近世における世界の一体化
ムガル朝では、16世紀後半から17世紀初頭にかけてあらわれたアクバル大帝が、ヒンドゥー教徒の有力者を政権の重要な地位につけ、人頭税(ジズヤ)を廃止するなど融和政策をとって統治は安定したが、17世紀後半にアウラングゼーブが即位すると、このような妥協をやめ、イスラーム法の規定を重視したきびしい統治に転じたため、各地で反乱が相つぎ、かえって政権の基盤を弱める結果となった。
16世紀初頭にイラン高原の神秘主義集団のリーダーだったイスマーイール1世によって建てられたサファヴィー朝はシーア派を国教とし、ペルシアの伝統的な王の称号「シャー」を用いた。このように、サファヴィー朝は、イスラーム政権であると同時に国民国家の要素ももっており、アッバース1世のときに最盛期をむかえた。かれは、オスマン帝国からアゼルバイジャンを奪回し、1622年にはイングランドと結んでポルトガルと戦い、ホルムズからポルトガル勢力を追放し、また、帝国を脅かしていたウズベク族を討伐した。イングランド、オランダ、フランスとは同盟を結んで友好関係を築いた。首都エスファハーンは「世界の半分」と呼ばれるほどの繁栄をみたが、かれの死後、間もなくオスマン帝国の逆襲が開始され、10年も経ずにイラクは奪還された。
16世紀から17世紀前半のヨーロッパは最盛期のオスマン帝国に包囲され、常にその脅威にさらされていた。レパント海戦後もそれは変わらなかった。1612年、オスマン帝国はオランダにカピチュレーションを認めている。17世紀の半ばをすぎると、オスマン帝国はロシアやヨーロッパ諸国に対して武器や戦術の面で遅れをとり、軍事的に劣勢となった。17世紀末の第二次ウィーン包囲に失敗して以後、支配地は徐々に縮小し、財政状況が悪化した中央政府の威光と権限は、地方にとどきにくくなった。欧州諸国との16年にわたる大トルコ戦争の後1699年に結ばれたカルロヴィッツ条約では、オスマン帝国の領土が初めてヨーロッパの国に割譲されることとなった。
17世紀前半には世界経済の覇権を握ったオランダだったが、フランスとイングランドが輸出入の調整にもとづく貿易収支の黒字化と国内産業の保護育成を核とする重商主義政策を採用し、貿易競争に本格的に参入していくと、両国が展開する強力な管理経済に対抗できずに脱落した。
イングランドではエリザベス1世に後継者がいなかったことから、スコットランドよりスチュアート家のジェームズ6世をイングランド王ジェームズ1世として招いた。しかし、王権神授説の信奉者である王と議会とはしばしば対立し、1621年には「議会の大抗議」が起こっている。なお、1623年のアンボイナ事件によってマラッカ以東のアジアのイングランド勢力はオランダ勢力によって駆逐され、同年、平戸商館を閉鎖して日本との交易からも撤退している。こののち、イングランドはインドへの進出に専念するようになる。
次のチャールズ1世の代になっても権利の請願(1628年)、スコットランド反乱(1639年)、議会の大諫奏(1641年)など政治の混迷は続き、王と議会の対立はついに内戦へと発展(ピューリタン革命)、1649年には国王チャールズ1世が処刑されてオリバー・クロムウェルによる共和政が始まった。クロムウェルは様々な特権や産業統制を廃止し、オランダの金融政策や財政政策を学んで商工業の発展に努力し、1651年には仲介貿易におけるオランダの優位性の打倒を企図して航海条例を発布、第1次英蘭戦争(1652年-1653年)を引き起こしてオランダの海上権に打撃を与えた。
王政復古後、イングランド軍が北米オランダ植民地ニューアムステルダムを占領したことを発端として、チャールズ2世を戴くイングランドとヨハン・デ・ウィット率いるオランダとの間で第2次英蘭戦争(1665年-1667年)が起こった。戦争の結果、イングランドが勝利し、ニューアムステルダムはイングランド領となって、オランダは北米における拠点を失うこととなった。
これにより、オランダは大西洋の海上権を失い、転落傾向をみせるが、その理由や背景としては以下の諸点が考えられる。
イギリスの主力商品だったインド産の綿布(キャラコ)が大流行しはじめたこと。香辛料は消費・需要が限られていた。綿製品は潜在的需要がはるかに高かったのみならず、粗布を輸入して加工・再輸出するという産業を興す基盤にもなった。もっとも、イギリス東インド会社は初めから長期的展望をあてこんでキャラコを選んだわけではなく、香辛料の買い付けから締め出され、船倉を満たすためにやむを得ず持ち帰ったキャラコが当たった。
3次にわたる英蘭戦争とフランスによるネーデルラント継承戦争(南ネーデルラント継承戦争とオランダ戦争)で国力を消耗したこと
1640年にポルトガルがスペインとの同君連合を解消し、オランダ政府と休戦条約を結んだため、オランダ勢力がポルトガル植民地に食い込むことが不可能になったこと(詳細はオランダ西インド会社参照)
第3次英蘭戦争(1672年-1674年)はフランスの始めたオランダ侵略戦争(1672年-1678年)にイングランドが協力するかたちで始まった。1673年、イングランドとフランスは大艦隊を組織してオランダを襲ったが、オランダの名提督ミヒール・デ・ロイテルに撃退された。この後オランダ総督ウィレム3世(後のイングランド王ウィリアム3世)はオーストリア・スペインと同盟を結んでフランスを包囲、フランス軍を撤退させた。戦局ふるわず、財政危機に陥ったフランスは、1675年、多額の戦争資金を募り、スウェーデンの参戦を促した。しかしスウェーデンのドイツ侵攻はドイツ諸侯の反感を買い、その最前線にあったブランデンブルク選帝侯はオランダと同盟を結んで対抗した。ブランデンブルク=プロイセンの興隆は、後の英仏関係にも大きく影響をおよぼすこととなった。
さらに、イングランド議会では、オランダがフランスの手に落ちればイングランドはフランス重商主義によって経済的に屈服させられるという声が高まり、チャールズ2世に親仏路線の撤回を求めた。このため、1677年にチャールズ2世は弟ヨーク公(後のジェームズ2世)の娘メアリ(後のメアリー2世)をウィレムに嫁がせて同盟を結んだ。
オランダ勢力によって東南アジア・東アジアから締めだされたイングランドは、17世紀、マドラス(チェンナイ、1639年)、ボンベイ(ムンバイ、1661年)、カルカッタ(コルカタ、1690年)と盛んにインドへ進出した。インドにおける主力商品は綿布と茶だった。ルネサンス時代にヨーロッパにもたらされたインド綿布は爆発的な人気をよび、17世紀中葉以降のイギリス東インド会社はこの貿易によって莫大な利潤を得た。カリカット港から輸出された綿布は特に良質で、この積出港の名がなまってキャラコとよばれた。茶は、のちに豊かになったイングランド人の国民的な飲料となっていった。
アメリカ大陸へは、1607年にヴァージニア会社によってヴァージニア植民地が設立されたのが、記録上最も古い成功例である。入植した約100人の男たちは、インディアンの攻撃から身を守るために高い柵で囲んだ三角形の町ジェームズタウンを建設した。しかし、最大の敵はむしろ病気と饑餓だった。このとき探検家ジョン・スミスがポウハタン・インディアンの娘ポカホンタスに助けられた武勇伝は有名であるが、当該者のポウハタン族は「全くのデタラメである」と完全否定している。ヴァージニア植民地議会が開設されたのが1619年であり、同年、タバコ栽培のために必要だとして、黒人奴隷の輸入を決めている。ヴァージニアは1624年には王領植民地となった。地域名は処女王エリザベスに、ジェームズタウンの名はジェームズ1世にちなむ。
ニューイングランドは、1616年にイングランドで入植者の募集がおこなわれたのが地域名の由来である。ジェームズ1世治下の1620年、ピルグリムファーザーズと呼ばれたイングランドのピューリタン(清教徒)が信仰の自由を求めてメイフラワー号に乗ってアメリカに渡り、プリマスの港に到着した。その後、1629年マサチューセッツ湾植民地、ニューハンプシャー植民地、1636年ロードアイランド植民地など各地に自治植民地がつくられた。1637年には北のヌーベルフランス、南のニューネーデルラントに対抗するため「ニューイングランド連合」が結成されている。
入植者たちは、インディアンに対しては、キリスト教の布教やヨーロッパで作られた製品、特に銃など金属製品の譲渡で大きな影響を与えた。銃は狩猟用で与えたつもりだったが、その数が増えれば特定の種族の力が上がり、他部族を追い払うか絶滅させるところまで成長した。イロコイ連邦がその例であるが、イギリスやフランスがその力を利用して植民地の主導権争いを続けたことも事実であり、それは現在も続く長い「インディアン戦争」の始まりでもあった。
植民地への入植初期に、特に海岸地方では見境もなく木を切り倒して暖房や家屋の建築に利用した。また、良い材木はヨーロッパ向けに輸出した。このために瞬く間に樹木を消失させ荒涼とした風景を現出させた地域があった。世界的に見ても森林破壊の初期の例である。これは後にペンシルベニアで製鉄業が起こってきたときに、工業燃料として森林を伐採することで繰り返されたが、石炭の利用の開始により何とかそれ以上の進展を食い止められた。
なお、1664年の第2次英蘭戦争の結果英領となったニューネーデルラントでは、中心都市ニューアムステルダムの名がニューヨークと改められた。これは、国王チャールズ2世が弟のヨーク公(のちのジェームズ2世)に与えた土地であることに由来している。
30年余におよぶユグノー戦争(1562年-1598年)はフランス国内を荒廃させたが、16世紀末にアンリ4世が即位してブルボン朝がはじまり、ナントの勅令を発布して国内の宗教対立に終止符を打った。1608年にはケベック市が建設されてカナダ植民の拠点となった。次のルイ13世は三十年戦争に介入、フランスはカトリック国でありながら新教側に立って参戦した。この戦争によって、ブルボン家にとっては宿敵だったオーストリア・スペイン両ハプスブルク家に対して優位性を獲得した。なお、1642年にはカナダにモントリオール市が建設されている。
フランス最後の貴族の反乱となったフロンドの乱(1648年-1653年)が平定されたのちの1661年には太陽王ルイ14世(位1643年-1715年)の親政が始まり、同年ヴェルサイユ宮殿の造営が開始され、貴族をここに居住させている。フランスの絶対王政は、貴族を王の経済的保護の下に置くことで政治的権力を奪い、中央集権体制の実現を図っていった。そして、豪奢な宮廷生活、官僚制の整備、ヨーロッパ最大の常備軍の維持のため、ジャン=バティスト・コルベールらによる重商主義政策が採用された。
「朕は国家なり」の言葉で知られるルイ14世は「領土の拡大は最も気持ちの良い仕事である」と豪語し、自然国境説にもとづいてたび重なる侵略戦争を行った。ヨーロッパにおける南ネーデルラント継承戦争(1667年-1668年)、オランダ戦争(オランダ侵略戦争、1672年-1678年)そしてファルツ継承戦争(1688年-1697年)である。
一方東洋進出においても、1604年に設立されたがすぐに衰退したフランス東インド会社をコルベールが1664年に再組織して本格化し、インドではシャンデルナゴル(1673年)やポンディシェリ(1674年)を根拠地としてイギリスに対抗しようとした。また、アメリカでは、1659年に西インド諸島のサン=ドマング(ハイチ)に進出し、サトウキビのプランテーション経営を行った。1682年にはミシシッピ川流域一帯のフランス領ルイジアナへの植民が始まった。「ルイジアナ」の地名は、太陽王の名にちなんでフランス人ラ・サールによって命名されたものである。フランスは、カナダとルイジアナではおもに毛皮貿易に従事し、カトリック布教も行った。フランス東インド会社は1742年以降はデュプレクス総督の下でインドの支配権をめぐりイギリスと争った。
イングランドでは、王政復古後もチャールズ2世がカトリック官僚を採用するなどカトリックの復活を企図し、極端な反動政治を行ったため、議会は審査律(1673年)や人身保護律(1679年)を発してそれを牽制した。さらに次のジェームズ2世も同様の専制政治を行ったため、ついに議会は1688年王を廃位し、プロテスタント信者で王家の血筋にあたるオランダ総督ウィレム(ウィリアム3世)とメアリ(メアリ2世)の夫婦をむかえて「権利の宣言」を認めさせた。この政変は、流血の惨事なくおこなわれたことから名誉革命と呼ばれている。ウィリアムとメアリは翌年、権利の宣言を「権利章典」として発布し、イングランドはこれを機に立憲君主国へと変貌を遂げた。イングランドで発達した議会制度と法治主義は、後世、諸国の模範とするところとなった。
1688年、ルイ14世がドイツのファルツ選帝侯の領土に対し、王弟オルレアン公の妃の継承権を主張して戦争をおこした(ファルツ継承戦争)のに対しイングランド、スペイン、オランダ、ドイツの皇帝・諸侯はアウクスブルク同盟を結んでフランスのファルツ継承を阻止した。北米では英王ウィリアム3世にちなんでウィリアム王戦争とも呼ばれるこの戦いは、「第2次百年戦争」と呼ばれる長い英仏抗争のさきがけとなった。
科学革命とは歴史学者ハーバート・バターフィールドが1949年に提唱した時代名称で、ニコラウス・コペルニクス(ポーランド、16世紀)、ヨハネス・ケプラー(ドイツ)、ガリレオ・ガリレイ(イタリア)、アイザック・ニュートン(イングランド)らによる科学上の発見と、科学哲学上の変化のことである。これは主として17世紀に生じた大変革だった。この時期に起きた科学認識の変化はまず、宇宙観にあった。それ以前の天動説が否定され、地動説が唱えられた。地動説は、単に惑星位置の計算方法の変更にとどまらず、大きなパラダイムの変革だった。ニュートンは若くして微分積分学と光学、万有引力などの諸法則・定理を発見した。
誰にでも検証可能な方法によって自説の正しさを証明するという方法が採られはじめたのもまた、この時代からだった。それ以前は哲学的真理の追究が中心であり、科学的証明はあまり重要視されてこなかった。ガリレイは球を転がし、振り子を往復させ、誰でも同じ実験を再現できることを示すことによって自説を証明した。ケプラーはルドルフ星表を作り、天動説よりも地動説のほうが、より精密に惑星の運行を計算できることを明示した。これらの手法は哲学にも大きな影響を与えた。
フランシス・ベーコン、ジョン・ロックなどのイギリス経験論、ルネ・デカルト、ブレーズ・パスカルなどの大陸合理論があらわれ、近代哲学がはじまったのも17世紀だった。
ピューリタン革命を避けてフランスに亡命したトマス・ホッブズは、『リヴァイアサン』を著して絶対王政を擁護したが、社会も国家も人民の契約により成立するとした社会契約説を説いた点に新しさがあった。経験論哲学のロックも社会契約を説き、『市民政府二論』では自然権の中心を財産権におき、革命権を唱えて名誉革命を支持した。また、その思想はアメリカ独立戦争にも影響を与えた。
17世紀後半、アジアにもおし寄せた価格革命(詳細は#大西洋経済と価格革命)の影響は収束し、日本の鎖国、清の貿易統制の影響もあって交易は次第に衰退した。ヨーロッパで17世紀末に供給過剰によって胡椒価格の大暴落がおこると国際交易は更に衰退し、ヨーロッパ諸国は東南アジア進出から領域支配へと進出の方向を転換し始めた。
香辛料を主力商品としていたオランダはその価格の下落によって後退を余儀なくされた。代わって世界商品となったのが、潜在的需要の多いインド産の綿糸と綿織物、アメリカ産のタバコ、豊かになった市民層の飲料となった中国・インド産の茶、エチオピアからオスマン帝国に広がってヨーロッパで大流行したコーヒー、そして、茶やコーヒーに入れるための砂糖だった。イスラーム法では飲酒は禁じていたが、コーヒーには規定がなかったため飲むべきか否かで論争が起こったという。結果的にはトルコ・コーヒーは大流行し、西欧に先んじて各地にコーヒー・ショップができた。
それにともない、イギリスやフランスが台頭し、互いに熾烈な植民地戦争を繰り広げることとなる。しかし、貿易において17世紀から18世紀にかけての対アジア貿易は、中国・インド側の優位のもとに成り立っていた。
ヨーロッパ各国は砂糖を入手するためアフリカの黒人奴隷を運搬し、ブラジルやカリブ海周辺などの中南米で奴隷制プランテーションで砂糖生産を行うようになった。またサトウキビはラム酒の原料ともなり、主に北米植民地で加工されてヨーロッパに運ばれ、オランダやイギリスで愛飲されるようになった。プランテーションはやがて北米ヴァージニアのタバコや、トルコから移されたコーヒーなど他の農産物にも広がった。ニューヨークやボストンの港は奴隷貿易港として栄えるようになった。アメリカでは東部のインディアン部族が奴隷化され、またアフリカ黒人と混血したインディアンは「色つき(Coloured)」と呼ばれ、黒人の一種とみなされて奴隷にされるものも多かった。「黒人奴隷」は「アフリカから来た黒人」のみを指さない。
一方、アフリカ大陸では部族間の対立が続いており、奴隷商人は部族間戦争の捕虜を買い入れ、火器や工業製品を売った。こうして部族間戦争は奴隷狩りを目的とするものに変質し、戦闘は激しさを増した。壮年層が減少したアフリカ社会は活力を失って荒廃し、その経済も壊滅的な打撃を受けることとなった。