自殺
自殺(じさつ、suicide)とは、自分の生命を絶つこと。自害(じがい)、自死(じし)、自決(じけつ)、自尽(じじん)、自裁(じさい)、刀剣類を使う場合は自刃(じじん)などとも言い、状況や方法で表現が異なる場合がある。
世界保健機関(WHO)は2016年時点で、全世界において約80万人が毎年自殺していると報告している。このWHO報告などによると、世界の自殺の75%は低所得および中所得国で起こり、自殺は各国において死因の10位以内に入り、特に15 - 29歳の年代では2位になっている。
自殺は様々な事情が絡み合って行われる。高所得国においては、自殺と精神的な不調(特に抑鬱とアルコール乱用)には関係があることは明らかになっており、自殺の多くは、人生のストレスが各人の対処能力を超えてしまい破綻状態となった危機的な時(たとえば経済的苦境、人間関係の破綻、病気と疼痛の長期化など)に衝動的に行われている。
WHOは「自殺は、そのほとんどが防ぐことのできる社会的な問題。適切な防止策を打てば自殺が防止できる」として、世界自殺予防戦略(SUPRE)を実施している。このようなWHOに準ずる形で、各国で行政・公的機関・NPO・有志の方々による多種多様な自殺予防活動が行われている。
日本に設けられている『支援情報検索サイト』『いのち支える相談窓口』や、様々な 電話相談窓口・SNS相談窓口は、「多種多様な悩みをご相談いただけます」「もし、あなたが悩みを抱えていたら、その悩みを相談してみませんか」と呼びかけている。
自殺をどのような概念としてとらえるか、またその法律上の扱われ方は、時代、地域、宗教、生活習慣などによって異なっている。欧米などキリスト教圏では伝統的に自殺は罪と見なされ、忌避されてきた(「#宗教と自殺」参照)。文化的に推奨される場合には、社会的圧力によって自殺が強要される場合もある。チェコのヤン・パラフや、フランスにおけるイラン人焼身自殺などである。また「抗議の意思を伝える政治的主張のため」とする自殺が行われる場合がある。これは「焼身自殺」でも後述する。
自殺が、家族や以前自殺者にかかわったことのある人々、偶然もしくは業務上自殺後の対応にかかわった人々、さらに社会に対して及ぼす心理的影響・社会的影響は計り知れないものがある。自殺が1件生じると、少なくとも平均6人の人が深刻な影響を受ける。学校や職場で自殺が起きる場合は少なくとも数百人の人々に影響を及ぼす。たとえば、「うつ病、不安障害、PTSD(心的外傷後ストレス障害)などの深刻な危険を生じかねない」「さまざまな深刻な心理的苦痛に圧倒される」「遺された人自身が自殺の危険を伴う事態に追い込まれることすらある」とされる。また「自殺の事実を知った人の多くは、まず衝撃で頭の中が真っ白になり、すべての感覚がマヒ状態に陥ってしまう」「多大な罪責感にさいなまれ、抑鬱状態になる」「長期にわたり影響が残り続け、心的外傷後ストレス障害などの精神障害を発症する」とされている。
自殺を意味する英語suicide(スーサイド)自体の歴史は比較的浅く、『オックスフォード英語辞典』(Oxford Dictionaries)の【suicide】によると、1651年、ウォーター・チャールトンによる1651年の文にある「自殺によって逃れることのできない災難から自己を救うことは罪ではない」という文が初出とされる。この用語の語源は現代(近代)ラテン語の「suicida」であり、「sui(自分自身を)」+、「caedere(殺す)」という表現である。
他にも1662年、1635年という説もあり、いずれにしても17世紀からの使用が定説とされる。それ以前には「自己を殺す」「死を手にする」「自分自身を自由」にする、などの表現があったが、一言でまとまってはいない。米国自殺学会のエドウィン・S・シュナイドマン(Edwin Shneidman)は「魂と来世という思想を捨て去ることができたとき、その時初めて、人にとって"自殺"が可能になった」と述べて、観念の変化が反映していると指摘した。来世や魂の不死といったことを信じたとき、死は単なる終わりではなく別の形で「生き続ける」という存在の形態を移したものに過ぎなくなるからである。この概念の登場したのには死生観の変化がある。
このように自殺の問題は「死」をどう捉えるかということと不可分の関係にあり、文化や時代によってさまざまな様相を呈する。
仏教での「自殺」
日本の仏教では自殺を「じせつ」と読む。死は永遠ではなく輪廻・転生により生とは隔てがたいと、死生観を説いた。殺生は十悪の一つに数え、波羅夷罪(はらいざい)を犯すものであるとして、五戒の一つであるため、自殺もそれに抵触するとして禁じられているが、真言宗豊山派の寺院石手寺は「自殺者が成仏しないという考えは仏教にはない」という見解を示している。病気などで死期が近い人が、病に苦しみ、自らの存在が僧団の他の比丘(僧侶)に大きな迷惑をかけると自覚して、その結果、自発的に断食などにより死へ向う行為は自殺ではないとされる(『善見律』11)。また仏や菩薩などが他者のために自らの身体を捨てる行為は捨身(しゃしん)といい、これは最高の布施であった。また、焼身往生や補陀落渡海、密教系仏教の入定(即身仏)や行人塚のように人々の幸福のために自ら命を絶った例があった。
現代の日本では、仏教僧が「自死・自殺に向き合う僧侶の会」を組織して遺族や自殺を考える人の話を聞いたり、宗派を問わない追悼法要を増上寺で毎年行ったりしている。
自殺願望を持つ人への支援を行う際には、何よりもまず時間をかけて丁寧に本人の気持ちに耳を傾けていく。この際、一般論を押しつけたり話題をそらしたり激励をしたりすると、一度開きかけた心を再び閉じさせてしまい、孤独感を強め自殺願望を増幅させてしまう。そのため支援者は、本人と時間を共有し、共感的に耳を傾け、信頼できる援助関係を構築していく。このようにして形成された関係性は、本人の心理的なよりどころとなり、自殺したい気持ちを和らげていく効果がある。
次に、自殺願望をもたらす背景要因に共感的に耳を傾けた上で、その背景要因へのアプローチを行っていく。精神医学的要因にとどまらず、心理社会的ならびに経済的要因まで含めて広範なアセスメントを行い、必要なソーシャルワーク(社会的支援)を試みる。たとえば、背景要因として多重債務や家庭内における暴力被害が見出された場合、司法書士や配偶者暴力相談支援センター、福祉事務所等の適切な支援資源につなげていく。この際に支援者は、支援機関へ同行する、家族などに同行を依頼する、支援機関に連絡して確実に対応してもらえるよう日程を押さえる等、支援資源に確実につなぐための配慮をすることが重要である。
世界保健機関(WHO)の自殺予防に関する特別専門家会議によると、自殺の原因は個人や社会に内在する多くの複雑な原因によって引き起こされるものの、自殺は予防できることを知ることが大切で、自殺手段の入手が自殺の最大の危険因子で自殺を決定づける、とした。毎年9月10日は「世界自殺予防デー」として、WHOと国際自殺防止協会( IASP=The International Association for Suicide prevention)、その他の非政府組織によって、世界保健機関加盟各国で自殺防止への呼びかけやシンポジウムが行われている。日本でも16日までの1週間を自殺予防週間と定めており、地方自治体や関係機関が9月に各種啓蒙運動を行っている。
アメリカ合衆国政府は自殺につながるような自殺防止のための無料電話を、かつての10桁番号から、2022年7月に3桁(988)に短縮するなど相談しやすくしたが、差し迫った自殺の危険があると判断された場合に警察に通報されかねないことへの警戒・反発も起きている。
日本における自殺対策としては相談室の設置、カウンセラーの増強などの対策が取られている地域がある()。2006年10月28日には自殺対策基本法が施行され、『自殺対策白書』が発表されている。民間では悩み相談を受け付けるNPOやボランティアが相談窓口を開設している(いのちの電話など)。
WHOのデータによると、宗教で自殺をタブーとしている宗教での自殺率は低く、タブーとしていない仏教などの宗教、そして無宗教と順に自殺率が高くなっている。これら宗教での自殺率が低い理由として、仏教を含めて、宗教関係者がカウンセラーとして相談窓口を提供し、自殺防止に貢献していることが考えられる。窓口としては、各宗派の宗教施設、仏教テレフォン相談などがある。
自殺予防に向けて悩み相談に乗る者は、ゲートキーパーと呼ばれる。これは特別な人ではなく、相手を心配して相談に乗りたいと思う全ての人がゲートキーパーである。その相談や気付きの方法としては、以下の取り組みが推奨されている。
日本では、厚生労働省から公開されており印刷してポケットに入れられる『誰でもゲートキーパー手帳』、研修用の『ゲートキーパー養成研修用テキスト』で誰でもゲートキーパーの知識を習得可能となっている。カウンセラーやゲートキーパーらは「TALKの原則」で相談に乗るようにとされている。日本で行われる「TALKの原則」とは、誠実に自殺したいという気持ちを否定せず思いやりを持って話しかける(Tell)、自殺についてはっきりと尋ねる(Ask)、相手の話に傾聴する(Listen)、安全を確保する(Keep safe)の頭文字から来ている。
英語圏のゲートキーパーは、Question(質問)、Persuade(説得)、Refer(医師などの専門家を紹介する)の頭文字からQPRで対応を行っている。このQPR Gatekeeperは習得が容易で、1 - 2時間程度で習得でき、オンラインの講義も可能で多くの人が履修できるようになっている。
また、自殺念慮を有するクライエントへのアプローチの一つとして、問題解決技法がある。これは、クライエントのつらさに共感した上で、死ぬことを考えた原因や背景にある問題に耳を傾け、その問題を解決する方法をクライエントと支援者が協同で模索し実行することで、希死念慮を引き起こす問題の解決を支援する技法である。問題解決をサポートするにあたって、共感的・支持的な関係性を形成しておくことがポイントとなる。
同時に、困難や苦痛を感じながらも生きてこられている、クライエントの強さを認めていくことも大切である。ここまで生きてこられているのは、生きる上で大切な考え方やストレス対処方略などを持てているためであり、そのような肯定的な側面に光を当てていくことで、自己肯定感の形成をサポートすることができる。
ストレスへの対処や逆境の時の対応など、自殺を抑制するように報道することで、自殺を抑制するパパゲーノ効果が現れる。WHOから自殺を誘発させるウェルテル効果が起きないよう『自殺報道ガイドライン』が公布されており、厚生労働省からもガイドラインに従うよう  要請が行われている。
GoogleやYouTubeを運営しているAlphabetでは、「自殺と自傷行為に関するポリシー」を掲げており、相談窓口のリスト提供や配信動画への対応を行う。実際に、違反する動画の削除を行うほか、医療関係者などの関連動画や検索結果については配信前に注意文が掲載されるようになっている。
FacebookやInstagramを提供しているMetaでは、「自殺や自傷行為に関する投稿を見かけた場合の対応策」をサポートチームが提供しており、サポートを行える情報提供を行っている。
Wikipediaを運営しているウィキメディア財団の信頼と安全チームは、m:Mental health resourcesにてメンタルヘルスなどの対応相談組織のリストを管理し情報提供を行っている。
新たに、治療抵抗性うつ病を6時間以内に緩和するケタミンが、同時に自殺念慮を顕著に減少させる作用が注目されており、ケタミンを抗自殺薬と分類するには時期尚早であるが、重篤なうつ病患者の自殺の危険性を考慮すると有望であると、アメリカ国立精神衛生研究所の所長は述べている。
アメリカの成人の全国調査では、19万人から生涯におけるシロシビンとLSDの使用が、心理的苦痛や自殺思考、また自殺計画や自殺企図の減少と関連していることがわかった。研究者は統計という研究性質から、幻覚剤がこうした効果を起こしたという結論はできないとしている。
大量の医療記録を人工知能(AI)に学習させる事で自殺願望の有無を判定する研究が行われている。
世界的に見て、自殺の方法として選ばれるのは、農薬が特に多い。世界の自殺の20%は農薬によるものとされる。そのため世界保健機関では、自殺の防止策として、農薬の制限を呼びかけている。韓国やスリランカでは、パラコートの購入制限を厳しくすると、農薬による自殺者が減ったという統計がある。
抑止効果(看板・青照明・飛び込み防止柵)
看板から電話相談が相当数行われて、保護された人たちも確認されている。
駅で青い照明を使用する誘導効果ナッジによって、2000年から2010年の間に自殺者数が約84パーセント低下した。
多くの自殺の名所を調査した研究において、柵による効果で93%、相談用電話番号が掲載された看板で61%減少することが確認された。
自殺掲示板において、自殺方法を模索する群もあるが、説得する方法の模索などを行う援助群や自殺念慮を克服したい相談者群なども活動しており、すべての群において自殺願望を低下させていた。
SABCS: 自殺に関する感情・行動・認知スケール
人が死にたいと思うことはよくある事であり、自殺したいと願う気持ちを自殺念慮(希死念慮)、精神分析学者のフロイトはデストルドーと名付けられている。
しかし、自殺という行動を計画し実行に移す人は稀である。実際に実行に移すまでに至る人は、ほとんどのケースで自殺前に周囲の人がわかるような兆候を示しており、兆候もなく亡くなるケースは稀である。
自殺に至る兆候としては、以下の例がある。
(1)うつ病をはじめとする精神疾患。WHOのデータで自殺者の約 97%に精神疾患の兆候が見られたとしている。また、うつ治療薬の副作用に自殺念慮を起こすものもあり、米国などでは薬剤の処方と共に副作用に自殺念慮があること、家族に自殺予防のための注意書きを添えることが義務化されている場合がある。
(2)原因不明な心身の不調。
(3)アルコールなどの大量摂取。
(4)安全や健康に気を使わず自暴自棄。体重の急な増加・減少
(5)仕事の増加、重責、ミスの増加や大きなミス、失職。
(6)孤立、サポートの無い状態。いじめ。屈辱や不名誉。
(7)本人にとって重要な何かしらの喪失(家族や親友の死など)。
(8)大病。癌性疼痛、慢性疼痛を伴う疾病(帯状疱疹後神経痛,術後痛,他、身体が不自由になる疾病など)。
(9)自殺を望む言動。自殺に至る情報の収集。自殺の計画。自殺を仕向ける言動を受ける。
自殺についてアンケート調査を行った公益財団法人日本財団によると、以下の要因で抑制されるとしている。
(1)自己有用感:家族の中に居場所がある。誰かの役に立つことが出来て、感謝される。
(2)問題解決力:問題を解決する能力がある。
(3)共感性:人同士は共感し相互理解できると考える。相談したり、相談を受けることができる。
(4)住んでいる場所に、ずっと住んでいたいと思える。
(1)我慢:自殺を本気で考える時間は、長くて数十分程度とされている。この時間を我慢すれば乗り切ることができる。
(2)家族や恋人、親しい人が悲しむ
(3)将来を楽観視:人生、生きていればなんとかなる
(4)自殺しようとして失敗した:自殺未遂の結果、半身不随や脳障害など、その後の人生に関わる障害になる場合も多い。最悪、自殺も出来ない状態に置かれる。
(5)相談して説得された
自殺が少ない地域について研究している統計数理研究所の岡檀は、路地が多い地域で自殺率が低いことに着目し「路地では人と人のコミュニケーションが自然と促されているとか、周囲の異変に気付きやすいなど、いろんな理由が考えられます。コミュニティをよい状態に維持するには、やはり問題の早期発見が大事なんですけれども、それがなかなかできないために家庭内暴力や児童虐待が重症化して、また非常に悪化してからでないと表面化しないというようなことが、自殺が少ない町では起きにくいわけです。」と述べている。また、日本で最も自殺の少ない海部町(2006年に海陽町に合併)についての研究もしており、以下の5つの特徴を上げている。
(1)人は人でいろんな人がいたほうがよい(多様性を尊重)
(2)人物本位主義で、リーダーは問題解決能力や人柄を重視し、グループを作っても入退会が自由でイジメなどの悪い慣習ができない
(3)自己肯定感が高く、政治参画にも積極的で自分たちで問題を解決しようという意欲がある。(自己有用感と問題解決力がある)
(4)助けを求めよ、病は市に出せ:なにかしら問題があった時は、ほかの人と相談する傾向がみられ、相談した相手も押しつけず人を尊重する。うつ受診率も高く、軽度の段階で受診する。
(5)人と人のつながりが薄い。他人は他人であり、深いつながりは構築せず、淡白で放任主義。困ったらアドバイスなどの過不足のない援助を行う。
庵野秀明 - TVアニメ『新世紀エヴァンゲリオン』放映後の誹謗中傷や殺害を意図する電子掲示板を見たことから、2回自殺未遂に至った事実を告白し、「死ぬのは別にいいんだけど、死ぬ前に痛いのは嫌だ」と踏みとどまった。その後は、『シン・ゴジラ』や『エヴァンゲリオン』の劇場版など、多くの作品の監督を務めた。
徳川家康 - 桶狭間の戦いで負け、将来を悲観した家康は先祖が納められた墓の前で切腹を試みようとしたが、寺の住職に「厭離穢土欣求浄土(戦乱の穢土(えど)から、戦の無い浄土を求めよ)。そうすれば仏の加護も得られよう。」と諭され、以後、その言葉を旗印に掲げ、長きに渡る戦乱のない江戸(えど)時代を築いた。
桂元澄 - 戦国武将で主君である毛利元就に謀反を起こしたメンバーの一人。謀反が失敗した際に自刃しようとしたが元就に説得され思いとどまった。その後、功績を上げ、毛利家の忠臣として仕えた。子孫にも恵まれ、維新の三傑である木戸孝允(桂小五郎)、首相にもなった桂太郎がいる。
酒巻和男 - 真珠湾攻撃に特殊潜航艇で参加し、太平洋戦争で最初に捕虜となった日本海軍兵である。機密を守るため自らの特殊潜航艇を沈めようとしたが座礁して捕虜となった際に、恥辱から死を望む辞世の句を遺した。しかし、捕虜として生活しているうちに、「我々は黙って働かねばならないのだ。焼けた祖国を復興再建するために、鍬を振い、ハンマーを打って働かねばならないのだ。それが亡き戦友へのお詫びである」と考えを改め、続々と増える捕虜達にも思想を広めて捕虜たちの精神的支柱となった。終戦後には、トヨタ自動車工業ブラジル現地法人の社長となった。酒巻をモデルにした作品の編集者は「悩んでもよい、挫折してもよい、大きな挫折から立ち上がって、自分で考えて行動することのヒントになれば」と作者の意思を伝えている。
ベートーヴェン - 苦難の幼少期、青年期の両親の死を経て、音楽家としてのハンデである難聴に陥った時に自殺を考えた。思い止まった後に、ハイリゲンシュタットの遺書に「芸術が私を思いとどまらせた」と記している。その後、難聴や多くの苦難を抱えながらも、歓喜の歌など多くの傑作を世に残した。
『古畑任三郎』- 32話 再会 古い友人に会うにて、「たとえ全てを失ったとしても私たちは生き続けるべきです〜。」「私はこれまで強制的に死を選ばされてきた方たちを数多く見てきました。彼らの無念な顔を忘れることはできません。彼らのためにも私たちは生きなければならない。」「(死ぬよりつらい日々)だったとしても。(すべてを失っても)一からやり直しましょう」「例え、例えですね〜、明日死ぬとしてもやり直しちゃいけないって誰が決めたんですか?誰が決めたんですか?(年なんて関係ない)まだまだこれからです!」(抜粋)
『パーフェクトワールド』 - 「死ぬのはできること全部試してからでも遅くないじゃない」
『自殺する私をどうか止めて』 - ボランティア団体・自殺防止センターを設立した方の本。「TALKの原則」の実践本ともいえる。
『1-800-273-8255 (song)』 - 第60回グラミー賞年間最優秀楽曲賞授賞作のラップ曲。タイトルは、アメリカの自殺防止ホットラインの電話番号であり、曲の中にも生きることを提案する内容が綴られている。本曲が注目されていた期間、自殺防止ホットラインの利用が増加し、自殺率の低下も見られた。歌手自身もカウンセリングで救われたことを明かしている。
自殺した家族・身近な人には、相談してくれなかったことや救えなかったことへの自責、孤立感、自殺に追いやった問題への怒りなどをへて、身体的・精神的な複数の影響が長期的に出る。この問題に対して、政府をはじめ、多くの自治体や相談窓口が対応を行っている。
全国自死遺族総合支援センター - 家族を自殺で亡くした遺族をケアするための組織。
働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト『こころの耳』 - 厚生労働省が委託して一般社団法人日本産業カウンセラー協会が運営しているサイト。「遺されたご家族へ 自死遺族の方へ」 というページがある。
高瀬舟 (小説) - 森鷗外の短編小説。自殺しそびれ苦しむ弟を介錯した兄が、弟殺しの罪で島流しになり、船を漕ぐ同心に胸中が語られる。
その他、複数人の自殺が、近接した時間・場所において実行される群発自殺があり、これはメディア報道がきっかけとなって起こることが多い。群発自殺には、複数の自殺志願者が、お互いに合意の上で同時に自殺する集団自殺がある。インターネット上の自殺サイトを媒介として実行されたことがあった。戦争での集団自決とは異なる。
有名人の自殺の後追い自殺などを連鎖自殺、模倣自殺ともいい、その他一般人の凄惨な自殺を報じるニュースが、模倣者を発生させる現象のことも含めてウェルテル効果ともいう。オーストリアなどでは報道の仕方を変えることで群発自殺を減らせることが実証されている。疾病や人間関係など解決困難な問題から逃れるために自殺したい状態を自殺願望、具体的な理由はないが死にたいと思う状態を自殺念慮と使い分けることがある。
その他の類型として、利他的あるいは偽利他的な動機から相手の同意なく他人を自殺行為に巻き込む拡大自殺(Extended Suicide)、自身で直接自殺するのではなく、犯罪を犯して死刑になることで司法の手を借りて自殺しようとする間接自殺などがある。警官を挑発して事件現場で殺害されようと企てる(俗にいう「警察による自殺」)場合もある。
自殺は社会的な制度として行われることもある。宗教的な理由から生け贄として自害するなどである。また一部のカルト宗教において、ある種の死によって魂が救われる、と教祖的立場の人間が説く場合に発生することがある(「カルトの集団自殺」)。自爆テロなどの事例があり、こうした死が殉教と見なされる場合もある。
歴史的には、キリスト教の過激派が、わざと旅人などを襲い、反撃を誘うことで自らを殺させて、殉教を達成しようとする「キルクムケリオーネス運動」などの異端が存在した。
自殺に関連、また類似したものとして以下のものがある。
自殺脅迫という、本気で死ぬ気が無いのに、○○したら/しなかったら自殺すると相手を脅迫する行為もある。恋人や配偶者、公務員に対して行われることが多い
積極的な安楽死とは、致死性の薬物やガスを投与・摂取することにより、苦しまずに死に至るという概念である。アメリカ合衆国の一部の州、オランダ、スイスなどの国々では、末期の癌や疾病等で多大な苦痛があり、確実に死が目前に迫っている、患者本人が希望する場合は、致死性の薬物やガスを投与する、または本人に提供して本人が自己摂取することにより、苦しまずに死に至る安楽死が法律で認められている。
消極的な安楽死または尊厳死とは、救命回復のための治療も、疾病の進行の抑止・遅延の為の治療も、生命維持の為の治療も行わず、緩和ケアの治療は行い、苦しまずに死に至るという概念である。消極的な安楽死または尊厳死は、一般論としてどこの国においても、法律により強制隔離・強制治療が義務付けられている感染症、精神病を例外として、本人の意思に基づくならば違法性はなく、医師、看護師、家族が犯罪として法的責任を問われない。
なお、米国では病院内での重大な医療事故の最多のものは自殺であるという(独立系・非営利組織の医療施設評価認証機構である「ジョイント・コミッション」の医療事故報告による)。日本での日本医療機能評価機構による調査では、調査の3年間に29 %の一般病院(精神科病床なし)で自殺が起こっている。その自殺者の入院理由となる疾患は、35 %が悪性腫瘍(癌)である。
自傷段階の場合、現世への希望をまだ諦めきっていないため、なんらか事態の改善につながる助けを求めている傾向があるとされるが、自殺ではコミュニケーションを求める行為はほとんどみられず、またそのような心の余裕もないことが多い。
以下、Walsh(2005)による自傷行為と自殺未遂の判定表を挙げる。ただし、双方は死への意図のあるなしではなく強弱の同一線上にある例も多いため、一種の指標として柔軟に用いるのが望ましい。
いずれの場合でも状況を一見しただけで安易に自殺であると断定するのは拙速であることがあり、特に有名人の自殺に関しては多くこの問題が取り上げられる。
警察の捜査で自殺と断定された事件が事故または殺人事件ではないかと疑われる例は以前から存在している。反対に、自殺であるにもかかわらず、遺族が故人の自殺を恥じるなどの理由によって事故とされている場合も存在するのではないか、ともいわれている。
日本では、徳島自衛官変死事件のように遺族とのトラブルや訴訟となった例もある。また、日本で起きた生坂ダム殺人事件は、警察により自殺として処理されたが、発生から20年後に犯人が名乗り出たため、殺人事件であることが判明している。
なお、警察庁統計では、司法解剖による鑑定において自殺と断定された案件においても遺書が残されている件は半数以下である。また、遺書の真贋を本人に質問できないので偽造や執筆強要だとしても認定が難しい。
他、自殺を考えている者が、あえて犯罪などの問題行動を起こすことで、警察に自分を攻撃するように誘い、わざと射殺されようとする「警察による自殺」もある。この場合、実際に他者を傷つける事件もあることから、遺書などがないと自殺を企図していたかどうか、判断が難しい場合がある。
死亡しなかった場合は「自殺未遂」(じさつみすい)という。
世界保健機関(WHO)によると、世界では40秒に1回程度の自殺が起こっており、世界の死因の1.4 %を占め第15位である(2012年)。これは高所得国では1.7%、低中所得国では1.4 %となる。
自殺の統計は、疾病及び関連保健問題の国際統計分類. 「ICDとは、我が国が加盟する WHO において定められた分類であり、正式には「疾病及び関連保健問題の国際統計分類:International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems」といい、異なる国や地域から、異なる時点で集計された死亡や疾病のデータの記録、分析、比較を行うために国際的に統一した基準で設けられた分類です。データを集める上で重要なことは、一定のルールと基準が示されていることです。実際に、ICD は多くの原則とルールが定められ、時系列の比較や国際比較が可能となり、一般疫学全般や健康管理のための標準的な国際分類となっています。」に基づいているので国際比較が可能である。疾病及び関連保健問題の国際統計分類における自殺のコードはX60-X84である。また、アフリカや東南アジアは、多くの国で統計が入手できていない。