九州電灯鉄道
九州電灯鉄道株式会社(九州電燈鐵道株式會社、きゅうしゅうでんとうてつどうかぶしきがいしゃ)は、明治末期から大正にかけて存在した日本の電力会社・鉄道事業者である。福岡市に本社を置き、北部九州を中心に事業を展開した。略称は「九鉄」。
福岡市で1896年(明治29年)に設立された博多電灯株式会社(はかたでんとう)が起源。1911年(明治44年)に福岡市内で路面電車を運転する福博電気軌道と合併して博多電灯軌道株式会社(はかたでんとうきどう)と改称し、翌年、さらに佐賀県の九州電気と合併して九州電灯鉄道となった。その後も合併を繰り返し、福岡・佐賀両県のほか長崎県・熊本県・山口県にも供給区域を広げた。
1922年(大正11年)、愛知県に本社を置く関西電気(旧・名古屋電灯)と合併して解散した。この直後に関西電気は「東邦電力」へと改称している。
九州電灯鉄道は、大正から昭和戦前期にかけての電力業界大手「五大電力」のひとつ、東邦電力(1922 - 1942年)の前身である。この東邦電力は、福岡県福岡市など北部九州を主な供給区域としていた九州電灯鉄道と、愛知県名古屋市など東海地方を主な供給区域としていた名古屋電灯が合併し成立した。ただしその成立過程はやや複雑で、奈良県の関西水力電気がまず1921年(大正10年)10月に名古屋電灯を吸収合併して名古屋へ移転の上関西電気と改称し、この関西電気が翌1922年(大正11年)6月に九州電灯鉄道を合併して東邦電力に改称する、という過程をたどっている。また合併に先立つ1921年12月、九州電灯鉄道の経営陣の一部が関西電気に入っており、合併時点では関西電気・九州電灯鉄道の社長は同一人物であった。
九州電灯鉄道は元は「博多電灯」と称し、1896年(明治29年)に福岡市で設立された。開業は翌1897年(明治30年)で、このときに電灯供給を開始。1908年(明治41年)には動力用電力の供給も始めた。1911年(明治44年)、福岡市の福博電気軌道との合併に伴い「博多電灯軌道」に改称し、事業に電気供給事業のほか軌道事業(福博電車)・土地建物事業を加える。翌1912年(明治45年)には佐賀県や福岡県筑後地方に供給する九州電気(旧・広滝水力電気)を合併して「九州電灯鉄道」に改名した。以降も九州電灯鉄道は周辺事業者の統合を積極的に進めて事業を拡大、1920年(大正9年)にかけて11の電気事業者と1つの軌道事業者を合併ないし買収している。この結果、供給区域は福岡・佐賀両県のほか長崎県・熊本県・山口県に拡大し、福岡市・久留米市・大牟田市・佐賀市・唐津町(現・唐津市)・佐世保市・長崎市・下関市といった都市に供給した。また唐津の軌道事業(唐津軌道)も引き継いだ。
統合した事業者のうち、1916年(大正5年)に合併した長崎電気瓦斯から長崎市における都市ガス事業を引き継ぎ、1919年(大正8年)には「製作所」を建設して変圧器・電動機など電力機器の製作を始めた。こうして九州電灯鉄道は5種の事業を抱えるに至る。収入は電気供給事業が最多(1921年下期の決算では総収入の9割近くを占める)で、以下軌道事業・ガス事業・製作所事業・土地建物事業と続いた。
電気事業者としての九州電灯鉄道は、1951年(昭和26年)に発足した九州電力・中国電力の管内にあった事業者のひとつである。軌道事業者としては西日本鉄道(西鉄)の前身のひとつであるが、運営していた路線はすべて廃止され現存しない。またガス事業は西部ガス、製作所事業は西部電機に引き継がれている。
1887年(明治20年)に東京電灯によって始まった日本の電気事業は、1890年代に入ると九州にも上陸し、まず熊本市において1891年(明治24年)に熊本電灯(のちの熊本電気)が開業、次いで長崎市でも1893年(明治26年)に長崎電灯(のちの長崎電気瓦斯)が供給を開始した。
福岡市における電気事業起業の契機は、先に開業した東京の事業者からの勧誘であった。九州に電気事業が起こる前の1889年(明治22年)のことで、品川電灯社長の岩下清周らが福岡を訪れ、地元の有力者に電気事業の起業を勧誘したのである。勧誘に応じて鋳物商磯野七平・油商太田清蔵らが起業に向けた調査を始めた。翌年に始まる恐慌や帝国議会仮議事堂漏電火災の影響で実際の会社設立は遅滞するが、県会議員らによる「福博電灯」設立の動き(1893年8月会社設立出願)があると磯野らは慌てて資本金3万円での電灯会社起業を決定し、福博電灯発起人に少額の報酬を支払い出願を取り消させた。
1894年(明治27年)6月、発起人から発起委員を選び、博多商業会議所に創立事務所を開設して本格的な設立準備が始まった。日清戦争の影響で会社設立はさらに遅れるが戦後になると環境が整ったため、発起人は1895年(明治28年)10月4日付で「博多電灯株式会社」発起願を農商務省に提出した。出願が翌1896年(明治29年)1月20日付で認可されると、それをうけて同年3月26日に創業総会開催に至る。当時の電気事業起業手続きには、農商務省による発起認可と創業総会後に申請・免許される会社設立免許があり、また別途道府県による電気事業の許可があったが、博多電灯に関しては農商務省の設立免許と福岡県の電気事業許可を得た日付を記す直接の史料は残されていない。ただし後述の大牟田支店開設時の商業登記には1896年5月6日付で会社設立、逓信省の『電気事業要覧』には1894年10月29日付で電気事業経営許可とある。
発足時の博多電灯の資本金は5万円。総株数は2000株で、700株を発起人にて引き受け、残りの1300株は需要家を確実に得る意図から供給予約とセットで公募した。しかし電気事業についての理解がいまだ浅い時代であったことから、株式の公募は不振であった。社長には磯野七平が就任し、その他役員には太田清蔵らが名を連ねた。役員はすべて博多の商人または福岡の銀行家であり、当初の博多電灯は地元企業としての色彩が強かったといえる。
会社設立とともに、博多電灯ではあらかじめ土地を確保していた市内の東中洲において発電所(東中洲発電所)の建設に着手した。機械類は電灯2000灯の供給計画に基づき60キロワット発電機2台を東京の芝浦製作所(現・東芝)に、ボイラーを地元の工場にそれぞれ発注。発電機を芝浦製作所に発注したのは、事業を勧誘した岩下清周が三井財閥の益田孝と関係があり、その益田から芝浦製作所(三井傘下)の機械を使うよう依頼されたためであった。機械の据付は品川電灯から技師が出張して担当した。工場の失火でボイラーの納入が遅延したため機械の据付完了は1897年(明治30年)7月であったが、今度は発電機の故障というトラブルがあり、修理のため営業開始は同年11月1日となった。熊本電灯・長崎電灯に続く九州で3番目の電気供給事業である。
会社設立前の段階では電灯1000灯を供給する計画であったため、発電機1台分の計算で資本金は5万円に設定されたが、需要開拓のため電灯料金を低く抑えたことで想定以上の申し込みがあり、急遽社債発行と資金の借り入れによって発電機1台を追加で用意した。このため負債比率が高くなって追加融資が受けにくくなり、開業直後に早くも資金不足に陥ってしまう。しかし開業時から電灯数が発電能力の限度に近い1800灯に達するなど需要は多く発電所増設が必須な情勢であった。その一方で、開業直前の1897年10月に初代社長の磯野七平が死去した後、11月に取締役の太田清蔵が2代目社長となるが翌1898年4月には新任の取締役石橋勇三郎が専務となる(社長空席)、というように磯野の後継が決まらず企業統治でも不安定な状況にあった。
1898年(明治31年)になって倍額増資による負債一掃と発電所の増設という打開策が考案されたが、この計画は経営陣と株主の対立を招く。同年8月、役員総辞職により取締役・監査役すべて前任者と異なるという新経営陣が就任する(社長・専務空白)が、2か月後の10月にはこの役員も総辞職に至る。同月の株主総会では選出された役員が全員就任を拒否するという事態へと発展、一時は会社の解散さえ噂されるまでになった。結局10月末に専務野村祐雄、取締役太田清蔵・石橋勇三郎らという新経営陣が立ち上げられ、12月には増資問題の妥協が成立、10万円への倍額増資が決定した。
倍額増資で可能となった発電所の増設は翌1899年(明治32年)12月に完成。この間の1899年6月に燃料石炭費の高騰を理由に電灯料金を大幅に引き上げたが、熊本電灯や長崎電灯など周辺事業者と同水準の料金であり需要家の反対はなく、したがって需要増加のペースが衰えることはなかった。料金の値上げと供給増加で業績は高配当が可能となるまでに好転し、好業績を背景に社内の対立は終息していった。
日露戦争後の1906年(明治39年)、博多電灯の電灯供給は需要家数2千戸、灯数8千灯を突破した。電源の東中洲発電所は需要増加とともに増設が重ねられていたが、この時期には敷地の問題でこれ以上の増設が不可能となっていた。また石炭価格の高騰で業績が低下していたこともあり、双方の問題の解決策として当時の社長太田清蔵(1902年1月社長再任)は水力発電を志向した。そして当時、佐賀県を流れる筑後川水系城原川における水力発電を元博多電灯役員の牟田万次郎が計画していたことから、太田はこれと博多電灯の合同を計画した。
1906年11月4日、城原川開発のための新会社広滝水力電気が発足(資本金30万円、社長中野致明)。2日後の6日には早速博多電灯と広滝水力電気の間で合併仮契約が締結された。合併の承認を得るべく11月25日に臨時株主総会が招集されるが、総会では株主の中から炭鉱業者の堀三太郎、元福岡日日新聞主筆の山口恒太郎ら「火力派」と呼ばれたグループから強い反対意見が出され、合併の承認をせず後日調査の上結論を出すということとなった。株主の中から選出された調査委員が広滝発電所建設予定地の視察や送電についての調査を行い、それを報告した結果、株主の間では「火力派」の勢力が強まり、水力発電を提唱する太田らを支持する声は小さくなっていった。資金調達などの都合で博多電灯社内の結論を待てない広滝水力電気は、12月20日をもって合併仮契約は失効すると博多電灯に通告する。そして結論はこの期日までに出ず合併は自然消滅となり、博多電灯では太田が社長を辞任、経営陣は新たに社長となった山口をはじめ「火力派」へと交代した。
水力発電への進出を選択しなかった博多電灯では、1908年(明治41年)9月、福岡市郊外の筑紫郡住吉村に新火力発電所の住吉発電所を建設した。また同年3月、大牟田電灯の合併と福岡県南部の大牟田市における支社設置について逓信省から認可を得た。この大牟田電灯は、三池土木社長野口忠太郎らを発起人として計画されていた会社であるが、資本金10万円の株式募集が難航し会社設立に至っていなかった。これに着目した博多電灯は大牟田電灯発起人と交渉し、博多電灯の手で大牟田地区の供給事業を行うこととしたのであった。大牟田における電気事業は翌1909年(明治42年)2月27日に開業。2日後の3月1日付で博多電灯は大牟田支社を開設している。
経営面では、博多電灯は1900年代を通じて増資を重ね資本金を膨張させていった。1899年に続く2度目の増資は5万円で、1902年(明治35年)7月に株主総会で議決。次いで住吉発電所建設のため1907年7月に20万円の増資を議決し、翌1908年10月にも5万円の追加増資を議決、さらに1909年3月には40万円の倍額増資を決議している。設立以来5度にわたる増資で資本金は設立時の16倍、80万円に拡大した。
1910年(明治43年)3月、福岡市に路面電車が開業した。運営する事業者は福博電気軌道株式会社といい、前年1909年に設立されていた。社長は東京の実業家福澤桃介で、博多電灯社長山口恒太郎や太田清蔵、牟田万次郎など博多電灯関係者も役員に名を列ねていた。同社は電車の運転に要する電気は自社火力発電所(堅粕発電所)から得ていたが、1911年(明治44年)3月に博多電灯と電力受給契約を締結し、自社発電から受電への転換を決定した。このことで博多電灯と福博電気軌道の関係は緊密なものとなった。
また1906年に博多電灯との合併仮契約を締結したが合併に至らなかった佐賀県の広滝水力電気は、1910年になって新会社・九州電気株式会社となっていた。この九州電気の役員には福博電気軌道の役員を兼任する者が多く、九州電気取締役の福澤桃介は福博電気軌道社長、九州電気常務の松永安左エ門は福博電気軌道専務であった。博多電灯と福博電気軌道の関係強化と、福博電気軌道・九州電気の人的結合を背景に、1911年になって博多電灯・福博電気軌道・九州電気3社の合併計画が浮上する。
松永安左エ門の主導によって3社の合併は具体化され、1911年5月31日付で合併仮契約締結まで進んだ。しかしながら博多電灯・九州電気の株主はこの合併に強く反対した。当時の3社の業績を見ると、払込資本金は九州電気・福博電気軌道・博多電灯の順に多かったが、利益金はその反対で、したがって配当率も博多電灯12パーセント、福博電気軌道10パーセント、九州電気7パーセントという具合であった。このことから博多電灯側は業績が見劣りする九州電気の合併に難色を示し、九州電気側は豊富な未開発の水力資源を抱えるにもかかわらず現状の営業成績のみを基準として不利な合併条件となることをおそれて合併に反対した。
合併承認に至らないため3社の合併は一旦中止され、さしあたり合併に異論が起きなかった博多電灯・福博電気軌道の2社で合併することとなった。両社は1911年6月12日付で合併仮契約を締結、28日の臨時株主総会においてそれぞれ合併を承認した。博多電灯では住吉発電所増設のため同年3月に倍額増資を決議していたが、これに福博電気軌道の資本金120万円を加えて新資本金を280万円とし、解散する福博電気軌道株主に対し持株1株につき博多電灯の新株1株を交付する、という合併条件であった。合併は1911年11月2日付で成立し、博多電灯は「博多電灯軌道株式会社」へと社名を改めた。
合併成立後の11月26日付で役員改選があり、旧博多電灯・福博電気軌道の双方から役員が選ばれた。社長は博多電灯社長の山口恒太郎が引き続き務め、その下には福博電気軌道から専務取締役に松永が入っている。なお福博電気軌道社長の福澤桃介は役員にはならず相談役に推された。
博多電灯・福博電気軌道の合併決定後、両社の株価は会社の将来への期待から高騰したものの、反対に合併に参加しなかった九州電気の株価は急落した。株価下落をうけ、合併参加に反対していた九州電気の株主・役員も博多電灯軌道との合併に前向きになり、同社は1911年9月24日の臨時株主総会で博多電灯軌道との合併を承認した。
その一方、博多電灯軌道側の九州電気合併決議は半年後の1912年(明治45年)4月までずれ込んだ。今度は博多電灯軌道社内での路線対立が表面化したためである。電源拡充の必要性から合併を推進する松永・福澤のグループに対し、反対派の堀三太郎(相談役)や原庫次郎(取締役)のグループが博多電気軌道との合併をむしろ推進すべきと主張した。この博多電気軌道というのは1910年に福岡市内に路面電車を建設すべく設立された会社であるが、当時福岡市内とその郊外での電気供給を認可されており、博多電灯軌道にとって将来的に競合する可能性のあると見られていた。松永派と堀派の対立は株式の買い占めによる主導権争いにまで発展したが、最終的に松永派が主導権を確保し、九州電気との合併を方針化させることに成功。博多電灯軌道は4月25日の臨時株主総会にて九州電気の合併を承認した。
翌4月26日、博多電灯軌道・九州電気間に合併契約が締結された。合併に際しての存続会社は博多電灯軌道。同社は205万円(うち118万7500円払込)を増資して資本金を485万円とし、九州電気の株主に対して額面50円払込済株式1株につき同額株式0.8125株、25円払込株式1株につき同額株式0.75株を交付する、という合併条件であった。合併時の九州電気は資本金270万円であったが、配当率の関係により合併比率が切り下げられ、その差額は合併新会社の別途積立金に繰り入れて減価償却に充てられた。同年6月7日、博多電灯軌道と九州電気の合併は逓信省より認可が下りた。
そして1912年6月29日、博多電灯軌道と九州電気の合併が成立し、博多電灯軌道の社名変更により「九州電灯鉄道株式会社」が成立した。合併に際し佐賀県在住の株主が合併後の本社を佐賀市に置くよう求めたが、同日の株主総会で九州電灯鉄道の本社は引き続き福岡市に置くと決まり、佐賀市には旧九州電気区域を統括する佐賀支社が設置された(従来の大牟田支社は営業所降格)。総会では続いて役員選出をめぐって紛糾し、妥協の末に九州電気から佐賀の伊丹弥太郎が新社長に就任した。合併後の新体制は伊丹の下で常務取締役として山口恒太郎・松永安左エ門と九州電気常務の田中徳次郎の3名が経営実務を担うものとされた。なお1割以上の株式を握る筆頭株主で新社長候補であった福澤桃介は役員就任を辞退して相談役に留まった。
合併後の九州電灯鉄道は、旧博多電灯の火力発電所に旧九州電気の広滝発電所・川上川発電所という2つの水力発電所が加わって水力・火力併用の電源構成となった。その上未開発の水力を多く包蔵する川上川(嘉瀬川上流部)が支配下に入り、さらなる水力開発が可能となる。以後九州電灯鉄道は川上川第一・第二発電所をはじめ川上川を逐次開発することになる。
日露戦争後の企業ブーム以来全国的に小規模電気事業者が相次いで設立されていたが、これらはその後組織・資本を整えた大規模事業者に統合される傾向があった。九州電灯鉄道においても会社の基礎が確立すると周囲に散在する群小事業者を統合する方針を定め、1913年(大正2年)以後、福岡県・佐賀県内のみならず長崎県や九州を出て山口県へもその範囲を広げて統合を実施していった。
九州電灯鉄道がまず統合したのは、糸島電灯・七山水力電気・佐世保電気・大諌電灯・唐津軌道の計5社で、5社分まとめて1913年9月15日合併仮契約を締結、9月30日臨時総会での合併承認を経て、同年11月30日合併報告総会を開いて合併手続きを完了した。合併後の資本金は140万円増の625万円である。さらに1915年(大正4年)9月には津屋崎電灯・宗像電気の2社から事業を買収した。これらの会社はいずれも資本や電力需給の面で九州電灯鉄道と密接な関係にあった。
被統合7社の概要は以下の通り。
1913年以後に統合された会社の中で唯一の非電気事業者。1911年4月20日付で佐賀県東松浦郡唐津町(現・唐津市)に資本金50万円にて設立され、唐津にあった馬車鉄道を譲り受けた。松永安左エ門が社長を務め、福澤桃介・大島小太郎らが取締役に名を連ねる。
1912年2月25日付で福岡市に資本金10万円にて設立。松永安左エ門・田中徳次郎らも参加して起業された会社で、松永が社長を務める。同年10月1日付で開業し、福岡市の西方、糸島郡前原町(現・糸島市)などを供給区域とした。自社発電所は持たず九州電灯鉄道から受電して営業する。
1912年2月27日付で唐津町に資本金40万円にて設立。1909・10年ごろの唐津では、大島小太郎らが発起した火力発電による唐津電気(1910年開業・広滝水力電気に吸収)に対抗し長谷川敬一郎らが水力発電による七山水力電気を発起したことで、町を二分する派閥争いが生じた。しかし後者は実際には資金の都合で長く会社設立に至らず、伊丹・田中・大島らが水利権を引き継いでようやく会社設立に漕ぎつけたのであった。社長は大島が務める。供給区域は唐津町とその周辺で、起業目的の玉島川水系七山川での水力発電は資金不足で実現せず九州電灯鉄道から受電し配電した。
1912年10月17日付で長崎県佐世保市に資本金100万円にて設立。京都電気佐世保支店(旧・大阪電灯佐世保支店)の事業を譲り受ける受け皿として設立された会社で、社長に福澤桃介が就き、松永・田中・山口ら九州電灯鉄道関係者も取締役を務める。火力発電を電源としており合併時点で九州電灯鉄道との電力需給関係はない。
1911年3月25日付で長崎県東彼杵郡大村町(現・大村市)に資本金10万円にて設立。地元の今村千代太が社長を務めており、九州電灯鉄道との人的関係はない。開業は翌1912年12月30日付で、大村町や北高来郡諫早町(現・諫早市)などを供給区域とする。電源は九州電灯鉄道が建設したガス力(内燃力)発電所を利用していた。
1911年9月28日付で東京市芝区(現・港区)に資本金3万5000円にて設立。岡部則光らにより設立された会社であるが、1913年8月の役員改選で取締役は松永・田中の両名に交代している。この間の1913年4月本店を東京から福岡県宗像郡津屋崎町へと移転した。開業は1912年12月24日付で、供給区域は福岡市の北方にあたる宗像郡津屋崎町および福間町(現・福津市)。自社発電所の建設を資金不足のため断念して九州電灯鉄道からの受電によって営業した。
1912年4月24日付で福岡市に資本金10万円にて設立。才賀藤吉が社長を務める才賀系の会社であったが、1914年(大正3年)4月の役員改選で才賀らは退き松永・田中・山口が取締役に入った。開業は翌1915年5月9日付で、九州電灯鉄道からの受電によって宗像郡赤間町(現・宗像市)などに供給した。
続いて1916年(大正5年)、久留米電灯・長崎電気瓦斯・馬関電灯の3社を合併した。合併手続きは1月15日合併仮契約締結、1月31日臨時総会における合併承認と進められ、5月4日合併報告総会が開かれて合併手続きが完了した。合併と同時に久留米・佐賀・長崎・佐世保・下関の5か所に支店が設置されている。3社合併による増資は263万6000円で合併後の資本金は888万6000円となるが、合併承認の総会にて同時に911万4000円の追加増資が決議されており、資本金は1800万円となっている。
被統合3社の概要は以下の通り。
1905年(明治38年)2月22日付で福岡県久留米市に資本金5万円にて設立。久留米市での供給事業を目的に同地の有力商人らが起業した会社で、開業は1907年6月。前身の広滝水力電気時代から電力を供給しており、1911年には旧九州電気の役員が経営陣に加わってその傘下となっていた。合併時の資本金は15万円。
1914年7月23日付で長崎県長崎市に資本金216万円にて設立。同地の電力会社長崎電灯とガス会社九州瓦斯の合併により設立された会社であり、電気事業者としては博多電灯よりも古い1893年(明治26年)の開業である。火力発電によって営業していたところ、九州電灯鉄道からの受電開始を契機に会社の合併へと進んだ。合併時の資本金は216万円。
1896年6月18日付で山口県下関市に資本金6万円にて設立。下関の有力財界人によって起業された会社で、同年11月に火力発電を電源に開業した。
九州電灯鉄道とは人的関係があり、1911年に松永が役員に加わり、1914年からは松永の義兄竹岡陽一が専務を務める。下関は九州と海峡で隔てられた地域で当時としては送電連系は不可能であったが、単純に供給区域を拡大するために合併に踏み切った。松永によると、九州北部は九州水力電気や九州電気軌道がすでに地盤を固めていることからそれを超えて本州に向ったのだという。合併時の資本金は50万円。
1918年(大正7年)1月、九州電灯鉄道は長府電灯より事業を買収した。買収決議は前年12月25日の定時総会にて実施され、12万5000円の払込資本金額と同額での買収であった。次いで1919年(大正8年)10月18日の臨時総会にて彦島電気の合併を決議し、翌1920年(大正9年)3月13日報告総会にて合併手続きを完了した。彦島電気との合併により資本金は1862万5000円となっている。
被統合2社の概要は以下の通り。
1911年10月22日付で山口県豊浦郡長府町(現・下関市)に資本金5万円にて設立。藤永恒太郎が社長を務め、堀三太郎(九州電灯鉄道相談役)が大株主であった。開業は1914年3月で、供給区域は豊浦郡長府町ほか15村。当初は火力発電(長府発電所・出力40キロワット)を電源としたが1915年(大正4年)6月より馬関電灯(後に九州電灯鉄道)からの受電に切り替えていた。買収時の資本金は20万円。
1912年12月20日付で山口県豊浦郡彦島村(現・下関市)に資本金20万円にて設立。離島彦島での電気事業を目的に三井忠蔵を社長として発足し、1914年7月に開業した。長府電灯と同様に開業時の電源は火力発電(彦島発電所・出力50キロワット)であったが、1917年8月より九州電灯鉄道からの受電400キロワットへと切り替えた。合併時の資本金は50万円。
以上のように成立以来相次いで合併・買収を繰り返した九州電灯鉄道であったが、博多電灯軌道と九州電気が合併する際に問題となった、同じ福岡の路面電車事業者博多電気軌道の合併については失敗した。同社が九州水力電気と合併したためである。
博多電気軌道の合併については、九州電灯鉄道成立前の1912年4月から協議が行われていた。6月に合併条件で両社合意に達するが、博多電気軌道の株主が合併条件に不満を持っているのを察知した九州水力電気が介入し、より有利な合併条件を提示して博多電気軌道に合併を勧誘した。このことから7月17日に博多電気軌道は九州水力電気との合併を役員会で決定する。その後九州電灯鉄道側は麻生太吉の調停で巻き返しを図り19日には合併仮契約の締結に漕ぎつけるが、翌日に開かれた博多電気軌道の大株主会は九州水力電気との合併を支持。これを受けて21日の博多電気軌道役員会は九州電灯鉄道との仮契約締結を撤回し、改めて九州水力電気との合併を決定した。そして同年11月、博多電気軌道は九州水力電気に合併された。
博多電気軌道を合併した九州水力電気というのは、大規模水力開発と長距離送電技術を組み合わせ筑後川・山国川において水力開発をなすべく1911年に設立された電力会社である。1913年に当時九州最大の出力1万2000キロワットを擁する女子畑発電所(大分県)を完成させ、翌年より北九州方面への送電を開始した。その一方で九州水力電気は北九州に並ぶ九州北部における需要地である福岡市への進出を目論み開業に先立って博多電気軌道を合併、同社が保有していた福岡市とその周辺町村における電気供給権を継承した。こうして九州水力電気は九州電灯鉄道の地盤である福岡へと割り込む足がかりを得た。
九州水力電気の福岡地区に対する供給権は、既存の九州電灯鉄道の架空配電線による供給と混乱しないよう地下配電線によるようにとの条件付で逓信省より認可されていた。これを踏まえ1913年春より九州水力電気は地下線の工事に着手。九州電灯鉄道よりも安価な電気料金により短期間のうちに需要家を獲得し、6月末までに2万2千灯の供給申し込みを集めた。これに対抗して九州電灯鉄道側も料金を同水準に引き下げたものの、こうした両社の競争は市外在住の両社株主には好ましいものではなく、紛争を根絶してなおかつ重複投資を避け余剰電力が活用できて多大な利益があるなどとして両社の合併を推進する動きが生じた。そして11月には両社の間で合併に関する申し合わせが取り交わされるに至った。
合併に関する申し合わせにより、両社間の合意のない料金の値下げ・割引を禁止した上で、九州水力電気は地下配電線工事を停止する代わりに同工事施行済み地域(地下線区域)における九州電灯鉄道の供給権ならびに配電設備を電灯1灯につき10円で譲り受けることとなった。これに基づき九州水力電気は地下線工事を停止している。しかし合併交渉については、九州電灯鉄道の方が当時業績が優れていたことから合併条件をめぐって合意が成立せず、1916年(大正5年)冬になって決裂した。
結局その後も合併が実現することはなかったが、地下線区域に関する問題は残り、1919年(大正8年)3月になって九州水力電気が九州電灯鉄道に対して地下線区域の営業権譲渡を要求して裁判を起こした。この問題は東邦電力となった後まで続き、1923年(大正12年)に裁判が九州水力電気の勝訴で確定したのを受け、当時の逓信大臣犬養毅の裁定で翌年6月、申し合わせどおり九州水力電気が地下線区域の営業権を東邦電力から購入するもののそのまま東邦電力へと経営委託する、という条件で和解をみた。