ブロードバンドインターネット接続
ブロードバンドインターネット接続(ブロードバンドインターネットせつぞく、Broadband Internet access; BIA)とは、大容量通信ができるインターネット接続サービスを指す。
米国連邦通信委員会(FCC)は2021年11月よりブロードバンドを下り100Mbps/上り20Mbpsと定義している。一方、米国会計検査院(GAO)の聞き取りでは小規模事業でも下り100Mbps/上り25Mbpsが最低限必要だと述べられているほか、電子フロンティア財団は上り下り共100Mbps程度まで増速せよという意見を出している。
日本では上り下り30Mbpsを超高速ブロードバンドと定義している(#速度の定義参照)。また1Gbps級のブロードバンドはギガビットブロードバンドと呼ばれており、イギリスがその普及を進めている(後述)。
ブロードバンドの対義語はナローバンドであり、ナローバンドは低容量なダイヤルアップ接続やISDNやPHSなどを意味する。低容量なADSLなどもナローバンドと呼ばれている。ブロードバンドとナローバンドの間はミドルバンドと呼ばれている。
1980年代の高速回線は、回線料金や接続料金が高価(月額数十万円以上)な、通信速度512kbpsから1.5Mbps程度・特殊なケースで6Mbpsから数十Mbpsデジタル回線(光ファイバー)であったため、大企業やコンピューター関連企業、さらには先進的な大学・研究機関が利用するものであった。
それ以外の法人・団体や個人などは、時間従量制のアナログ電話回線モデムやISDNによる低帯域(数十kbps〜128kbps程度)ダイヤルアップ接続サービスを利用していた。
1990年代、既存のツイストペアケーブル通信線路を用いて、音声信号ではなく、高周波数かつ高帯域の電気信号により通信を行うDSLや、ケーブルテレビの同軸ケーブルを用いた通信サービス(DOCSIS)が開発された。
2000年代には、光ファイバーを直接・間接にユーザ個宅まで引き込むFTTH・FTTxも敷設を開始した。光ファイバーで放送を行う光放送が登場してケーブルテレビと競合し、ケーブルテレビも徐々にFTTHへと転換して通信業者とCATV事業者の差が埋まっていった。
2010年代にはFTTHによる家庭向け10Gbpsのサービスが登場した。また、低速なISDNとADSLは保守コストの問題から終了が発表され、デジタルケーブルテレビも同軸ケーブルの設備の老朽化が進み、代わりに光回線が普及していった。
2020年代には光回線がユニバーサルサービス化される予定となっている。
ブロードバンドはもともと広周波数帯域を意味していた。例えば家庭向けデータ通信が一般化する前よりケーブルテレビ会社では広帯域通信システム(ブロードバンド・コミュニケーション・システム)によって有線テレビ放送以上のサービスが可能となっていた。
その後、1980年代になってイーサネット2.0が登場し、同軸ケーブルがデータ通信用としても用いられるようになったが、狭帯域なベースバンド同軸ケーブルでは最大50Mbpsの半二重通信しか行うことができなかった一方、広帯域なブロードバンド同軸ケーブルでは最大数百Mbpsの全二重通信が可能となっていた。
1988年には光ファイバ中心の広帯域で高速なB-ISDN (B-ISDN) 仕様の ITU-T Rec. I.121 が登場し、従来のツイストペアケーブル中心の狭帯域で低速なISDNがナローバンドISDN (N-ISDN) と呼ばれるようになっていった。この I.121 ではブロードバンドISDNを周波数帯域の広さではなく伝送速度の速さによって定義しており、その後も通信速度の高速な回線がブロードバンドと、通信速度の低速な回線がナローバンドと呼ばれるようになっていった。
その後、米国のケーブルテレビ会社がインターネット接続にもブロードバンドという用語を使うようになったとされる。
ブロードバンドと呼ばれる速度は年々上昇している。初期のインターネット接続ではブロードバンドISDN(156Mbps又は622Mbps)以下の速度はもとよりナローバンドISDN (1.544Mbps又は2.048Mbps) 以下の速度でもブロードバンドと呼ばれていた。
例えば1999年の米国連邦通信委員会 (FCC) の報告書 FCC 99-5 ではダイヤルアップ接続の速度を上回る「下り上り200kbps以上」をブロードバンドと定義していたものの、その報告書では将来的に技術の進化によって「我々は今日のブロードバンドがナローバンドになったと見做すだろう」とも記述していた。その後、米国ではその宣言通りブロードバンドの定義が増速されていった:
一方、日本では民間において「512kbps以上」がブロードバンドと呼ばれるようになったとされるが、2001年の国のe-Japan戦略ではブロードバンドという用語を用いず、音楽ダウンロード向きのものが「高速インターネットアクセス網」(速度未規定)と、大容量映像ダウンロード向きのものが「超高速インターネットアクセス網」(30Mbps〜100Mbps目安)と規定された。なお当時のe-Japan戦略における「超高速インターネットアクセス網」は光ファイバ等を前提としていたものの、その数年後にはADSLやCATVインターネットなどが増速によって名目速度下り30Mbps以上に達している。
その後、2006年の「次世代ブロードバンド戦略2010」において上り下り共に30Mbps以上が「超高速ブロードバンド」と定義され、2010年の「光の道」で超高速ブロードバンドが単に「ブロードバンド」と呼ばれるようになっていったものの、その時点においても速度の定義は名目速度に留まっていた。
2020年にコロナ禍が広まってテレワークや遠隔教育が広く行われるようになると、ブロードバンドのユニバーサルサービス化を検討する「ブロードバンド基盤の在り方に関する研究会」ではブロードバンドの品質基準が問題となっていった。しかしながら2022年2月2日時点での有線ブロードバンドの品質基準案では暫定的な形として引き続き従来の「上り・下りの名目速度30Mbps以上」が示されている。
2022年6月に成立し2023年6月に施行の電気通信事業法の改正では高速度で送受信するブロードバンドサービスが「高速度データ伝送電気通信役務」として定義され、そのうち総務省令で定められたものは「第二号基礎的電気通信役務」として定義された。しかしながら2023年1月現在、その速度は未定となっている。
また世界ブロードバンド協会 (WBBA) ではブロードバンドの世代を以下のように定めている:
台湾では2020年にデジタル担当大臣の唐鳳(オードリー・タン)が「台湾ではブロードバンド接続が人権として認められている」と語っている。
日本では2019年より開始されたGIGAスクール構想およびコロナ禍の発生によって2020年に「家庭学習のための通信機器整備支援事業」が開始され、子供の居る家庭にモバイルルーターが無償貸与されるようになった。また2022年にはブロードバンド回線のユニバーサルサービス化のための電気通信事業法の改正が成立し、その2023年の施行に向けて「ユニバーサルサービス政策委員会 ブロードバンド基盤ワーキンググループ」が開催され、高速度で送受信が可能な「高速度データ伝送電気通信役務」のユニバーサルサービス化が行われる予定となっている。
韓国では2020年に一部地域を除いて100Mbpsの有線ブロードバンド回線がユニバーサルサービスとなったものの、工事費は自己負担のままで地域によってはその工事費が高額になっているとされる。
またイギリスでは2020年12月に「2021年ギガビット普及計画」を、2021年3月に「プロジェクト・ギガビット」を公表し、2021年7月には「電気通信インフラ(貸借資産)法」が制定されて家主や地主に対するブロードバンド敷設許可の裁判所経由での取得が可能となり、2022年12月には「建築等規則」が改定されて新築におけるギガビットブロードバンド接続の利用可能性が義務付けられ、2025年までにメタルケーブルを使った旧式のネットワークが終了される予定となっている。
ブロードバンドのアクセス回線の提供サービスには自社網を使ったものと他社網を借りたものが存在する。自社網と他社網の両方を使ったサービスも存在する。自社の光ファイバ網を使った光アクセス回線提供サービスには主に以下が存在する:
通信系(NTTのフレッツ光、KDDIのauひかりなど)
電力系(東京電力系のTEPCOひかり(auひかりに移行auひかりのもう一つの前身「KDDI光プラス」はNTTのダークファイバーを使用)、関西電力系のeo光、中部電力系のコミュファ光(KDDIへ売却)、九州電力系のBBIQ、沖縄電力系のひかりふる(終了)など)
CATV系 (J:COM系、TOKAI系、CCJ系、CNCI系など)
鉄道系(東急系のイッツコム、近鉄系のKCN、阪神電鉄系のベイコムなど)
主な光アクセス回線の提供者の地域と最大速度は以下となっている(最大速度は地域の一部のみ):
無線によるブロードバンド回線も移動体通信ネットワーク/Mobile Wireless Access (MWA)を中心に普及している。これには4G(LTE-Advanced・WiMAX 2.1)や5G(WiMAX 3及びXGP 4.0を含む)が存在する。移動体のブロードバンド回線はモバイルブロードバンド(Mobile broadband)と呼ばれている。日本のモバイルブロードバンドの主な提供者にはNTTドコモとKDDI (au)とソフトバンクと楽天が居る。
移動体通信ネットワークは容量に限界があるため、公衆無線LANへのデータオフロードも行われている。またiOS 11以降ではMultipath TCP機能によって(公衆)無線LAN経由で捌けなくなったデータを自動的に移動体通信ネットワーク経由へと流すことも可能となっているMultipath TCP自体はそれより前のiOS 7時点で実装されていたものの、その使用は音声アシスタントのSiriのみに限られていた。携帯会社の公衆無線LANサービスではSIMカードを使ったEAP-SIM認証方式に対応するものが多い。
固定回線向けブロードバンドにも無線を使った固定無線アクセス(FWA)が存在している。これは家の屋外や窓際に固定アンテナを設置して基地局と送受信するというものである。FWAには短距離のものと長距離のものが存在する。長距離の固定無線アクセス用に開発された民生規格では4.9Ghz帯で20Mhz幅の高出力無線LANのIEEE 802.11jが最大通信速度54Mbps、同帯同幅の固定向けWiMAXが最大通信速度74.8Mbpsと低速になっており、高速アクセス回線では主に4.9GHz帯のIEEE 802.11j/n(100Mbps以上)や18GHz帯・準ミリ波帯・ミリ波帯などの固定マイクロ回線が使われている。中継機を使うことで更に長距離での無線伝送が可能であり、主に災害で光ファイバーが切断された時のバックアップ用アクセス回線や中継回線として使われている(離島などの有線敷設が著しく困難な地域では未だ主回線として使われてる場合もある)。
洋上の航空機や遠洋の船向けのブロードバンドには「ハイスループット衛星」(HTS; 高速かつ大容量な通信衛星)による衛星インターネットアクセスが使われている。これにはインテルサットの「GX Aviation」「Fleet Xpress」、Viasatの「Exede In the Air」、スペースXの「スターリンク」、スカパーJSATの「JSATMarine」などが存在している。また通信衛星は海底ケーブルなどの国際回線が事故や災害や事件などで切れた場合の国際通信の最後の頼みの綱ともなっており、特に海底ケーブルが1本しか繋がっていないトンガのような島国で活躍する機会が多くなっている。しかしながら宇宙との送受信を行う高速衛星通信は小型化の難しいパラボラアンテナやフェーズドアレイアンテナが必要となるため用途が限られており、大気圏に置いてより小型のアンテナで送受信が可能な成層圏プラットフォーム (HAPS) も検討されている。
なお無線ブロードバンドは光ファイバー接続に比べて上りの速度が遅かったり、大気条件や建物の条件によって安定性が低くなったりするため、遠隔医療やテレワークや遠隔教育には不利となる。また輻輳にも弱いとされている。
建物内での接続安定性を上げるためには、宅内〜部屋内まで有線回線を引き、端末近くに無線LANのアクセスポイント(Wi-Fiスポット)やLTEのフェムトセルを設置する必要がある。2022年現在、各部屋まで光ファイバを引いて繋げるようにする Fiber to The Room (FTTR) の仕組みが開発中となっており(ITU G.finなど)、世界ブロードバンド協会 (WBBA) がその FTTR を第5世代ブロードバンド (BB5) の接続性として規定している。
また電波を線で広げる漏洩同軸ケーブル (LCX) もあり、屋内やトンネルなどで使われている。
ブロードバンドによるインターネット接続は、当初から定額制で提供され、通信料金や時間帯を意識せずに利用できるため、普及とともにインターネットの利用形態に大きな変化をもたらした(もっとも同様に、フレッツ・ISDNなどのナローバンド定額制サービスも先行して提供されていた)。
常時接続である事を生かしたIP電話・インターネット電話、大容量のデータを短時間に送受信可能になった事によるクラウドコンピューティング・インターネット接続経由でストレージにアクセスするSoIP(オフサイト・データ・ストレージ)、ブロードバンドビデオオンデマンド・IP放送(IPテレビ)などの動画放送など、新しいサービスが可能となった。
Webページは既にブロードバンドを前提としたリッチコンテンツが中心となっており、例えば2022年8月1日時点のデスクトップ向けサイトでは中央値(50%タイル値)が約2.3MB、75%タイル値が約4.6MB、90%タイル値が約8.9MBとなっている。一方、Webページの読み込みは2秒を超えるとじれったく感じ、3秒を超えると直帰率が増えると言われており、遅延読み込みやレンダリング時間などもあるため単純計算は出来ないものの、快適に閲覧するためには十分に速い通信回線が必要となる。
IP通信を使用した通話(VoIP・IP電話)ではADSLや低速FTTHの時代に品質の低いセカンダリ電話が登場した。初期のVoIPではIP端末間の通話のみとなっていたが、2002年11月に電話番号050がIP電話へと割り当てられたことで(050IP電話)、VoIPでも一般加入電話との発着信が可能となった。
その後、ブロードバンドを使った品質の高いプライマリ電話のIP電話が登場し、一般加入電話と同じ市外局番の電話番号の使用が認められたことでIP電話は広く普及していった(ひかり電話など)。プライマリ電話はネットワーク品質の規定があることから閉域IP網内(非インターネット)の優先通信機能を使った有料サービスが中心となっている。
IP電話から一般加入電話や他社IP電話への接続には長らく旧来の公衆交換電話網 (PSTN) が用いられてきたが、2021年1月よりIP電話の事業者同士でIPのまま電話交換が行われるようになり、2024年から2025年には一般加入電話までIP網での電話交換へと切り替えられる予定となっているものの、料金は従量制のままとなっている。
一方、非優先通信のインターネットを使ったインターネット電話(音声通信・ボイスチャット)ではSkypeのようなP2P通信による無料の通話サービスが人気となり、ブロードバンドの常時接続によって、それらを繋ぎっぱなしした「オンライン同棲」も一般化するようになった。
またブロードバンドにより、1対1だけでなく多対多の通話(グループ通話、電話会議)も一般化していった。SNSでも「Clubhouse」などの音声SNSが登場し、短文SNSの「Twitter」でも音声会話機能の「Spaces」が登場した。
IP通信を使用したテレビ電話は初期のVoIP規格(H.323やSIP)より対応しており、例えば2004年にはNTTよりIPテレビ電話端末の「フレッツフォン」が登場している。
インターネット電話でも上述のSkypeなどテレビ電話に対応しているものは多い。
NTTグループの発表によればオンライン会議の疲労感は音質に左右されるとされるが、音質は物理的なマイクやイヤホンだけでなく圧縮コーデックによっても左右される。圧縮コーデックの音質基準には平均オピニオン評点 (MOS) などが存在するが、基本的に圧縮率の高いコーデックは音質も低いものとなっているため、高音質にはより広い安定した回線帯域が必要となる。
ブロードバンドによる放送も行われているが、通常の放送波に乗っている放送データの容量は以下のように膨大なものとなっている:
そのためインターネット経由での再送信は効率が悪く、別の方式による再送信が中心となっている。しかしながら地上デジタル放送の送信設備において経費の上昇が進んでいるため、2021年より総務省では難視聴放送のブロードバンド代替が検討されるようになった。
光回線においては通信系光ファイバー(光通信)と放送系光ファイバー(光放送)との多重化(光波長多重通信)による統合が行われている。また多重化せずに光通信用と光放送用の2芯で提供するサービス(eo光テレビなど)も存在する。
光放送の方式では光ファイバに放送波を変調して載せた放送波変調方式(スカパー!プレミアムサービス光(フレッツ・テレビ)等)と、光回線のIP伝送で閉域網より放送データを送るIPマルチキャスト方式(ひかりTV等)が主流となっている。
放送波変調方式(RF光伝送)では通常の放送波のパススルーが行われている。具体的には放送波を光信号に変換したあと光スプリッタで分配し、各戸の光回線終端装置で同軸ケーブル上の電気信号に戻すという形であり、電気信号に戻した後は一般的なテレビチューナーを使っての視聴が可能となる。また放送波変調ではパススルー信号に加えて旧来の有線テレビジョン放送(CATV)向けセットトップボックス用トランスモジュレーション信号を多重化することも行われている。光ファイバは非常に広帯域となっているため、放送波変調ではデータ通信へと影響を与えずに上記の表にある全ての放送信号を常に同時に提供することが可能である。
IPマルチキャスト方式では一般的に閉域IP網での優先通信が使われており、IPv6プロトコルのマルチキャストリスナ探索 (MLD) によって必要な受信者にのみ必要な放送データが送られるようになっている。また光スプリッタで分岐された受動光ネットワーク (PON) の部分ではマルチキャストLLIDによって単一データを複数契約者の光回線終端装置(ONU)が同時に受信するようにすることができる。視聴には一般的なテレビチューナーが使えず、専用のセットトップボックスなどを用いる必要がある。IPマルチキャスト方式は優先通信によって帯域を圧迫するため動画の再圧縮が行わており、その視聴に必要な通信速度は、例えば「ひかりTV」ではHD放送で1チャンネル当たり15Mbps、4K放送で1チャンネル当たり30Mbpsとなっている。トリプルチューナー搭載のセットトップボックスも存在し、その数倍の通信容量が1セットトップボックス当たりで使われるようになっている。
それら方式に使うことのできる一部の放送受信機器は、家庭内ネットワーク向けのDLNA接続方式とDTCP-IP通信の組み合わせによって放送の家庭内IP再送信が可能となっている。またDCTP+ (DTCP-IP 1.4) やDLPAリモートアクセスの登場によってインターネット経由での放送再送信も可能となっている。
モバイル端末向けでは電波を使った世界共通のモバイル端末向け放送規格として5G放送(5G Broadcast)なお5G放送には大セル方式と小セル方式がある。があるものの、5G放送は海外でもまだ検討段階となっており普及が進んでおらず、また日本独自規格ではISDB-Tのワンセグ放送が普及していたものの、ワンセグ非対応なiPhoneの登場によってワンセグの受信可能率は低下してしまっている。
そのため、公共放送ではインターネット経由での同時配信が重要となっていった。
非優先通信かつ1対1の通信(ユニキャスト)が基本のインターネットを経由するIPユニキャスト方式の同時配信サービスも登場している。この方式では一般的なWebブラウザで視聴できるものが多い(専用アプリもある)。
2007年には総務省の支援のよって研究開発されていたP2Pベースの放送受信ソフトウェア「KeyHoleTV」がテレビ放送の同時配信を行っていた。その後、2010年にはラジオ放送の同時配信サービス「radiko」が登場し、2020年代にはテレビ放送の同時配信サービスも登場した。
2020年、NHKがSD画質(1.5Mbps)のテレビ同時配信サービス「NHKプラス」を全日帯で始め、2022年4月にはそれが24時間化された。また、民間放送も2022年4月より「TVer」でテレビ同時配信を行う予定となっている。
#実際の通信速度で後述。
一般的な情報機器には機器を動かすための基本ソフトウェアであるOS(オペレーティングシステム)が搭載されており、またそれに加えて様々な目的に適した応用ソフトウェア(アプリケーションソフトウェア)も導入されているが、ソフトウェアが高度化するにつれて、そのダウンロードやアップデートの容量は大きくなっていっている。
Android TVを含むテレビやBDレコーダーでは地上デジタル放送やBSデジタル放送の放送波を使った「放送ダウンロード」によるファームウェア更新が可能となっている(エンジニアリングサービス)ものの、それ以外の情報機器では基本的にインターネット経由でのソフトウェア更新が必要となる。
一般的なソフトウェアの多くは配信にコンテンツデリバリネットワーク(CDN、コンテンツ配達網)を採用しており、大容量のソフトウェアでも高速で効率的なダウンロードが可能となっているものの、OSの容量はCDNを以てしても大きく、そのダウンロードは一般ネットワークにまで影響を及ぼしている。そのため、OSのアップデートを分離して高速化したアクセス回線サービスも登場するようになった(OCN 光の「IPoEアドバンス」など)。
一般的にゲーム用の回線では速度よりも低遅延性(レイテンシの低さ)や安定性(パケット損失の起こらなさ)が重要となる。一部の家庭用ルーターではゲーミングパケットを優先するQoS機能が付いているものの、その効果はアクセス回線までは及ばないためNGN網内にもQoSによる優先通信機能があるものの、その使用は「ひかり電話」(「データコネクト」含む)や「ひかりTV」などの一部有料サービスのみに限られている。、狭い帯域の共有アクセス回線では待ち行列(キュー)による遅延やタイムアウトによるパケット損失が起きてしまう。そのため、ブロードバンドは低遅延性や安定性においても重要となる。
また速度自体もゲーム用途において年々重要となっている。ゲームのリッチ化やダウンロードコンテンツ (DLC) の増加によって1ゲーム当たりの容量が100GBを超えるようになった一方、ストレージでは大容量化よりも高速化によるロード時簡短縮が進んでおり(PlayStation 5やXbox Series X/S、Windows PCのDirectStorage APIなど)、ゲームの入れ替えにおいてダウンロードの必要な機会が増加している。
Microsoft OneDrive、Google ドライブ、Apple iCloud DriveなどのOS標準のオンラインストレージサービスが登場している。
民生用ブロードバンド回線は帯域保証のされないベストエフォート(最善努力)となっており、途中で回線が共有されているため、様々なボトルネックが存在している。2021年時点で30%前後のユーザーがインターネットの実効速度の問題を経験しており、その実効速度の問題は映像配信だけでなくWeb会議にも影響を及ぼしている。
FCCは下り100Mbpsをブロードバンドと、日本は下り30Mbpsを超高速ブロードバンドと定義しているが、実際にオンデマンド動画配信で4K動画を視聴するのに推奨される通信速度は以下となっている:
そのため同世帯の二人以上が各々で4K動画を視聴する場合、30Mbpsでは不足する状態となる(2020年現在の日本の世帯平均人数は2.27人)。また光ディスクのUltra HD Blu-rayでは82Mbps以上の映像が可能となっており、2022年現在のネット配信動画はそれよりも低いビットレートが主流となっている。
また4K解像度のライブ動画配信に必要な通信速度は以下となっている:
ライブ動画配信は一般的な映画(24fps)に比べてフレームレートが高く、またリアルタイムエンコードの必要性から高い処理量を使った高度な圧縮が難しく、また動画全体を見てのビットレートの再配分(マルチパスエンコード)も不可能なため、所要ビットレートが増大する傾向にある。
アクセス回線の分岐数、プロバイダー (ISP) との境界であるネットワーク終端装置(PPPoEの場合)や仮想固定通信提供者 (VNE) との境界である網・網インタフェース(NNI; IPoEの場合)の回線容量、ISP内又はVNE内のルーターの処理能力や回線容量、バックボーンの回線容量やインターネットエクスチェンジの交換能力などがボトルネックとなってるため、通信規格最高速度を宣伝していても実際の通信速度は低くなる。
民生向けFTTHサービスでは回線の帯域が契約者間で共有されており、例えばNTTの「フレッツ光」のアクセス回線では光スプリッタ(光分岐器)によって1Gbps契約の場合に予備も含めて最大32分岐(1分岐当たり約30Mbps)、10Gbps契約の場合に予備も含めて最大64分岐(1分岐当たり約150Mbps)されて、その帯域が契約者間で共有されることとなる(シェアドアクセス方式)。平均分岐数は2016年度末にNTT東日本で11.8分岐・NTT西日本で7.0分岐だったものが、2020年度末にはNTT東日本で14.4分岐・NTT西日本で7.9分岐まで悪化している。
この光スプリッタを挟んだ光アクセス回線の受動光ネットワーク(PON)での多重化では、帯域を共有しない WDM-PON(波長分割多重化PON)という仕組みも存在するが、2010年の Atlantic Engineering Group の試算によれば WDM-PON は現状の時分割多重化 (TDM) の GPON に比べて1契約当たり2倍前後のコストが掛かるとされている。そのためTDMとWDMを組み合わせた TWDM-PON (NG-PON2など) が策定されているものの、2022年現在普及はまだとなっている。2021年現在NTTはオールフォトニクス・ネットワーク(APN)の構想を持っており、将来的に時分割多重化を止め1人1波長を導入する予定としている。
業務向けFTTHサービスではアクセス回線を共有せずに(局外光スプリッタを使わずに)直接繋いだシングルスター(芯線直結)方式も使われている。また2023年に登場した「GameWith 光 Pro」のような個人向けのシングルスター方式サービスも存在する。なお光ファイバーの耐用年数は2019年度時点で架空区間が20年、地下区間が28年、海底区間が21年となっているが、2005年時点のNTT東日本へのインタビューによれば光ファイバ断線の7割は局外光スプリッタを収めるクロージャー内で起きているとされ、その後もNTT東日本はクロージャー接続部での故障を強調している。