九州電灯鉄道
彦島電気合併直後の1920年3月30日開催の臨時総会にて、設備の拡張のため一挙に倍額以上の増資を行い資本金を5000万円とした。この後戦後恐慌が発生するが、需要増加のペースが鈍ることはなく、おおむね経営に影響はなかった。
1921年(大正10年)12月23日、九州電灯鉄道社長の伊丹弥太郎と同社常務の松永安左エ門は、それぞれ関西電気株式会社の社長と副社長に就任した。この関西電気という電力会社は、九州電灯鉄道相談役の福澤桃介が1914年以来社長を務めていた愛知県の電力会社名古屋電灯と、奈良県の電力会社関西水力電気が1921年10月に合併し成立したものである。成立当時資本金は6914万9650円で、本社は愛知県名古屋市にあり、名古屋電灯時代から伊丹・松永と交代するまで福澤が社長、下出民義が副社長であった。
名古屋電灯(関西電気)は福澤の本拠のようになっていたが、伊丹・松永と交代して経営からほぼ退いた。松永は後年の回想で、福澤は名古屋の政財界との折り合いが悪く、その上事業では需要急増に伴う供給力不足で停電が頻発して市民の不満を買っているような状況で行き詰っており、名古屋電灯と関西水力電気を合併しても打開できるよう状況ではないことから松永が「ピンチヒッター」として関西電気に移ったと書いている。福澤は以後、名古屋電灯から派生した大同電力の経営に専念した。
関西電気の社長・副社長に伊丹と松永が就任した時点で関西電気と九州電灯鉄道の合併は内定しており、1921年12月25日、両社の間で合併仮契約が交わされた。松永によると両社の合併は関西電気の窮状打開策であったという。合併について九州電灯鉄道の一部株主からは、合併の動機が松永の私情に基づくものであり、また九州水力電気などとの合併による九州の電気事業統一という目標の放棄である、との批判が出たが、松永は九州の電気事業統一は直ちに実現するようなものではなく、中央の株式市場で募集できる関西電気と合併するならば地方的企業から脱皮でき資金調達の面で有利である、と反論し合併を主張した。翌1922年(大正11年)1月12日、両社の株主総会で合併が承認された。合併条件は、存続会社を関西電気として資本金を5000万円増資し、解散する九州電灯鉄道の株主に対して同社株式1株につき関西電気株式1株を交付するというものであった。
1922年5月31日、逓信省より関西電気・九州電灯鉄道の合併認可が下りる。同年6月26日、関西電気にて合併報告総会が開催されて合併手続きが完了し、同日をもって九州電灯鉄道は解散した(7月5日解散登記)。この合併によって、関西区域とそこから地理的に大きく隔てられた九州区域を加えた、計12府県を供給区域とする巨大で特異な電力会社が成立。合併同日の株主総会をもって関西電気は東邦電力株式会社に社名を変更し、あわせて本社を東京へ移転している。九州電灯鉄道は解散したものの、この新会社・東邦電力の首脳陣は引き続き伊丹が社長、松永が副社長を務め、専務に田中徳次郎が加わるなど、旧九州電灯鉄道の経営陣が主体であった。以後、東邦電力は1942年(昭和17年)に解散するまで、業界大手「五大電力」の一角として活動することになる。
会社設立時(1896年)から関西電気(東邦電力)成立直前の1921年までの期別業績の推移は以下の通りである。決算期は毎年5月(上期)・11月(下期)の2回。なお支出には減価償却金を含まない。
以下、沿革のうち供給の推移について詳述する。
1897年(明治30年)11月1日に博多電灯が開業した当初、供給する電気は電灯用のみで、開業時の電灯数は1811灯であった。開業前の見積もりでは電灯需要は1000灯で、60キロワットの発電機1台で賄える計算であったが、実際にはこのように想定より需要が多く、電源である東中洲発電所は発電機2台体制(出力120キロワット)でのスタートとなった。開業当日には東中洲の本社に福岡県知事以下官民数百名を招待し、電灯に関する知識普及の一助とすべく開業披露宴を挙行している。当初は設備の不備から停電が相次いだものの、電灯は市民に歓迎され、増やした供給力をさらに上回る供給申し込みがあったという。
開業時の電灯料金は普及促進を目的に安価に設定されていた。しかし燃料石炭価格や賃金の高騰などで収支があわないため1898年4月に第1次値上げを断行し、各20銭値上げた。この段階での電灯種別は「半夜灯」「三時灯」「終夜灯」「終夜軒灯」の4種、燭光種別は10燭・16燭・25燭・32燭・弧光灯1200燭の5種で、これらを組み合わせた18通り(弧光灯三時灯・終夜軒灯の設定なし)の料金が設定されていた。料金は10燭終夜灯で85銭、16燭終夜灯で1円10銭。値上げに対する反発はほとんどなく、その後も点灯申し込みが相次いだ。翌1899年(明治32年)6月にも第2次の値上げを実施し、月額15銭ずつ引き上げた。
しかし相次ぐ値上げにもかかわらず、1899年12月に1回目の発電所増設(出力240キロワットに)が完成し供給余力が生ずると供給数は大幅に伸長した。特に1902年(明治35年)は「菅公一千年祭」の開催時に臨時灯250灯余りを点灯し、祭典後も引き続き需要が増加したことから全発電機を常に運転する状態となった。このため博多電灯では同年7月に2度目の発電所増設(出力360キロワットへ)を決定している。1904年(明治37年)に日露戦争が勃発すると石炭が高騰したため、7月に第3回値上げを実施した。この段階での電灯種別は「半夜灯」「三時灯」「終夜灯」「終夜街灯」の4種、燭光種別は10燭・16燭・25燭・32燭・50燭・100燭・弧光灯1200燭の7種があり、月額料金は10燭終夜灯で1円40銭、16燭終夜灯で1円75銭に設定された。
戦後の1907年(明治30年)に発生した反動恐慌の影響が経営に及ぶと、対策として需要家の希望に沿い低料金の低燭光灯(5燭灯)の供給を始めた。低燭光灯の供給は、前年より始めていた断線した電球の無料交換とともに好評であり、恐慌の影響の軽減に繋がった。開業10周年を迎えた1907年に電灯数は9000灯を超え、供給力の限界に達して供給の申し込みを謝絶せざるを得ない状態となった。
1908年(明治41年)9月、増設の余地がなくなった東中洲発電所に代わる発電所として出力500キロワットの住吉発電所が完成した。新発電所建設に伴う一応の供給力不足解消で供給は伸長し、まもなく電灯数が1万灯を突破する。さらに新発電所建設を期に開業時から手掛ける電灯供給に加えて同年10月より動力用電力の供給も開始した。こうして利用が始まった電動機は、当初精米その他にごくわずかな需要があるだけであったが、簡便で経済的という利点が周知されると工場の蒸気機関や石油発動機を電動機に置き換えるなどの動きが広がって徐々に利用が増加していった。また動力用配電線を応用して夏季の電気扇風機利用を認めると、申込の謝絶を余儀なくされるほどの需要が生じた。
新発電所建設後も続く需要増加に対応すべく住吉発電所2号機増設が1910年(明治43年)3月に実施され、供給力は1500キロワットとなった。増設を期に、同年7月、九州の他の火力発電事業者と比べて高価になっていた電気料金を引き下げた。この第1回値下げにより月額の電灯料金は10燭終夜灯で1円20銭、16燭終夜灯で1円60銭などとなった。同時に使用量によって料金が変動する従量灯の制度も設定されている。
1910年には発電力増強ではなく電球の改良により消費電力を減らすことで供給余力を増やすという手法も採用された。すなわちタングステン電球の利用開始である。この電球は発光部分(フィラメント)にタングステン線を用いる電球であり、フィラメントに炭素線を用いる従来の炭素線電球に比べて消費電力が約3分の1で済みなおかつ長寿命であるという特徴を持つ。福岡市では1906年2月に博多瓦斯が都市ガス供給を開始しガス灯の利用が進みつつあったが、タングステン電球の出現は電灯の競争力を向上させ、ガス灯から電灯への転換を促す契機の一つとなった。翌1911年(明治44年)6月には福博電気軌道との合併決定に伴う第2次料金値下げを実施し、月額電灯料金を10燭灯で80銭、16燭灯で1円10銭などとしている。値下げにより一旦減収となるが、需要増加の引き金となり長期的には増収につながった。
1909年(明治42年)2月27日、福岡地区での事業に加え福岡県南部の大牟田地区においても電気事業を開業した。電源は専用に新設した大牟田発電所(出力120キロワット)である。大牟田地区の事業は三池港開港に伴う同地の発展とともに伸長し、1910年下期末には電灯数3190灯を数えた。なお同地にある三井三池炭鉱は博多電灯開業よりも前の1894年12月から自家発電を開始して電灯や電動機の電源に充てており、この段階では電力会社との需給関係はなかった。
博多電灯時代末期の1911年上期末時点における供給成績は、電灯数は福岡地区3万38灯・大牟田地区3751灯の計3万3789灯、動力用電力供給413.5馬力(308キロワット)であった。
1912年(明治45年)6月、前年に博多電灯・福博電気軌道合併により成立した博多電灯軌道と佐賀県の九州電気が合併し、九州電灯鉄道が発足した。この合併による供給区域の拡大に加え、合併直後に住吉発電所の2000キロワット増設工事が竣工して福岡市内を中心に電灯・電力供給が大幅増となったことで、会社の供給成績は一挙に拡大。1912年下期末時点では、電灯数は合併前の2倍超の10万1千灯、電力供給は5倍の約2000馬力となった。この間の1912年10月、供給力が豊富となったことを受けて福岡地方の電灯料金の第3次値下げを実施し、同時に電灯工事の無料化を行ったため、需要はさらなる増加に向った。
1912年10月の電気料金改定により福岡地区の電灯料金は10燭定額内灯で月70銭、16燭定額内灯で月1円などとなった。翌1913年(大正2年)春より九州水力電気が低料金をもって福岡市内で地下配電線工事に着手すると、九州電灯鉄道でも対抗上値下げを余儀なくされ、福岡地区の電灯料金について同年6月再度改定した。この段階での電灯種別は定額の内灯・外灯・臨時灯と従量灯、燭光種別は5燭・10燭・16燭・25燭・32燭・50燭・100燭・弧光灯1200燭からなり、料金は10燭定額内灯で月50銭、16燭定額内灯で75銭などと設定された。この料金は旧九州電気区域よりも低廉であった。
1914年(大正3年)に始まった第一次世界大戦の期間中の電灯・電力需要は旺盛で、周辺事業者の合併による供給区域拡大とあわせて供給を拡大させる要因となり、九州電灯鉄道の供給実績は翌1915年(大正4年)には電灯数が20万灯、電力供給馬力数が5千馬力を超えるに至った。供給力不足を補うため1914年5月には電車部門の人員も動員して福岡市内とその近郊の各戸を回り炭素線電球を一斉にタングステン電球へ取り替えるという思い切った措置を講じている。長崎電気瓦斯・久留米電灯・馬関電灯の3社を合併した1916年(大正5年)には電灯数が36万灯となるとともに電力供給が1万1千馬力に達する。翌1917年(大正6年)6月、合併によって拡大した供給区域内の料金を統一すべく全社的な料金値下げが実施された。16燭定額内灯を例にとると、福岡市内と久留米・佐賀・長崎・下関各市内そろって月70銭となっている。
戦中の後期から戦後にかけても需要の増加は続き、1921年(大正10年)下期の供給実績は電灯数が1916年の2倍近い70万灯、電力供給に至っては3倍近い3万3千馬力へと拡大した。特に電力供給は1920年(大正9年)12月に大幅値上げされていたにもかかわらず供給がそれ以降に1万馬力増加するという盛況であった。このときの料金値上げは賃金・物価の上昇に伴うもので、電灯料金については福岡・久留米・佐賀・長崎・下関各市内の場合、10燭・16燭定額内灯を例にとるといずれも10銭ずつの値上げとなり、それぞれ月60銭・80銭とされた。なおこの時期の大口電力需要家として、福岡炭田(福岡県)・唐津炭田(佐賀県)の中小炭鉱や、長崎所在の三菱造船長崎造船所・長崎紡績、長崎の路面電車会社長崎電気軌道などが挙げられる。
1897年の開業から1921年までの電灯供給実績(アーク灯の数値を除く)および電力供給実績の推移は以下の通り。決算期は毎年5月(上期)・11月(下期)の2回で、供給実績の数値は各期末、収入の金額は各期中のものである。
1911年(明治44年)末時点における博多電灯軌道の供給区域は以下のとおり。
筑紫郡住吉町・千代村・堅粕村・豊平村・警固村(現・福岡市)
糟屋郡箱崎町(同上)
早良郡西新町・鳥飼村(同上)
三池郡大牟田町・三川村・駛馬村・三池町(現・大牟田市)
1921年(大正10年)11月末時点における九州電灯鉄道の供給区域は以下のとおり。
1921年11月末時点で電灯数が最も多い都市は長崎市(104,967灯)で、以下福岡市(81,073灯)、下関市(58,532灯)、佐世保市(41,789灯)、久留米市(33,193灯)、大牟田市(27,490灯)、佐賀市(25,544灯)と続く。一方電動機馬力数は福岡市が1,147馬力と最多で、以下長崎市(712馬力)、下関市(659馬力)、久留米市(560馬力)、佐賀市(398馬力)、佐世保市(382馬力)、大牟田市(318馬力)の順である。
これらの九州地方および下関地区の地域は、1922年の東邦電力成立後は同社「九州区域」とされ、管内には福岡・久留米・大牟田・佐賀・佐世保・長崎・下関の7支店が設置された。このうち下関支店管内の事業は1933年(昭和8年)に県営電気事業を営む山口県へと譲渡されたが、他は東邦電力に残り、1937年(昭和12年)にかけて周辺事業者の合併に伴って供給区域を広げた。九州6支店管内の供給区域はその後、太平洋戦争中の配電統制令によって九州配電へと移行するものとされ、1942年(昭和17年)に同社へと設備が出資された。戦後1951年(昭和26年)になって、この九州配電を引き継いで九州電力が成立している。
以下、沿革のうち電源の推移について詳述する。
博多電灯最初の発電所は東中洲発電所といい、1897年(明治30年)11月の開業にあわせて福岡市東中洲に設置された。上記供給の推移で記述したようにその後2度の増設が行われており、発電所出力は当初の120キロワットから240キロワット、360キロワットと推移している。
当初設置された発電機は芝浦製作所(現・東芝)製で、出力60キロワットの単相交流発電機(電圧2,000ボルト、周波数100ヘルツ)であった。これらの開業時に用意された国産機器は故障が多かったため、増設に際してはアメリカからの輸入機器が設置されており、1899年(明治32年)12月増設の3号機および1902年(明治35年)7月増設の4号機はウェスティングハウス・エレクトリック製の120キロワット単相交流発電機1台(電圧2,200ボルト、周波数133ヘルツ)であった。
東中洲発電所は下記住吉発電所の2号機増設竣工(1910年3月)によって予備設備とされ、後に廃止された。
東中洲発電所は2度にわたる増設でそれ以上の拡張の余地がなくなったため、博多電灯では当時福岡市の郊外であった筑紫郡住吉村での新発電所建設を決定し、1908年(明治41年)9月に住吉発電所を新設した。発電所の主要設備は以下の通り。
ボイラー : 計8台
原動機 :
750馬力カーチス式蒸気タービン1台(米国ゼネラル・エレクトリック製)
1,500馬力カーチス式蒸気タービン1台(英国ブリティッシュ・トムソン・ハウストン製)
3,000馬力カーチス式蒸気タービン1台(同上)
発電機 :
500キロボルトアンペア三相交流発電機1台(米国ゼネラル・エレクトリック製、電圧2,300ボルト・周波数60ヘルツ)
1,000キロボルトアンペア三相交流発電機1台(英国ブリティッシュ・トムソン・ハウストン製、電圧2,300ボルト・周波数60ヘルツ)
2,000キロボルトアンペア三相交流発電機1台(同上)
発電所出力 : 3,500キロワット
このうち新設当初に設置されていたのは米国ゼネラル・エレクトリック (GE) 製機器各1台のみで、発電所出力は500キロワットであった。需要の増加に伴って1910年(明治43年)3月に2号機が増設されて出力は1,500キロワットとなり、九州電灯鉄道成立直後の1912年(明治45年)6月に3号機も完成して出力は2,000キロワット増の3,500キロワットとなった。さらに1916年(大正5年)7月には発電機出力の変更で認可出力が4,000キロワットとなっている。
住吉発電所は東邦電力時代の1938年(昭和13年)12月に廃止許可があり、現存しない。
東中洲発電所・住吉発電所を置いた福岡地区とは別に、博多電灯は大牟田市内に大牟田発電所を新設して1909年(明治42年)2月より大牟田地区での供給を開始した。この大牟田発電所の主要設備は以下の通り。
ボイラー : 計2台
原動機 : 208馬力蒸気機関1台(米国製)
発電機 : 120キロボルトアンペア単相交流発電機1台(米国ウェスティングハウス・エレクトリック製、電圧2,200ボルト・周波数133ヘルツ)
発電所出力 : 120キロワット
下記の通り、大牟田発電所は1913年に予備設備となった後1915年7月に休止となっている。
九州電気の合併により、九州電灯鉄道の電源には広滝発電所と川上川発電所という2つの水力発電所が加わった。前者は佐賀県神埼郡脊振村大字広滝(現・神埼市脊振町広滝)にある筑後川水系城原川(じょうばるがわ)の発電所、後者は佐賀県佐賀郡小関村大字小副川(現・佐賀市富士町大字小副川)にあった川上川(嘉瀬川上流部)の発電所である。発電所出力は広滝が1,000キロワット(1918年以降1,500キロワット)、川上川が1,050キロワット(同900キロワット)であった。
九州電気時代、広滝発電所からは佐賀(第一)・神埼・諸富・久留米・鳥栖の各変電所、川上川発電所からは佐賀(第二)・小城・唐津・三間坂(現武雄市)の各変電所へと送電されていた。九州電灯鉄道の成立後、川上川発電所と福岡住吉発電所の連絡が完成すると、水力・火力発電の並列運転が可能となった。これにより日中は水力発電所の電気を福岡方面へと送電して火力発電を休止できるようになり、反対に夜間は佐賀方面に対し火力発電によって供給力不足時の補給が可能なった。また1913年(大正2年)に川上川発電所から大牟田まで送電線が架設されたことから大牟田発電所は予備となりその後1915年(大正4年)7月に休止された。
九州電灯鉄道は成立直後から水力・火力併用の発電を目指し、真っ先に九州電気から引き継いだ川上川の開発に着手する。1912年12月、川上川にて川上川第一発電所・同第二発電所の水利権を得て、翌1913年3月まず川上川第二発電所を着工した。
川上川第二発電所は佐賀郡小関村大字小副川にあり、川上川発電所の上流に位置した。着工翌年の1914年(大正3年)5月に竣工している。第二発電所の主要設備は以下の通り。
原動機 : 1,430馬力反動水車2台(ドイツ・フォイト製)
発電機 : 800キロボルトアンペア三相交流発電機2台(ドイツ・シーメンス製、周波数60ヘルツ)
変圧器 : 3台・総容量1,980キロボルトアンペア(ドイツ・シーメンス製)
発電所出力 : 1,600キロワット
第二発電所に続いてその下流、小城郡南山村大字下熊川(現・佐賀市富士町大字下熊川)にて川上川第一発電所の建設が1913年5月に始まった。1916年(大正5年)8月に一部が運転を開始し、翌1917年(大正6年)6月より計画通り出力6,600キロワットでの運転を開始している。
第一発電所の主要設備は以下の通り。
原動機 : 3,850馬力フランシス水車3台(スウェーデン・ベービング社製)
発電機 : 2,200キロボルトアンペア三相交流発電機3台(芝浦製作所製、周波数60ヘルツ)
変圧器 : 3台・総容量7,500キロボルトアンペア(米国ゼネラル・エレクトリック製)
発電所出力 : 6,600キロワット
発電所建設に前後して送電網の再整備も進められた。まず1914年8月、佐世保への送電線を建設して旧佐世保電気から引き継いだ佐世保発電所(出力530キロワット)を廃止、川上川系統の余力による供給に振り替えた。さらに翌1915年11月には川上川第一発電所から長崎へ至る長崎送電線を新設。あわせて大村にも変電所を設置し、旧大諫電灯への供給用であった大村発電所(出力100キロワット)を廃止している。さらに1916年までに送電線の改廃・新設が相次いで実施され、九州電灯鉄道の送電網は一新された。
なお両発電所の所属会社は九州電灯鉄道から東邦電力、日本発送電と変遷した後、1951年(昭和26年)より九州電力に移り、同社川上川第一発電所()および川上川第二発電所()となっている。
九州電灯鉄道が1916年に合併した長崎電気瓦斯は1912年に長崎市稲佐地区の旭町にて火力発電所(出力1,000キロワット)を建設していたが、九州電灯鉄道でも1915年8月になって長崎進出に伴う予備電源として同発電所構内に自社の長崎発電所(出力1,000キロワット)を新設した。長崎電気瓦斯の合併後は両発電所を合わせて「長崎発電所」と称している。1919年(大正8年)2月には3,000キロワットの増設工事が竣工した。
増設後の長崎発電所の主要設備は以下の通り。
ボイラー : 6台
原動機 :
750馬力カーチス式蒸気タービン2台(英国ブリティッシュ・トムソン・ハウストン製)
1,500馬力カーチス式蒸気タービン1台(米国ゼネラル・エレクトリック製)
5,300馬力混成式蒸気タービン1台(三菱造船所製)
発電機 :
625キロボルトアンペア三相交流発電機2台(英国ブリティッシュ・トムソン・ハウストン製、周波数60ヘルツ)
1,000キロボルトアンペア三相交流発電機1台(米国ゼネラル・エレクトリック製、周波数60ヘルツ)
3,750キロボルトアンペア三相交流発電機1台(三菱造船所製、周波数60ヘルツ)
発電所出力 : 4,000キロワット
長崎発電所は1945年(昭和20年)に廃止されており現存しない。
川上川第一発電所に続く電源開発は、水力発電の適地が川上川以外に存在しないことから火力発電とされ、需要増加を見越して1916年11月に上述の長崎発電所の増設と2万キロワットの大規模発電所新設が決定された。発電所の立地は翌年に佐賀県内の山本駅付近に一旦決定されたが、1918年(大正7年)になって福岡県糟屋郡多々良村名島(現・福岡市東区)に変更された。こうして着工されたのが名島発電所で、1920年(大正9年)の4月と6月に発電機が1台ずつ完成し竣工した。
名島発電所の主要設備は以下の通り。
ボイラー : 10台
原動機 : 17,600馬力カーチス式蒸気タービン2台(米国ゼネラル・エレクトリック製)
発電機 : 12,500キロボルトアンペア三相交流発電機1台(同上、周波数60ヘルツ)
変圧器 : 9台(日立製作所製および芝浦製作所製)
名島発電所からは川上川第一発電所との間を連絡する66キロボルト送電線が建設された。これにより名島発電所を起点に川上川第一発電所を中継点として南は佐賀・大川変電所へ、西は東多久・武雄を経て佐世保・大村・長崎の各変電所へと至る基幹送電線が完成、そこから各発電所・変電所にて分岐する枝線で各地へ送電する送電網が構築された。
以上の発電所新設の結果、独立した送電系統の下関支店を除いた九州電灯鉄道の発電力は、水力が4発電所計1万600キロワット、火力が3発電所計2万8000キロワットとなり、総発電力は合計3万8600キロワットに達した(1921年6月末時点。なお他に電源としては九州水力電気からの受電225キロワットが存在)。
なお名島発電所は、九州電灯鉄道から東邦電力・日本発送電を経て1951年より九州電力の発電所となるが、1960年(昭和35年)12月に廃止され現存しない。
1916年から1920年にかけて馬関電灯・長府電灯・彦島電気を統合したことで成立した下関支店管内の地域は、山口県内における電力需要の中心の一つであった。電源としては馬関電灯から引き継いだ下関発電所(火力発電所)があり、はじめ出力800キロワットで運転していたが、九州電灯鉄道合併後の1917年5月に増設工事が竣工して出力は2,050キロワットとなった。しかし第一次世界大戦後の需要増加に対応できなくなったため、九州電灯鉄道では豊浦郡長府町前田(現・下関市前田)での新火力発電所新設を決定した。こうして建設されたのが前田発電所である。1921年(大正10年)7月より運転を開始した。
前田発電所の主要設備は以下の通り。
ボイラー : 2台
原動機 : 8,378馬力カーチス式蒸気タービン1台(米国ゼネラル・エレクトリック製)
発電機 : 6,250キロボルトアンペア三相交流発電機1台(米国ゼネラル・エレクトリック製、周波数60ヘルツ)
変圧器 : 3台(芝浦製作所製)
発電所出力 : 5,000キロワット
この前田発電所も、名島発電所と同様にそれまでの総発電力を単体で上回る大出力の火力発電所であった。このような大火力発電所の新設は、常務の松永安左エ門が計画したものという。
前田発電所は九州電灯鉄道、東邦電力を経て1933年に山口県営となり、さらに日本発送電を経て1951年より中国電力前田発電所となるが、1960年3月に廃止されており現存しない。
以下、沿革のうち軌道事業(福博電車および唐津軌道)について詳述する。
九州電灯鉄道が経営した軌道事業のうち、福岡市を東西に縦貫する電気軌道は「福博電車」と呼ばれた。元は福博電気軌道が建設した路線で、1910年(明治43年)3月に最初の区間が開通したのを皮切りに、翌年までに箱崎・今川橋間と支線の呉服町・博多駅前間、計8.19キロメートルが全線複線で開業した。1911年(明治44年)10月の博多電灯・福博電気軌道の合併に伴いこの路線は九州電灯鉄道(当初博多電灯軌道)の運営に移った。
電車の電源として開業時より堅粕発電所(出力240キロワット、筑紫郡堅粕村大字比恵所在)が運転されていたが、運転車両数が増加するにつれて供給力不足となったため、1911年3月、住吉発電所からの受電契約を結んで堅粕発電所を休止することとなった。住吉発電所の発生電力を交流から直流に変換し電車用動力に供する変電所は、同年10月同発電所構内に完成した。
電車の運賃は福博電気軌道時代の1911年3月に改訂されて以降は不変で、全線を7分割し1区につき2銭を徴収する区間運賃制を採った。運賃制度は不変であったが、沿線イベント開催時の運賃割引や沿線での住宅・娯楽施設経営など積極的な集客策により、1912年から1921年の9年間で乗客数は5倍、運賃収入は4倍に拡大している。この間の1921年6月5日、箱崎から東へ工科大学前までの路線延伸区間約750メートルが営業を開始した。
九州電灯鉄道が経営した軌道事業のうち、佐賀県唐津地方の非電化軌道は「唐津軌道」と呼ばれた。元は唐津軌道株式会社(旧・満島馬車鉄道)が建設した路線で、1900年(明治43年)にまず浜崎 - 満島間が開業、その後満島から西へ順次延伸して九州電灯鉄道との合併直前、1913年(大正2年)11月に佐志まで到達していた。全長は11.4キロメートル。
この唐津軌道は馬車鉄道であったが、1913年11月に九州電灯鉄道へ引き継がれると石油発動車6台が導入されて運行本数が増加した。さらに1916年(大正5年)には工藤式蒸気動車も導入されている。しかし前身会社に携わった草場猪之吉によると、こうした施設の改良にもかかわらず唐津軌道は思うような成績を挙げなかったという。
1911年から1921年までの軌道事業輸送実績の推移は以下の通り。決算期は毎年5月(上期)・11月(下期)の2回で、乗車人員・運賃収入ともに各期中のものである。