日本の国際関係
西アジアは主要な原油供給元であり、経済的に密接な関係を保っている。だが、文化的交流は比較的乏しい。但し宗教的な対立要因が無いため住民の対日感情は比較的良好とされる。
AFG : 日本はバーミヤン渓谷の文化的景観と古代遺跡群の修復などに多額の援助を行っている。アメリカ合衆国が行った武力攻撃を支持したが、部隊の派遣は、自衛隊インド洋派遣に留めている。
ISR : 日本は中東和平やパレスチナ問題に関して中立の立場であり、政府高官が訪問する際にはイスラエル・パレスチナ自治政府の双方と会談が設定される等、バランスが図られている。
IRQ : イラク戦争の後、日本は自衛隊イラク派遣を行った。
TUR :トルコも、オスマン帝国以来の宿敵であるロシアを日本が日露戦争で勝利したことに非常に感銘を受けて、青年トルコ運動など独立運動が盛んになったこともあり親日感情が根強い。
その他にもエルトゥールル号遭難事件などの影響もある。
オセアニアの中でも南洋諸島の各国は、かつて日本が委任統治領ないし占領地として統治下に置いていたこともあり、関係が比較的深い。
ミクロネシア連邦では、日系人のトシオ・ナカヤマやマニー・モリが大統領に選ばれている。パラオではかつて日系のクニオ・ナカムラが大統領に就任し、一部の自治体で日本語が公用語として採用されている(実際に日本語を日常的に使用している訳でなく、象徴的な意味合いが強い)などの経緯もあり、官民とも非常に親日的である。
AUS : 日本はオセアニアで最大の影響力を持つオーストラリアと非常に緊密な関係を築いている。日米豪の防衛首脳会談が行われたこともあり、経済、軍事、外交などで共同歩調を取る。2007年(平成19年)3月には、自衛隊とオーストラリア軍とが国際連合平和維持活動(PKO活動)の共同訓練、反テロ活動、津波など地域災害に協力して当たることなどが盛り込まれた安全保障協力に関する日豪共同宣言に調印した。これにより、日本にとって安保分野で正式な協力関係を結ぶ(アメリカに続く)2番目の国となる。
日本とオーストラリアの間には相互利益、友好といった相互関係が認められるだけではなく、緊張の要素もなかには見られる。白豪主義がかつて強固に存在し、日本脅威論も盛んだった。
太平洋戦争時には、日本軍からダーウィンを爆撃されたり、サンダカン死の行進など連合軍捕虜として日本軍に虐待を受けた。近年の緊張の最大は日本の経済支配に対する懸念であったが、1990年代に日本が不景気に入るにつれて薄れていった。
同時にオーストラリアの政府と財界は日本が輸出市場に不可欠であり、相互にとって将来の成長とアジア太平洋地域の繁栄には必要な存在であるとみている。
加工貿易をしている日本にとって、オーストラリアは原料と食糧の供給をしている非常に重要な資源国でもある。1990年には、日本の輸入の5.3%がオーストラリアからのものであった。
石炭、鉄鉱石、羊毛、そして砂糖を多く輸出していることから日本に対して貿易黒字となっている。日本からの資本の投資による輸入製品や近年のアメリカ産および、カナダ産牛肉の輸入禁止によって重要な輸出国ともなった。
WSM : 友好的な関係が築かれている。1966年にはスパリゾートハワイアンズの前進にあたる常磐ハワイアンセンターが開業するが、ここで長年実施されている「ポリネシアンショー」はサモアの踊りとファイアーナイフダンスを取り入れている。これを契機に福島県いわき市とサモアの間に交流が生まれており、2016年にはいわき市に在福島サモア名誉領事館が開設されたが、これはスパリゾートハワイアンズの経営会社である常磐興産の社内に入居している。
SOL : 1978年7月7日、ソロモン諸島がイギリスから独立したことを受けて日本は直ちに独立を承認、両国の間で国交が樹立された。戦時、戦後の日本では古戦場のガダルカナル島が有名で、戦跡めぐりツアーや慰霊ツアーも組まれている。
USA : 軍事・経済・政治すべてにおいて緊密かつ重要な関係を築いている。
日本にとってアメリカは唯一の同盟国であり、アメリカにとっても日本は戦略的な意味で重要な同盟国の一つでもある。両国は、安全保障面で強い協力関係を築いている。第二次世界大戦(太平洋戦争・大東亜戦争)で両国はアジア太平洋地域で4年間に渡って激しい戦闘を繰り広げたが、戦後はアメリカを中心とする連合国軍が日本を占領・統治した。アメリカによる日本への援助は、1946年(昭和21年)から1951年(昭和26年)の間に「ガリオア資金」 (GARIOA) と「エロア資金」 (EROA)から約18億6000万ドルが拠出された(1973年完済)。この援助が日本の経済の早期復興に役立った。
サンフランシスコ講和条約締結により、7年の占領時代を経て日本が主権を回復した後は、日米安保条約での日米同盟に基づき基地用地および駐留経費の一部(思いやり予算)を提供している。これについては沖縄などで縮小運動が起きることがあり、しばしば政治的な課題として浮上する。日本国内では、日米安保条約が日本の安全保障や外交の自主性を損なっていると批判されることもあるが、日本政府は周辺諸国(とりわけ、ロシア・中国・北朝鮮)の軍事力に対する警戒感から同盟の強化を図る考えである。
この両国は、時に激しい経済・貿易摩擦を起こしながらも経済関係でも強い結びつきを持っている。黒船来航から始まる経済関係は、アメリカの経済力を背景に大きなものであり続け、アメリカは日本にとって2006年(平成18年)まで最大の貿易相手国であった。
また、両国の経済的な結びつきの大きさ故に文化・慣習面での差異が感情的な摩擦を招くこともある。また日本が犯罪人引渡し条約を結ぶ数少ない国の一つである。
日米関係は1990年代初めの経済・貿易摩擦が顕著化したときにもっとも悪化したが、バブル経済崩壊以後の日本経済の停滞(失われた10年、失われた20年)・1990年代以後のアメリカ経済の成長・日系企業の現地化の努力などにより、以前ほどアメリカにとって脅威とはみなされないようになった。
湾岸戦争の際には、日本は莫大な金額の資金援助を行っていたが直接的な軍事的支援を行わなかったためにアメリカ政府から批判された。その後も、日本は小泉純一郎内閣が行った自衛隊イラク派遣などより積極的な安全保障上の協力を行うようになった。
CAN : カナダと日本の外交関係は1889年の在、バンクーバー日本領事館の開設をもって公式に始まった。1929年、カナダは東京にアジアで初めてとなる公使館を開設し、同年日本もオタワの領事館を公使館へ格上げした。
一部のカナダ系日本人の間では、後年に両国が相互に設置した常設の公使館に先駆けて非公式な接触があった。永野万蔵もカナダに渡った最初の日本人として知られ、1877年にはブリティッシュコロンビア州ニューウェストミンスターに上陸したとの記録がある。在バンクーバー日本領事館はオタワの公使館が設置される40年前の1889年に開設された。
カナダ人のG.G.コクランが同志社大学、同じくデビッドソン・マクドナルドも青山学院大学の創設にそれぞれ関与した。
1923年の関東大震災においては、カナダの蒸気船エンプレス・オーストラリアとその艦長サミュエル・ロビンソンは勇敢にも発災から間もなく救助活動を行ったことで国際的に称賛を浴びた。
カナダの駐在武官だったハーバート・シリル・サッカーも日露戦争 (1904年-1905年) 中、旧日本軍と共に戦場に赴いて功績を挙げたことにより、日本政府から勲三等瑞宝章に叙されたのに加えて、旧日本軍からも従軍記章を授与された。
カナダと日本は1928年に外交関係を樹立して以来、経済・政治・社会文化等の分野で重要な関係を築き、アジア太平洋地域において能動的な役割を担っている。両国は国際社会の一員として人権・持続可能な開発・平和維持活動等でイニシアチブを発揮し、これらを強力に推進している。
日加関係はG7/G8、国際連合、OECD、QUAD(アメリカ、カナダ、EU、日本)の他、アジア太平洋経済協力フォーラム (APEC) やASEAN地域フォーラム (ARF) 等への参加を含む環太平洋域における関連団体・会合等による多国間パートナーシップ組織によって支えられている。
2009年には天皇・皇后がカナダを訪問した。
中央アメリカ(中米)諸国とは人的・文化的な交流に乏しいものの、経済的な関係を中心に平穏な関係を保つ。中米のキューバなどの社会主義国とも経済・文化の両面で友好的な関係が築かれ、ペルー日本大使公邸占拠事件でも日本の要請を受けたキューバがゲリラの亡命受け入れを受諾するなど協力した。
南アメリカ(南米)は地理的に地球の真裏に位置するが、下記のように19世紀の後半からペルーやアルゼンチンと深い友好関係を有する。かつて、日本からの移民を大量に受け入れた経緯もある。貿易関係では、チリとの関係が特に大きく、戦前からの友好関係が続くアルゼンチンやパラグアイといった親日的な国も多い。その他にもキューバ、コロンビア、パラグアイ、ボリビアなどに日系人が住み、その日系人を通じた伝統的友好関係が存在する。
ARG : 1898年(明治31年)、ロシアとの戦争に備えて軍艦リバダビア、モレノをそれぞれ春日、日進として購入し、それらが日露戦争で活躍したことなどから本格的な関係が始まった。またマルビナス戦争(フォークランド紛争)の最中、アメリカやイギリスなどからの再三の要請にもかかわらず、アルゼンチンへの禁輸措置を行わないなどの日本の独自外交はアルゼンチンの知日家から高く評価されている。
PAR : 1937年、パラグアイに日本人が初めて移民として入植して以来、日系パラグアイ人の貢献が高く評価されて伝統的に友好関係が続いている。1959年に締結された日本の国策による移住協定は、1989年に効力が無期限延長に改定され、8万5,000人の日本人移住者が受け入れ可能となっている。
BRA : 南米最大の国でもあるブラジルには約30万人近い日本人が移民として渡り、その子孫でもある日系ブラジル人を含めると200万人以上が住み、海外で最大規模の日系人社会が築かれている。日本の経済力・技術力やブラジルの資源など相互補完的な関係が結べることもあり、距離的には非常に遠いものの日本とブラジルはお互いにとって非常に重要な国であり、非常に密接な関係が築かれ、「遠くて近い国」とも呼ばれる。1990年より日系3世まで簡単に日本の労働ビザが習得できるようになったことから現在では約30万人のブラジル国籍者が日本に住んでおり、これは国籍別で見ると中国、韓国・北朝鮮に次ぐ3番目である。しかしながら査証相互免除協定は結ばれておらず、今後の両国の大きな課題となっている。
両国とも政治・経済のみならず、文化的な面からも非常に深い関係を保つ。特にJリーグが始まって以降、ブラジル人選手が最多数の外国人選手であり続けている。ブラジルもG4として共に常任理事国を目指していることもあり、国際政治上で連携することも多い。
PER : 1872年(明治5年)にマリア・ルス号事件をキッカケに修交が始まった。多くの移民が渡り、ペルーでは南米でブラジルよりも長い日系社会の歴史を持っており、ラテンアメリカで二番目に日系人口が多い。1990年に日系ペルー人2世であるアルベルト・フジモリ(スペイン語で「フヒモリ」)がペルーの大統領に就任して急速に関係が緊密化したが失脚後、日本に亡命した。その後、フジモリの人権問題が浮上するとフジモリが日本に滞在し続け、最終的には日本国籍を認められたことから特に反フジモリ派のペルー人の間には日本に対する反感を持つものもある。
MEX : (中米諸国の中で最も関係が深い。)明治の開国以降に結ばれた日墨修好通商条約は、それまで列強各国の不平等条約に苦しめられてきた日本にとって初めての平等条約である。その関係で数ある諸外国の大使館の中でも国政の中枢地区ともいえる永田町に在るのは、メキシコ大使館のみである。メキシコでは多数の日本企業が進出するなど、経済的な関係も深い。ラテンアメリカでは、グアテマラの次の1894年に日本人移民(日系メキシコ人)が移住した国であり、今でも1万人ほどの日系人が同国に居住している。2004年9月17日、「日本・メキシコ経済連携協定」が両国間で署名された。これは小泉純一郎首相(当時)が世界経済安定化を図るために行った政策の一環であり、両国にとって歴史的なものであった。
基本的には良好ではあるが、死刑存続や捕鯨、または記者クラブなどの問題で一部対立が存在することもある。
第二次世界大戦以降、西ヨーロッパを中心とする北大西洋条約機構諸国と間接的な同盟関係にある。皇室は、イギリスやオランダ、スウェーデン、ベルギーなどのヨーロッパ各国の王室と深い友好関係を築いている。
欧州連合とは1991年7月、ハーグにおいて第1回日EU定期首脳協議を開催して以来、継続して定期首脳協議を開催しており、政治関係は概ね良好である。一方で日本側はアメリカやアジア諸国などとの関係を、欧州連合側はアジアでは中国やインドなどとの関係を強化していることから、日本と欧州連合との関係は相対的にむしろ希薄化が懸念されている。
AUT : オーストリアでは、大国であるオーストリア帝国やハプスブルク家の動向はオランダ風説書を通じて江戸幕府に知らされていたが、正式な関係の始まりは明治時代に遡る。1869年、明治政府とオーストリア=ハンガリー帝国は日墺修好通商航海条約を締結し、両国間の外交関係を樹立した。この条約は日本が欧米列強と結んだ最後の条約であり、領事裁判権などの分野で日本側に最も不利な規定となっていて、その内容は各国が日本と結んだ条約の最恵国待遇の規定によって全ての列強に対して自動的に適用されることとなった。そのため日本の不平等条約の集大成と呼ばれた。この国交樹立以後、1873年にはウィーン万国博覧会に初めて日本が公的参加を果たしている。
オーストリア=ハンガリー帝国は列強として、日本の近代化には米英独仏露伊に次ぐ影響を及ぼした。オーストリア=ハンガリー帝国のお雇い外国人は少数ではあるものの、考古学や民俗学の発展に寄与したハインリヒ・フォン・シーボルト、音楽教育に尽力したディットリヒ、解剖学や麻酔学を伝えたユンケル、薬剤学を教え後藤新平などを育てた医師ローレツ、はげ山復旧など森林土木分野に貢献したホフマン、宮内省雇用の音楽教師ドゥブラヴチッチなどが知られる。また特異な活躍をしたオーストリア人としては、日露戦争に勝利した日本陸軍視察のため訪日しスキーを伝えたレルヒ少佐、函館でハムやソーセージ製造を伝えたレイモン、日本人写真家を育てたシュティルフリートなどがいる。1892年には後に暗殺され第一次世界大戦のきっかけとなるフランツ・フェルディナントも世界一周の途上に日本に立ち寄り歓迎を受けている。その後ジャポニズムの影響を受けたフランツ・フェルディナントは1913年シェーンブルン宮殿に日本庭園を整備させた。逆に日本も文化的に影響を受けており、「シュラフ」、「コッヘル」、「ピッケル」、「リュックサック」、「ゲレンデ」、「ストック」など、登山やスキーにまつわるドイツ語の単語はオーストリアから齎されたものも多い。
日露戦争では日本とオーストリア=ハンガリー帝国は反露で一致しており、支援こそなかったものの日本の勝利は好意的に伝えられた。しかし第一次世界大戦では宣戦布告を経ず交戦状態に至り、青島の戦いではカイザー・フランツ・ヨーゼフ1世級防護巡洋艦カイゼリン・エリザベート号などで構成されるオーストリア=ハンガリー帝国海軍が実際に日本海軍と海戦を繰り広げた。この時に生じた捕虜は人道面に配慮されつつ日本国内の収容所に収容され、オーストリアの音楽や料理などの文化を伝えた。一方でオーストリア=ハンガリー帝国内に残留していた日本人は逮捕・拘留され、外交上の懸案となった。第一次大戦後はオーストリア=ハンガリー帝国は瓦解しオーストリア第一共和国との新たな関係が構築された。第二次世界大戦ではオーストリアはアンシュルスによってナチス・ドイツに占領されていたため、結果的にオーストリアはドイツの一部として日本と同じ枢軸国であった。
戦後は国交が回復し、現在では友好国として知られている。2020年時点の貿易関係は、オーストリアの対日輸出は構成比1.1%でアジア二位、対日輸入は構成比1.4%で同じくアジア第二位となっており、日本はオーストリアにとって中国に次ぐアジアで二番目に重要な貿易相手となっている。政治的には1990年以来「将来の課題のための日・オーストリア委員会」が設けられており、定期的に政治・経済・外交・社会等あらゆる分野での協議が行われている。2019年には外交関係150周年を迎え、経済や観光におけるさらなる協力関係の強化が示された。また特筆すべきは音楽分野での交流であり、ウィーンは音楽の都と日本人の間で広く認知されており、ウィーン国立音楽大学などに日本人留学生が多数いるほか、ウィーン少年合唱団やウィーン・フィルハーモニー管弦楽団は日本でも人気を博す。
NED : 日蘭の出会いは16世紀末の1600年、オランダ商船のリーフデ号が豊後国に漂着したことに遡る。リーフデ号の航海士ヤン・ヨーステン(耶揚子)は江戸幕府に外交顧問として雇われたことで知られる。また船長クワッケルナックも江戸幕府に仕え、サントフォールトは堺で貿易商として短期間活躍した。鎖国政策の中にあっても江戸幕府は欧州諸国では唯一オランダとは長崎貿易を通じて外交関係を維持し続けた。オランダ人は南蛮人とは区別されて紅毛人と呼ばれ、彼らによって齎されるオランダ風説書で江戸幕府は国際情勢を知り対外政策を決定した。滞在するオランダ人は出島に収容され、オランダ商館が設置された。商館長(カピタン)は定期的に江戸参府が義務付けられた。また欧州の学問や技術はそのほとんどがオランダおよびオランダ語を通じて摂取されたため蘭学と呼ばれ、1700年代から1800年代前半にかけて全国に伝播し隆盛した。多数の蘭学者が生まれ、蘭学塾が開設され、蘭方医学が伝えられ、蘭学事始が綴られた。これらは幕末から明治維新にかけての急激な知的開国の下地を形成した。
その後、1854年に日蘭和親条約が、1858年に日蘭修好通商条約が締結され不平等条約に基づく新たな関係が築かれた。一方で日本の近代化にオランダが果たした影響は小さくない。長崎海軍伝習所ではライケン、 カッテンディーケ、「日本近代医学の父」と呼ばれるポンぺらオランダ人教師によって幕臣や雄藩藩士に西洋技術や航海術、医学が伝えられた。また下田のアメリカ総領事館で通訳兼秘書官を務めたヒュースケン、長崎製鉄所建設を監督したハルデスなどがおり、勝海舟らを乗せて太平洋を横断したことで知られる咸臨丸はオランダで建艦された。明治には多数のオランダ人がお雇い外国人として来日し、特にオランダは干拓によって国土を広げた経緯から河川や港湾、治水などの面で日本に強い影響を及ぼした。「日本砂防の父」として知られるデ・レーケ、利根運河を築いたムルデル、淀川・千代川・信濃川・江戸川・最上川などの改修工事に関与したエッセル、安積疏水開削に携わったドールンなどが知られる。また旧約聖書を翻訳したフルベッキなど独自の方面から日本に貢献した者も少なくない。文化的な影響も大きく、オランダ語から日本語に定着していったものとしては「ランドセル」、「スコップ」、「ピンセット」、「ピント」、「ペンキ」、「レンズ」などが挙げられる。明治末には日蘭通商航海条約締結によって不平等条約が改正された。
第一次世界大戦では日蘭とも連合国側に立って参戦した。戦間期にはオランダ領東インド(現在のインドネシア)は日本にとって綿布の重要な輸出先となり経済的な結び付きが強まったが、それは世界恐慌を受けてブロック経済を推し進めるオランダの方針にそぐわないものであった。そのため両国は日蘭会商で貿易利害の調整を試みたが、一方でABCD包囲網に参加しまもなく第二次世界大戦が勃発。ナチス・ドイツに占領され、ロンドンに亡命政府を立てたオランダは米英の要求で対日圧力を強めるに至り、宣戦布告と国交断絶を経て蘭印作戦で軍事的に衝突している。終戦後オランダ領東インドを占領していた日本兵は降伏したが、インドネシア独立戦争には数十名の日本人がインドネシアを支援し、日本・オランダ・インドネシアの三国に跨る複雑な植民地問題を残した。
サンフランシスコ講和条約によって国交が復活し、現在では友好関係にある。オランダ王室と皇室はともにいわゆるロイヤルファミリーとして親密な関係にあり、2006年には皇后雅子(当時親王妃)の療養にオランダ王室が離宮を提供した。2021年には海洋進出を強める中国に対抗して自衛隊とオランダ軍および米英が参加する共同訓練が四国沖で実施されるなど、安全保障上の協力も近年強めている。経済的には、オランダは日本にとってEUの中でも主要な貿易相手国・投資相手国であり、またオランダにとっても日本は中国、韓国、台湾と並ぶ主要な貿易相手となっている。一方で第二次世界大戦中おもに東南アジアで交戦した経緯からオランダ人慰安婦や捕虜の扱いに関する問題があり、オランダ下院ではオランダ人慰安婦問題への対日謝罪要求決議が可決するなど、2000年の天皇皇后のオランダ訪問で両国関係はおおむね改善されたとはいえ、反日感情が一部に残り不安定さをはらんでいる。
GRC : 1899年に日希修好通商航海条約が締結されたことで、日本とギリシャの外交関係が始まった。この締結の契機となったのはロシア帝国との外交摩擦で、黒海と地中海を繋ぐダーダネルス海峡観察の拠点とするためだった。その後、ギリシャと日本は直接的な接点はなかったものの第一次世界大戦で同じく連合国側に立った。1919年のパリ講和会議では日本が提案した人種的差別撤廃提案を米英が反対する中、ギリシャは支持している。1922年には日本はギリシャに公使館を開設。同年には希土戦争の難民を積荷を捨ててまで救助した貨物船「Tokei-Maru」の存在が知られており、これが現在の日希友好の基礎となったが、第二次世界大戦では対立し国交は断絶した。
終戦後はサンフランシスコ講和条約を契機に国交が再開した。戦前にはギリシャ側が東京に公使館設置を一度試みたものの様々な事情から1922年に断念されていたが、1956年にはギリシャ側が東京に公使館の設置を果たした。現在では友好国として知られており、ギリシャは日本の常任理事国入りを支持する一国である。一方でギリシャは経済的に中国と、政治的にはロシアと接近しつつあり、どちらも日本とは諸問題を抱える国であることから一定の不安定さが残っている。経済上の関係はやや希薄であるものの船舶における結びつきは伝統的に強く、日本はギリシャに対して船舶を多く輸出し、また船舶関連会社が進出している。
二国間関係で特筆すべきは文化における交流であり、東京や札幌や長野で開催された近代オリンピックはギリシャ発祥である。1981年には「日本政府とギリシャ共和国政府との間の文化協定」が結ばれ文化面であらゆる交流が進んでおり、また香川県の小豆島にはミロス島との友好の証であるギリシャ風車が小豆島オリーブ公園内に建設されている。また観光地としての人気も世界的に高く、ギリシャを訪れる日本人観光客はコロナ禍以前は増加傾向にあった。
SWE : スウェーデンとの二国交流は鎖国体制下にあった江戸時代に遡り、1647年にはスウェーデン人として初めてヨーハン・オーロフソン・ベリエンシェーナがオランダとの長崎貿易を通じて出島に到着した。その後もオランダ東インド会社を介する形で、オランダ領台湾の行政長官を務めたフレデリック・コイエットや、砲術や三角測量を伝えたユリアン・スヘーデルなど様々なスウェーデン人が訪日。スウェーデン人で最も有名なのは出島の三学者として知られるカール・ツンベルクで、箱根などでの採集活動や『日本植物誌』の編纂を通じて日本の植物学発展に寄与した。
正式な国交が樹立されたのは日本・スウェーデン=ノルウェー修好通商航海条約が締結された1868年で、これも他の欧米諸国と結んだ条約同様に不平等条約の一つであった。スウェーデンが日本の近代化に果たした影響は列強諸国と比べると大きくないが、一方でスウェーデン人お雇い外国人の存在も1890年までに23人確認できる。日露戦争時にはストックホルムに北欧で初めての日本公使館が設置され、ここが対ロシアの情報収集拠点となった。二度の大戦ではスウェーデンはいずれも中立を守り日本との外交関係を維持していたが、日本の敗戦により一時断絶した。
戦後にはサンフランシスコ講和条約を経て国交が回復し、現在では友好国として知られる。現在、日本は人口減少や少子高齢化が社会問題となっているが、スウェーデンを含む北欧諸国は1980年代から1990年代にいち早くこれを経験しているため、日本の比較モデルの一つとして注目が集まっている。政治的には対露政策や自由貿易の推進などで一致しており、また日・スウェーデン社会保障協定の締結が模索されている。経済的にはスウェーデンにとって日本は中国に次いでアジアで二番目に重要な貿易相手で、日本国内ではスウェーデンが発祥の家具量販店であるイケアが一定の人気を博す。また、ともにロイヤルファミリーとしてスウェーデン王室と皇室の関係も良好で、カール16世は何度も日本を訪れている。文化面では俳諧など日本の伝統文化、漫画など日本のサブカルチャーが受容されており、1935年には北欧初の茶室「瑞暉亭」が建設され現在でも保存されている。
ESP : スペインも、ポルトガルと並んで日本が最初に接触した欧州の国である。16世紀から17世紀にかけては織田信長など戦国武将の庇護のもと南蛮貿易が推奨され、スペインやポルトガルが齎した文化は日本の衣食住にも影響を及ぼし南蛮文化を生んだ。ここから現在に至るまでの文化交流でスペイン語としては「プラザ」、「シャボン」、「ビロード」、「ポンチョ」、「ゲリラ」、「カルデラ」、「リアス」などが日本語の中に吸収されていった。日西関係黎明期に来日したスペイン人としてはフランシスコ・ザビエル(人種的にはバスク人)が最も有名で、イエズス会に所属する宣教師として九州や山口で布教活動を実施。大村純忠に洗礼を施したコスメ・デ・トーレスや、フアン・フェルナンデスなども同様の活躍をした。また彼らに日本での布教を決意させ案内したのはゴアに滞在していた日本人ヤジロウであった。当時の貿易はその多くが布教活動を伴うものであったが、宣教師ではなく商人として日本を訪れたアビラ・ヒロンがおり、彼は自らの見聞を『日本王国記』として書き残している。政治家ビベロも日本に漂着して『ドン・ロドリゴ日本見聞録』を記し、ビスカイノは金銀島探検のため日本に派遣され慶長三陸地震に遭遇した。逆に日本人としては1584年には天正遣欧少年使節がフェリペ2世に、1615年支倉常長がフェリペ3世に謁見している。1609年には座礁したスペイン船の船員が地元住民や幕府に厚遇を受けた返礼としてスペインから徳川家康に機械時計が送られた(徳川家康の洋時計)。
しかし江戸幕府成立以降、キリシタン禁教の強化と鎖国体制の完成によってスペインとの交流は断絶した。ただしオランダ風説書を通じて江戸幕府はスペインの動向を把握しており、日本人町では依然としてスペイン人との交流が続いていた。国交が回復するのは明治に入った1868年の日西修好通商航海条約の締結以後で、これもまたほかの欧米諸国と結んだ条約同様に不平等条約の一つであった。一方でスペインはすでに大国としての地位になく、そのためスペインからのお雇い外国人もほとんどおらず明治時点で日西の結び付きは限定された。1895年には、台湾とフィリピンを隔てるバシー海峡を両国の境界線にする条約が結ばれた。