昭和28年西日本水害
久大本線はこの水害における被害がもっとも深刻で、全線が壊滅的な打撃を受けた。福岡県内では筑後川の洪水によりほぼ全線が浸水。大分県内では夜明ダム右岸決壊にともない線路も同時に流失したほか、玖珠川沿いの豊後三芳駅 - 豊後中川駅間に架かる第1玖珠川橋梁と九酔峡下流に位置する引治駅 - 豊後中村駅間の鳴子川橋梁が完全に流失、天ヶ瀬駅 - 北山田駅間の第8・第9・第10玖珠川橋梁も損壊した。大分川流域では南由布駅 - 湯平駅間の第6由布川橋梁が流失し、第4・第5由布川橋梁が損壊。さらに向之原駅 - 賀来駅間でも大分川の増水で線路が冠水し、各所で寸断された。このため復旧に時間を費やし、完全に復旧したのは1か月以上経過した8月8日になってからであった。日豊本線も各所で浸水などの被害が生じ、復旧は7月2日までかかった。
長崎本線では、佐賀駅と鍋島駅間で冠水により6月30日まで不通。佐世保線は大町駅と武雄温泉駅間で六角川の河水が逆流して線路が冠水、34時間にわたって不通となった。唐津線や筑肥線では松浦川の洪水で山本駅を中心に1.5メートル浸水し、7月1日まで不通。そして松浦線では今福駅と調川駅、今福駅と浦ノ崎駅間でそれぞれ大規模な地滑りが発生し、九州各地の被害路線ではもっとも遅い8月9日になってようやく復旧にいたった。熊本県内では豊肥本線の水前寺駅と竜田口駅間 に架かる第2白川橋梁が流失、高森線では立野駅と長陽駅間にある戸下トンネルががけ崩れで埋没し、それぞれ8月6日、8月4日まで復旧がずれ込んだ。この間長陽方面は、道路損壊もあって完全に孤立した状態に陥っている。
私鉄では西日本鉄道大牟田線の筑後川橋梁が、上流から流れくる大量の流木や濁流によって、流失まではいたらなかったものの大きく蛇行するように曲がり不通となったほか、甘木線が宮の陣橋の損壊により不通となった。また熊本市内では、熊本市電が白川の氾濫による大量の火山灰を含む濁流で熊本市電春竹線が代継橋もろとも流失するなど全線が被害を受けたほか、熊本電気鉄道では菊池川橋梁が流失するなどの被害を受けている。
なお、この水害の直前に小説家で鉄道旅行が趣味であった内田百閒は九州を鉄道で旅行中だったが、水害で関門鉄道トンネルが水没する直前に九州を脱出した。この模様はのちに『雷九州阿房列車』として執筆・発刊されたが、本書には友人からの手紙による白川大水害の状況が記されているほか、九州各地の鉄道が水害によって不通になっていく様子も記されている。
港湾の被害は、大別すると、港湾内に上流からの土砂が堆積する被害と、港湾施設自体の被害があったが、今回の水害では圧倒的に土砂流入による港湾埋没被害が多発した。
特に福岡県内では、大規模な土砂崩れが多発した旧門司市内の門司港をはじめ、矢部川の洪水による大牟田港、福岡市内の河川の洪水による博多港の被害が深刻であった。
このほか佐賀県では唐津港や呼子港、長崎県では長崎港、佐世保港および五島列島の各港湾、大分県では大分港や臼杵港、山口県では下関港や宇部港、小野田港といった港湾が被害を受けている。
港湾被害額は福岡県が最大であり、当時の額として約3億3,800万円、佐賀県が約1億675万円、長崎県が約8,411万円、大分県が約6,447万円、山口県が約5,976万円、熊本県が約2,208万円などとなっている。
この水害では、九州北部の主要な河川がことごとく氾濫した。特に上流部では大量の降雨によって記録的な豪雨となり、土石流などを含め多大な被害を受けている。山間部に建設される水力発電所についても大きな被害を受けた。
発電所を管理していたのはおもに九州電力であるが、当時の九州電力は1951年(昭和26年)にポツダム政令に基づく電気事業再編成令で日本発送電が9電力会社に分割・民営化され、日本発送電九州支店と九州配電を統合する形で発足したばかりであった。このため経営基盤は脆弱であり、水害にともなう被害は発足したばかりの会社にとって大打撃となった。水力発電施設の被害額は当時の額で約5億3,820万円(現在の金額で約37億9,400万円)に上る。また、1937年(昭和12年)から1938年(昭和13年)に阪神タイガースの前身である大阪タイガースで外野手として活躍し、当時は九州電力小倉支店変電課社員として勤務していた玉井栄が、この災害において感電死している。
もっとも被害が大きかったのは、一般への被害も顕著であった筑後川水系と白川水系である。
筑後川水系では、中流部に建設中だった夜明ダムが濁流により両岸より決壊し、発電所施設や放流用ゲートも流失したことは先に述べた通りであるが、支流の玖珠川流域にある水力発電所群も大きな被害を受けている。最上流部にある町田第一発電所では、取水元であるアースダムの地蔵原ダムが堤体より越流し、あわや決壊事故となる状態であったほか、沈砂池が濁流に含まれる岩石により破壊された。また当時筑後川水系最大の水力発電所であった女子畑発電所では、取水堰が損傷したほか、沈砂池や導水路が濁流により破壊・流失し、湯山発電所でも、取水堰の一部が40メートルにわたって破損した。これにより、玖珠川流域の全水力発電所は6月26日から運転不能に陥り、復旧に日時を要した。
白川水系ではさらに発電所施設への損害が大きく、阿蘇山の火山灰を含む大量の土石流により、黒川第一・第二・第三および白川第一発電所が甚大な被害を受けた。黒川第一発電所では取水堰の余水吐きが完全に破壊され、発電所建屋内部にまで土石流が侵入し発電用水車などが被害を受けた。黒川第二発電所では取水口が破壊。黒川第三発電所では取水堰が半壊し、発電所建屋内部も損壊した。白川第一発電所も取水堰の一部が損壊している。
このほか嘉瀬川水系では、川上川第一・第二・第五発電所が、沈砂池のごみ流入防止用スクリーンに大量の流木や土砂が閉塞して6月26日以降運転不能となったほか、大分川・大野川水系でも、発電所の損害で6月26日以降発電ができない状態に陥った。菊池川水系でも、本流にある菊池川第一から第五までの発電所が、やはり取水口や放水口の土砂閉塞による被害を受けている。
中小炭鉱の多くが坑道、従業員の社宅などが水没する被害を受けた。また、各地の鉄道が不通になることにより出炭に影響が出た。九州の炭鉱被害だけでも水没51、一部水没25。このほか山口県の宇部炭鉱でも全坑水没などの被害が出た。
1947年(昭和22年)のカスリーン台風や1948年(昭和23年)のアイオン台風に匹敵する被害をもたらしたこの水害に対する政府の動きであるが、被災地は電話線が寸断され電話による通話が困難であり、災害状況は無線または電報を通じ、建設省九州地方建設局から建設省近畿地方建設局を経由して建設省本省へと現地の情報が送られた。
建設省から現地の被害が重大なものであると報告を得た当時の第5次吉田内閣は、ただちに大野伴睦国務大臣を本部長とする「西日本水害総合対策本部」を福岡市の福岡県庁に設置した。緒方竹虎副総理、戸塚九一郎建設大臣、山県勝見厚生大臣、保利茂農林大臣などの閣僚を現地に派遣したほか、発足したばかりの保安隊に災害派遣を命令、駐留アメリカ軍にも救援を依頼して救助活動や救援活動を行った。この水害のあと、政府は福岡・佐賀・熊本の被災者2,000名を対象に7月30日から8月7日まで「西日本水害に関する世論調査」を行った。水害における被災者の行動や被害実態、救助活動や支援活動に関する被災者の実態を調査する内容であったが、被災直後における被災者の実態や考えを垣間見ることができる。
まず「水害を何で知ったか」という質問に対して、回答者の55.4パーセント(以下「%」で記す)が「突然やってきた」と答えており、この水害が予測のつかなかったものであると認識していた。「自らの経験で予測できた」と答えた被災者が19.7%と次に多く、ラジオなどで知ったと答えたのは19.1%と少なかった。一方その後の水害情報の入手元についてはラジオが55.7%ともっとも多く、新聞が38.1%と続いており、予報よりもその後の被災情報にラジオ・新聞といった報道を活用していた。ちなみにデマが飛ぶということはほとんどなかったようである。
被災後の食糧・物資に関して、食糧調達については「自分でしのいだ」「他人の援助を受けた」という答えがもっとも多く、拮抗していた。被災者は何らかの方法で食糧を確保していたようだが、「食事がなかった」と答える被災者が18%いた一方で「困らなかった」と答える被災者も18.5%おり、被災地によって状況が分かれている。しかし飲料水については食糧に比べて困窮する割合が高く、全体の44%が雨水や他人から水をもらうことで何とかしのいでいた。災害後の物価に関しての質問では野菜類や米、麦の価格が高くなっていると答えた被災者が多く、道路・鉄道といった陸路が洪水によって寸断されたことで発生した交通麻痺や水害による農地流失が影響していることが考えられる。
政府の救援対策については「十分」24.9%、「不十分」21.7%、「よくわからない」45.8%と被災者の意識はさまざまであった。被災者間でもっとも評価されたのは食糧の無料配給で、39.2%が評価している。食糧配給については1日目 - 2日目に行われたと回答した被災者が50.3%に上り、被災直後より比較的速やかな食糧配給が行われたことも評価につながっている。また救援物資について37.9%の被災者が毛布・寝具、衣料がもっとも役立ったと答えた。保安隊による災害派遣については、65.1%の被災者が「ありがたかった」「役立った」と答えており、肯定的な意見が多かった。そして今後政府に求める被災対策としては、被災した商工業者に対する融資などの金融支援や税金の減免措置を求める声が多く、生活再建に対する被災者の不安がにじみ出ている。
なお、この水害は防ぐことができたかという質問に対し、被災者の38.4%が「天災だから防ぎようがない」と答えており、「護岸整備や治水で防ぐことができた」と答えた26.1%を上回っている。。
この水害は、過去営々と積み上げてきた治水事業を根本から覆す災害であった。1953年は水害の当たり年であり、7月には紀州大水害(7月17日 - 18日、死者・行方不明者1,046名)、8月には「集中豪雨」という言葉が初めて使用された南山城水害(8月14日 - 15日、死者105名)、そして9月には淀川や由良川に過去最悪の洪水をもたらした台風13号が襲い死者・行方不明者478名と、毎月のように日本各地で大水害が発生した。このため1953年の水害総被害額は、昭和28年度の一般会計予算1兆172億円 に比してほぼ半額にあたる約5,941億円となり、2004年時点物価に換算した実質水害被害額に直すと、およそ3兆2,401億円に達し、水害被害額としては、戦前戦後を通じて昭和時代最悪となった。また実質水害被害額を実質国民所得で割った被害率で見ても10.17 %と、1948年に次ぐ高い数値になった 。戦後の日本は台風や豪雨による甚大な人的被害をともなう水害が毎年頻発していたが、その原因は森林の乱伐と治水対策の不備であった。
内閣経済安定本部は、水害の続発による被害額の増大が日本経済の復興に影響をおよぼすことに懸念を抱いていた。そこでテネシー川流域開発公社(TVA)方式で治水を行い、あわせて農地灌漑や水力発電を組み合わせることで河川開発を行い、日本経済の復興に資するとした河川総合開発事業を、日本各地の河川で企画していた。一方河川行政をつかさどる建設省は北上川、江合川・鳴瀬川、利根川、木曽川、淀川、吉野川と筑後川の主要8河川でダムを中心とした治水計画である「河川改訂改修計画」を1949年(昭和24年)に立案しており、同年に「筑後川改訂改修計画」が立案されていたが、今回の水害を機に再検討が行われた。そして河川総合開発事業と組み合わせて治水と利水を同時に行える多目的ダムを建設する方針に切り替え、あわせて大規模な河川改修を行うこととした。また福岡・大分両県も多目的ダムの建設に乗り出した。
筑後川水系では、1949年の筑後川改訂改修計画において、筑後川支流の玖珠川と津江川に治水ダムを建設する計画を立てていたが、水害を受けて1957年(昭和32年)に「筑後川水系治水基本計画」を発表。上流部では筑後川本流、玖珠川、津江川、城原川に多目的ダムを建設し洪水調節を行うほか、中流部には堰と放水路、下流では大規模な堤防決壊を起こした久留米市東櫛原の大規模堤防建設、そして流域全体の堤防修繕や支流への洪水逆流を防ぐための水門建設などを柱とした大規模治水事業を計画した。この結果建設されたのが松原ダム(筑後川)と下筌(しもうけ)ダム(津江川)、島内可動堰(筑後川)、大石・原鶴・千年分水路、そして久留米市東櫛原大規模引堤事業である。福岡県も支流の改修を進め、広川防災ダム(広川)、山神ダム(山口川)や藤波ダム(巨瀬川)を完成させた。さらに水資源需要の増大もあり、総合開発計画として筑後大堰(筑後川)や寺内ダム(佐田川)、大山ダム(赤石川)、小石原川ダム(小石原川)が建設された。
矢部川水系では、本流に日向神(ひゅうがみ)ダムが福岡県最大級の多目的ダムとして建設され、遠賀川水系では、北九州特定地域総合開発計画の一環として力丸ダム(八木山川)が建設されたのを皮切りに、陣屋ダム(中元寺川)や犬鳴ダム(犬鳴川)そして遠賀川河口堰(遠賀川)が建設されたほか、遠賀川本流の堤防整備が強化された。大分川水系では支流の芹川に芹川ダムが、七瀬川にななせダム(旧称:大分川ダム)が建設された。
菊池川水系では、支流の迫間川に竜門ダムが建設された。熊本市に致命的な被害をもたらした白川では、熊本市内を中心とした河川改修を進めるかたわら、白川・黒川合流点直下流の白川本流に洪水調節専用の穴あきダムである立野ダム を施工し、阿蘇外輪山より来る洪水を貯水するほか、支流黒川に内牧遊水池など8か所の遊水池群の整備を進め、2か所が完成している。
松浦川水系では、最大の被害をもたらした厳木川に厳木ダムが、嘉瀬川では佐賀県最大規模の嘉瀬川ダムが本流にそれぞれ完成している。このほか中小河川の改修やダム建設が、那珂川水系や多々良川水系、御笠川水系、今川水系などで進められている。下の画像は水害を機に建設されたダムの一部である。
こうした治水事業の整備により、これらの河川では複数県をまたぐ広範囲の浸水被害や、堤防決壊による多数の家屋・橋梁・鉄道流失をともなうような大規模水害は、60年近く発生しなかった。河川事業の整備は洪水の危険性を減らしたが、反面ダム事業では、松原・下筌ダム建設に端を発する12年にわたる反対運動・蜂の巣城紛争に見られる治水対策の遂行による住民の新たな犠牲というものも生じたほか、公共事業に対する風当たりの強さにより、玖珠川の猪牟田(ししむた)ダム、大野川本流の大野川ダムと支流平井川の矢田ダム が中止され、七瀬川の大分川ダムと小石原川の小石原川ダム、城原川の城原川ダム、そして白川の立野ダムは民主党政権の前原誠司国土交通大臣(当時)が進めたダム事業継続の再検証により事業が凍結されたが、何れのダムも検証の結果事業再開となっている。
治水事業が停滞するなか、2009年(平成21年)にはこの災害の降水量に匹敵する集中豪雨、平成21年7月中国・九州北部豪雨が発生した。昭和28年西日本水害のような大河川での大規模な堤防決壊などは起きなかったが、ダムではカバーしづらい都市・中小河川での水害や土石流やがけ崩れにより、多数の死者を出す惨事をもたらした。さらに2012年(平成24年)7月には平成24年7月九州北部豪雨が発生。阿蘇市で本水害に匹敵する降水量を記録したほか、本水害とほぼ同じ地域で集中豪雨が発生し筑後川流域が広範囲に浸水したのをはじめ、矢部川では堤防が決壊、白川では熊本市内が浸水し山国川では過去最悪の洪水量を記録するなど、本水害以来となる複数県にまたがる広範囲かつ堤防決壊をともなう河川の氾濫を招き多くの死者をともなう大きな被害が発生した。