国際連盟
その中でも特に目立っていたのがアメリカだった。ウッドロウ・ウィルソン大統領は連盟結成の原動力となり、その形態にも強い影響を与えたが、アメリカ上院は1919年11月19日に加盟を見送った。ルース・ヘニグは、アメリカが加盟していれば、フランスとイギリスにも支援を提供し、フランスの安全性を高め、フランスとイギリスがドイツに対してより全面的に協力することを促し、ナチスの台頭の可能性を低くしたのではないかと指摘している。逆に、アメリカが加盟した場合、アメリカがヨーロッパ諸国との戦争や経済制裁に消極的であったため、連盟の国際的事件への対処能力に支障をきたしていたかもしれない、とヘニグは認めている。アメリカの連邦政府の構造上、立法府上院の事前承認がなければ連盟のアメリカ政府代表者は行政府に代わって決定を下すことができなかったため、アメリカが加盟することは国際連盟の問題処理能力の障害となっていたかもしれない。
1920年1月に連盟が発足したとき、ドイツは第一次世界大戦の侵略者とみなされていたため、連盟への加盟が認められなかった。また、ソビエト・ロシアは、共産主義政権が歓迎されていなかったことに加え、ロシア内戦で戦っていた赤軍と白軍の双方が正統な政府であると主張していたことにより、当初は加盟が疑問視され、加盟国から除外されていた。
1930年代に大国が脱退したことで、連盟はさらに弱体化した。日本は第一次世界大戦の連合国であったため、常任理事国としてスタートしたが、1933年に満州を占領したことに連盟が反発したため、脱退した。イタリアもまた常任理事国としてスタートしたが、第二次エチオピア戦争の終結の約1年後の1937年に脱退した。スペインも常任理事国としてスタートしたが、スペイン内戦が国民党の勝利に終わったあと、1939年に脱退している。ドイツは、1926年に加盟が認められ、同時に常任理事国となったが、1933年にアドルフ・ヒトラーが政権を握ると連盟を脱退した。
もう一つの重要な弱点は、連盟の基盤となった集団安全保障の考え方と、個々の国家間の国際関係との間の矛盾から生まれたものである。連盟の集団安全保障システムは、各国が友好的と考えていた国家に対して、必要に応じて自国の国益を損なうような行動をとり、相性の悪い国家を支援することを要求するものだった。この弱点が露呈したのがアビシニア危機である。イギリスとフランスは、イタリアの支援が重要な役割を果たしていた内部秩序の敵から守るために、ヨーロッパで自分たちが作ろうとしていた安全保障を維持することと、連盟加盟国としてのアビシニア(エチオピア)に対する義務とを両立させなければならなかった。
1936年6月23日、イタリアのアビシニアに対する戦争を抑制するための連盟の努力が破綻したことを受けて、イギリスのスタンリー・ボールドウィン首相は、下院で次のように述べた。
結局、イギリスとフランスは、ヒトラーの下で増大するドイツの軍国主義に直面したことで、集団安全保障の概念を放棄し、宥和政策をとることとなった。また、国際連盟では、1934年にフランス・マルセイユで起きたユーゴスラビア国王アレクサンダル1世暗殺事件をきっかけに、テロリズムに関する初の国際的な議論が行われた。この事件の陰謀論的な特徴は、アメリカ同時多発テロ事件以降の国家間のテロリズムの言説にも見られるものである。
アメリカの外交史家サミュエル・フラッグ・ベミスは、当初は連盟を支持していたが、20年後に考えを改めた。
連盟は独自の武力を持たず、その決議の執行を大国に頼っていたが、大国はそれを非常に嫌がった。連盟のもっとも重要な加盟国であるイギリスとフランスは、制裁措置には消極的であり、連盟のために軍事行動を起こすことにはさらに消極的だった。第一次世界大戦の直後、両国の国民と政府の間で平和主義が強い力を持つようになった。イギリスの保守党は、特に連盟には興味を示さず、政府内では連盟の関与しない条約交渉を好んでいた。連盟は、集団安全保障を主張する一方で、英仏をはじめとする加盟国の軍縮を主張しており、連盟の権威を維持するための唯一の強力な手段を自ら奪っていたことになる。
第一次世界大戦中にイギリスの内閣で連盟の構想が議論されていた際、内閣官房長官 (イギリス)のモーリス・ハンキー (初代ハンキー男爵)はこの問題についての覚書を回覧していた。ハンキーはまず、「一般的にこのような計画は、まったく架空の安全感を生み出すため、我々にとって危険であると思われる」と述べた。ハンキーは、戦前のイギリスが条約の尊厳を信じていたことは妄想だと攻撃し、最後にこう主張した。
外務省職員であるエア・クロウ卿も、「厳粛な同盟と誓約」は「ほかの条約と同じような、ただの条約」に過ぎないと主張するメモを内閣に提出している。「ほかの条約のように破られないようにするにはどうしたらいいのか?」クロウはさらに、侵略者に対する「共同行動の誓い」の計画に懐疑的な見方を示した。それは、個々の国家の行動は、依然として国益とパワーバランスによって決定されると考えたからである。また、連盟による経済制裁を提案しても効果がなく、「すべては実際の軍事的優位性の問題である」と批判した。普遍的な軍縮は現実的には不可能であるとクロウは警告した。
大日本帝国(日本)は脱退まで常任理事国であり、国際連盟事務局次長には新渡戸稲造、杉村陽太郎が選出されるなど中核的役割を担っていた。国際連盟に大日本帝国が加入した内閣総理大臣は原敬(原内閣)であった。日本は、理事国として毎年分担金(1933年時点で60万円※現在価値で約60億円) を拠出する必要があった。日本は滞納せずに支払っていたが、中華民国(中国国民党政府)は設立当初からの一般加盟国であり、日本と同等の地位(常任理事国)を主張しながら支払いが滞っていた一方で、国際連盟を日本糾弾の場としていた。中華民国の他の列強へのプロパガンダの場になってしまったことは誤算であった。
柳条湖事件を契機に、大日本帝国が満洲全土を制圧すると(満洲事変)、清朝最後の皇帝・溥儀を執政にする満洲国を建国した。これに抗議する中華民国は連盟に提訴。連盟ではイギリスの第2代リットン伯爵ヴィクター・ブルワー=リットン(リットン卿)を団長とするリットン調査団を派遣する。リットンは「日本の満洲における“特殊権益"は認めたが、満洲事変は正当防衛には当たらず、日本軍は満鉄附属地域まで撤退した後、日本を含めた外国人顧問の指導下で自治政府を樹立するようにされるべきである」と報告書に記した。これが「リットン報告書」である。
1933年(昭和8年)2月24日、国際連盟特別総会においてリットン報告が審議され、この報告書を元とした国際連盟特別総会報告書が採択され、表決の結果は賛成42票、反対1票(日本)、棄権1票(シャム = 現タイ王国)、投票不参加1国(チリ)であり、国際連盟規約15条4項 および6項 についての条件が成立した。この表決および同意確認直後、席上で松岡洋右日本全権は「もはや日本政府は連盟と協力する努力の限界に達した」と表明し、立場を明確にして総会から退場した。
その後、同年3月27日、大日本帝国は正式に国際連盟に脱退を表明し、同時に脱退に関する詔書が発布された。なお、脱退の正式発効は、2年後の1935年(昭和10年)3月27日となった。
脱退宣言ののちの猶予期間中、1935年まで大日本帝国は分担金を支払い続け、また正式脱退以降も国際労働機関(ILO)には1940年(昭和15年)まで加盟していた(ヴェルサイユ条約等では連盟と並列的な常設機関であった)。その他、アヘンの取締りなど国際警察活動への協力や、国際会議へのオブザーバー派遣など、一定の協力関係を維持していた。
しかし、1938年(昭和13年)9月30日に国際連盟が「規約第16条の制裁発動」が可能であることを確認する決議をすることで、日本政府はこれらの「連盟諸機関に対する協力」の廃止も決定した。国際連盟から受任していた南洋諸島の委任統治については、1945年(昭和20年)9月2日に第二次世界大戦でポツダム宣言受諾により敗戦するまで、引き続き大日本帝国の行政下におかれた。
国際連盟は戦間期のギリシャ・ブルガリア紛争などの小規模紛争解決に一定の役割を果たしたが、第二次エチオピア戦争などでは実効性を挙げられないケースもあった。
脱退
1925年にはコスタリカが、連盟運営分担金の支払が不可能になったために、国際連盟から初めての脱退となった。翌1926年にはブラジルが常任理事国参入失敗を機に脱退した。1930年代には、満洲国が承認されなかった大日本帝国、またナチスが政権を掌握したドイツが脱退(1933年)。その後、ホロドモールを収束させたソビエト連邦が加盟(1934年)するが、第二次エチオピア戦争でエチオピア帝国に侵攻したイタリア王国が脱退(1937年)、以降も後の枢軸国側中小国の脱退が続出し、大規模紛争の解決に対する限界を露呈した。ヨーロッパの状況が戦争へとエスカレートしていく中で、総会は1938年9月30日と1939年12月14日に、連盟が合法的に存在し続け、縮小して活動を行うのに十分な権限を事務総長に移譲した。連盟本部だったパレ・デ・ナシオンは、第二次世界大戦が終わるまでの約6年間、無人となった。
ソ連の追放
第二次世界大戦勃発後の連盟は、各国代表が本国に帰還したことで規模縮小を余儀なくされたものの、一部専門家委員会の会合や予算執行などのための総会は開かれていた。また理事会は1939年12月に、前月から開始されたフィンランド侵略を理由にソ連を除名した。しかし、戦争の激化とともに総会・理事会の開催が困難となり、代替として総会議長であるユダヤ系ノルウェー人のC・J・ハンブロを委員長とする管理委員会を結成し、戦時中もロンドン、リスボンなど場所を移して会合を続けた。
職員不足・分担金未納問題
事務局の一部機能を非加盟国であるアメリカ合衆国のプリンストン、薬物部をワシントンD.C.、財務部をロンドン、姉妹機関の国際労働機関をカナダのモントリオールへと分散配置した。戦争による職員減少や分担金未納による予算不足により、活動は統計記録の維持など最小限のものとなったが、プリンストンでは戦後に新国際組織を創設する計画・議論が行われていた。
国際連合創設案
1943年のテヘラン会談で、第二次世界大戦の連合国は国際連盟に代わる新しい組織である国際連合(国連)を創設することに合意し、1944年のダンバートン・オークス会議で国際連合憲章の原案が策定された。国際労働機関など、連盟の多くの組織は機能を維持し、最終的には国連の傘下に入った。国際連合の構造の設計者は、国際連盟よりも効果的な組織にすることを意図していた。
最後の総会・国際連合への移管・解散
国際連合発足後の1946年4月8日、最後となる第21回総会がジュネーヴで開催された。この会議には34か国の代表者が参加した。この会議では連盟の清算が議題となり、1946年当時で約2200万米ドル相当の資産(国際連盟本部であるパレ・デ・ナシオン、連盟の文書館など)を国際連合に移管し、予備費は拠出した国に返還し、連盟の債務を清算することが、4月18日の投票により決定した。総会は、国際連盟の創設者の一人であるロバート・セシルの次のような結びの演説で幕を閉じた。
侵略は、それがどこで起きようと、どのように擁護されようと、国際的な犯罪であり、それに反発し、それを粉砕するために必要なあらゆる力を行使することは、平和を愛するすべての国の義務であること、適切に使用されるならば、憲章の機構も、規約の機構と同様に、この目的のために十分であること、そして、全ての国の心ある市民は、平和を維持するためにいかなる犠牲も払う用意があることを、大胆に言おうではありませんか。私はあえて、平和のための偉大な仕事は、私たちの国の狭い利益だけでなく、個人と同様に国家が依存する善悪の大原則にかかっていることを聴衆に印象づけたいと思います。
連盟は死にました。国際連合万歳原文は"The League is dead; long live the United Nations!"。国王が崩御し、次の国王が即位したときの「国王崩御、国王万歳!」に倣ったものである。。
総会では、「総会閉会の翌日(4月19日)をもって、国際連盟は、本決議に定める事務の清算のみを目的とする場合を除き、その存在を停止する」という決議がなされ、国際連盟は4月20日に解散した。国際司法裁判所や国際労働機関は国連に引き継がれた。
各国9人で構成された清算委員会は、その後15か月間、連盟の資産や機能が国連や専門機関に移管されるのを監督し、1947年7月31日に解散した。
国際連盟のアーカイブは国際連合ジュネーブ事務局に移管され、現在はユネスコの世界記憶遺産に登録されている。
国際連盟アーカイブ (The League of Nations archives) は、国際連盟の記録や文書を集めたものである。1919年の国際連盟発足から、1946年の国際連盟解散までの約1,500万ページの内容が含まれている。このアーカイブは、国際連合ジュネーブ事務局に置かれている。
2017年、国連図書館・公文書館・ジュネーブは、国際連盟アーカイブの保存、デジタル化、オンラインアクセスの提供を目的とした "Total Digital Access to the League of Nations Archives Project" (LONTAD) を開始した。2022年の完成を予定している。