トヨタ自動車
マツダ - トヨタが5.1%の株式を保有し、第2位の大株主となっている。また、マツダもトヨタ株式を0.25%保有している。アクセラへTHSを供給していた。マツダのメキシコ工場でブラジル向けに生産する予定であった台数が政治的事情で見込めなくなった時、トヨタにマツダ2セダン(日本名・マツダ教習車)をOEM生産することで乗り切っている。2017年に資本提携で合意し、EVを開発するための合弁会社「EV C.A. Spirit」を設立した。2018年に合弁で新たに北米工場の建設を発表するなど、ここ数年で急速に距離を縮めている。
ヤマハ発動機 - 2016年6月30日現在、トヨタは3.58%の株式を保有する第5位の株主。古くからトヨタ2000GT開発などで協力関係にあり、現在もレクサスのスポーツカー用エンジンの共同開発をしているほか、車両用エンジン開発、製造、モータースポーツ、マリン事業で提携している。
スズキ - スズキとは歴史的に縁が深く、2017年には次世代のエコカーや自動運転車の技術など幅広い分野で業務提携を結ぶことで基本合意している。2019年にはトヨタは約960億円でスズキの株式の約4.9%を取得し、スズキも480億円相当のトヨタの株式を持つ資本提携に合意。スズキがバレーノとビターラブレッツァを供給し、トヨタがインド及びアフリカ市場向けに「グランザ」「スターレット」及び「アーバンクルーザー」の車名で販売する。一方で、トヨタからはRAV4 PHVとカローラツーリングスポーツ(日本名・カローラツーリング)の供給を受け、スズキが欧州市場向けに「アクロス」及び「スウェイス」の車名で販売する。日本ではノア(4代目)のOEM供給を受け、2022年からランディとして販売されている。
ロータス・カーズ - 古くから互いに技術供与をしあっていた他、トヨタが株主の時期もあった。現行のロータス車の公道モデルは全てトヨタエンジンを搭載している。
BMW - ハイブリッド技術を供与し、ディーゼルとカーボン技術の提供を受けることで2011年に提携。2019年登場の新型GRスープラの共同開発を行った。他にも燃料電池車などの共同開発も行っているとされる。00年代にはトヨタがMINIにディーゼルエンジンを供給していたこともあった。
天津汽車 - 1984年からダイハツと提携をしていた。2000年にトヨタと共同で天津トヨタ自動車を設立し、トヨタ車の生産を開始。2002年に第一汽車の傘下に入った。
第一汽車 - 上海汽車、東海汽車と並ぶ中国の自動車メーカー。1977年と1981年に大野耐一を招聘してトヨタ生産方式を導入した。これが縁となり、2002年にトヨタと長期的な事業提携を行うことで合意。トヨタ車の生産を請け負っている。
ヤンマーホールディングス(ヤンマー) - マリン部門で提携し、ボートを共同開発している。
中部国際空港 - トヨタが2.98%の株式を保有。誕生以来トヨタ出身者が社長に就任し続けており、トヨタ流のコストダウン・振興がなされているそのため、名鉄バスセンター(名古屋駅)・豊田市駅・藤が丘駅から運行されている名鉄バスの空港行のバスには、日野・セレガが充てられている。。
マイクロソフト - 2016年に自動運転技術の研究を行う合弁会社「トヨタコネクティド」を設立した。WRCでもIT分野における支援を行っている。
ソフトバンク - 2018年に自動運転を始めとするMaaS(Mobility as a Service)事業の展開を図り、「MONET Technologies(モネテクノロジーズ)」を共同設立することを発表。時価総額日本1位と2位の会社の提携は大きな話題を呼んだ。
いすゞ自動車 - 2006年からトヨタが株式を5.89%保有し、第3位の大株主となっていた。ディーゼルエンジン開発や代替燃料について共同開発を行っていた 。しかし、企業規模の違いやディーゼルへの風当たりが強まったことなどから初期以外は具体的な協業には至らず、2018年に提携解消が発表されたが、2021年3月24日に、トヨタの子会社である日野自動車を含めた三社で再び提携した。なお、日野自動車といすゞ自動車はバス部門で協業関係(ジェイ・バス)にある。
Rapidus - 2022年8月にソニーグループ、キオクシア、NTT、NEC、ソフトバンク、三菱UFJ銀行、デンソーと共同で設立。先端半導体の開発を行う。
本田技研工業 - 本田宗一郎は戦前に東海精機重工業を設立してトヨタの下請けをしていた。戦後にトヨタへ東海精機を売却して本田技研工業を設立した。1970年代の排ガス規制が厳しくなった頃、トヨタは本田技研の希薄燃焼システムや排ガス浄化システム(CVCC)の供給を受けた。直接の提携は現在も無いが、トヨタがソフトバンクと設立したMONET Technologiesにホンダも出資している。
日産自動車 - 2002年にトヨタがハイブリッドシステムを供給することに合意し、アルティマハイブリッドが誕生した。長年のライバル同士の提携は、発表当時大きな話題となった。
フォード - 旧くは1950年に技術提供を受けている。1980年代初頭にトヨタが生産工場をアメリカに移転する際には破談している。ハイブリッド車では2004年から技術提供をトヨタが行っていたが、2012年ごろにフォードが効率的なハイブリッドシステムを開発したため提携を解消している。2016年にも車内IT技術で提携することに合意したが、後に解消している。
GM - 1980年代に北米で現地生産を必要とするトヨタと、小型車の技術を必要とするGMの要望が合致してNUMMIを共同設立。トヨタ・ヴォルツとポンティアック・ヴァイブを共同開発した他、貿易摩擦緩和のためキャバリエをトヨタバッジで日本販売するなどした。リーマン・ショックでGMが破産した後の2009年に提携は解消され、NUMMIも閉鎖に至った。
フォルクスワーゲン - 日本国内で販売提携。トヨタ系のディーラーがVWのディーラー「DUO」を展開している。欧州でハイラックスがフォルクスワーゲン・タロとしてOEM供給された。2009年12月22日にディストリビューター契約を終了したが、販売自体はしばらく続行された。
アストンマーティン - CEOのウルリッヒ・ベッツが、2007年のニュルブルクリンク24時間レースでガレージを共有していたTeam GAZOOの豊田章男と懇意になり、トヨタ・iQをベースにしたアストンマーティン・シグネットの販売に至った。
テスラ - EVの開発などで業務・資本提携 を行い、閉鎖したNUMMIをテスラ・ファクトリーに改称してEV生産に利用した。しかし開発に対する思想の違いなどから、2017年に解消した。
グループPSA - 2002年からチェコに合弁企業TPCA(トヨタ・プジョー・シトロエン・オートモービル)を設立。小型車(トヨタ・アイゴ、プジョー・108、シトロエン・C1)を共同開発し、また2015年にはミニバン(トヨタ・プロエース、プジョー・トラベラー、シトロエン・スペースツアラー)を共同開発の上、発売した。のち2021年1月1日に合弁を解消し、TPCAもトヨタ・モーター・マニュファクチャリング・チェコ(TMMCZ)に改称した。
ラリーとスポーツプロトタイプに始まり、フォーミュラカー、ツーリングカー/GTなどジャンルや国を問わず幅広くレースに参加してきた。FIA世界選手権ではWRC(世界ラリー選手権)、WEC(世界耐久選手権、ル・マン24時間を含む)、W2RC(世界ラリーレイド選手権、ダカール・ラリーを含む)で世界チャンピオンを獲得した実績を持つ。また北米でもNASCARやCART/インディカー/インディ500、IMSAなどでチャンピオンとなったことがある。かつてはコンストラクターとしてF1にも8年間参戦していた。
2022年現在はWEC、WRC、W2RCの合計3つのFIA世界選手権を掛け持ちしており、現状日本で最もモータースポーツに積極的なメーカーの筆頭である。北米ではNASCAR、日本ではスーパーフォーミュラ/スーパーGT/スーパー耐久にも参戦している。
豊田章男の社長就任以降トヨタのモータースポーツ活動は、『GAZOO Racing』の名の下に人を鍛え市販車をより良くするためのものとして位置づけられ、社内で地位が高められた。2017年にカンパニー制を導入した際、持続的なモータースポーツ活動を可能とすることを目的としてGRカンパニーも創設された。
市販のトヨタ車はラリー系競技を中心に、アマチュア/プライベーターチームからの人気が高い。トヨタ側でもアマチュアレースの振興に力を入れており、ナンバープレート付き車両で参加できるネッツカップや86/BRZレース、TGRラリーチャレンジなどはイベントによっては参加100台の規模を誇る。
トヨタ系のディーラーが自主的にレーシングチームを組織することも多く、トップチームではINGING(山口カローラ)、LM corsa(山口カローラ+大阪トヨペット+岡山トヨペット)、埼玉トヨペット Green Brave、KTMS(神戸トヨペット)などが有名である。また現トヨタ自動車社長の豊田章男や、埼玉トヨペット取締役専務の平沼貴之、トヨタカローラ三重社長の永井宏明など、ドライバーとしてステアリングを握るトヨタ系の経営者も多い。
1939年にJリーグチーム名古屋グランパスエイトの母体となった旧トヨタ自動車工業サッカー部を設立。終戦直後からトヨタのスポーツ活動への傾注は始まった。1947年に硬式野球部を設立。1948年には男子バスケ部、女子ソフトボール部が生まれた。
バブル経済崩壊以降、企業スポーツは真っ先に経費削減の対象になるが、トヨタは休廃部ゼロを押し通した。2008年のリーマンショックを機に赤字転落しても、その方針は変わらず、2016年時点で運動部は35を数える。そして2016年7月26日、硬式野球部は第87回都市対抗野球大会において日立製作所を破り、ついに初優勝を決めた。
社風としてスポーツを奨励する傾向がある中で、とりわけ熱心に行われているのが、12月第1日曜日に開催される職場対抗の社内駅伝大会である(正式名「HURE!フレ!駅伝」)。1947年に数10チームの参加から始まった駅伝大会は、会社の発展とともに開催規模を拡大していった。2019年12月1日に行われた第73回大会には、会場に選手や社員、家族ら約4万人が集まるほどになった。
従業員用の施設「トヨタスポーツセンター」(豊田市保見町)が1973年5月16日に完成すると、完成以後は同施設で行われるようになった。昼休みや休日を使った社員の自主活動ながら、会社は施設利用など様々な面で支援する。豊田章男社長や友山茂樹副社長などトップの経営陣もほぼ毎年応援にかけつけている。新入社員だった1984年、元町工場のチームとして走った経験のある豊田章男は「トヨタで、最もトヨタらしいイベント」だと言う。上位チームとなると大会翌日から来年への練習を始め、週末合宿もよく行われている。
1998年までは国内の事業所、関係会社だけの参加だったが、1999年に米国の現地法人が初めて参加し、海外勢が加わった。今では海外の12事業者が参加し、中国、インド、南アフリカ、台湾、インドネシア、米国、フランス、トルコからランナーが集まるようになった。
2018年12月2日に行われた第72回大会には、585チーム、計4,680名の走者が一般ロング、女性、シニア、ふれあいの4部門に参加した。1チーム8人制で、一般ロングの部は30.54キロメートル、他の3部門は22.4キロメートルで争う。選手はアップダウンのきついトヨタスポーツセンターの外周をまわり、フィールドでたすきを渡す(1周2.8キロメートル)。
2020年の第74回大会は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を考慮し中止された。中止は労働争議が激化した1950年以来、70年ぶり。
2021年9月11日、コロナ禍が収まる兆しが見えないため、同年の大会も中止したことが報道で明らかにされた。
2022年12月4日、無観客による大会が実施された。開催は3年ぶり。
トヨタ自動車サンホークス(V・チャレンジリーグ)
トヨタ自動車アンテロープス(女子バスケットボールWリーグ)
トヨタヴェルブリッツ(ラグビーJAPAN RUGBY LEAGUE ONE)
トヨタ自動車グリフィンズ(ハンドボールJHL)
トヨタレッドテリアーズ(JDリーグ)
寺尾悟(ショートトラックスピードスケート選手)
小塚崇彦(フィギュアスケート選手)
伊藤亜由子(ショートトラックスピードスケート選手)
安藤美姫(フィギュアスケート選手 退職)
宇野昌磨(フィギュアスケート選手)
森井大輝(チェアスキー選手)
紀平梨花(フィギュアスケート選手)
国際オリンピック委員会(IOCワールドワイドパートナー)
国際パラリンピック委員会(IPCワールドワイドパートナー)
ブルーグラスステークス(米で行われる競馬の重賞)
中京記念(日本で行われる競馬の重賞)
名古屋グランパスエイト(サッカーJリーグ、トヨタ自動車サッカー部が前身)
アルバルク東京(男子バスケットボールBリーグ、トヨタ自動車アルバルクが前身)
トヨタテクニカルセンター(愛知県豊田市本社内)
デザイン、プロトタイプの研究開発と企画、車両の評価
トヨタテクニカルセンター下山(愛知県豊田市下山代町)
東富士研究所(静岡県裾野市御宿)-(1966年設立)
東京デザイン研究所(東京都八王子市石川) - (1989年設立)
先進的なスタイリングのデザイン研究・開発
士別試験場(北海道士別市温根別町) - (1984年設立)
車両の高速総合性能、各種寒冷地試験及び評価
東京開発センター(東京都港区台場) - (2005年設立)
豊田ビームライン(兵庫県佐用郡佐用町) - (2008年度着工)
SPring-8を利用した燃料電池車、触媒などの技術開発
トヨタテクニカルセンターU.S.A.(TEMA-TTC) - (1977年設立)
(本部)ミシガン州アナーバー : 技術調査、研究開発、現地車両設計・評価
(分室)ミシガン州プリマス : 試作車両工場
カリフォルニア州トーランス、ガーデナ:車両評価、エンジン適合
アリゾナ州ウィットマン : 総合車両評価
日本国外におけるトヨタ最大の研究開発拠点。米国現地部品・材料の開発、車両評価やエンジン適合、技術調査などの研究開発業務、および、北米向けの製品の技術開発、現地生産車両の開発を実施。
キャルティデザインリサーチ - (1973年設立)
(本部)カリフォルニア州ニューポートビーチ
(分室)ミシガン州アナーバー (TMNA-TTCの隣地)
(分室/トヨタ イノベーション ハブ)カリフォルニア州オークランド
トヨタ初の日本国外のデザイン開発拠点。米国向け車両デザインの調査・開発。
TRD USA, Inc. - (1979年設立)
(本部)カリフォルニア州タスティン
(分室)カリフォルニア州コスタメサ、ノースカロライナ州シャーロット
北米におけるトヨタのモータースポーツの拠点。かつては関連会社のトヨタテクノクラフトの米国法人だったが、現在は米国トヨタ自動車販売の100%子会社。現在はNASCAR用マシンやラリーカー、レクサスのGTカーなどの開発・供給を手がける。かつてはCART/IRLエンジンの開発・供給を行っていた。
TME研究開発グループ - (1987年設立)
(テクニカルセンター) ベルギー ザベンタム
(分室) イギリス ダービー州とドイツ ケルン
欧州事業サポート、欧州環境の車両・材料評価、認証、技術調査・研究、現地車両開発
トヨタヨーロッパ・デザインディベロップメント(フランス コートダジュール)- (1998年設立)
外観・内装・カラーデザインの開発研究、モデル製作、デザイン調査
トヨタモータースポーツ(TMG)(ドイツ ケルン) - (1993年設立)
トヨタの欧州におけるモータースポーツの拠点。かつてはトヨタF1としてF1カーの開発、F1レースへの参加を行っていた。現在は世界ラリー選手権(WRC)のエンジン開発とル・マン24時間レースの車両の開発を行っている。風洞の貸し出しやカスタマーへのラリーカーの供給も業務として行っている。
トヨタテクニカルセンターアジア・パシフィックタイ(TTCAP-TH)(タイ・サムットプラーカーン) - (2003年設立)
デザインの研究開発・評価、技術調査、現地車両開発
トヨタテクニカルセンターアジア・パシフィックオーストラリア(TTCAP-AU)(オーストラリア・ビクトリア州メルボルン) - (2003年設立)
デザインの研究開発、技術調査、現地車両開発
(26ヶ国、51社)
Toyota Motor Manufacturing, Kentucky, Inc.(TMMK)(ケンタッキー州ジョージタウン)
カムリ、アバロン、レクサスES
Toyota Motor Manufacturing, West Virginia, Inc.(TMMWV)(ウエストバージニア州バッファロー)
トヨタ・モーター・マニュファクチャリング・インディアナ(TMMI)(インディアナ州プリンストン・フォートブランチ)
Toyota Motor Manufacturing, Alabama, Inc.(TMMAL)(アラバマ州ハンツビル)
Toyota Motor Manufacturing, Texas, Inc.(TMMTX)(テキサス州サンアントニオ)
Toyota Motor Manufacturing, Mississippi, Inc.(TMMMS)(ミシシッピ州ブルースプリングス)
マツダ・トヨタ・マニュファクチャリング・U.S.A.(MTMUS)(アラバマ州ハンツビル) - マツダとの合弁
トヨタ・モーター・マニュファクチャリング・カナダ(TMMC)(オンタリオ州ケインブリッジ)
カローラ、レクサスRX、RAV4
Toyota do Brasil Ltda.(TDB)
インダイアツーバ工場 サンパウロ州インダイアツーバ(Indaiatuba)
カローラ、エティオス
Toyota de Venezuela Compania Anonima(TDV)
カローラ、フォーチュナー、ハイラックス
Toyota Argentina S.A.(TASA)
サラテ工場 ブエノスアイレス州サラテ市
ハイラックス、フォーチュナー
Toyota Motor Manufacturing de Baja California, S.de R. L. de C.V.(TMMBC)
タコマ、デッキ
Toyota Motor Manufacturing (UK) Ltd.(TMUK)
バーナストン工場 ダービーシャー州バーナストン
アベンシス、オーリス、オーリスツーリングスポーツ
Toyota Motor Manufacturing France S.A.S.(TMMF)
Toyota Motor Manufacturing Turkey Inc.(TMMT)
カローラ、ヴァーソ、C-HR
トヨタ・モーター・マニュファクチャリング・チェコ(TMMCZ)
Limited Liability Company "TOYOTA MOTOR" in Saint Petersburg(TMMR)
カムリ、RAV4
Toyota Caetano Portugal, S.A.(TCAP)
Saryarka AvtoProm LLP(SAP)
Toyota Motor Manufacturing Poland SP.zo.o.(TMMP)
エンジン、トランスミッション
Associated Vehicle Assemblers Ltd.(AVA)
Toyota South Africa Motors (Pty) Ltd.(TSAM)
カローラ、ハイラックス、フォーチュナー、ダイナ
Arab American vehicle Co.(AAV)
天津一汽豊田汽車有限公司(TFTM):天津第一汽車との合弁企業(天津市)
ヴィオス(威馳)、カローラ(花冠)、クラウン(皇冠)、レイツ(鋭志)
四川一汽豊田汽車有限公司(SFTM):中国第一汽車との合弁企業(成都市、長春市)
コースター(柯斯達)、ランドクルーザー200(蘭徳酷路沢)、ランドクルーザープラド(普拉多)、RAV4(榮放)、プリウス(普鋭斯)
広汽豊田汽車有限公司(GTMC):広州汽車との合弁企業(広州市)
AZエンジン、カムリ(凱美瑞)、ヤリス(雅力士)、ハイランダー(漢蘭達)、レビン(雷凌)
国瑞汽車股份有限公司中壢工場(台湾・桃園市中壢区)
カローラアルティス、ヴィオス、カムリ、ヤリス、シエンタ
Toyota Kirloskar Motor Private Ltd.(TKM)
カローラ、イノーバ、フォーチュナー、エティオス
PT. Toyota Motor Manufacturing Indonesia(TMMIN)
イノーバ、フォーチュナー、ヴィオス、シエンタ
P.T. Astra Daihatsu Motor(ADM)
PT. Hino Motors Manufacturing Indonesia(HMMI)
Assembly Services Sdn. Bhd.(ASSB)
ハイエース、ヴィオス、ハイラックス、イノーバ、フォーチュナー
Indus Motor Company Ltd.(IMC)
カローラ、ハイラックス
Toyota Motor Philippines Corp.(TMP)
イノーバ、ヴィオス
Toyota Motor Thailand Co., Ltd.(TMT)
カローラ、カムリ、カムリハイブリッド、ヴィオス、ヤリス、ハイラックス、フォーチュナー
Toyota Auto Works Co., Ltd.(TAW)
Toyota Motor Vietnam Co., Ltd.(TMV)
カムリ、カローラ、ヴィオス、イノーバ、フォーチュナー
Toyota Motor Corporation Australia Ltd.(TMCA)
カムリ、エンジン
Aftab Automobiles Ltd.
以前からヤマハ発動機のマリン関連部門とは提携関係であったが、1997年(平成9年)にトヨタ自動車独自の造船部門「トヨタ・マリン」を設置した。分野を中小型の個人向けプレジャーボート「ポーナム(PONAM)」に絞り、漁船や貨物船など業務用の船舶は扱っていない。
リサイクルを考慮したオーストラリア製アルミ合金ハルの採用や、自動車用制御技術を応用した各種安全装置、船体のデザインに自社のデザイナーを起用、生産工程の合理化に加え、エンジン、エアコンを自動車と共用し、低価格帯モデルではドライバーズシートを輸送機から、一部の窓ガラスを商用車からそれぞれ流用するなど、徹底したコストダウンと自動車開発で培った各種ノウハウにより、同クラスとしては比較的低価格を実現している。直営営業所の開設や全国規模の販売網など、販売体制も整備されている。
一方でリーマンショックの影響により、2015年(平成27年)を目処としていた黒字化と独立が達成不可能となった他、シェアも約6 %程度で、ヤマハ発動機やヤンマーの後塵を拝している。
2016年(平成28年)にはシェアでヤマハに追いつきたいヤンマーと、技術・生産部品などの幅広い部分での提携を発表。2017年(平成29年)にはレクサスブランドのプレジャーボートを公開、2019年(平成31年)に「LY650」として販売を開始した。取り扱いはトヨタが担当している。
名古屋トヨペットでは販売の他にマリーナ(ラグーナテンボス内)の管理も行っており、試乗や免許取得も可能である。
2017年(平成29年)までのトヨタマリンが国内において販売した新艇は約850隻である。
新型ヒューマノイド「T-HR3(進化型)」 ※『2019国際ロボット展 (iREX2019)』出展ja icon
トヨタ・パートナーロボット等において人の活動を援助するロボットの開発をしている。T-HR3、キロボなどが開発されている。
KDDIの前身である日本移動通信(IDO)や日本高速通信(テレウェイ)、ソフトバンクの前身である国際デジタル通信(IDC)、インターネットイニシアティブ(IIJ)等の合弁でクロスウェイブコミュニケーションズ(CWC)等に出資していた。
1950年代から1960年代まで、トヨモータースやスズキのオートバイをトヨタディーラーや販売協力店で扱っていたことがある。
もともと航空機産業にも強い関心のあった豊田喜一郎は、1936年(昭和11年)にフランスの超小型航空機(Pou-du-ciel、おそらくMignet HM.14かその派生型)を購入し、同年東京市に開設したばかりの芝浦研究所(後の豊田理化学研究所)で、豊田英二(同年入社)と飛行士の片岡文三郎(当時嘱託社員。1939年〈昭和14年〉5月正式入社)が研究にあたった。翌1937年(昭和12年)には航空機研究の場を刈谷町に移し、日本海軍から払い下げを受けた一三式練習機に自社の試作部品を組み込み、挙母工場(現・トヨタ自動車本社工場)付近で飛行試験を行った。
1942年(昭和17年)に日本陸軍の要請で川崎重工業と共同出資し、東海航空工業(現:アイシン)を設立した。トヨタにも航空用エンジンの開発・生産が要請され、社内に航空機部門が誕生。刈谷に新設した工場で航空機用空冷エンジン、排気管、滑油冷却器などを開発・生産した。
1943年(昭和18年)にはヘリコプターの試作機を完成させた。
動力面でも豊田佐吉の開発した環状単流原動機(丸エンジン)をロータリーエンジンとして受け継いで研究したり、ガスタービンエンジンの研究も進めた。
太平洋戦争後にも航空機製造の禁止解除をにらんで航空機分野への進出を企画していたが、立川飛行機から招いた長谷川龍雄(後の初代カローラ主査)から、現状のトヨタの体制では難しいと進言されて断念した。
旧中島飛行機がGHQによって再起不能なまでに解体された際、同社が保有していたロケット技術は、富士産業→富士重工業と、富士精密工業(初代)→富士精密工業(2代目)→プリンス自動車工業の2社に引き継がれていたが、プリンス自工が極端な業績不振から破綻へと向う中、政府はプリンスが保有している航空宇宙技術の離散を恐れ、国内自動車産業の最大手となっていたトヨタ自動車工業(当時)に対してプリンスの吸収合併を持ちかけたが、トヨタはこれを断っている。
一方、旧富士重工業の航空宇宙部門は、2005年(平成17年)にトヨタが筆頭株主となったSUBARUが引き継いでいる。
2008年(平成20年)には、三菱重工業が主体となって開発している国産旅客機MRJ(現:Mitsubishi SpaceJet)に対し製造・販売会社(三菱航空機)への出資を明らかにした。
開発・製造事業ではないが、1997年(平成9年)にセゾングループから買収した子会社である朝日航洋と、その傘下のセントラルヘリコプターサービスが航空サービス事業を展開している。
1950年代 - 70年代、トヨタ自動車本社工場や元町工場から名古屋鉄道三河線土橋駅への専用線で、多くの小型ディーゼル機関車が運用されていた。これらは日本輸送機、加藤製作所、日本車輌の製造であったが、一部はトヨタ自動車工業で自社製造され、名古屋鉄道の車籍のものもあり、ガソリンエンジンの機関車(GB10形)も存在した。
これらトヨタ製機関車は、トヨタ工場内専用線のみで使用され、台数、運用範囲も限定され、他の鉄道会社で使用されなかった。トヨタ製エンジンを用いた各地の森林鉄道、鉱山鉄道などの機関車は存在したが、トヨタ自動車製造ではない。
一般的な鉄レールの鉄道車両ではないが、2005年日本国際博覧会(愛・地球博)で、トヨタグループ開発の磁気誘導式の無人バスシステム「IMTS」が長久手会場で運用され、法的に鉄道(磁気誘導式鉄道)として取り扱われた。
2020年1月6日、豊田章男社長はラスベガスで行われたCES2020の会場で、未来の都市の実証都市「Woven City」のプロジェクト概要を発表した。2020年末に閉鎖するトヨタ自動車東日本の東富士工場の跡地(静岡県裾野市)を再開発する。開発地は175エーカー(約70.8万平方メートル)で、2021年2月に建設工事が着工した。