無効化の危機
1832年2月、ヘンリー・クレイは20年ぶりに合衆国上院に復帰し、新しい関税の計画とそのアメリカシステムの拡大を要求する3日間にわたる演説を行った。クレイは、ジョン・カルフーンや他の南部人に手を差し伸べようとして、翌年に予測される予算超過量に基づく1,000万ドルの歳入削減を提案した。この削減は主に国内生産者との競争が無い輸入品から出たものなので、少なからぬ保護は計画の一部として残っていた。ジャクソンは関税全体を28%まで下げる代案を提案した。この時は下院議員だったジョン・クィンシー・アダムズはその製造者委員会を使って妥協法案を作ったが、その最終形では、競争のない商品の関税率を下げ、毛織物、鉄および綿製品の高い関税は維持することで、歳入を500万ドル下げる案になっていた。そのような法案の通常制作者であるジョージ・マクダフィーの歳入委員会は政治的な操作を行う過程で、全製品にわたって大きく削減する法案を準備した。マクダフィーの法案は暗礁に乗り上げた。ジャクソンは、アメリカ合衆国銀行再国有化法案に拒否権を使った数日後の1832年7月14日に1832年関税法案に署名した。連邦議会はジャクソンの拒否権無効化に失敗した後に休会となった。
連邦議会が休会にはいると、ジャクソンはサウスカロライナ州の動きを注意深く見守った。無効化派は1832年関税法に意味ある妥協を見出さず、前述のような対応に出た。ジャクソンは、チャールストンで陸軍や海軍の軍人を離反させようとしているという噂を耳にし、陸軍長官と海軍長官に部隊や士官の忠実さに応じてローテーションを始めるよう命じた。ウィンフィールド・スコット将軍には陸軍作戦行動の準備をさせ、ノーフォークの海軍戦隊にはチャールストンへ向かう準備をするよう命じた。ジャクソンはジョエル・ポインセット、ウィリアム・ドレイトンおよびジェイムズ・L・ペティグルのような連邦主義者との連絡がいつでも可能なようにしておき、ケンタッキー州知事の弟ジョージ・ブレジットを派遣して独自に政界と軍隊の情報を集めさせた。ペティグルは10月の選挙に敗北した後で、ジャクソンに「州協議会と無効化の法案について直ぐにでも聴聞を準備」すべきと忠告した。1832年10月19日、ジャクソンは陸軍長官に宛てて、「砦と守備隊を民兵が急襲する試みが行われるであろう。十分な警戒によって守られ、力による試みは直ぐに排除され警告となる罰を与えられなければならない。」と書き送った。11月半ばまでにジャクソンの大統領再選が確実になった。
12月3日、ジャクソンは議会に4回目の年間教書を送った。それは「基調と要旨で断固として州の権限と農本主義」であり、一時的手段以外の保護を否定していた。無効化に関するその意図はヴァン・ビューレンに話していたように、「単なる泡としてほとんど検討もなく通過させ、現行法を有効と見て、抑制し止めさせる」ということだった。ジャクソンは政党や党派を超えるであろう「道徳の力」を生もうと期待した。無効化に言及した教書の1節は次の通りだった。
12月10日、ジャクソンは主にサウスカロライナ州民衆に向けた別の声明を発した。この声明では、無効化派の立場を「非現実的な愚行」であり、「実行できない理論を追求する高度に抽象的考え方」と特徴付け、その信念を次のように簡潔に述べた。
ジャクソンが使った言葉はサウスカロライナ州から上がってくる報告と結びついて、当事者双方の多くに軍事衝突の可能性を想起させた。ヴァン・ビューレンとトマス・ハート・ベントンなどに率いられる民主党の集団はこの危機を解決する唯一の手段が関税の少なからぬ低減であると見ていた。
ジャクソンは、関税が現行法で強制できるという以前の主張とは明らかに矛盾して、1833年1月16日に連邦議会に強制法教書を送った。サウスカロライナ州ボーフォートとジョージタウンの税関は閉ざされ、それぞれの港に停泊する船で代行するものとした。チャールストンでは、チャールストン港のピンクニー城かムールトリー砦のどちらかに税関が移されることになっていた。信用状よりも現金支払いが求められるとされ、州が逮捕を拒んだ違反者や州の無効化法でアメリカ合衆国巡回裁判所を排除した場合に起こるであろうあらゆる場合に備えて、連邦刑務所が造られるものとされた。最も議論の多いところでは1795年と1807年の民兵法であり、民兵と正規アメリカ軍の双方で税関法を強制することが認められるよう改正されることとされていた。サウスカロライナ州では、論争を無効化から提案されている強制執行の方に焦点を移し替えるような試みが成された。
強制法案はペンシルベニア州の保護主義者ウィリアム・ウィルキンスが委員長を務める上院司法委員会に送られ、ダニエル・ウェブスターとニュージャージー州のセオドア・フリーリングハイゼン議員によって支持された。それはジャクソンが求める全てをジャクソンに与えた。1月28日、上院は法案について討論引き延ばしを行うという動議を30対15票で否決した。この遅延させるという動議に賛成した票のうち2人を除いて全てはローワーサウスからのものであり、この地域からは3人のみが動議に反対する投票を行った。さらに票決を重ねるために、強制力の期間を制限し騒擾を防ぐことよりも抑圧するために軍隊を使うことを制限する提案が成された。下院の司法委員会では4対3票でジャクソンが軍隊を使うという要請を否決した。2月15日にカルフーンがそれに強く反対する主要演説を行うまでに、強制法案は一時的に立ち往生した。
関税問題については、妥協関税案を起草する任務が12月に、この時はグリアン・C・ヴァープランクが委員長を務める下院歳入委員会に割り当てられた。委員会案に関する下院の議論は1833年1月に始まった。ヴァープランク関税案は向こう年間で1816年レベルまで関税率を下げるが、保護という基本原則は維持するという提案だった。反ジャクソンの保護主義者達は、1832年関税法案を試してもみずに、「サウスカロライナ州の脅しや空威張りにみっともなく諂う」経済的惨事としてこの関税法案を見ていた。北部の民主党員は原則としてそれに反対しなかったが、自分達の選挙区民の様々な利益に対してまだ保護を求めていた。無効化派に同調する者達は保護原則を具体的に放棄するよう望み、妥協点として移行期間を長くすることは進んで提案した。ヴァープランク関税案は実行に移されないことは明らかだった。
サウスカロライナ州では、不必要な対立を避ける試みが成されていた。ヘイン知事はチャールストンで集めるよりも自分で作った25,000名の軍隊を地元で訓練するよう命令した。1月21日のチャールストンで開かれた大衆集会では、無効化執行期限である2月1日を、連邦会議での妥協関税法案審議に合わせて延期することが決められた。これと同時にバージニア州の検査官であるベンジャミン・ワトキンス・リーがチャールストンに到着し、ジャクソンと無効化派の双方を批判し、調停者としてバージニア州を提案する決議案を持ってきた。
ヘンリー・クレイは大統領選挙での敗北をまだよく受け止められておらず、関税交渉に関してどのような立場を取れるか決心がついていなかった。クレイの昔からの関心は、ジャクソンが最終的に保護関税主義をクレイのアメリカ・システムと共に葬り去ってしまう決心をするのではないかということだった。2月、製造者や砂糖産業の保護に賛成するルイジアナ州の砂糖関係者と相談した後で、具体的妥協案作成に動き出した。出発点として無効化派の提案する移行期間を認めたが、それを7年半から9年まで延ばし、最終目標は「商品価格に応じて」20%に置いた。まずその保護主義の基盤からの支持を得た後で、仲介者を通じてカルフーンに話を持っていった。カルフーンは受け入れる用意があり、クレイの寄宿舎でクレイと個人的に会談した後は、交渉が進行した。
クレイは2月12日に交渉の済んだ関税法案を提出し、即座にクレイを委員長に、テネシー州のフェリックス・グランディ、ペンシルベニア州|のジョージ・ダラス、バージニア州のウィリアム・キャベル・リーブス、ウェブスター、デラウェア州のジョン・M・クレイトンおよびカルフーンを委員とする特別委員会に委ねられた。2月21日、委員会はクレイが当初提案した案にほとんど近い形で法案を上院本会議に上程した。1832年関税法案は継続するが、20%以上の関税は全て2年毎に10分の1ずつ下げられ、最終的に1842年には20%まで戻されるとされていた。原則としての保護主義は放棄されず、もし国の利益が求めるならば関税を上げることも可能とされた。
交渉された合意事項によって具体的に結びつけられてはいなかったが、強制法案と妥協関税法案は容赦なく結びつけられた。クレイは2月25日の関税に関する討論を打ち切る演説で、ジャクソンのサウスカロライナ州に対する声明を扇動するものと非難し、強制法と同じ問題を認めたがその必要性を示唆し、妥協関税法案をバランスを戻し、法の規則を促進し、また最終的合意に達しない場合の結果だと言った「都市の破壊」「田園の荒廃」および「煙の立つ廃墟」を避けるための最終手段だと持ち上げることで、妥協に向けた声の心を掴んだ。下院は妥協関税法案を119対85で、強制法案を149対48で可決した。上院では妥協関税法案が29対16で通り、強制法案は多くの反対者が投票するよりも退場を選び、32対1で可決された。
カルフーンは最終妥協案の報せを持ってチャールストンに急行した。無効化協議会が再度3月11日に開催された。そこでは11月の無効化条例を撤廃し、「純粋に象徴的身振りとして」強制法案の無効化もした。無効化派は譲歩をしたとしても、関税問題での勝利を主張する一方、無効化に関する判断はさまざまだった。結局は多数派が支配したことで、奴隷制を続ける南部すなわち少数派には悪い前兆となった。レットは3月13日の協議会でこのことを要約した。その警告は「奴隷を保有する人々は狂人であり、いや狂人よりさらに悪く、その手で運命を保たない」とし、次のように続けた。
この危機の最終的解決とジャクソンの指導力は北部にも南部にも訴えるものがあった。歴史家でジャクソンの伝記作者ロバート・V・レミニは無効化が伝統的に州の権限をうたう南部州から引き出した反対を次のように表現した。
フォレスト・マクドナルドは州の権限賛成者の中で無効化について分裂したことを表現して、「州の権限の原理は、大半のアメリカ人が思っているように、排他的にではなく、むしろ主に連邦政府の権威に対する州の反抗に関わっている」と書いた。
しかし、無効化の危機が終わるまでに、多くの南部人はジャクソン流民主主義者が南部の利益を代表しているのか疑問に感じ始めた。歴史家のウィリアム・J・クーパーは「多くの南部人がジャクソン流民主党のことを南部を守る楯となるよりも、南部を目指す槍になっていると考え始めた」と記した。この疎外感によって生まれた政治的空白にホイッグ党の南部派が形成された。この党はアンドリュー・ジャクソンとより具体的には「連邦と執行権限の定義」に対する反対という共通の糸で結ばれた興味の連衡であった。ホイッグ党には「都市、商業および国家主義的見解」を持つ元国民共和党員と元無効化派が含まれていた。「彼等は民主党員よりも南部人らしい」と強調し、「臆面もない活力と歓喜で奴隷制廃止問題を追及」することで南部の中で成長した。両党はどちらが南部の制度を守るのに適しているかを議論し、1840年代に米墨戦争や領土拡張で問題となってきた自由の土地と奴隷制廃止運動との間の微妙な違いは、決して政治的対話の一部にならなかった。この失敗で奴隷制問題の不安定さを増していくことになった。
リチャード・エリスは、危機の終わりは新しい時代の始まりを意味したと主張した。州の権限運動の中で、単純に「弱い、不活発なつましい政府」という伝統的な願望は挑戦を受けた。エリスは「南北戦争に向かう時代の中で、無効化派とその奴隷制擁護同盟は連邦政府の権限拡張に努めるようなやり方で州の権限と州の主権を用いたので、特有な制度をより効果的に守ることができた」と述べている。州の権限は1850年代までに憲法の下での州の平等という要求になっていった。
マディソンはその論文の中に「私の国への助言」という2つの段落を残すことで、この初期の傾向に反応し、合衆国は「大事にされ不滅にされるべきである。それに対して公然と敵対するものは箱を開けられたパンドラと見なそう。またそれを装うものは天国に入ろうと執念深い策略を持って忍び寄る蛇だと見なそう」と宣言した。リチャード・ラッシュが1850年にこれを正式に出版し、その時までに南部の精神は非常に高まっていて、それが偽造だと非難した。
奴隷問題に関する南部の最初の試練は1835年の最後の連邦議会議事で始まった。ギャグルール討論と呼ばれるものの中で、奴隷制廃止論者達がワシントンD.C.における奴隷制と奴隷貿易の停止に焦点を当てる反奴隷制請願で連邦議会を満たした。この討論は、サウスカロライナ州のヘンリー・ピンクニーやジョン・ハモンドに率いられる南部人が公式には請願を議会が受け取れないようにしたので、議事毎に再開された。ジョン・クィンシー・アダムズの指導で奴隷制の討論は1844年遅くまで国家的論題であり続け、議会は請願を処理する時の制限を全て解除した。
無効化の危機の残したものについてショーン・ウィレンツは次のように表現した。
サウスカロライナ州にとって、無効化の危機の名残は危機の間に州内でできた分裂と、危機が解決された後の州の明らかな孤立という2つの問題にあった。サウスカロライナ州が最初に合衆国から脱退した州になった1860年までに、他の南部州よりも州内は一つに固まっていた。歴史家のチャールズ・エドワード・コーゼンは次のように書いている。