高等学校
高等学校(こうとうがっこう)は、日本における後期中等教育段階の学校。略して高校(こうこう)と呼ばれている。その名称から誤解されることもあるが、高等教育(ISCEDレベル5)を行う学校ではなく、後期中等教育段階(ISCEDレベル3)に相当する学校である。
1948年に発足した新制の高等学校は旧制の中学校、高等女学校、実業学校を改組再編したものである。高等学校は中学校の教育を基礎とし、中学校の課程を修了した生徒に高度な普通教育および専門教育を施すことを目的とする。主に市民としての総合的な基礎教養、大学・専門学校など高等教育機関への進学準備、また就職に向けての技術・技能の習得の教育を行う。
新制の高等学校は小学区制・総合制・男女共学を原則としたものの前二者は実施には至らなかった。1990年代以降は中高一貫制の導入、単位制の実施、総合課程の導入など教育の多様化・柔軟化がみられる。
日本の新制の高等学校段階に於ける教育に対する制度上の正式な英語表記は Upper Secondary Education であり、新制の高等学校の正式な英語表記は High School である。一般には Senior High School との英語表記(中学校の Junior High School に対応した英語表記)もみられる。
なお、日本において学制改革後の1950年(昭和25年)まで存在した高等学校については、旧制高等学校を参照。
日本の高等学校は中学校(義務教育学校を含む)における教育の基礎の上に、心身の発達に応じて、高度な普通教育および専門教育を施すことを目的とする2007年(平成19年)改正前の法第41条では、「高等普通教育及び専門教育を施すことを目的とする。」となっていた。。
義務教育の対象から外れるため、進学するかどうかは自由であるが、中学卒業からの就職は就労可能な職種が極めて限定的で仕事の幅が狭く、労働基準法により15歳から17歳の労働者は年少者として扱われるため労働の制約が多く、資格や免許の取得にも制約が多いなど、1970年代後半(昭和50年以降)からは中卒者の新卒採用に消極的になった企業が増加したことから今日では中卒での就職は一般的ではないこともあり、低学力・不登校・非行・経済的理由・障害などの特殊な事情で進学が困難な場合を除いてほとんどの中学卒業生が高校へ進学している高校以外の進学先には高等専門学校(高専)のほか、専修学校の高等課程(高等専修学校)や中卒者を受け入れる職業訓練施設や海上技術学校、陸上自衛隊高等工科学校といった文科省以外の省庁管轄の教育機関もある。。経済的な理由があっても、高等学校実質無償化および奨学金などの援助があることから、働きながら高等学校の定時制または通信制に進学するのが一般的である。障害がある生徒も特別支援学校の高等部高等部のみ設置の高等特別支援学校を含む。但し、障害のある生徒でも高等学校進学を希望する生徒はいる。に進学するのがほとんどである。
1998年(平成10年)の学校教育法(昭和22年法律第26号)の改正により、中高一貫教育(中学校における教育 [義務教育として行われる普通教育] と高等学校における教育 [高度な普通教育および専門教育] を一貫して施すこと)を行う6年制の学校である「中等教育学校(secondary school)」が新たに創設された。中高一貫教育を行う中学校・高等学校の一部は中等教育学校の前期課程・後期課程への改組がされ始めており、国立学校、公立学校、私立学校の全部で、中等教育学校が増えつつある。私立の多くは実質的に中高一貫教育を行い、高校からの入学者を受け入れないが、法律上は中学校と高等学校に分かれたままの態勢になっている。
修業年限(卒業までに教育を受ける期間)が3年又は3年以上の高等学校の一般的な課程を本科といい、この項目では主に本科について扱う。これ以外にも別科と専攻科があるが、専攻科については専攻科の項目で詳述している。ただし、通常は本科という言葉は使われない。
2020年(令和2年)5月1日現在で学校教育法に基づく高等学校は全日制・定時制合わせて全国に4,874校あり、その内、国立15校、公立3,537校、私立1,322校。在校生は3,168,262人であり、男子1,562,983人、女子1,529,081人である。このほか通信制の高等学校がある。
の通り、日本の高等学校の在学者には15歳から18歳の生徒が多く、19歳以上の生徒は少ない。高等学校に入学できる最低年齢は、学校教育法の規定およびその法解釈によって15歳となっているが、上限は日本国の法令では規定されておらず、法令上、最低年齢を超えていれば年齢は何歳でも構わない。また、高校無償化法の対象にはならないものの、「高等学校」「中等教育学校」「特別支援学校の高等部」「高等学校に相当すると認定された日本国外の課程」を卒業した人が、再び高等学校に入学・学習することも法令上、制限されていない。普通科高等学校卒業者が職業技術を身につけるために工業科の高等学校に編入する例が挙げられる。
このため、地方公共団体の条例等で特殊な規制がされていない限りは、設置者(地方公共団体、学校法人、学校設置会社、学校設置非営利法人)および高等学校(最高責任者は校長である)の入学許可が得られれば、「全日制の課程」「定時制の課程」「通信制の課程」の全ての課程から、いずれかを選択して入学・学習を行うことが可能である。
ただし、極端に高年齢の生徒は、「定時制の課程」や「通信制の課程」で学んでいることが多い。
戦前(明治~大正・昭和初期~第二次世界大戦終結まで)は、男子は旧制中学校および実業学校、女子は高等女学校がその役割を担っていた。新制高校発足当初は高校三原則によって、公立高校は希望者全入、普通教育と職業教育を併せた総合制、男女共学にすることが目指されていたが、その後の諸事情で、希望者全入、総合制は実現されなかった。男女共学も、私立の大半は男子校、女子校のまま存続し、また東日本では公立校でも男女別学が残った。しかし全国的に見れば概ね共学に移行し、新設校の大半は共学として発足し、また近年では生徒数減少のため共学化に踏み切る学校も増加しており、現在では概ね確立している。また現在は高校進学率が9割を超え、学費の無償化も進んでいるため、進学する学校を選ばなければ事実上高等学校へ全入できる。また、学校統廃合に伴い、普通科と専門学科が併設された高校が増えており、普通教育と職業教育の両方から選択履修することが可能な総合学科の制度も新設され、設置する高等学校が増えている。
学校教育法の第51条に高等学校における教育の目標が規定されている。
義務教育として行われる普通教育の成果を更に発展拡充させて、豊かな人間性、創造性及び健やかな身体を養わせ、国家及び社会の形成者として必要な資質を養わせること。
社会において果たさなければならない使命の自覚に基づき、個性に応じて将来の進路を決定させ、一般的な教養を高め、専門的な知識、技術及び技能を習得させること。
個性の確立に努めるとともに、社会について、広く深い理解と健全な批判力を養わせ、社会の発展に寄与する態度を養わせること。
平成19年法律第98号(2008年 [平成20年] 4月1日施行)による学校教育法の改正前の規定と若干字句が異なる。
学校教育法施行規則(昭和22年文部省令第11号)に基づき、高等学校の教育課程は、各教科に属する科目、特別活動、総合的な学習の時間によって編成されている。教科には、普通教育に関する各教科と専門教育に関する各教科があるが、専門教育に関する各教科は、学校によって開設されないこともある。
国語 - 現代の国語、言語文化、論理国語、文学国語、国語表現、古典探究(古文・漢文)
地理歴史 - 地理総合・探究、歴史総合、世界史探究、日本史探究
数学 - 数学I・II・III、数学A・B・C
芸術 - 音楽I・II・III、美術I・II・III、工芸I・II・III、書道I・II・III
外国語 - 英語が主流。英語コミュニケーションI・II・III、論理・表現I・II・III、
家庭 - 家庭基礎、家庭総合
情報 - 情報I・II
学校設定教科 - 宗教(私立学校のみ)、環境、国際、チャレンジなど
※各項目の最初に挙げられているのが教科である。授業は教科の下位区分である科目によって行われるが、実際の科目はたとえば数学ならば「数学I」「数学A」のようにより細かく分けられている。各学校は適宜学校設定科目が設置できる。
農業 - 農業と環境、課題研究、総合実習、農業情報処理、作物、野菜、果樹、草花、畜産、農業経営、農業機械、食品製造、食品化学、微生物利用、植物バイオテクノロジー、動物バイオテクノロジー、農業経済、食品流通、森林科学、森林経営、林産物利用、農業土木設計、農業土木施工、水循環、造園計画、造園技術、環境緑化材料、測量、生物活用、グリーンライフ
工業 - 工業技術基礎、課題研究、実習、製図、工業数理基礎、情報技術基礎、材料技術基礎、生産システム技術、工業技術英語、工業管理技術、環境工学基礎、機械工作、機械設計、原動機、電子機械、電子機械応用、自動車工学、自動車整備、電気基礎、電気機器、電力技術、電子技術、電子回路、電子計測制御、通信技術、電子情報技術 、プログラミング技術、ハードウェア技術、ソフトウェア技術、コンピュータシステム技術、建築構造、建築計画、建築構造設計、建築施工、建築法規、設備計画、空気調和設備、衛生・防災設備、測量、土木基礎力学、土木構造設計、土木施工、社会基盤工学、工業化学、化学工学、地球環境化学、材料製造技術、工業材料、材料加工、セラミック化学、セラミック技術、セラミック工業、繊維製品、繊維・染色技術、染織デザイン、インテリア計画、インテリア装備、インテリアエレメント生産、デザイン技術、デザイン材料、デザイン史
商業 - ビジネス基礎、課題研究、総合実践、ビジネス実務、マーケティング、商品開発、広告と販売促進、ビジネス経済、ビジネス経済応用、経済活動と法、簿記、財務会計I・II、原価計算、管理会計、情報処理、ビジネス情報、電子商取引、プログラミング、ビジネス情報管理
水産 - 水産海洋基礎、課題研究、総合実習、海洋情報技術、水産海洋科学、漁業、航海・計器、船舶運用、船用機関、機械設計工作、電気理論、移動体通信工学、海洋通信技術、資源増殖、海洋生物、海洋環境、小型船舶、食品製造、食品管理、水産流通、ダイビング、マリンスポーツ
家庭 - 生活産業基礎、課題研究、生活産業情報、消費生活、子どもの発達と保育、子ども文化、生活と福祉、リビングデザイン、服飾文化、ファッション造形基礎、ファッション造形、ファッションデザイン、服飾手芸、フードデザイン、食文化、調理、栄養、食品、食品衛生、公衆衛生
看護 - 基礎看護、人体と看護、疾病と看護、生活と看護、成人看護、老年看護、精神看護、在宅看護、母性看護、小児看護、看護の統合と実践、看護臨地実習、看護情報活用
情報 - 情報産業と社会、課題研究、情報の表現と管理、情報と問題解決、情報テクノロジー、アルゴリズムとプログラム、ネットワークシステム、データベース、情報システム実習、情報メディア、情報デザイン、表現メディアの編集と表現、情報コンテンツ実習
福祉 - 社会福祉基礎、介護福祉基礎、コミュニケーション技術、生活支援技術、介護過程、介護総合演習、介護実習、こころとからだの理解、福祉情報活用
理数 - 理数数学I・II、理数数学特論、理数物理、理数化学、理数生物、理数地学、課題研究
体育 - スポーツ概論、スポーツI・II・III・IV・V・VI、スポーツ総合演習
音楽 - 音楽理論、音楽史、演奏研究、ソルフェージュ、声楽、器楽、作曲、鑑賞研究
美術 - 美術概論、美術史、素描、構成、絵画、版画、彫刻、ビジュアルデザイン、クラフトデザイン、情報メディアデザイン、映像表現、環境造形、鑑賞研究
英語 - 総合英語、英語理解、英語表現、異文化理解、時事英語
学校設定教科 - フランス語・ドイツ語・中国語・朝鮮語など、職業、商船(現在はない)、宗教(私立学校のみ)など
そのほか、各教科に属する学校設定科目を設置することができる。
一般的に4月に入学するが、それ以外の時期の場合もある。入学資格は高校受験#入学資格を参照。
一般的な「学年制と単位制の併用による教育」では進級して卒業するという方式を取り、進級するためには各学年ごとに定められた単位を取得しなければならない。その学年で単位が取得できずに「留年」となると、その学年全ての科目を再履修しなければならない。学年による教育課程の区分を設けない「単位制による教育」では、学年という概念が全く存在しないように思われることもあるが、選択科目を履修する前に必修科目の単位修得を求めるなど、結果的に「学年制と単位制の併用による教育」とやや似た状況となっているところもある。ただし、「単位制による教育」は卒業時までに選択可能な科目が「学年制と単位制の併用による教育」よりもはるかに多い。一般的な「学年制と単位制の併用による教育」と同様にホームルームやクラス単位での特別活動などを行う学校が多い。
但し単位制の場合は、そもそも「留年・原級留置」という概念が無いため、必修科目を含め未履修単位が生じても卒業年次までに単位を満たせば、最短学修期間(通常3年以上)にて卒業できる。
単位は、各科目ごとに試験の点数や実技、レポート、作品、参加度、その他の評価項目によって、一定の基準を満たした場合に認められる。試験で規定の点数に達しない点数は赤点又は欠点という。修業年限(在学しなければならない期間)は、全日制の課程は3年であり、定時制の課程と通信制の課程は3年以上である。
エンカレッジスクール:学力不足で学び直しを希望する者を対象とする全日制の都立高校。支援教育を行う普通学校#エンカレッジスクールを参照。
チャレンジスクール:不登校経験者を対象とする昼夜間定時制(三部制)の都立高校。支援教育を行う普通学校#チャレンジスクール・チャレンジ枠を参照。
デイスクール、トワイライトスクール、トライネットスクール:前2者は3部制(定時制)単位制課程、後者は新タイプの通信制課程(支援教育を行う普通学校#トライネットスクールを参照)。2005年、砂川高等学校通信制課程を改編して設置。
パレットスクール、クリエイティブスクール(大阪府、2部制・3部制定時制課程)
スーパーサイエンスハイスクール (SSH):理数系教育の重点校。既存の高校に資金を出して重点的な教育を行う。
スーパーイングリッシュランゲージハイスクール (SELHi):英語教育の重点校。現在指定は中止されている。
スーパーグローバルハイスクール (SGH):国際人を育成する学校。人文科学や社会科学の科目を学び、海外の大学との交流を重点的に行う学校。国際だけにとどまらない全世界で活躍できるグローバル・リーダー等を育成する。
東京都では進学校である日比谷高校などが独自の入試問題を作成、往年の進学実績の復活を目指している。
各地に公立の中高一貫校・中等教育学校が徐々に設立され始めている。
旧制高等学校(きゅうせいこうとうがっこう)とは、高等学校令(1894年および1918年)にもとづいて設置され、1950年まで存在した日本の旧制高等教育機関であり、その教育内容は現在の大学共通教育に相当する現在の高等学校(後期中等教育)は、旧制の学制においては5年制の旧制中等教育学校(その代表格が旧制中学校)の後半がそれに相当する。学齢は現在の高校3年生が旧制高校の1年生相当だが、旧制中学4年修了後に旧制高校に飛び入学することが可能だった。。制度としては、まず第1次高等学校令(明治27年勅令第75号)が定められ、後に第2次高等学校令(大正7年勅令第389号)に変わられた。第2次高等学校令では、高等教育の他に中等教育などを尋常科で行うことも可能であったが、多くの高等学校では高等教育のみが行われた。
高等専門学校(高専)
高等専門学校(一般に高専と略される)は、学校教育法 第1条及び第115条に基づく、5年制(または5年6ヶ月)の専門教育に重きをおいた高等教育機関であり、その学齢は高等学校の3年間と大学教養課程または短期大学の2年間(専攻科を含むと大学学部の4年間)に相当し、卒業生は大学の3年次へ編入学(専攻科を修了し学士を取得すると大学院へ進学)することができる。このため、在学生は高等教育を受けているとして扱われるが、前半期には後期中等教育も併せて実施され、3年次修了において高卒者と同様に大学入学資格を生じる。高等教育機関であるため、教職員は教育職員免許法の適用外である。また教育課程も高等学校の学習指導要領に拘束されず、国語・地歴公民等の中等教育相当の人文科学系科目の学修時間が高等学校(普通科)に比して少ない一方、自然科学系の科目は工学の学修に必要な内容を中心に進められ、線形代数学・微分積分学・応用数学・力学など大学(理工系学部)の教養課程で履修する内容の学習を早いうちから行う。
専修学校の高等課程(高等専修学校)
専修学校の高等課程は、学校教育法 第126条により高等専修学校と称することができる専修学校の専門課程に併設され、「専門学校高等課程」と称する場合もある。後期中等教育段階の教育施設で、中学校を卒業した者に対し、職業若しくは実際生活に必要な能力を育成し、または教養の向上を図ることを目的に組織的な教育を施す施設であり、技能連携制度により、高校通信制課程と併修できるところが多い。 学校教育法 第1条による学校(一条校)ではなく、同法 第124条及び第125条の2に基づく職業教育を施す教育施設で、修業年限が3年以上の課程を修了した者は専修学校の専門課程(専門学校)に進学することができる。文部科学省の定める基準を満たす3年以上の課程を修了した者は、大学の入学資格を有する。
中学卒業もしくは見込者を対象とした文科省以外の省庁の教育施設として、陸上自衛隊高等工科学校や全国各地にある海上技術学校があるかつては、海上自衛隊第一術科学校 生徒部も該当した。。
職業能力開発促進法における職業訓練施設には、トヨタ工業学園のように中学卒業者を対象とした施設もある。
USA アメリカ合衆国 - K-12制を取っており、ハイスクールとは9-12学年を指すことが多いが、その区切りは学区によって様々である連邦制のアメリカ合衆国では初等・中等の教育制度は州の自治に任されている。。
6・3制を推し進めたアメリカでは、今は5・3・4制が主流(4年制高校)である。高学年は教科担任が良いという理由。
ITA イタリア - 後期中等教育は高等教育進学校(5年課程)と職業教育校(3.5年課程)に分かれる。
FRA フランス - リセが存在し、コレージュを修了した後の3年課程である(15歳から入学)。リセには高等教育進学を目指す普通リセと、職業教育を行う職業リセの2コースがある。
ESP スペイン - バチジェラトが存在する(2年課程)。
SWE スウェーデン - 「Gymnasieskola」(ギムナジウム)が存在し、16歳で入学する3年課程のとする後期中等教育機関である。
DEN デンマーク - 3Aレベルのギムナジウム(3年課程)と、3Cレベルの職業高等学校(3-5年課程)に分かれる。
PRT ポルトガル - 中等教育(ensino secundário)は3年課程(グレード10-12)であり、15歳で入学し義務教育である。授業内容は高等教育進学コースと、職業教育コースに分かれ、修了時には国家資格フレームワーク (NQF) レベル3に認定される。
TWN 台湾 - 15-17歳の3年間の課程であり、一般大学進学を目指す普通型高級中等学校(高級中学)と、職業キャリアを目指す技術型高級中等学校(高級職業学校)が存在する。
KOR 韓国 - 日本と同じ高等学校という呼び方で15-18歳の3年間の課程であり義務教育である。
CHN 中華人民共和国 - 「高等学校」というと日本でいう大学などに相当し、後期中等段階教育を行う学校は高級中学、略して高中(カオチュン)と呼ばれる。
HKG 香港 - 三三四学制が施行されており、高級中学は3年間の課程である