日本軍の階級
日本軍の階級(にほんぐんのかいきゅう、にっぽんぐんのかいきゅう)は、旧日本軍において、その構成員の上下関係を明確にするために定められた序列である。
本項に於いては明治時代のヨーロッパ式軍隊設立による旧日本軍の階級について記述する。なお、自衛隊においても同様な階級(自衛隊の階級)が定められている。
1868年6月11日(慶応4年(明治元年)閏4月21日)の政体書により官制を改定し、官等制を導入して一等から九等までの9階とした 。軍務官を置き陸軍局を管した 。陸軍将は一等から三等までの官等に相当した  明治元年10月に軍務官は海陸軍局等級を定めた。。1868年7月4日(慶応4年(明治元年)5月15日)から勅任・奏任・判任任官について勅授・奏授・判授と勅任・奏任・判任がどちらも使用されていたが、1875年(明治8年)3月14日に勅授・奏授・判授の廃止を決めた。の区分を始め三等官以上を勅任官とした。
三等陸軍将には公卿やその子弟が任ぜられ四条隆謌、西園寺公望、烏丸光徳、壬生基修、坊城俊章、四辻公賀 などが三等陸軍将に任ぜられた。職員録によればこの他に五条為栄、
久我通久、
鷲尾隆聚、
正親町公董が軍務官陸軍局の三等陸軍将として掲載されている。、戊辰戦争において鎮撫使 、江戸府知事、参謀 、関八州監察使、総督などを命ぜられた。
明治2年7月調べの職員録では、軍務官陸軍局の一等陸軍将や二等陸軍将の官職にある者は一人もいない。
1869年8月15日(明治2年7月8日)に官位を改正し、職員令により一等官から九等官までを廃止して、更に官位相当制を定めて従一位から従九位までの官位とし、従四位以上を勅任官、従六位以上を奏任官、正七位以下を判任官とした 。
軍務官を廃止して兵部省や陸軍を置き、陸軍に大将・中将・少将を置いて、大将は従二位、中将は従三位、少将は従四位の位階に相当した 。
明治2年9月調べの職員録で陸軍の少将として掲載されている者は、明治2年7月調べの職員録で軍務官陸軍局の三等陸軍将として掲載されていた者とほぼ同じで堂上華族1869年7月24日(明治2年6月16日)に公卿・諸侯の称を廃止して華族に改称した。やその子弟が任ぜられた明治2年9月調べの職員録には久我通久、正親町公董、五条為栄、四条隆謌、鷲尾隆聚、坊城俊章が陸軍の少将として掲載されており、烏丸光徳は少将としては掲載されていない。。なお、大将や中将として掲載されている者はいない。
1870年10月12日(明治3年9月18日)に太政官の沙汰により、陸軍に佐尉官・曹長を置き佐尉については大中少を分かち曹長には権官があり、正五位から正九位までに相当した  1870年1月5日(明治2年12月4日)に刑部省からあった軍曹から歩兵までの職名と等級の照会に対して、翌日に兵部省は御直兵大隊司令官は先ず従六位、軍曹については職原抄にも鎮守府軍曹従八位上とあるので先ず従八位相当の取り扱いと致しておき、その他それぞれの等級などについては調査してから大綱を申し出るつもりで、その後に内容を知らせると回答していた。。
明治3年11月調べの職員録では陸軍の大将、中将及び大佐以下権曹長以上として掲載されている者は一人もいない明治3年11月調べの職員録には正親町公董、五条為栄、四条隆謌が陸軍の少将として掲載されている。。
明治4年4月調べの職員録では陸軍の少将に1人と少佐に1人が掲載されている。
1870年10月26日(明治3年10月2日)に陸軍はフランス式を斟酌して常備兵を編制する方針が示され、各藩の兵も陸軍はフランス式に基づき漸次改正編制させていったこの頃までに全ての藩で版籍奉還が実施され、大名華族は明治政府の地方官である知藩事に任ぜられ藩は地方行政区画となっていた。 。
1871年1月3日(明治3年11月13日)に徴兵規則を定め府藩県から、士族・卒族・庶人にこだわらず身体強壮で兵卒の任に堪えることができる者を選んで1万石に5人づつ徴兵することを決めた。
明治3年12月初め列藩は各隊伍を編制するがその制は各藩で異なり一定しなかった小浜藩では、現状では等外の士族に官位相当のない無級の令官(隊長)を命じても隊士の指揮などを初め万事不都合であることから、後で令官の等級が定められるまで仮に判任の大属(府県では従七位相当)、権大属(府県では正八位相当)や少属(府県では従八位相当)と同等を命じても問題ないかを兵部省に問い合わせて許可された。ことから、1871年2月11日(明治3年12月22日)に各藩の常備兵編制法を定め、大隊長を改めて少佐と称し奏聞を経て任ずるものとした少佐に任官するときに「任 何藩陸軍少佐」と記された宣旨を作成することになった。  。ただし、歩兵3中隊以上を編制する藩は引き続き大隊長と副官を置くことができた 。また中隊長は大尉、副官及び小隊長は中尉、半隊長は少尉と改称し、以上を総称して上等士官と言い藩庁において選抜して兵部省へ届出させた 。
正権曹長と軍曹を総称して下等士官と言い、下等士官と伍長の四職は少佐が選抜して藩庁へ届出させ、下等士官の採用・離職・降級・昇級は毎年2回まとめて兵部省へ届出させた 。
砲兵隊長は大尉、副官及び分隊長は中少尉と改称し、曹長以下の四職は歩兵と同じ 。
1870年12月11日(明治3年閏10月19日)に兵学令を定め、陸軍ではフランス式を斟酌して編制することを踏まえて諸藩から石高に応じて陸軍生徒を大阪兵学寮に差し出させた。
兵学寮は海陸軍の士官を教育養成するところであり、幼年学舎と青年学舎の2つに分けて生徒の募集年齢の多少に従って教育方針に違いがあった。青年学舎生徒が習学5か月を経ても1学科も及第しない場合は退寮を命じるか、あるいはその人柄により下等士官を命じた。
1871年7月1日(明治4年5月14日)に教導隊生徒を金沢以下十藩より募集した。生徒は入舎修行数か月の後諸隊の下士官に宛てる筈であり、もっとも心得よろしき学術練達の者は上等士官に用いることもできるとされた。その後、教導団を設けた。
1871年2月11日(明治3年12月22日)に陸軍徽章を定め大将から二等兵卒までの軍服や階級章を規定した。
紐釦並びに帽前面章は上等士官、下等士官、兵卒軍服の紐釦と帽前面章の種類では伍長は兵卒に含むの3級に分け、上等士官の釦は金色桜花、前面章は金色日章、下等士官の釦は真鍮桜花、前面章は真鍮日章、兵卒の釦は真鍮隊号を附け、前面章は塗色日章とした。
衣服の織質は2級に分けて、少尉以上はすべて本織を用い曹長以下はすべて大織を用いた。
正衣の形状は士官兵卒とも同じとし略衣は区別した。
上等士官は軍帽の周囲金線と頂上金星、上衣の袖金線と領(襟章)、袴の両側章で、大将、中将、少将、大佐、中佐、少佐、大尉、中尉、少尉を区別し、下等士官と兵卒は軍帽の周囲黄線と頂上黄星、上衣の袖黄線で下等士官と兵卒の上衣の領は階級を示す襟章の代わりに兵種の章を附した。、曹長、権曹長、軍曹、伍長、一等兵卒、二等兵卒を区別した。
その後、親兵の徽章を定めている。
1870年12月11日(明治3年閏10月19日)に兵部省陸軍下等士官給俸及賑恤扶助定則を制定し曹長、権曹長、軍曹、伍長、一等兵卒、二等兵卒の給俸や退職金に当たる賑恤金が定められた給俸定則では軍曹は4等、伍長は3等の等級を設けていたが、賑恤金定則では軍曹や伍長の等級を分けていない。。
曹長以下軍曹以上については衣服は官給、食料は自弁とすることができた給俸を月給で定めているが不勤の日は日割りで差し引くことになっており、曹長以下軍曹以上の場合は月給額から月5両の食料を除いた残金を30日で日割りした額を日給として差し引いた。。伍長以下二等兵卒以上は衣服食料とも官給とした。
1871年7月15日(明治4年5月28日)に上等士官の者は衣服・食料とも自弁、下等士官の者は衣服は官給、食料は自弁、伍長兵卒の者は衣服・食料とも官給に定めた。
翌日には陸軍大佐以下少尉まで月給を定め各階級に一等給と二等給を設ける。
1871年8月29日(明治4年7月14日)に廃藩置県を実施し、制度をまた変更する 廃藩置県の際に旧各藩より召集した兵員の内、大尉心得等を命ぜられた者の服役年計算方については、大尉心得・大尉勤務・准大尉等は官名ではないけれども実際に武官の職を務めた者であり、その名が異なっているとしてもその実本官の職務と同一であるので、その勤仕の年月は服役年期に実入することになる。。
兵部職員令を定めて兵部省の中を陸海軍両部に分け、武官を以って充てる官職についてはその階級を指定しはじめる例えば、兵部卿は本官少将以上とした。  。
また、これまでは少将以上の官禄 、陸軍大佐以下の士官の月給と陸軍下等士官以下の給俸を個別に規定していたが、大将から二等兵卒まで陸軍の士官兵卒の給俸に関する規定を一つにまとめた。
1871年9月24日(明治4年8月10日)に官位相当制を廃止して官階を15等に定める  官制等級改定の際に官禄を月給へ改定したときの対応によると、官制等級改定前の従一位・正二位相当官の官禄(従前一等)は改定後の太政大臣の月給に対応し、従二位相当官の官禄(従前二等)は改定後の左右大臣の月給に対応し、正三位相当官の官禄(従前三等)は改定後の参議並びに官等一等の月給に対応し、以下1等づつ降って従九位相当官の官禄(従前十六等)は改定後の官等十四等の月給に対応する。改定後の官等十五等の月給は新規に加え置いたものとなる。従前の等外一等から四等までの官禄はそれぞれ改定後の等外一等から四等までの月給に対応する 。。文官は三等以上、武官は四等以上を勅任官とし、七等以上を奏任官とし、八等以下を判任官とする 。その下に等外4等を設ける豊明節会に酒肴を下賜する際に、大尉以下軍曹までを判任、伍長以下夫卒までを等外として扱った。  。
従前の官位相当表にはなかった大元帥、元帥及び軍曹を官等表に掲載するがその他の武官は前と同じである  服役年の始期は明治4年8月を以って始期とするため、その以前より勤仕の者であったとしても総て同月を始期とした。ただし、明治4年8月以前より勤仕した者は明治4年7月の時点での官等に対する俸給の半額を以って奉職年数の1箇年にあてその年数に応じる金額を以って恩給支給の際に一時賜金として給与した。。
陸軍部に秘史・軍務・砲兵・築造・会計の5局があり兵部卿がこれを総括する 。
秘史局に少佐を置き、軍務局・砲兵局に少将・大中少佐・大中尉を、築造局に少将・大中少佐・大中尉工長を置き、文武官を雑任する録がこれにに属す 。
会計局には兵部大丞(本官少将)の下に会計監長と監督を置き、監督は監督一等から監督三等までとし  、文武官を雑任する病院総司と養生院総司を置き、録がこれに属した  。寮に頭・権頭・正権助・正権大中少録を置き、海陸軍医寮には軍医頭(少将相当)の下に、医正一等・二等、一等・二等軍医、一等・二等軍医副(大佐相当から少尉相当まで)及び軍医試補を置く   明治6年5月陸軍武官官等表改正で陸軍武官の範囲を定める前に、兵部省官制で置いた医正・軍医等を務めた者も、あるいは、明治4・5年の頃に鎮台医官あるいは軍事病院医官、兵部省治療所診察師等の名称で務めた者には俸給に等差があるだけで官等はないが、いずれも実地軍人の職に従事した者なので服役年計算方は総て軍人と見做し計算することになる。。
また、これまでの順席では海軍を上、陸軍を下にしていたが、陸軍を上、海軍を下に変更した。
明治4年12月調べの職員録によれば陸軍の少将以下少尉以上に多くの者が掲載されているが、中将以上として掲載されている者は一人もいない。兵部省の職員にも陸軍にも大尉工長と中尉工長は掲載されていない。兵部省の職員に会計監長、監督、病院総司と養生院総司は掲載されていない。軍医寮の職員として一等軍医正と一等軍医以下軍医試補までが掲載されている。
1872年2月28日(明治5年1月20日)の官等改正で大元帥と元帥を廃止しこのとき敢えて官等を設けていなかった三職(太政大臣・左右大臣・参議)の官等を一等にした 。、医正一等・二等を一等・二等医正と改める   司法省からの軍曹から兵卒まで等級について最新の官等表に照らして承知したいと照会に対して、兵部省は1872年3月6日(明治5年1月27日)に陸軍の軍曹は兵部省中官等表の通り十三等、伍長以下兵卒までの者は等外と回答した。また、陸軍省は新年宴会軍人に酒饌の下され方について1872年12月26日(明治5年11月26日)に曹長から軍曹までは判任に照らし、伍長兵卒は等外に照らして下賜することにした。。
このとき陸軍徽章を増補改定し略衣や夏服を規定する。
1872年4月5日(明治5年2月28日)に兵部省を廃止して陸軍省と海軍省を置いた 。1872年10月1日(明治5年8月29日)に武官は同じ官等の文官の上席とした 。
明治5年4月調べの職員録によれば陸軍の中将に山縣有朋が掲載されており、大将として掲載された者はいない 。
1872年10月9日(明治5年9月7日)に陸軍元帥服制を制定し、大元帥と元帥の帽、上衣、袴を規定する。なお、天皇が大元帥であるときは釦は金色菊章他の大元帥や元帥の釦は金色桜花とした。とし帽と袖の金線に一小条を増加した。
1873年(明治6年)1月調べの職員録によれば陸軍の元帥に西郷隆盛が掲載されており、大元帥や大将として掲載された者はいない。
1873年(明治6年)1月に徴兵令を施行し以後は毎年兵を補充する。
1873年(明治6年)3月19日に陸軍武官俸給表を定め、元帥から兵卒までの俸給を規定する。官名として元帥から兵卒まで、分課として参謀・砲兵・騎兵・歩兵少将以上には分課を置かない。参謀は大佐以下少尉以上に置く。、等級として一等・二等大尉と中尉は参謀以外に等級を置き、権曹長以下に等級を置く。その後、参謀部の大尉に二等給を置き、大尉以下すべて一等級・二等級を置く。近衛の権曹長以下には二等の等級を置かない。また、兵卒における砲兵の等級は一等・二等に代わって火工・一等卒・二等卒・一等馭者・二等馭者を置く。、所属として近衛と鎮台があり、これらの組み合わせで俸給額に違いがあった。連隊副官、大隊副官、給養・会計尉官、下副官、書簡掛・給養・会計・倉庫掛・火工下長軍曹、会計書記伍長には増給がある。
1873年(明治6年)5月8日太政官第154号の布告により陸軍武官官等表を改正しこれに加えて明治6年5月15日の達により陸軍表を定める。達によると、改正した陸軍武官官等表は文武相当表と心得ることができる就いては陸軍部内一般等級に関しては別紙の陸軍表の通りとした 。、将校下士、会計、軍医軍医部を設置したため明治6年5月24日に軍医寮を廃止した 。、馬医に分ける 。
将校下士は将佐尉官、曹長、軍曹、伍長である。その官等については、大中少将は一等から三等までこれを将官と言い、大中少佐は四等から六等までこれを上長官あるいは佐官と言い、大中少尉は七等から九等までこれを士官あるいは尉官と言い、曹長・軍曹・伍長は十一等から十三等までこれを下士と言う  このときに伍長を判任の下士と改定したため、改定前に元教導隊及青年舎生徒より伍長拝命の者は明治6年5月16日から下士になったことにした。。このとき、従前は四等の少将を三等として武官も文官と同様に三等以上を勅任とした。
陸軍の科を分けて参謀、要塞参謀、憲兵、歩兵、騎兵、輜重兵、砲兵、工兵の8科とし、佐官以下はこれを分任した。
会計部に監督長、監督、一等・二等副監督、監督補、一等・二等司契、司契副、軍吏正、軍吏、軍吏副、軍吏補、一等・二等・三等書記、一等・二等・三等看病人、監獄を置く。その官等については、監督長は三等官であり勅任とする。監督は四等、一等副監督・一等司契は五等、二等副監督・二等司契・軍吏正は六等官として以上を上長官と言い、監督補・司契副・軍吏は七等、軍吏副は八等、軍吏補は九等官とし以上を士官と言い、一等書記・一等看病人を十一等、二等書記・二等看病人を十二等、三等書記・監獄を十三等官とし以上を下士と言う。その課を分けて監督、司契、糧食、被服、病院、裁判所囚獄の6課としこれを分任した。
軍医部は軍医総監、軍医監、一等・二等軍医正、軍医、軍医副、軍医補、薬剤官、一等・二等薬剤正、薬剤官、薬剤副、薬剤補とする。その官等については、軍医総監は三等官であり勅任とする。軍医監・薬剤官は四等、一等軍医正・一等薬剤正は五等、二等軍医正・二等薬剤正は六等官として以上を上長官と言い、軍医・薬剤官は七等、軍医副・薬剤官副は八等、軍医補・薬剤補は九等官として以上を士官と言う。
馬医部は馬医正、馬医、馬医副、馬医補を置き、その官等は馬医正は六等官でありこれを上長官と言い、馬医は七等、馬医副は八等、馬医補は九等官として以上を士官と言う。
1873年(明治6年)5月12日太政官第157号の布告により中尉・少尉を奏任官とした、ただし官等は変えていないこの改定の趣旨は陸軍中将山縣有朋が直に三職(太政大臣、左右大臣、参議)へ口頭説明をした。  。
1873年(明治6年)6月14日太政官第209号の布告により中尉・少尉を官等表にこだわらず諸判任官の上席とした  尉官が文官判任の職を兼ねる場合は兼職の席次とした。。
このとき陸軍大将の席次を官等表の順序に従い陸軍卿の次、海軍卿の上に定めた 。
1873年(明治6年)11月27日太政官第394号の布告により会計・軍医・馬医部の中尉・少尉相当官も奏任とした  陸海軍中少尉相当官を奏任とすることについて、陸海軍中少尉を奏任とする際に陸軍大輔山縣有朋は「中少尉ハ戦士指揮ノ任ニシテ会計軍医馬医部トハ格別タリ故ニ奏任ノ別アル相当トス」と説明していたためすぐには聞き届けられず、西洋諸国の事情を説明することで承認された。 陸軍中少尉並びに会計・軍医・馬医部中少尉相当官への叙位は1874年(明治7年)11月27日に許される。。
1873年(明治6年)5月14日太政官第160号の布告により四等相当の薬剤官を薬剤監とし"軍医部の四等の薬剤官を薬剤監に変更"、七等相当の薬剤官を剤官とし"軍医部の七等の薬剤官を剤官に変更"、薬剤官副を剤官副とし薬剤補を剤官補とした"軍医部の薬剤官副を剤官副に、薬剤官補を剤官補に変更"  。
権曹長を廃止しため、従前の曹長は陸軍武官表明治6年5月15日達陸軍表では曹長・軍曹・伍長にも一等と二等がある 。の表面の曹長一等、権曹長は曹長二等を命じることになる  各鎮台等より下士官の降級・昇級について届出するときに何等曹長あるいは軍曹・伍長と表記していることがあったが、これは不都合なので官名は単に曹長あるいは軍曹・伍長と表記し、給料に関係するため止むを得ない場合は曹長あるいは軍曹・伍長何等と表記することにした。。
1873年(明治6年)5月24日に尉官の准席・心得・試補を廃止して文官は明治4年12月10日に試補・准官・心得勤等の名目を廃止している。、少尉に限り試補を置き判任官を以って処遇する 。少尉試補は十等の相当とし文官十等の次席とした。
1873年(明治6年)11月14日にまた軍医試補を置き、1874年(明治7年)2月9日に馬医試補を置き、同年10月10日に会計部内に軍吏試補を置き、それらの官等は文官十等の相当として少尉試補の次席とする   。
明治6年11月調べの職員録によれば陸軍の大将として西郷隆盛が掲載されている。
1874年(明治7年)1月から近衛で連隊制を導入し 、つづいて鎮台でも連隊制を導入する。
この時期に佐賀の乱があり、1874年(明治7年)2月に東伏見宮嘉彰親王を征討総督とし、陸軍中将山縣有朋と海軍少将伊東祐麿を参軍とする。また、この年に台湾出兵があり、1874年(明治7年)4月に陸軍中将西郷従道を台湾蕃地事務都督とし、陸軍少将谷干城と海軍少将赤松則良を参軍とした。
1874年(明治7年)11月8日に陸軍武官官等表及び陸軍武官表を改正する   この改正案を左院に提出する際に、部を分け官職を置く条理が分かりやすく改正前よりも優るとした。 明治7年11月8日太政官第121号布告により陸軍武官表を改定し、明治7年11月15日陸軍省布第407号達により陸軍武官官等表を、明治7年11月15日陸軍省布第408号達により陸軍武官表を陸軍全部へ達した 。。
参謀科武官は中尉以上だけになり、会計・軍医・馬医の3部の上長官・士官・下士の名称は各部名を冠して、会計部上長官、馬医部士官等と称する 。
馬医正を馬医監と改め、馬医部下士に一等・二等・三等馬医生を置き十一等から十三等までとする 。
輜重科の並び順を騎兵の次、砲兵の前から、工兵の次に移した。
陸軍省文武官及び隊附武官の昇進は一定の規則を定めるまで当分は各所管長官からその本人の履歴書を本省に提出させてきたが 、1874年(明治7年)11月17日に陸軍武官進級条例並附録を定める 。
ただし、兵制創立からまだ日が浅く学校の設置もまだ不十分であるため人材の欠乏についても避けられないのですべてを条例の通りに施行することが難しいことから、暫定的に附録の4則を設けて将来の人材輩出の日を待つことにとした  左院の議案では本編第22条に規定した大尉・中尉及び曹長・軍曹のような一つの官の内に2等あるものの進級については主にフランスの制度についてこれを斟酌したものであること、附録の4則も本編に参照してあえて抵触するものではなく、現状実施可能な規定に緩めるのは時宜を得たものとされた。。
条例の規定によれば、凡そ軍級の最も高い者を将官と言う、これに次ぐ者を上長官または佐官と言う、またこれに次ぐ者を士官または尉官と言う。これら3官を各3級に分けると大将、中将、少将、大佐、中佐、少佐、大尉、中尉、少尉である。これらを総称するときは概して将校と言う。その将校に次ぐ者を下士とする即ち曹長、軍曹及び伍長を併せて称する。またこれに次ぐ者を卒とする即ち一等兵卒、二等兵卒とする。
附録の規定によれば、少尉に限り試補を置き少尉の欠員がある毎に曹長の最下限を越えるものから選抜して少尉試補に任じ実役に服させてその才否を試み以って本官に任ずるとした。
しかし、検閲の方法を確定し抜擢名簿を作製できるまでは進級条例を施行しなかった 検閲の方法を確定し抜擢名簿を作製している間に、附録を増加して本省・諸局・寮・校に配置された武官の抜擢名簿や会計・軍医・馬医部の抜擢名簿の作成についての暫定規定を設けた。また、本編第22条に規定する一つの官の内に2等ある場合について、定員を一等給と二等給で按分することや一等給を下賜するには停年名簿の順次によることなどを定める。。
このころの部隊編成では、大佐・中佐は歩兵連隊長、少佐は歩兵・山/野砲兵大隊長、大尉は歩兵連隊副官・中隊附、騎兵大隊長、山/野砲兵小隊長・予備隊長、工兵・輜重兵小隊長、中尉は歩兵大隊副官・中隊附、騎兵大隊附、山/野砲兵大隊副官・小隊(本隊)の左右分隊長、工兵・輜重兵小隊附、少尉は歩兵連隊旗手・中隊附、騎兵大隊附、山/野砲兵小隊(本隊)の中央分隊長、工兵・輜重兵小隊附、曹長は歩兵連隊給養掛・大隊下副官・中隊附、騎兵大隊下副官・大隊附、山/野砲兵大隊下副官・小隊附(本隊)、工兵・輜重兵小隊附、軍曹は歩兵連隊書記・会計附属・喇叭長、歩兵大隊書翰掛・会計附属・給養掛、歩兵中隊給養掛・中隊附、騎兵大隊給養掛・厩掛・大隊附、山/野砲兵大隊会計附属、山/野砲兵小隊(本隊)砲車長、山野砲兵小隊(予備隊)火工下長・器械掛・給養掛、工兵小隊器械掛・給養掛・小隊附、輜重兵小隊給養掛・厩掛・小隊附、伍長は歩兵大隊書記・病室掛・喇叭長、歩兵中隊炊事掛・中隊附、騎兵大隊炊事掛・病室掛・喇叭長・大隊附、山/野砲兵大隊書記・病室掛・喇叭長、山砲兵小隊(本隊)照準手、山砲兵小隊(予備隊)炊事掛・予備隊附、野砲兵小隊(本隊)弾薬車長・照準手、野砲兵小隊(予備隊)炊事掛・予備隊附、工兵・輜重兵小隊炊事掛・病室掛・喇叭長・小隊附、兵卒は歩兵中隊に一等歩卒・二等歩卒・一・二等喇叭卒を、騎兵大隊に一等騎卒・二等騎卒・一・二等喇叭卒を、山/野砲兵小隊に火工卒・一等砲卒・二等砲卒・一等馭卒・二等馭卒・一・二等喇叭卒を、工兵小隊に一等工卒・二等工卒・一・二等喇叭卒を、輜重兵小隊に一等騎卒・二等騎卒・一・二等喇叭卒を配置、軍医正は歩兵連隊附、軍医は歩兵大隊附、軍医副は騎兵・山/野砲兵大隊附、工兵・輜重兵小隊附、馬医副は騎兵・山/野砲兵大隊附、輜重兵小隊附、馬医補は工兵小隊附、軍吏副は歩兵連隊附、軍吏補は歩兵・騎兵・山/野砲兵大隊附、工兵・輜重兵小隊附である     。
1875年(明治7年)11月に工兵方面を定めて各経営部を廃止する 工兵方面は陸軍所属の要塞城堡海岸砲台その他屯営官衙館舎倉庫等の建築修繕並びにその保存監守について全国を管轄地毎に分管する。。
1875年(明治8年)2月に造兵司・武庫司の両司を廃止して、代わって砲兵本支廠を設置する 砲兵方面はこのときに新たに全国を管轄地に分けて銃砲弾薬その他諸種兵器武具の分配支給のために設けたもので、砲兵方面の管轄地に砲廠提理1人を置き兵器製造の事務の他に方面内における兵器需要の分配支給を掌らせた。東京方面内に砲兵本廠を置き専ら銃砲弾薬その他兵器武具の製造修理の事に主司させて兼ねてその分配支給を管理させ、大阪方面内に砲兵支廠を置き銃砲弾薬その他兵器武具の分配支給を主司させて兼ねてその製造修理の事を管理させた。。
1875年(明治8年)5月に兵学寮を廃止して、戸山学校・幼年学校の両校を陸軍省の直轄とする。
1875年(明治8年)9月24日に陸軍武官官等表を改正し これに加えて明治8年9月24日太政官第145号布告により陸軍武官表を改正し、同年10月9日陸軍省達第71号達により陸軍一般に達した 。、砲兵科に上等監護、監護・監守資料によって監守と表記するもの と、監手と表記するもの があるが、この記事では大政紀要や翌明治9年12月に改定された陸軍武官表の表記に合わせる。・監査一等・二等、一等・二等火工教頭、火工長、火工下長、銃・木・鉄資料によって銕工や鐵工と表記するもの   と、鍛工と表記するもの があるが、この記事では常用漢字を用いて鉄工と表記する。角川新字源改訂新版によると、銕は鉄の古字で、鐵は鉄の俗字である。鍛は金属に焼きをいれて打ちきたえる。漢辞海第四版によると、鐵は鉄の旧字体で、銕は鉄の異体字である。鍛は、槌で鉄を打って強くする。・鋳工長、同下長を置き、工兵科に上等監護、監護を置き、軍楽部を設けて楽長、楽次長、楽師、楽手を置き、その官等は上等監護、楽長を十等としこれを准士官とする  。
監護、監守、監査、一等火工教頭、火工長、楽次長を十一等とし、二等火工教頭、火工下長、銃・木・鉄・鋳工長、楽師を十二等とし、銃・木・鉄・鋳工下長、楽手を十三等とする  。
この他に兵卒相当として砲兵方面同本廠では二等火工教頭の下に火工生徒を、火工下長の下に火工卒を、銃工下長の下に銃工を、木・鉄・鋳工下長の下に木・鉄・鋳工を置き 、軍楽隊では楽手の下に楽生を置く。
1874年(明治7年)10月30日に北海道に屯田憲兵を設置することを定める。1875年(明治8年)3月4日に開拓使の中で准陸軍大佐以下准陸軍伍長までの官等を定め、その官等は正官と同じとした 。
1875年(明治8年)6月13日に検閲使職務条例を定め、9月から検閲使を巡行させて抜擢名簿と停年名簿の作成を始める。
近衛兵卒は常備兵から優秀な者を選抜しているためすべて一等兵卒相当であることから、1875年(明治8年)10月18日陸軍省達第78号達により近衛の一等兵卒・二等兵卒の階級を廃止して、その兵卒の中において一等給・二等給の区別をすることにした。
武官に対する職務の命課に関する従前の達を整理し、1875年(明治8年)10月18日に陸軍武官命課規則を定めた 。
規則では、職務・課する・就職・免職・転職・兼職や心得・代理などの用語の意味を定義して、例えば、歩兵科大尉を以って歩兵科大隊長とするときは大隊長心得と称し、何らかの局長が不在のときに副長がその役割を代理するのを局長代理と称するようにする  明治9年5月15日に、各種兵隊附少尉であって中尉の職務を務める者は中尉の心得勤を命じて上給の本俸10分の1を下賜してきたこともあったところであるが中尉心得勤の名称を廃止する。ただし、少尉であって中尉相当の職務即ち歩兵大隊副官等のような場合は本文の限りではないとした。。
将官及びこれと同等の者に職務を命ずるときは陸軍卿より上奏し正院においてこれを命じ、上長官・士官・准士官は陸軍省においてこれを命じ、下士はその所管長官よりこれを命ずることとした 。