日産自動車
出川哲朗の充電させてもらえませんか? - 筆頭スポンサー。2019年9月まで提供。2018年にコラボCMが製作されたこともある。
テレビ東京土曜9時枠の連続ドラマ(日産劇場) - 「女殺し屋 花笠お竜」、「大江戸捜査網」、「絵島生島」、「旅人異三郎」のみ一社提供。
ラジオ・その他
朝のファンファーレ → ニュースズームアップ(末期は「森本毅郎・スタンバイ!」内で放送)(TBSラジオ、1999年まで)
午後2時の男 → NISSANやじ馬ステーション → NISSAN歌謡ステーション → NISSAN大繁盛ステーション(文化放送、1999年まで)
日産フラッシュジャーナル → 日産ラジオナビ → NISSANビジネスサポートトピックス(ニッポン放送、2008年まで)
SD頑駄無 武者○伝 - カルロス・ゴーンとGT-Rコンセプトが登場。
西部警察 - スカイライン(DR30前期型)等を車両提供。
あぶない刑事シリーズ - TV1作目〜『もっともあぶない刑事』、『さらば あぶない刑事』において車両提供(『さらば』では特別協賛も)。
特別機動捜査隊・特捜最前線 - セドリック(D30系〜Y30系)、グロリア(A30系〜Y30系)、スカイライン(C10系〜R30系)などの日産車を劇中車両として提供。70年代中頃から筆頭スポンサーとなり、放送終了後はテレビ朝日水曜21時枠刑事ドラマへ継承され、現在に至る。
テレビ朝日水曜21時枠刑事ドラマ - メインスポンサー。フーガやティアナなど最新車種を警察車両として提供。大都会25時・ベイシティ刑事・はぐれ刑事純情派・はみだし刑事情熱系・相棒・特捜9・刑事7人シリーズといった作品に提供している『通称:日産自動車枠』。
ウルトラシリーズ - ウルトラマンギンガS、ウルトラマンX、ウルトラマンオーブ、ウルトラマンタイガにおいて劇中車を提供。
トミカヒーローシリーズ - フェアレディZ(Z33・Z34)やエクストレイルなど、小型レスキュービークルのベース車両を提供。
超速変形ジャイロゼッター -  NISSAN GT-R(R35)などの車両モデル提供。本社ギャラリーでプロモーション用に製作されたGT-Rのジャイロゼッター像と実車が展示されていた。
火曜ドラマ(TBS) - 2016年10月期からスポンサーになると同時に車両提供をスポンサーを降板する2019年7月期まで行っていた。テレビ朝日水曜21時枠刑事ドラマと連続する形で日産の広報車が劇中で使用される。
木曜劇場 - 2017年10月から2019年9月までスポンサー。2021年4月よりスポンサーに復帰。三菱自動車・ホンダ・スバルから車両提供を引継いだ。
土曜はナニする!? - 番組内のミニドラマにてスカイライン(V37系)やノート(E13系)などの日産車を劇中車として使用。
24時間テレビ 「愛は地球を救う」 - 日本テレビ系、第1回(1978年)から協賛。福祉車両の大半は同社が製造している。
NHK福祉大相撲 - 長年にわたりNHK厚生文化事業団を通して福祉車両の提供を行っている。なお、公共放送である局の性格上並びに広告・宣伝放送を禁止した放送法83条への抵触から、番組内では社名等の紹介は行わない。
グランツーリスモシリーズ - 『GTアカデミー』の公式スポンサー。
大坂なおみ - ブランドアンバサダー。(2018年12月 - )
木村拓哉 - ブランドアンバサダー。(2020年8月 - )
東京ディズニーリゾート - かつてオフィシャルスポンサーをつとめており、東京ディズニーランドは1992年10月1日から2006年9月3日まで、東京ディズニーシーは開園(2001年9月4日)から同じく2006年9月3日まで以下の施設のスポンサーだった。現在は撤退。
東京ディズニーランド - スプラッシュ・マウンテン
東京ディズニーシー - ビッグシティ・ヴィークル
ニッサングリーンカップ・全国草野球大会 - 廃止
ジェネシス・インビテーショナル - 2007年までニッサンオープンと呼ばれていた米PGAツアーの大会
NISSANブルーリボン杯 - コントラクトブリッジの競技会
国際千葉駅伝 - 特別協賛・担当 廃止
横浜国際女子駅伝 - 特別協賛・担当 廃止
WBSCプレミア12 - オフィシャルスポンサー
リオデジャネイロオリンピック - オフィシャルスポンサー"注釈"
全国高等学校サッカー選手権大会 - 協賛社(1981年度 - 1990年度、2010年度以降は、同業者のトヨタ自動車が協賛)
横浜国際総合競技場 - 神奈川県横浜市港北区。
2005年に命名権を取得。「日産スタジアム」と命名された。同時に新横浜公園内併設施設(小机競技場(日産フィールド小机)及び競技場内温水レジャープール施設(日産ウォーターパーク))の命名権も取得している。
但しFIFA(国際サッカー連盟)では使用会場の命名権の使用が禁止(クリーンスタジアム規定)されている為、ワールドカップ予選・クラブワールドカップ等のFIFA主催サッカー国際試合開催時は競技場及び新横浜公園内併設施設の施設名が全て正式名称に戻される。
2021年開催の東京オリンピックでもIOC(国際オリンピック委員会)の規定により同様の措置が取られた。
ニッサン・スタジアム - テネシー州ナッシュビル。
2015年6月24日に北米日産が命名権を取得。
UEFAチャンピオンズリーグ - 2014年よりメインスポンサー。
国際クリケット評議会 - 2015年よりメインスポンサー。
レディオシャック・ニッサン・トレック - 2012年より活動開始の自転車ロードレースチーム。
横浜DeNAベイスターズ - 2017年よりスポンサーシップ契約を締結。
横浜スタジアム - 開場以来、日産車がリリーフカーとして起用されており(開場当初はブルーバード、のちにBe-1、エスカルゴ)、長らくスコアボード上に広告を掲出していた。2017年シーズンより再びスコアボードと照明塔に広告を掲出しており、リリーフカーとしてリーフが起用された。
大阪マラソン - 2022年より大会車両を提供(大阪府内の日産ディーラーである日産大阪販売がスポンサーとして参加している。)。
東京箱根間往復大学駅伝競走 - 1987年から1992年まで大会車両を提供していた(後にマツダ、三菱、ホンダを経て現在はトヨタが車両を提供)。
男女で定年が異なる(55歳と50歳)ことが男女雇用機会均等法(1972年)制定前の1966年の時点でも民法90条(公序良俗違反)により違法と認められたもの。
死亡した被害者と3名の加害者のうち1人が日産の工場社員で同期であり、事件発覚前に加害者を擁護するような行動があったため批判された。
2007年3月下旬、全国の販売子会社を再編する際に販社側の債務超過を増資などで解消したことに対し、利益を得たとして600億円を超える追徴を受けた。
2009年、日産が女性2人を派遣の期間制限のない専門業務と偽って最大3年の制限を超えて派遣労働者を受け入れていた件について、東京労働局が是正指導したと、首都圏青年ユニオンが記者会見で公表した。製造工程以外の派遣で自動車大手が是正指導を受けるのは初めてであった。労働局は直接雇用を含む雇用確保を求めたが、日産側は雇用関係にないとして組合の団体交渉を拒否し、申告した一人は5月末で雇い止めされた。また日産を解雇された5人が、偽装請負・偽装派遣によって長年正社員のように働かせられた挙げ句に解雇されたとして訴えを起こしている。多くの原告は、正社員として一旦直接雇用したのち、再び派遣社員に戻す「地位のキャッチボール」をされていたという。しかし横浜地裁は「違法性はない」として2014年に原告の訴えを退けた。
2015年、日産は電気自動車であるリーフの加速性能を証明するテレビCMを放送した。内容が、リーフと、日産が過去に販売していたスポーツカー(180SX)を競走させ、リーフが勝つという内容だった。しかし、「自社の過去の車を馬鹿にしている」などの批判が多くあったため、放送終了となった。
2017年8月、追浜工場の検査ラインから正式発表前のZE1型リーフの画像がTwitter上に漏洩。画像を投稿したのは取引先の部品メーカー社員の男性。日産は神奈川県警に告訴し、2018年6月15日に神奈川県警は男性を不正競争防止法違反(営業秘密侵害)と偽計業務妨害の疑いで書類送検した。
2017年9月29日、国土交通省の立ち入り検査によって、日産の完成検査を無資格者が行っていたことが発覚。一カ所に留まらず日産の6工場で常態的に行われており、また偽装用の判子も用意するなど周到に行われていた。この結果OEM供給を含む日本で販売した38車種116万台がリコールとなり、新車販売とCM放送は中断された。しかしこの件が発覚しても日産はすぐに謝罪会見を行わず、4日後に開いた会見では社長の西川が謝罪の言葉を口にしたものの、「無資格であっただけで品質には問題は無い」と頭を下げることはなかった。さらに10月18日、この問題を指摘された後の10月11日まで湘南工場で資格のない従業員に検査を行わせていたことが発覚。この検査はハンドルを回して角度を確認する工程で、日産では安全性を確認したとしていて新たなリコールは行わないとした。
しかし10月19日、指摘を受けた後の無資格検査が湘南工場に留まらず、追浜工場、栃木工場、日産自動車九州でも行われていたと判明。ここに至り西川社長も頭を下げて謝罪、国内向け新車全ての販売を自主停止した。また11月2日に、9月の国交省の立ち入り検査の際現場作業員が事実と異なる供述をしていたことも判明した。さらに同日、日産が生産再開準備完了を報告した工場に国交省が立ち入った際、福岡の2工場と神奈川の1工場で完成検査の手順が整っていなかったなど複数の不備が発覚、異例の再検査となった。
問題になった完成検査は日本国内向け車のみに適用されるもので、大別して(1)保安基準検査と(2)型式検査に分かれる。(2)型式検査の方法は各企業で異なるものの、国土交通省に申請し認可を受けた方法である必要があり、また(1)保安基準検査の基準と手法は全社共通である。完成検査員は、各企業内で「当該検査に必要な知識及び技能を有する者のうちからあらかじめ指名された者(=資格取得者)」が行う必要があった。この事件により、日本の自動車生産を円滑にしていた型式指定検査制度は大きく揺らぎ、経済提携や自由貿易協定の交渉に悪影響が出ることが予想される。
一方で佃モビリティ総研の佃義夫所長は、国内の販売が減少状況で、メーカーがこの(点検)手順を費用のみがかかる形式的な行為だとしていたと分析している。また、韓国の中央日報は、他国には無い不必要な上に十分に監督されるわけでもない規制が問題の一端を提供したのだとして、日本が不要な規制を設けていたことを批判した。
2018年7月9日、複数の工場で、新車の出荷前に行う排気ガス性能の検査結果を改ざんしていたことが判明。出荷前に車の性能をチェックする「完成検査」の中で、数百台から数千台に1台の割合で車を選んで実施する「抜き取り検査」という工程。そこで行われる排ガス性能の測定で、思わしくない結果が出た場合、都合のいい数値に書き換える不正が国内の複数の工場で行われていた。
2018年12月7日、追浜工場とグループ会社オートワークス京都の製品出荷前の完成検査工程のうち、ブレーキ、ハンドル、スピードメーターなど6項目において、全ての車を検査する全数検査の中でブレーキの制動力をかさ上げするなどの不正が発覚した。ブレーキ検査では各工場の検査員のうち1人だけが不正をしていた。安全性能を満たさない可能性があるとして、2017年11月7日から18年10月25日までに上記の工場で生産された11車種、約15万台のリコールを届け出した。