モスクワとコンスタンティノープルの断交
モスクワとコンスタンティノープルの断交(-だんこう、Moscow–Constantinople schism)は、「ギリシャ正教」「東方正教会」とも呼ばれるキリスト教の正教会において、ロシア正教会モスクワ総主教庁と、「全地総主教」という称号を有するコンスタンティノープル総主教庁との間で起こった不和・断交(シスマ)の問題。特に、2018年に起こり現在まで続く断交と、それに伴って世界各地の正教会に及びつつある不和を記す。
東ローマ帝国(ビザンティン帝国)の国教として発展してきた歴史を持つ正教会(ギリシャ正教)において、その首都であったコンスタンティノープル(ラテン語: コンスタンティノポリス、現代ギリシア語: コンスタンディヌーポリ、現在のトルコ共和国イスタンブール)に座するコンスタンティノープル総主教は「全地総主教(Ecumenical Patriarch)」という特別な称号を有し、正教会全ての名誉的筆頭者として表敬されている。ただし、カトリック教会がローマ教皇の絶対的首位権の下にピラミッド型の全世界的統一組織を持つのと違い、正教会は一カ国に一つの教会組織を具えることが原則である。各国・各地域を管轄する首座主教は、総主教・府主教・大主教といった名誉上の地位の高低はあっても基本的には教権上対等であり、コンスタンティノープル全地総主教といえども教権上は数多の首座主教のうちの一人に過ぎない。
1453年のオスマン帝国によるコンスタンティノープルの陥落以降、コンスタンティノープル総主教庁はイスラム教国であるオスマン帝国の直接支配下に置かれ、教権は著しく低下した。さらに1924年のオスマン帝国滅亡とトルコ共和国成立、それに先立つギリシャなどバルカン半島諸国の独立を経て、コンスタンティノープル総主教は、正教会を信奉する国家の後ろ盾も、一カ国の管轄という権能もなく、教権的な実権をほぼ完全に失い、名誉職的な性質が強まった。
一方、モスクワ総主教庁は、強大なロシア帝国の国教として、また正教会最大の信者人口を持つロシア正教会の首座主教座として相対的に教権が高まった。「新ローマ(Nova Roma)」と呼ばれたコンスタンティノープルがオスマン帝国の支配下に降って以降は「第三のローマ」を標榜し、政治上・教権上ともにコンスタンティノープルに取って代わって正教会世界の盟主的な存在となっていった。1721年のロシア皇帝ピョートル1世による総主教座廃止(以後長らく空位状態であった)や、ロシア革命により成立し、無神論の共産主義国家であるソビエト連邦(ソ連)による大弾圧もあったが、ソ連時代後期には懐柔策もあって、広大な国土を持つソ連の大部分を統轄する教権を回復した。ソビエト連邦の崩壊とロシア連邦成立以降は、ロシア国内のみならずウクライナなど旧ロシア帝国領土や旧ソ連構成国に対する教権的優位を維持しようと動き出した。その背景には、旧ソ連構成国には大量のロシア人移民が居住しており、旧構成国のソ連からの独立によって各国の民族主義が台頭し、その風下に置かれるマイノリティとなった彼らロシア系住民の支持もあった。
ロシア連邦大統領(一時期は首相)として旧ソ連圏への影響力回復を進めるウラジーミル・プーチンは、キエフ大公ウラジーミル1世がキリスト教に改宗して、ロシアを含む東スラブのキリスト教化が始まったウクライナをロシア文明揺籃の地とみなし、モスクワ総主教キリル1世はプーチン政権を支持した。
1991年にウクライナがソ連から独立して以降、ウクライナ独立正教会(UAOC)Ukrainian Autocephalous Orthodox Church, UAOC:1921年結成、1924年にコンスタンティノープル総主教庁から承認、1942年と1990年に再結成。およびウクライナ正教会・キエフ総主教庁(UOC-KP)Ukrainian Orthodox Church – Kiev Patriarchate, UOC-KP:1992年事実上・非正式の設立宣言。の承認を巡って、ロシア正教会モスクワ総主教庁とコンスタンティノープル総主教庁の対立が始まった。ウクライナにはモスクワ総主教庁系の自主管理教会としてのウクライナ正教会(UOC-MP)Ukrainian Orthodox Church of the Moscow Patriarchate, UOC-MP:1990年に設立宣言。も存在し、それらウクライナ独立派の2教会と対立していた。
1996年には、同じくソ連から独立したエストニアにおいて、モスクワ総主教庁系の自主管理教会であるエストニア正教会 (モスクワ総主教庁系)と重なる形で、コンスタンティノープル総主教庁に連なる自治正教会(自主管理教会よりも権限は大きい)として結成されたエストニア使徒正教会1918年にエストニア共和国がロシアから独立したあと、1923年にコンスタンティノープル総主教庁より独立承認。ソ連によるバルト諸国占領と独ソ戦を経てエストニアがソ連に編入されてから、コンスタンティノープル総主教庁との関係を断たれ、一部の聖職者と信徒は国外亡命して活動を続けていた。をコンスタンティノープル総主教庁が2月20日に正式承認したことから、これに反発したロシア正教会は同年2月23日から5月16日まで、短期間ながらコンスタンティノープル総主教庁と断交するという事件もあった。
2014年に始まったウクライナ紛争により、ウクライナでは反ロシア感情が高まった。
2018年4月20日、コンスタンティノープル総主教庁の聖シノド(宗務院)は、「ウクライナの正教徒に独立教会を与えるために必要な措置を講じる」ことを議決した。さらに同年9月1日には、「ウクライナの現在の苦痛な状況の責任者であるロシアが問題を解決することができないため、全地総主教庁(コンスタンティノープル総主教庁)はそれを解決する主導権を引き受けた」と発表した。
これに反発したロシア正教会は、同9月14日、「奉神礼においてコンスタンティノープル総主教ヴァルソロメオス1世(バルトロメオ1世)の名を記念する祈りを止める」ことなど4箇条の報復措置宣言を発した。
同年10月11日、コンスタンティノープル総主教庁は上記ウクライナ独立派2教会(UAOCとUOC-KP)の承認を発表し、12月15日には両教会が合同して独立正教会としての新生ウクライナ正教会(Orthodox Church of Ukraine, OCU)が結成された。これに反発したロシア正教会はモスクワ総主教庁聖シノドの決定に従い、2018年10月15日を以って、コンスタンティノープル総主教庁とのフル・コミュニオン(相互領聖)関係を断絶した。さらに、モスクワ総主教庁に属する全ての成員(聖職者と平信徒の両方)が、コンスタンティノープル総主教によって管理されている教会での領聖、洗礼、結婚に与ることを禁じた。
2019年10月にはギリシャ正教会(アテネ大主教庁、ギリシャ共和国内を管轄)、同11月にはアレクサンドリア総主教庁、翌2020年11月にはキプロス正教会と、ロシア正教会は新生ウクライナ正教会(OCU)を承認した各国の正教会との断交を次々に宣言した。2019年1月7日の降誕祭の奉神礼で、モスクワ総主教キリル1世は、全正教会の首座主教の名を記念しなかった。これとは対照的に、新生ウクライナ正教会の首座主教であるエピファニー府主教は「最も聖なるモスクワ総主教キリル1世」を含む全正教会の首座主教の名を厳粛に記念した。
モスクワ総主教庁系ウクライナ正教会の神学博士キリロ・ホヴォルンは「コンスタンティノープル総主教庁とロシア正教会の間の断交は、1054年の東西教会分裂のようなシスマではなく、あくまで“亀裂"である」とした。一方、アメリカ合衆国のプロテスタント誌『クリスチャニティ・トゥデイ』」は、この断交を「1054年以来の最大の分裂」「プロテスタント改革以来の最大のキリスト教分裂」と評した。
2022年ロシアのウクライナ侵攻を、モスクワ総主教キリル1世は支持した。これに対して、コンスタンティノープル総主教バルトロメオ1世や、キプロス正教会、コプト正教会、ギリシャ正教会アレクサンドリア総主教、アンティオキア正教会、セルビア正教会、ルーマニア正教会が批判の意を発表したり、戦争停止を求めたりしたほか、モスクワ総主教庁系ウクライナ正教会が独立を検討し、ロシア正教会内部でも聖職者による停戦要求や在アムステルダム教会のモスクワ総主教庁との関係解消といった動きが出ている。