日本銀行券
日本銀行券(にほんぎんこうけん、にっぽんぎんこうけん)は、日本の中央銀行である日本銀行が発行する紙幣。
日本銀行は、日本銀行法を根拠に、日本銀行券を発行し(市中に払い出し)通貨として流通させている。具体的には、日本銀行の取引先金融機関が日本銀行に保有している当座預金を引き出し、日本銀行券を受け取ることによって、市中に流通し、この時点で日本銀行券が発行されたことになる。日本銀行券には日本国内で法定通貨として無制限に通用する強制通用力が付与されている。
過去に発行されていた日本銀行券の中には各種法令により既に失効しているもの(失効券)がある。失効券以外は、古い日本銀行券であっても現在発行中の券と同様に法定通貨として有効である。有効券の中には「日本銀行兌換銀券」と表記されているものもある旧一円券と改造一円券の2種類。発行当時、1897年(明治30年)までは本位銀貨(一円銀貨)と引き換えることができた。が、現在は不換紙幣扱いのため、本位銀貨(一円銀貨)と引き換えることはできない1897年(明治30年)の貨幣法で銀兌換が停止された。。なお「日本銀行兌換券」と表記されているものは、発行当時本位金貨と引き換えることができた(一部い五圓券・丙貳百圓券・丁貳百圓券・甲千圓券の4券種(実質的な発行開始時点で既に金貨への兌換が停止されていた)は事実上の不換紙幣だった)が、現在では全て失効券となっている。
現在発行中の日本銀行券は、独立行政法人国立印刷局によって製造され、日本銀行に納入されている。2009年度(平成21年度)の計33億枚の日本銀行券製造費は約509億円であり、1枚当たり15.4円となる。
日本銀行に戻った日本銀行券のうち、損傷・汚染の度合いが少なく再度の流通に適していると判断されたものは再び金融機関を通じて市中に流通する。一方、流通に適さないほど損傷や汚染などの激しい日本銀行券(損券。このうちテープ等が貼られているなど損傷などの度合いが特にひどいものは日銀用語で「赤丸券」と呼ばれる)は、復元不能な大きさに裁断された上で廃棄処分される。この日本銀行券の裁断屑の多くは焼却処分されているが、一部は製紙会社に渡されて、住宅用外壁材、固形燃料、トイレットペーパー、貯金箱、靴・スリッパの中敷きや書類箱、写真立て、バインダー、ファイルなどの日用雑貨・事務用品などにリサイクルされているものもある。
現在、主に流通しているのは2004年(平成16年)発行開始のE券(一万円券・五千円券・千円券)および2000年(平成12年)発行開始のD二千円券である。
日本銀行や国立印刷局ではそれぞれの日本銀行券(紙幣)を「一万円券」「千円券」などと称している。一般的な通称として「一万円札」「千円札」などとも呼ばれる。
日本銀行券に関する年表を以下に示す。なお、日本銀行券と並行して流通し、同様の紙幣通貨として区別なく使用された小額政府紙幣についても、便宜上下記の年表に掲載する。
下線は現在有効な券を示す。各券種の冒頭の符号(旧、改造、甲、い、Aなど)については後述の#様式符号参照。
明治維新以降、改造紙幣などの政府紙幣や民間銀行が発行した国立銀行紙幣が発行されていたが、紙幣を濫発した結果インフレーションが発生するなどの問題が発生していた。これを収拾するために政府から独立した中央銀行として日本銀行が創設され、唯一の発券銀行として事実上の銀本位制に基づく「日本銀行兌換銀券」が発行されることとなった。当初は200円から1円まで7券種を発行する計画であったが、当時の紙幣製造能力や需要を勘案した結果200円、50円、20円は製造対象から外され、100円、10円、5円、1円の4券種のみが発行された。
1884年(明治17年)5月26日:「兌換銀行券条例」施行により、事実上の銀本位制を確立。日本銀行による兌換銀行券として「日本銀行兌換銀券」が発行可能となる。
1885年(明治18年)5月9日:旧拾圓券発行開始。
1885年(明治18年)9月8日:旧百圓券、旧一円券発行開始。
1886年(明治19年)1月4日:旧五圓券発行開始。
1888年(明治21年)12月3日:改造五圓券発行開始。
1889年(明治22年)5月1日:改造一円券発行開始。
1890年(明治23年)9月12日:改造拾圓券発行開始。
1891年(明治24年)11月15日:改造百圓券発行開始。
金本位制の確立に伴い、日本銀行が発行する銀行券は金兌換券としての「日本銀行兌換券」に移行した。1899年(明治32年)末には旧来の雑多な紙幣を失効し、日本国内で流通する紙幣の日本銀行券への一本化が完了した。その後は写真技術や印刷技術の向上に伴い精巧な偽造券が発見されるようになったことや、経済発展とともに紙幣発行高が増大したことなどからこれに対応する新紙幣が順次登場していった。
1927年(昭和2年)に発生した昭和金融恐慌の際には、その沈静化のために史上稀に見る裏面の印刷が省略された乙貳百圓券紙幣が急造されることとなった。
1923年(大正12年)の関東大震災により滅失した兌換券の整理のために旧紙幣は回収されることとなり、交換対象となる乙百圓券・丙拾圓券・丁五圓券が1930年(昭和5年)に発行された。このシリーズの日本銀行兌換券では一定のテーマに基いた統一性のあるデザインが入念な検討のもとに施され、技術的な観点からも当時の紙幣製造の最高技術を結集して製造されたものであり、デザイン面・印刷技術面の両面で世界的に遜色のない水準の紙幣であった。回収対象となる旧紙幣については1931年(昭和6年)12月までに全体の9割以上が回収され、旧紙幣失効後の1939年(昭和14年)4月時点の最終的な未回収率は発行高の3%程度という結果となった。
1897年(明治30年)10月1日:「貨幣法」施行および「兌換銀行券条例」の改正により事実上の銀本位制から金本位制に移行。これに伴い「日本銀行兌換銀券」から「日本銀行兌換券」に移行し、既存の兌換銀券は金兌換券として扱われる。
1899年(明治32年)3月20日:旧百圓券、旧拾圓券、旧五圓券、旧一円券が日本銀行による回収対象となる。
1899年(明治32年)4月1日:甲五圓券発行開始。
1899年(明治32年)10月1日:甲拾圓券発行開始。
1899年(明治32年)12月9日:「国立銀行紙幣ノ通用及引換期限ニ関スル法律」により紙幣整理が実施され日本銀行券発行開始以前に発行されていた旧来の紙幣である国立銀行紙幣失効。
1899年(明治32年)12月31日:「政府発行紙幣通用廃止ニ関スル法律」により紙幣整理が実施され日本銀行券発行開始以前に発行されていた旧来の紙幣である明治通宝および改造紙幣失効。これにより日本国内で使用される紙幣は日本銀行券に一本化。
1900年(明治33年)12月25日:甲百圓券発行開始。
1910年(明治43年)9月1日:乙五圓券発行開始。
1915年(大正4年)5月1日:乙拾圓券発行開始。
1916年(大正5年)12月15日:丙五圓券発行開始。
1917年(大正6年)11月8日:大正小額政府紙幣 五拾錢券・貳拾錢券発行開始、大正小額政府紙幣 拾錢券告示上の発行開始。
1917年(大正6年)11月20日:甲貳拾圓券発行開始。
1917年(大正6年)12月6日:大正小額政府紙幣 拾錢券実質的な発行開始。
1927年(昭和2年)4月25日:昭和金融恐慌の沈静化のため乙貳百圓券発行開始。
1927年(昭和2年)5月12日:丙貳百圓券告示上の発行開始。
1930年(昭和5年)1月11日:乙百圓券発行開始。
1930年(昭和5年)3月1日:丁五圓券発行開始。
1930年(昭和5年)5月21日:丙拾圓券発行開始。
1931年(昭和6年)7月21日:乙貳拾圓券発行開始。
1931年(昭和6年)12月17日:「金貨兌換停止に関する緊急勅令」施行により金兌換を停止し事実上管理通貨制度に移行。
1938年(昭和13年)7月5日:小額政府紙幣 五拾錢券(富士桜)発行開始。
1939年(昭和14年)3月31日:「兌換銀行券整理法」により関東大震災(1923年(大正12年))以前から発行されていた五円以上の日本銀行券13券種(旧百圓券、改造百圓券、甲百圓券、甲貳拾圓券、旧拾圓券、改造拾圓券、甲拾圓券、乙拾圓券、旧五圓券、改造五圓券、甲五圓券、乙五圓券、および丙五圓券)失効。
1942年(昭和17年)1月6日:丁貳百圓券告示上の発行開始、い五圓券発行開始。
1942年(昭和17年)4月20日:甲千圓券告示上の発行開始。
1931年(昭和6年)の金兌換停止を受けて、1942年(昭和17年)には法的にも管理通貨制度に移行した。これに伴い不換紙幣としての「日本銀行券」が発行されることとなるが、第二次世界大戦の影響により発行される銀行券は次第に品質を落とした簡素なものとなり、やがて戦況の悪化と共に従前では考えられなかったような劣悪な品質の銀行券が粗製濫造されるに至った。大戦末期から終戦直後にかけては製造設備や材料の確保すら事欠くようになり、一層の仕様簡素化のために印刷方式や紙幣用紙など度重なる仕様変更が頻繁に行われ、果ては製造されながらも発行に至らない未発行券が複数発生するなど混乱した状況が窺える。
1942年(昭和17年)5月1日:事実上有名無実化していた金本位制を旧「日本銀行法」施行により廃止。これに伴い正式に管理通貨制度による不換紙幣としての「日本銀行券」に移行し、既存の有効な兌換券は不換紙幣として扱われる。
1942年(昭和17年)12月8日:小額政府紙幣 五拾錢券(靖国神社)発行開始。
1943年(昭和18年)12月15日:い拾圓券、ろ五圓券、およびい一円券発行開始。
1944年(昭和19年)3月20日:い百圓券発行開始。
1944年(昭和19年)11月1日:い拾錢券、い五錢券発行開始。
1945年(昭和20年)4月16日:丁貳百圓券実質的な発行開始。
1945年(昭和20年)8月16日:丙貳百圓券実質的な発行開始。
1945年(昭和20年)8月17日:甲千圓券実質的な発行開始、ろ百圓券、ろ拾圓券発行開始。
第二次世界大戦終戦後の猛烈なハイパーインフレーションの抑制策として新円切替が行われることとなり、切替用の新円としてデザインを一新したA号券が緊急に発行された。しかしながら新円切替をもってしてもインフレーションを食い止めることはできず、1円未満の法定通貨(紙幣・硬貨)は無意味なものとなり廃止されることとなった。また切迫した状況下で発行されたA号券は簡易な仕様により粗製されたもので偽造が絶えなかったことから、本格的な紙幣としてB号券が投入され、その後は高度経済成長の進展とともに五千円紙幣・一万円紙幣といった高額紙幣が順次登場していった。これ以降は偽造防止力の維持向上のために概ね20年おきに改刷が行われており、印刷技術の向上に応じて改刷の度に新たな偽造防止対策が搭載されている。キャッシュレス化が進みつつある2010年代以降も、日本銀行券の流通量は継続的に増加し続けている状況にある。
1946年(昭和21年)2月17日:「金融緊急措置令」により預金封鎖を伴う新円切替実施。
1946年(昭和21年)2月25日:暫定的に新円とみなす証紙貼付券(千圓、貳百圓、百圓、および拾圓)発行開始、A百円券、A十円券告示上の発行開始。
1946年(昭和21年)3月1日:A百円券、A十円券実質的な発行開始。
1946年(昭和21年)3月2日:「日本銀行券預入令」により金融緊急措置令の公布以前から発行されていた五円以上の日本銀行券14券種(甲千圓券、乙貳百圓券、丙貳百圓券、丁貳百圓券、乙百圓券、い百圓券、ろ百圓券、乙貳拾圓券、丙拾圓券、い拾圓券、ろ拾圓券、丁五圓券、い五圓券およびろ五圓券)は証紙貼付券を除き失効。
1946年(昭和21年)3月5日:A五円券告示上の発行開始。
1946年(昭和21年)3月8日:A五円券実質的な発行開始。
1946年(昭和21年)3月19日:A一円券告示上の発行開始。
1946年(昭和21年)3月20日:A一円券実質的な発行開始。
1946年(昭和21年)10月31日:証紙貼付券(千圓、貳百圓、百圓、および拾圓)失効。
1947年(昭和22年)9月5日:A拾錢券発行開始。
1948年(昭和23年)3月10日:小額政府紙幣 五拾銭券(板垣五十銭)発行開始。
1948年(昭和23年)5月25日:A五銭券発行開始。
1948年(昭和23年)8月31日:「小額紙幣整理法」により1945年(昭和20年)以前から発行されていた小額政府紙幣5券種(大正小額政府紙幣 五拾錢券・貳拾錢券・拾錢券、小額政府紙幣 五拾錢券(富士桜)、および小額政府紙幣 五拾錢券(靖国神社))失効。
1950年(昭和25年)1月7日:B千円券発行開始。
1951年(昭和26年)4月2日:B五百円券発行開始。
1951年(昭和26年)12月1日:B五十円券発行開始。
1953年(昭和28年)12月1日:B百円券発行開始。
1953年(昭和28年)12月31日:「小額通貨整理法」により銭・厘単位の通貨廃止。一円未満の日本銀行券4券種(い拾錢券、A拾錢券、い五錢券、およびA五銭券)、ならびに小額政府紙幣1券種(小額政府紙幣 五拾銭券(板垣五十銭))失効。
1955年(昭和30年)4月1日:A十円券、A五円券の日本銀行からの支払停止。
1956年(昭和31年)6月5日:A百円券の日本銀行からの支払停止。
1957年(昭和32年)10月1日:C五千円券発行開始。
1958年(昭和33年)10月1日:旧一円券、改造一円券、い一円券、A一円券、およびB五十円券の日本銀行からの支払停止。
1958年(昭和33年)12月1日:C一万円券発行開始。
1963年(昭和38年)11月1日:C千円券発行開始。
1965年(昭和40年)1月4日:B千円券の日本銀行からの支払停止。
1969年(昭和44年)11月1日:C五百円券発行開始。
1971年(昭和46年)1月4日:B五百円券の日本銀行からの支払停止。
1974年(昭和49年)8月1日:B百円券の日本銀行からの支払停止。
1984年(昭和59年)11月1日:D一万円券、D五千円券、およびD千円券発行開始。
1986年(昭和61年)1月4日:C一万円券、C五千円券、およびC千円券の日本銀行からの支払停止。
1993年(平成5年)12月1日:偽造防止力を向上したD一万円券、D五千円券、およびD千円券の一部改造券発行開始(ミニ改刷)。
1994年(平成6年)4月1日:C五百円券の日本銀行からの支払停止。
2000年(平成12年)7月19日:D二千円券発行開始。
2004年(平成16年)11月1日:E一万円券、E五千円券、およびE千円券発行開始。
2007年(平成19年)4月2日:D一万円券、D五千円券、およびD千円券の日本銀行からの支払停止。
2014年(平成26年)5月12日:券種識別性を向上したE五千円券の一部改造券発行開始。
2024年度(令和6年度)上期:新一万円券、新五千円券、および新千円券発行開始予定。
日本銀行券の原材料には、和紙と同じく三椏(ミツマタ)と、耐久性向上のためマニラ麻が使用されている。これは、繊維が頑丈で独特の手触りがあるために、偽造の防止にも効果があるためである。第二次世界大戦末期や終戦直後のインフレ時には、三椏の生産が追いつかないため、三椏の割合を減らしたり、通常のパルプを使用していたこともあったが、耐久性に難がある上に大量の偽札が出回り、経済や社会の混乱を招いたために、「粗悪な紙は通貨の信用を落とす」として取りやめとなった。
国内産の「局納みつまた」は、2000年代までは国内での自給自足を維持しており、2005年(平成17年)の時点で島根県・岡山県・高知県・徳島県・愛媛県・山口県の6県が国立印刷局と生産契約を結んでいた。各県に「局納みつまた生産協力会」といった生産者団体が組織されており、局納価格は山口県を除く5県が毎年輪番で印刷局長と交渉して決定された。しかし、生産地の過疎化や農家の高齢化、後継者不足により、2005年度(平成17年度)以降は生産量が激減し、2016年(平成28年)では岡山県、徳島県、島根県の3県だけで生産されており、出荷もこの3県の農協に限られる。
これに対応するために、2010年度(平成22年度)以降は中華人民共和国、ネパール産の三椏の輸入で不足分を補うようになっており、その結果、2016年度(平成28年度)に使った三椏の白皮のうち約9割が外国産となった。外国産三椏は国内産と比べて調達価格が25%程度と安く、経費節減につながる利点がある。その反面、輸入先の災害などによる調達のリスクもある。ネパールにおいて三椏の生産地が2015年(平成27年)の大地震で大きな被害を受けた実例もあり、三椏の安定供給を保つために、国立印刷局は国内で新たな出荷元を探している。
ラテン文字(アルファベット)と算用数字の組み合わせによる通し番号という形式である。各券種の日本銀行券1枚ずつ固有のものである。ただし、記番号の組み合わせを全て使い切ってしまった場合、あるいは紙幣の仕様をマイナーチェンジする場合、印刷色を変えて再度同じ記番号が使われている。アルファベット26文字のうち、「I」(アイ)と「O」(オー)は、数字の「1」「0」と紛らわしいため使用されない。従って使用されるアルファベットは24文字となる。
左端のアルファベットは1文字または2文字であり、概ね2文字のものより1文字のものが製造時期が早い。1文字のものについては、概ね A, B, C ... Z の順番で製造される。2文字である場合、額面五千円以上の券は概ね AA, AB, AC ... BA, BB, BC ... ZX, ZY, ZZ の順に製造され、額面二千円以下の券は概ね AA, BA, CA ...  AB, BB, CB ... XZ, YZ, ZZ の順に製造される。なぜ「概ね」なのかというと、印刷局の工場が4か所あり、各工場間の券製造のスケジュール調整がいかになされているかは当局者しか知り得ないからである。しかし製造時期の早晩を判断する大体の目安にはなる。
アルファベットに挟まれた数字6桁については、000001から900000までの90万通りであり、基本的には1つのアルファベットの組み合わせ(記号)につき90万枚製造されている。ただし各券種の最終組など、一部の記号で製造枚数が90万枚に満たないものが存在する。
右端のアルファベット1文字を「末尾記号」といい、製造した工場を表すが、例外も有り得る。概ね以下の通りになっている(も参照)。
結局、同一印刷色の記番号で (24×900,000×24)+(24×24×900,000×24) = 12,960,000,000 (129億6千万)枚まで製造・発行できることになる。記番号を数字に例えるなら、上記  1. 2. 3.  のうち、最も上位の桁は  1. で、次が 3. 最下位の桁が  2.  である。例えば、E千円券を小田原工場で製造する場合、「AA900000H」の次に製造すべきは「AA000001J」であり、「AA900000N」の次は「BA000001H」である。同一デザインの紙幣の製造中に、記番号の組み合わせの枯渇などの理由により記番号の色が変わる場合、記番号の色は上記の 1. より更に上位の桁とみなすこともできる。
これまでに記番号の色が変更された紙幣は次の通り。なお、変更の理由は、a 記番号の組み合わせの枯渇、 b 紙幣の仕様のマイナーチェンジ、である。
C千円券(伊藤): 黒色(1963年(昭和38年)11月)→ a 青色(1976年(昭和51年)7月)
D一万円券(福澤):  黒色(1984年(昭和59年)11月)→ b 褐色(1993年(平成5年)12月)
D五千円券(新渡戸):  黒色(1984年(昭和59年)11月)→ b 褐色(1993年(平成5年)12月)
D千円券(夏目):  黒色(1984年(昭和59年)11月)→ a 青色(1990年(平成2年)11月)→ b 褐色(1993年(平成5年)12月)→ a 暗緑色(2000年(平成12年)4月)
E一万円券(福澤): 黒色(2004年(平成16年)11月)→ a 褐色(2011年(平成23年)7月)
E五千円券(樋口):  黒色(2004年(平成16年)11月)→ b 褐色(2014年(平成26年)5月)
E千円券(野口):  黒色(2004年(平成16年)11月)→ a 褐色(2011年(平成23年)7月) → a 紺色(2019年(平成31年)3月)
この形式の記番号は、C一万円券とC五千円券では左上・右上・左下・右下の4か所、それ以外の紙幣では左上と右下の2か所に印刷されている。
記番号の書体については、印刷局独自の特殊なものが採用されている。C号券 - E号券では、同じ書体が採用されている券種でグループ分けすると、次の箇条書きのようになる。
C一万円券・C五千円券・D一万円券
C五百円券・D五千円券
C千円券・D千円券・E五千円券・E千円券このグループの紙幣では、画像に示すように数字の「2」の字体がやや特殊なものとなっている。
D二千円券・E一万円券
C号券4種(このうちC千円券については黒記番号のもの)については、沖縄の本土復帰に伴う通貨交換(第五次通貨交換)用の特殊記号券が存在し、記番号の英字の組み合わせのうちごく一部の特定のものがこれに当たるが、その現存数は非常に少ない。
2024年度(令和6年度)発行予定の改刷券では、「AA000001AA」のように、左側にアルファベット2桁、中央に数字6桁、右側にもアルファベット2桁という構成となる予定。
この形式の記番号は、B券からE券までの紙幣のうちC一万円券とC五千円券以外のものと同様、紙幣の左上と右下の2か所に印刷されている。
B券より前の日本銀行券の記番号は基本的に「組番号(記号)・通し番号」という形式であった。この場合も通し番号は基本的に、B券以降のアルファベットに挟まれた数字6桁と同様、000001から900000までの90万通りであったが、一部の券種い百圓券(2次100円)・い拾圓券前期(2次10円)・ろ五圓券前期(3次5円)・い一円券(中央武内1円)前期・A百円券(4次100円)では不良券との差し替え用に900001以降の通し番号が印刷されることがあった(補刷券)。
A券 (A号券)
A券の記号は4桁以上の数字で構成され、先頭の桁は常に「1」となっており、日本銀行券であることを表している。末尾の2桁は製造工場を表しており、先頭1桁と末尾2桁を除いた部分が組番号となる。なお通し番号は100円券のみに印刷されており、その100円券は1組につき90万枚製造されている。通し番号のない10円以下の券種については、1組につき500万枚製造されている。ちなみに、日本銀行券ではないが、A券と同時期に発行された小額政府紙幣の板垣50銭の記号は、先頭の桁が政府紙幣を表す「2」となっている以外はA券と同様の形式である。ただし一部の組で製造枚数が500万枚(90万枚)に満たないものが存在する。
A券の記号下2桁の表を以下に示す。○は製造されている(存在する)ことを示す。
記号は基本的に組番号に波括弧をつけたものとなっており、記番号の進行はまず{1}から始まり、通し番号が900000まで(補刷券がある場合はこの限りではない)いくと次は{2}となり、以下通し番号を使い切るごとに{3}、{4}と次へ移っていくという単純なものであった。戦時中などの一部の券種乙貳百圓券・い拾圓券後期(3次10円)・ろ五圓券後期(4次5円)・い一円券(中央武内1円)後期・い拾錢券・い五錢券・ろ百圓券(3次100円)・ろ拾圓券(4次10円)については、通し番号が印刷されておらず記号のみの表記となっており、1組あたりの製造枚数も90万枚ではなく、券種によってさまざまに設定されていた。また明治期の日本銀行兌換銀券や日本銀行兌換券の場合は、記号番号とも漢数字のものや、記号がいろは順の変体仮名で通し番号が漢数字のものが存在した。漢数字は「〇壹貳叄四五六七八九」(ただし甲拾圓券・甲五圓券の後期のものでは2に対応するものは「弍」)を使い、記号は「第壹號」のように前後に「第」と「號」を付けて表示された(変体仮名の場合は後ろに「號」を付けるのみ)。漢数字記番号の紙幣については、券種によって通し番号の桁数や1組あたりの製造枚数(最大通し番号)が異なっている。
1887年(明治20年)に、日本武尊・武内宿禰・藤原鎌足・聖徳太子・和気清麻呂・坂上田村麻呂・菅原道真の7人を日本銀行券の肖像候補として選定した。いずれも紙幣肖像の彫刻に必要となる写真や明確な肖像画が残っていない人物であるため、当時お雇い外国人として来日し、日本の紙幣製造の技術指導に当たっていたイタリア人で画家のエドアルド・キヨッソーネが、文献資料や絵画・彫刻などから各人の事蹟や性格、容姿などを研究し風貌を脳裏に描いてから、そのイメージに似合う実在の(当時生きていたあるいは写真が残っていた)別の人物を探し、その人物をモデルとして描いたとされる。 その後、戦前の日本銀行券の肖像には前述の候補の7人のうち、坂上田村麻呂以外の6人が採用されている。
1946年(昭和21年)に大蔵省印刷局は、光明皇后・聖徳太子・貝原益軒・菅原道真・松方正義・板垣退助・木戸孝允・大久保利通・野口英世・渋沢栄一・岩倉具視・二宮尊徳・福沢諭吉・青木昆陽・夏目漱石・吉原重俊・新井白石・伊能忠敬・勝安房・三条実美の20人を紙幣の肖像候補としてリストアップした事が確認されている。
戦後、B号券以降は、聖徳太子以外は写真が現存している近代の人物が採用されるようになった。A百円券やB券、C券では聖徳太子と近代政治家の肖像が採用された。聖徳太子は高額券に採用されたため、「高額券=聖徳太子」のイメージは昭和生まれ世代にはなじみ深いものである。1984年(昭和59年)のD券以降は、D二千円券を除きいわゆる文化人が肖像に採用されている。D二千円券は表が人物の肖像ではなく、建築物を像としている点で特異である裏面には源氏物語の登場人物の光源氏、冷泉帝、および作者の紫式部の肖像が描かれている。。
なお、D五千円券でピックアップされた新渡戸稲造は1981年(昭和56年)の紙幣刷新決定当時に在任中の鈴木善幸内閣総理大臣と同じ出身地であったり、E一万円券にピックアップされた福澤諭吉は2001年(平成13年)の紙幣刷新決定当時に在任中の小泉純一郎内閣総理大臣・塩川正十郎財務大臣の出身校である慶應義塾大学の創設者であったほか、2024年(令和6年)に発行される新たな一万円券にピックアップされた渋沢栄一は2019年(令和元年)の紙幣刷新発表当時に在任中であった安倍晋三内閣総理大臣・麻生太郎財務大臣の親戚にあたる人物であるなど、デザイン決定時の首相や大臣に関連する人物が取り上げられるケースもある。
また、肖像の人名については、B号券以降では肖像が描かれていないD二千円券以外の全券種に記載されているが、B号券より前の券種には記載されていないものが多く、改造券4種と甲百圓券・甲拾圓券・甲五圓券に記載されている程度であり、これらの紙幣に描かれている武内宿禰・菅原道真・和気清麻呂・藤原鎌足の紙幣券面の人名表記は、それぞれ「武内大臣」「菅原道真公」「和氣清麻呂卿」「藤原鎌足公」となっている。
下線は現在有効な券を示す。
大黒天(旧拾圓、旧一円、旧百圓、旧五圓)
菅原道真(改造五圓、乙五圓、甲貳拾圓、丁五圓、い五圓、ろ五圓)
和気清麻呂(改造拾圓、甲拾圓、乙拾圓、丙拾圓、い拾圓、ろ拾圓)
藤原鎌足(改造百圓、甲百圓、乙貳拾圓、丁貳百圓)
武内宿禰(改造一円、甲五圓、丙五圓、丙貳百圓、い一円)
楠木正成(い五錢)※皇居前広場の銅像
日本武尊(甲千圓)
二宮尊徳(A一円)
岩倉具視(B五百円、C五百円)
高橋是清(B五十円)
板垣退助(B百円)
伊藤博文(C千円)
福澤諭吉(D一万円、E一万円)
新渡戸稲造(D五千円)
夏目漱石(D千円)
紫式部(D二千円)※ただし、肖像としてではなく裏面の図柄として採用。原画は紫式部日記絵巻。
樋口一葉(E五千円)
野口英世(E千円)
以下の人物の肖像は2024年度(令和6年度)発行予定の改刷券で採用される予定である。
渋沢栄一(一万円)
津田梅子(五千円)
北里柴三郎(千円)