もある。日本大学校友会
日大iクラブとは、すべての卒業生、在学生および父母、教職員の「絆」を深めていくことを目的とし、大学の発展に助力・支援している校友のコミュニケーションの場として発足している。会員証として、クレジットカード会社と提携して発行している「日大カード」がある。ショッピングなどで利用すると、利用額に応じた提携手数料が大学に還元され、在学生の支援等にあてられる。 日大iクラブでは、施設を利用できるサービスのほか、インターネットを使った情報サービスなどもある。
1921年(大正10年)に設立され、日本大学本部に編集室を置く大学公認の団体である。「日本大学新聞(日大新聞)」を発行しており、発行日は毎月20日である(1,2月は合併号)。学生新聞の中で3番目に古い歴史をもっている。学生記者が取材、執筆、整理(レイアウト)全てを行っており、広告の営業などもおおよそは学生が行う。おおむねブランケット版の10面立てで、総合、学術、校友・付属、スポーツ面などがある。
株式会社日本大学事業部の収益を学校法人日本大学に寄付・還元することによる「新たな収入源の確保」と、事業を通したコスト削減を支援することによる「財政基盤の確立に寄与」することを目的として2010年(平成22年)1月7日に資本金5000万円で設立された。事業内容としては、(1)保険代理店事業 (2)教育・研究支援事業 (3)学生生活支援事業 (4)キャンパス環境管理事業、などである。
かつては1915年に創立した応援団(大学本部地下に本拠があった)が存在したが、1970年9月に東都大学リーグの試合会場で暴力事件を起こしたため解散。その後32年間にわたり大学本部公認の応援組織は存在せず、それまで薬学部所属の学生組織として活動していた競技チアリーディング部(付属の日大習志野高校OG主体に構成)を2002年に全学組織の部として移行・昇格し大学本部公認の応援リーダー部となった。名称は応援リーダー部となっているが、実態は女子部員のみによる競技チアリーディング部である。よって、応援に関して(他の運動部の応援や、各種激励イベントの開催・参加など)は、他大学で一般的にみられる多くの応援団・応援部のように応援活動のスケジュールを自らが主体的に作成・決定するわけではなく、あくまで大学本部から依頼があったときのみの活動となる。あくまでメインは競技チアリーディング部のもの(各種チアリーディング競技会でより上位の成績を収めるための技量向上を主体においた年間活動)となっている。ちなみに、応援部としての活動内容においては、かつての応援団関係者との間に諸般の複雑な事情があり、制限されている部分もある(例:エール交換など)。なお、応援活動の際は、文化団体連合所属の吹奏楽研究会(かつての応援団から独立した経緯がある組織)と連携をとることが多い(ただし、吹奏楽研究会側の事情も応援リーダー部と同様で、応援参加に関しては大学本部側からの依頼や許認可の制限下で行われている)。
近大節の元は旧制日本大学大阪専門学校の報国節であり、戦後、近畿大学応援団と日本大学応援団の交流により日大節の使用を許可していた。かつては近畿大学応援団の前で日大節を歌わない、箱根・三島を越えた西では日大節を歌わない等の紳士協定が存在した。大学当局の学内通達により現在は公的な使用を差し控えている(著作権問題のため)。原曲は近大節を流用したもの。ただし、歌の起源は旧制日大世田谷予科の「日大予科節」(そのまた源流の、戦前に作られた、歌詞が戦時色のない同調子の「旧日大予科節」と言うのもある)に遡るという説も存在する。作詞作曲は不明である。
日本大学の前身である日本法律学校は開校当初皇典講究所の校舎を間借りして授業を行い、同所に1890年に設立された國學院と後継の國學院大學、ないし皇典講究所の後継組織である学校法人國學院大學とは深い関係を有していた。國學院大學学長が代わった際や日本大学総長・理事長が代わった際には互いに表敬訪問するなど交流が続いている。
学術交流協定等を結んでいる大学は、アメリカ、イギリス、カナダ、中国、韓国など27か国1地域133大学等(平成23年3月現在、参照。)ある。また、35か国1地域から1,200人を超える留学生が日本大学で学んでいる。
その他に以下を実施している。
学外のイベント・海外留学説明会等
日本語講座 (JLP: Japanese Language Program)
日本大学では、1906年(明治39年)に最初の留学生を3年間ドイツに派遣して以来、交換留学・派遣留学制度や短期の海外研修制度など多くの国際交流プログラムを実施している。
TOEFL - ITP
2016年1月27日に日本大学は福島県と就職促進協定を締結した。同県出身学生の「Uターン」就職を促進するのが目的。福島県は東北地方太平洋沖地震による東日本大震災からの復興と国の支援を受けて最先端の研究開発拠点の計画を目指し、日大会館で県商工労働部長と会談した。
東京都・板橋区教育委員会からの要請を受け、同委員会が2015年4月に新設した「板橋区教育支援センター」と連携して、同年6月30日に協定内容に基づく支援を行うために協定を締結した。理工学部と芸術学部は板橋区(区民)が推奨する「平和、環境、地域の産業への思いを教育に取り込む」施策を側面から支援する。
栃木県と日本大学が地元へのUターンと県外出身学生のIターン就職を促進するための協定を結ぶことになり、2015年6月26日に大塚吉兵衛学長と福田富一知事が栃木県庁で協定書を取り交わした。
2017年度の事業活動収入は1938.7億円やや、2021年3月現在での卒業生総数1,215,371人や、2021年4月現在での大学図書館蔵書冊数5,691,928冊や、2022年5月1日現在での学生数74,112人は日本の私立大学で首位である。
2016年度の警察官の採用者数171人、2017年度の公務員の採用者数1,028人、2017年度の一級建築士の合格者数181人、2019年6月時点での社長の出身大学者数20,741人は日本の大学で首位である。
N.募金とは、日本大学で行っている募金や義援金活動を行う社会貢献活動の一つである。
日大ギャング事件(別名「オー・ミステーク事件」)
日大ボート部員自殺事件 - 2013年10月24日に日本大学ボート部員の当時3年生であった男子部員が日大ボート部合宿所で、自殺した事件。
日大獣医学科アカハラ自殺問題 - 過去4年間に同じ研究室から、教授によるいじめ(パワハラ、アカハラ)が原因で、二人の学生が自殺している問題。
反則タックル問題 - 2018年5月6日に行われたアメリカンフットボールの春季交流戦定期戦で、日大の選手が関西学院大学の選手に反則タックルを行い負傷させた問題。日本大学フェニックス反則タックル問題
チアリーディング部パワハラ問題 - チアリーディング部の女子部員が「女性監督から暴言などのパワハラを受けた」とする声明を代理人を通じて公表した。この部員はこれまで日大に事実確認を求めていたが、断られていたと訴えている。
2021年9月、日本大学医学部附属板橋病院の建て替え工事を巡る背任事件が発覚。日本大学事業部取締役でもある井ノ口忠男理事と、コンサルティングを請け負っていた医療法人「錦秀会グループ」の前理事長、2人が逮捕される。また、捜査の過程で田中英壽理事長の所得隠し及び脱税も発覚し、11月29日に所得税法違反で同理事長が東京地方検察庁特別捜査部に逮捕されている。2022年3月29日に理事長が東京地方裁判所から懲役1年、執行猶予3年、罰金1,300万円を言い渡され、判決が確定した。
学校法人日本大学は、附属学校を「付属」と表記している。そのため、本稿では節名および以下の文章において、附属と記すべきところを全て付属と表記している。
学校法人日本大学が設置。学部に併設された「併設校」と、そうでない「単独校」に区分される。
校名は、「日本大学○○」を原則としている。
中学校・高等学校
日本大学高等学校・中学校(神奈川県横浜市港北区)※旧・日本大学第四中学校(旧制)
日本大学豊山中学校・高等学校(東京都文京区大塚)※旧・豊山中学校(旧制)
日本大学豊山女子中学校・高等学校(東京都板橋区中台)
日本大学山形高等学校(単独校、山形県山形市鳥居ヶ丘)※旧・山形第一高等学校、2014年3月31日までは日本大学山形中学校も設置
日本大学明誠高等学校(単独校、山梨県上野原市上野原)
日本大学幼稚園(単独校、東京都杉並区天沼)
日本大学医学部附属看護専門学校(東京都板橋区大谷口上町)
日本大学歯学部附属歯科技工専門学校(千代田区神田駿河台)
日本大学歯学部附属歯科衛生専門学校(千代田区神田駿河台)
日本大学松戸歯学部附属歯科衛生専門学校(千葉県松戸市栄町西)
中学校・高等学校
日本大学藤沢高等学校・中学校(神奈川県藤沢市亀井野)※旧・日本大学農林高等学校(中学校は2009年4月新設)
日本大学藤沢小学校(神奈川県藤沢市亀井野)*小学校は2015年に新設
日本大学櫻丘高等学校(東京都世田谷区桜上水)※旧・日本大学世田谷高等学校
日本大学東北高等学校(福島県郡山市田村町)※旧・日本大学東北工業高等学校
日本大学習志野高等学校(千葉県船橋市習志野台)※旧・日本大学工業高等学校
中学校・高等学校
日本大学三島高等学校・中学校(静岡県三島市文教町)
第二次世界大戦以前、日本大学の正付属校であったが、終戦直後に行われたGHQによる財閥解体の影響により、1946年に日本大学より分離独立し、別法人となった付属校である。日本大学の推薦入学制度を正付属と同等に利用できる一方、他大学進学にも取り組む点がある。
校名は、「日本大学第(漢数字)○○」を原則としている。
中学校・高等学校
日本大学第一中学校・高等学校(東京都墨田区横網)
千葉日本大学第一中学校・高等学校(千葉県船橋市習志野台)※高等学校は1968年4月 - 1993年3月まで準付属
千葉日本大学第一小学校(千葉県船橋市習志野台)
中学校・高等学校
日本大学第二中学校・高等学校(東京都杉並区天沼)
中学校・高等学校
日本大学第三中学校・高等学校(東京都町田市図師町)※旧・赤坂中学校(旧制)
日本大学と「準付属校契約」を締結した学校法人が設置した学校。日本大学への推薦入学制度に加わっている。
校名は、「○○(所在地名)日本大学○○(中学校・高等学校etc.)」を原則としている。
なお、「準付属」は諸事情により提携を解消したケースも過去に存在する。
中学校・高等学校
札幌日本大学中学校・高等学校(北海道北広島市虹ヶ丘)
土浦日本大学高等学校(茨城県土浦市小松ヶ丘町)※旧・土浦高等学校(準付属)
岩瀬日本大学高等学校(茨城県桜川市友部)※旧・土浦日本大学高等学校岩瀬校舎
土浦日本大学中等教育学校(茨城県土浦市小松ヶ丘町)※旧・土浦日本大学高等学校中高一貫コース、土浦日本大学中学校(2007年4月1日)
佐野日本大学短期大学(栃木県佐野市高萩町)
佐野日本大学高等学校(栃木県佐野市石塚町)
佐野日本大学中等教育学校(栃木県佐野市石塚町)※旧・佐野日本大学中学校(2010年4月1日)
中学校・高等学校
長野日本大学中学校・高等学校(長野県長野市東和田)※旧・長野中央高等学校(準付属)
長野日本大学小学校(長野県長野市東和田)
大垣日本大学高等学校(岐阜県大垣市林町)※旧・大垣高等学校(準付属)
中学校・高等学校
長崎日本大学中学校・高等学校(長崎県諌早市貝津町)
中学校・高等学校
宮崎日本大学中学校・高等学校(宮崎県宮崎市島之内)
中学校・高等学校
目黒日本大学中学校・高等学校(東京都目黒区目黒)2019年4月、日出中学校・高等学校から改称。2017年12月4日準付属契約を締結。
かつては以下の付属学校が存在したが、合併・廃校・離脱・提携解消などの理由により吸収もしくは別の学校となっている。
日本大学専門学校→日本大学大阪専門学校(1940年分離、現:近畿大学)
日本大学大阪中学校(1944年分離、現:学校法人大阪学園・大阪高等学校)
日本大学大阪夜間中学校→日本大学大阪第二中学校(1944年分離、現:大阪高等学校)
日本大学工学校→日本大学商工学校→日本大学商工学校工科→日本大学高等工学校(現:理工学部)
日本大学商業学校→日本大学第一商業学校(定時制日本大学第一高等学校に改組)
日本大学第二商業学校(日本大学第二高等学校に吸収)
日本大学第三商業学校(日本大学第三高等学校に吸収)
日本大学第四商業学校(日本大学高等学校に吸収)
※学校法人日本大学
日本大学江古田高等学校(1976年廃校)
日本大学横須賀高等学校(1951年日本大学藤沢高等学校と合併)
本項の提携解除年は「創立115年 日本大学略年譜」による(日本大学資料館設置準備室編 2004年4月発行)。一部学校で、自校の公式な沿革に記された提携解消時期や校名変更時期等と食い違う場合がある。
北海道日本大学高等学校(1987年提携解除、現:北海道栄高等学校)
旭川日本大学高等学校(1976年提携解除、現:旭川大学高等学校)
水沢第一高等学校(1976年提携解除)
高岡日本大学高等学校(1978年提携解除、現:高岡向陵高等学校・新川高等学校)
岡山日本大学高等学校(1974年提携解除、現:倉敷高等学校)
松江日本大学高等学校(1991年提携解除、現:立正大学淞南高等学校)
鹿児島日本大学高等学校(1974年提携解除、現:龍桜高等学校)
準付属校に準ずる提携関係にあった学校(1976年制度廃止につき提携解消)。
八幡西高等学校(現:自由ケ丘高等学校)
土浦日本大学高等学校附属幼稚園(茨城県土浦市桜ヶ丘町)
長野経済短期大学(2009年3月廃校)