毎日新聞
1991年11月5日、題字が青の正方形になり、地紋は青一色となり白抜き明朝体で右から「毎日」、「新聞」と縦書きになる。上部には毎日新聞社の新社章「毎日の目」が左右に配され、その中を「MAINICHI」とローマ字が入る。なおこの頃から、みどりの日(当初4月29日→2008年より5月4日)に限り、題字のカラーを緑色にしている。
2007年12月10日、J字使用に伴うレイアウト変更で、題字は同一デザインながら一回り小さくなる。
欄外(ページ上部)の題字については、1991年11月5日-2007年12月9日までは、中央部にそのページのコーナー名を明朝体で大きく出しており(広告欄は通常サイズ)、毎日新聞の題字は左ページは左端、右ページは右端に出していたが、2007年12月10日からは1991年11月4日までと同じように一般的な中央に題字を表記するやり方に戻している。
2021年7月4日、日曜日発行の朝刊のみレイアウトをリニューアル。ニュースサイト「毎日新聞」(毎日新聞デジタル) のロゴと同様、題字を横書きとし、青色の「毎日の目」が左右に配されその中に黒色で明朝体の「毎日新聞」、その下に「MAINICHI」と書かれ、右端に発行年月日、その下段に筆記体で「Sunday」と書かれるようになる。
社旗は『東京日日新聞』が「東」の字を六芒星に象り、その中央に「京」の字を象った白抜きに「日日」の字を円形に配したマークを中心に、赤の二本帯線を背後に引いた意匠であり、『大阪毎日新聞』は「大」の字を星形にかたどり、その中央に「毎」の字を丸で囲んだものを配したマークを中心に、赤の二本帯線を背後に引いた意匠であった。二本帯線は雲を表し、星は文化の明星を表すとされた。このうち大毎マークは1897年3月31日に制定されたもので、1943年1月1日の社名変更以降もそのまま使用した。
社章は上記大毎マークの他、アルファベットの「O」と「M」を組み合わせた意匠も併用していた。
1991年(平成3年)11月5日に社旗、社章を一新してCIを導入。青地に白線を横一線に引いて上下に分け、上部は毎日新聞の新社章「毎日の目」を白抜きで左右に配し、その中を「MAINICHI」と白抜き明朝体のローマ字が入り、下部は白抜き明朝体の横書きで「毎日新聞」と書かれたものになった。
毎日新聞北海道支社 : 北海道札幌市中央区北4条西6丁目1 毎日札幌会館
毎日新聞大阪本社 : 大阪府大阪市北区梅田3-4-5 毎日新聞ビル
毎日新聞中部本社ささしまオフィス : 愛知県名古屋市中村区平池町4-60-12 グローバルゲート
毎日新聞西部本社 : 福岡県北九州市小倉北区紺屋町13-1 毎日西部会館
毎日新聞福岡本部 : 福岡県福岡市中央区天神1-16-1 毎日福岡会館
北陸(金沢)
欧州総局(ロンドン)
北米総局(ワシントン)
中国総局(北京)
東日印刷(越中島・川崎)
毎日新聞首都圏センター(海老名・川口・福島)
毎日新聞北関東コア(高崎)
東日オフセット(青森)
新潟日報社印刷センター(新潟) - 委託印刷
毎日新聞北海道センター(北広島)
毎日新聞名古屋センター(名古屋)-2012年10月より中日新聞社に委託
高速オフセット(堺・摂津)
毎日新聞大阪センター(大阪)
ニュース・フロー高松工場(高松・四国新聞系列 2020年11月30日以後) - 委託印刷
毎日新聞九州センター(北九州・鳥栖)
毎日新聞中四国印刷(倉敷)2020年11月閉鎖 (2020年11月30日以後上記「ニュース・フロー高松工場」に委託)
東京本社版 東北、関東、甲信越、静岡県
北海道支社 北海道
中部本社版 東海(静岡県、三重県伊賀・熊野地方除く)
大阪本社版 近畿、三重県伊賀・熊野地方、北陸、中国(山口県、島根県石見地方除く)、四国
西部本社版 九州(沖縄県含む)、山口県、島根県石見地方
茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、静岡県、愛知県、岐阜県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、山口県、福岡県、沖縄県では一部地域を除いて朝夕刊セット。その他の県は朝刊統合版。
2008年8月30日までは北海道の札幌都市圏とその周辺(主に石狩振興局管内)を中心に夕刊を発行していたが、同年9月1日より北海道支社では全域で朝刊統合版に移行した。
2016年3月31日に山梨県の夕刊を廃止、統合版に移行。
なお、静岡県西部地区の夕刊は地域的な配慮で中部本社が中日新聞社に委託する形で同社名古屋本部内の印刷所から発行する。静岡県全域向けの朝刊、及び静岡県東部・中部向けの夕刊については東京本社管轄の海老名市にある「毎日首都圏センター」工場内の印刷所で発行する。
統合版のみの佐賀県では、佐賀市中心部と鳥栖市、三養基郡基山町の一部で夕刊が配達される地域が存在する。またJR佐賀駅と鳥栖駅、新鳥栖駅のキヨスクでは夕刊も販売されている。
スポーツニッポン新聞社(毎日新聞グループホールディングス傘下)
高速オフセット(印刷工場)
マイナビ(旧毎日コミュニケーションズ(MYCOM→マイコミ)、関係会社)
2008年12月11日、産経新聞は毎日新聞と提携し、2009年10月1日付から、九州・山口地域で販売する産経新聞(九州・山口特別版)の委託印刷を毎日新聞九州センター鳥栖工場で開始した。2012年9月1日付からは、毎日新聞九州センター北九州工場でも印刷が開始された。
経営危機の後、収入源として聖教新聞の印刷を一部請け負う。特定の宗教団体を巡る記事を掲載するに際して、編集の独立性に対する萎縮的効果を生じているのではないかという指摘がある(週刊ダイヤモンド2004年8月7日号に詳述)。創価新報や公明新聞といった創価学会関連紙の印刷請負は、毎日新聞に限らず、読売・朝日・日経の全国紙および中日(東京)・北海道・西日本新聞等のブロック紙・地方紙など34紙がする。公明党の2001年分の政治資金収支報告書を元に受注金額が最も多いのは毎日新聞社の印刷子会社である東日印刷の約3億円で、2位の日刊オフセット(朝日新聞社系)は1億3000万円であるほか、毎日新聞社グループの毎日北海道・毎日旭川・東日オフセット・福島民報社・毎日新聞北関東コア・エスティトーニチなどで印刷受注する。池田大作(聖教新聞名誉社主)が東日印刷幹部(元毎日新聞取締役含む)に、「東日と 家族の如き 聖教は 共に栄えむ 歴史を築きて」という句と共に「SGI(創価学会インターナショナル)勲章」を贈呈する。また、2009年3月1日の紙面オピニオンの欄に名誉会長である池田大作の寄稿「危機の打開へ若き活力を」を掲載する。
2012年、毎日新聞社の印刷関連会社「高速オフセット」が聖教新聞の印刷を50年にわたって受託してきたことを記念して、毎日新聞社社長の朝比奈豊が聖教新聞社から「聖教最高栄誉賞」を受賞した。
中日新聞と東京新聞の発行元である中日新聞社とは、毎日新聞社の印刷関連会社「東日印刷」により東京新聞と東京中日スポーツの委託印刷を行っている。また2012年11月から中部本社版の委託印刷を中日新聞社の本社工場(名古屋市中区)で毎日関連紙のスポーツニッポンと共に行っている。
毎日新聞は2016年8月から、中国政府系新聞社チャイナデイリー発行の広告紙「チャイナウオッチ」の配布を行っている。イギリス紙のガーディアンは、中国政府系の英字新聞社チャイナデイリーが制作したプロパガンダ記事「チャイナウォッチ」を折込広告として頒布している新聞として、ニューヨーク・タイムズやデイリー・テレグラフなどとともに「Mainichi Shimbun」(毎日新聞)を挙げ、ガーディアンは、プロパガンダを現地の新聞に折り込ませることで本記事と同様の信憑性があるかのように見せかけるねらいがある可能性を指摘している。
上記のガーディアンの記事について、地政学・戦略学者の奥山真司は、「Mainichi Shimbun」の発行部数が「6.6m」(660万部)と記載されていると指摘し、実際の毎日新聞の発行部数(2018年ABC部数で朝刊約279万部)とは差があることから、日本の事情に疎い図表製作者が毎日新聞と朝日新聞(2016年ABC部数657万部)の発行部数を取り違えたのではないかと指摘している。
毎日新聞の記者だった鳥越俊太郎は2012年7月に元東京・中日新聞論説副主幹の長谷川幸洋との対談で、「毎日新聞の記者時代、選挙に関する世論調査の結果を発表する前に選挙の担当者が数字を“調整"するのをしばしば見てきた。担当者がつかんだ選挙区情勢と違うという理由です。そういう裏事情を知っているので私は世論調査の数字を疑ってる」と語った。
TBSホールディングス(TBSHD) / TBSテレビ・TBSラジオ(TBS) - 放送事業が民間に開放される動きを察知した毎日新聞社は、いち早く民放ラジオ局開設に向けて動き出した。結局電通や読売新聞社、朝日新聞社との合弁となりラジオ東京(JOKR)が設立されたが、同社設立までの間積極的に動いていたのは毎日系だけだった。このため開局当初から関係が深く、出資比率がほぼ同じであったはずの新聞各社よりも実際は結びつきが強かった。1961年以降、新聞出身者の同社常勤役員は毎日系だけとなる。1973年12月20日には出資新聞各社の合意に基づき新聞資本の統一が行われることとなり、1974年2月25日に読売新聞社や朝日新聞社から株式を購入して筆頭株主になったものの、TBSは毎日新聞社が筆頭株主になる事で経営に介入される事を警戒した。しかしながら直後に毎日新聞社の経営が悪化。毎日新聞社は経営体質改善のため、TBS株の売却益で累積損失の圧縮を図る事を決断した。こうした両者の思惑が一致して、1977年度中に毎日新聞社はTBSの持株の大部分を毎日放送他に売却して資本関係を薄めるとともに、新聞発行を行う毎日新聞株式会社(新社)に出資を行った。その一方で歴代社長を同社非常勤役員に派遣。友好関係は維持して現在に至っている。
MBSメディアホールディングス / 毎日放送・MBSラジオ(MBS) - 大阪地区でも、毎日新聞社が阪急電鉄、日本電気と提携し、新日本放送(NJB)を設立。名古屋の中部日本放送(CBC)と共に民放第一号の名乗りを上げたが、実際に開局に尽力したのは毎日本社ではなく、毎日新聞を依願退職して同局に移籍した高橋信三(専務・社長・会長を歴任)であったといわれる。このため従来から独自色が強く、現在毎日新聞は同社の大株主上位10位に名を列ねていない(2004年3月31日現在)。元々筆頭株主だったが、TBS株式売却と同時期にやはり外部に大量放出。毎日放送側の意向が強かったと言われる。 在阪局で同じく新聞と共通の名前を持つ朝日放送や讀賣テレビ放送とは新聞社の関係度合いが異なる。
RKB毎日ホールディングス / RKB毎日放送(RKB) - 福岡地区も毎日新聞社と八幡製鐵(後の新日本製鐵、現在は日本製鉄)、西日本鉄道(西鉄)などが中心となり、ラジオ九州(RKB)を設立。1958年に西部毎日テレビジョン放送(当時の八幡市に所在。未開局)を合併し、現在の商号に変更。この局も毎日新聞というよりは毎日出身者である金子秀三(専務・社長・会長を歴任)の影響力が大きかった。毎日新聞・MBS・TBSのいずれとも関係が深く、現在も毎日新聞は同局第2位の大株主(7.74%、2004年3月31日現在)。
上記三社は毎日新聞社が公表する「友好会社」である。グループ会社ではなく、立場は対等であり、代表者同士が相互に社外役員に就任している。
ラジオ福島(RFC) - 第4位の大株主(10.00%、2004年3月31日現在)。
上記は毎日新聞の関連会社である。
以下は出資先や報道協力会社等に該当する局である。
北海道放送(HBC) - JNNの基幹局。北海道新聞系で直接の関係は無いが、北海道内では唯一毎日新聞のテレビCMを放送している(ただし2000年代には他局でも放送された時期があった)他、過去には毎日新聞解説委員がコメンテーターとして番組出演していた時期があった。
青森テレビ(ATV)
テレビユー山形(TUY)
テレビユー福島(TUF)
テレビ山梨(UTY)
チューリップテレビ(TUT) - 北日本新聞社、産業経済新聞社、中部日本放送及びトナミ運輸と並び第9位の大株主(3.00%、2004年3月31日現在)。
北陸放送(MRO) - 報道面で協力体制にあるが、大株主の上位11位には名を列ねていない(2004年3月31日現在)。
CBCテレビ(CBC) - JNNの準キー局。持株会社である中部日本放送傘下のテレビ局。中日新聞系で直接の関係は無い。ただし現在東海3県内で唯一テレビCMを放送している他、一時期朝日新聞と共にニュースを提供していたこともあった。同社初代社長である佐々部晩穂は毎日中部会館の発起人も務めた。
中国放送(RCC) - 第7位の大株主(6.05%、2004年3月31日まで。現在はTBSHDに全株式を売却済)。
山陰放送(BSS) - かつて筆頭株主ではあったが2005年ごろTBS(現:TBSHD)に株式譲渡した。
テレビ山口(TYS) - 一時期TBS、MBS、RKBなどと共に毎日新聞社の友好会社的位置付けだった。
あいテレビ(ITV) - 第2位の大株主(7.50%、2004年3月31日現在)。
長崎放送(NBC)
宮崎放送(MRT) - 第2位の大株主(9.9%、2004年3月31日現在)。
南日本放送(MBC) - JNN系列局。テレビ開局時、ニュースを連日提供(テレビのみ)。
日本BS放送(BS11) - BSデジタル211ch。ビックカメラに次ぐ大株主。データ放送専業時代から、毎日新聞よりニュースの提供を受けている。パレスサイドビルには2015年まで報道スタジオを保有していた。またテレビ東京ホールディングスとの関係も深い。
和歌山放送(WBS) - JRN・NRNクロスネット。ラジオ単営局。毎日放送とも関係が深い。
栃木放送(CRT) - NRN系(なお、毎日新聞と関係のある放送局が文化放送・ニッポン放送系列のNRNのみに加盟するのは珍しい)。近年毎日新聞に代わり読売新聞東京本社が大株主に。毎日新聞系列の下野新聞社と親密。ラジオ単営局。
とちぎテレビ(GYT) - 栃木銀行、GKNドライブライントルクテクノロジー(旧栃木富士産業)及びトヨタウッドユーホームと並び第7位の大株主(2.0%、2004年3月31日現在)。
群馬テレビ(GTV) - 独立局
千葉テレビ放送(CTC) - 独立局・千葉日報系。
エフエム東京(TOKYO FM) - JFNのキー局。過去にニュースを提供していた。
東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX) - 東京新局に既存新聞社の一角として出資。ただし、大株主の上位は名を列ねていない(2008年3月31日現在)。
アール・エフ・ラジオ日本(RF) - 独立局。日本テレビ系。ラジオ関東時代の1977年までニュース提供を受けていた。
テレビ神奈川(tvk) - 独立局・神奈川新聞系。近年出資比率を下げた。
テレビ和歌山(WTV) - 独立局。
福島テレビ(FTV) - フジテレビ系。元来はJNNとネット関係を結んでいた。福島民報が出資。
札幌テレビ放送(STV) - 日本テレビ系。北海道炭礦汽船・北海タイムス・東京急行電鉄などと共に設立。現在は大株主上位10位には名を列ねていない。
エフエム・ノースウェーブ(NORTH WAVE) - JFL系。セゾングループ、地崎工業(現・岩田地崎建設)と共に設立。
名古屋テレビ放送(NBN) - テレビ朝日系。トヨタ自動車・読売新聞・朝日新聞と共に設立。現在は大株主上位10位には名を列ねていない。
瀬戸内海放送(KSB) - テレビ朝日系で唯一の毎日新聞系メディアで、ニュースも毎日新聞から提供を受けている(2020年現在)。毎日放送、毎日新聞の資本が今も残っているため、毎日新聞のTVCMが必ず流れる。一方、朝日新聞とも資本関係はあるが、他のテレビ朝日系各局より弱い。
広島ホームテレビ(HOME) - テレビ朝日系。創業時は中国新聞社や他の全国紙4社とともに大株主となっていた。2020年現在は大株主上位10位には名を列ねていないが、友好企業の毎日放送→MBSメディアホールディングスが依然大株主にとなっている。
岡山放送(OHK) - フジテレビ系で岡山日日新聞と親密。毎日放送とも関係があった。
ラジオ沖縄(ROK) - NRN加盟局。長年全国ニュースを提供。毎日放送とも関係があった。現在ニュース提供は琉球新報に一本化。
毎日中学生新聞(2006年4月1日から休刊)
MAINICHI RT(2011年創刊の有料電子版&タブロイド朝刊<当面は首都圏の1都3県のみ>。2013年8月31日付で休刊)
英字紙・毎日デイリーニューズ(英文毎日。現在Web上のみ)
ここまでは毎日新聞社(※現在は、サンデー毎日と週刊エコノミストの発行元は子会社の毎日新聞出版に移譲。)が、直接発行している新聞・雑誌である。
スポーツニッポン(スポニチ)
マチゴト(フリーペーパー、隔週。2014年3月休刊)