第四次中東戦争
イスラエル・アラブ両陣営は激戦により、戦車・航空機・弾薬を急激に消耗、それぞれの陣営の兵器のおもなクライアントであったアメリカとソ連にとって「自国製兵器で編成された軍隊」が敗北することは中東プレゼンスの弱体化にもつながるのみならず、中東域外における兵器の販売にも悪影響を与える一大事となるため、ソ連は9日からエジプトとシリアの両国に、アメリカは14日からイスラエルに対し大規模な軍需物資輸送作戦を開始。最終的にアメリカが作戦機800機、戦車600輌を含む約2.2 - 2.8万トン、ソ連が作戦機200機、戦車1,000輌を含む約1.5 - 6.4万トン の軍需物資を供給。これら物資が損害を完全に埋め合わせることはなかったものの、イスラエルとアラブの両陣営にとって「超大国が支援している」ということの心理的・政治的効果は大きかった。
エジプトおよびシリア以外のアラブ諸国も戦争に協力し、イラクとヨルダンはそれぞれ各個独立旅団、2個機甲師団をゴラン高原に派遣し、またモロッコとサウジアラビア、スーダンの部隊がゴラン高原に、シナイ半島ではアルジェリアとリビア、モロッコ、PLO、クウェート、チュニジア の部隊が戦闘に参加。パキスタンの軍 やレバノンの対空レーダー部隊がシリアに派兵され、さらにソ連の後援を受けるキューバも戦車やヘリコプターなどの隊をシリアに送り、北朝鮮のパイロットはエジプトの空軍基地の防空任務に就いていた。
戦況がイスラエル優位に傾きつつあった10月16日、アラブ石油輸出国機構(OAPEC)はイスラエル支援国(アメリカとオランダ)に対する石油輸出禁止、アラブ非友好国への段階的石油供給削減を決定した。また、同時期、オイルメジャー代表と原油価格交渉を行っていたOPECのペルシャ湾岸産油国(非アラブ国でペルシャのイランを含む)は原油公示価格大幅引き上げを決定。長期にわたる先進諸国の高度成長による石油需給の引き締まりを背景に徐々に上昇していた原油価格は、これを契機に一機に高騰した。その後、OPECは加盟国の原油価格(公式販売価格)を総会で決定する方式を定着させ、国家間カルテルに転じた。高騰した原油価格は、石油禁輸や供給削減という政策が停止した後も、高止まりし、世界経済にも深刻な影響を与えることとなった(オイルショック)。
それまで欧米のオイルメジャーが独占的に原油価格を操作してきた実情をみれば、自国の資源を自国で管理したいという資源ナショナリズムの高まりがもたらした結末であり、この事件をきっかけにして、原油価格と原油生産の管理権はメジャーからOPECへ移った。すでに、1960年代後半から欧米で顕在化していたスタグフレーションは、石油危機によって、先進国全体に一挙に拡大、深化することとなった。
ダマスカス平原周辺では戦闘は小競り合い程度にとどまっていたが、21日夜、停戦決議を前にしてイスラエル軍によるヘルモン山の奪回作戦が再び行われた。シリア側山頂は容易に占領できたものの、イスラエル側山頂ではシリア空挺部隊の反撃が苛烈でイスラエル軍は多数の死傷者を出した。しかし22日の午前11時には山頂の観測所周辺が奪回された。23日、ダマスカス平原においてシリア軍とイラク軍、ヨルダン軍による攻勢が予定されていたものの、シリアが停戦決議(後述)を受諾したために攻勢は中止され、戦闘は終結することとなった。
第162師団に続きスエズ運河を渡河した第143、第252師団の計3個師団は、運河東岸のエジプト第2軍・第3軍を包囲しようとイスマイリア・スエズ市に向けて進撃した。第143師団はイスマイリア郊外で進軍を停止、第162師団は運河西岸を確保、第252師団はカイロ―スエズ街道を封鎖し、エジプト第3軍を包囲、停戦交渉の「人質」とした。第三次中東戦争同様エジプトが再び決定的敗北を喫することを危惧したアメリカ・ソ連をはじめとする国連安全保障理事会(以下安保理)は停戦工作を推し進め、10月22日、停戦を求めた国連安保理決議第338号が決議され、同日18時52分より発効した。しかしイスラエル軍は作戦行動を続け、24日には162師団がスエズ市攻略を強行したが、守備部隊の抵抗にあって失敗した。25日には国連安保理決議340にしたがって第二次国際連合緊急軍が編成され、停戦監視の任につくようになった。
戦況がイスラエル優位に傾き始め、アラブ側の敗北が現実味を帯びてきた上、停戦決議後も作戦行動を続けるイスラエルに対し、ソ連は実戦部隊の展開準備を進め、実際に空輸作戦(前出)に従事していた輸送機を空挺部隊の兵員輸送用に改装するため空輸作戦は停止され、黒海艦隊も増強された。これに対しアメリカは10月25日、デフコンをデフコン4からデフコン3(防衛準備態勢)に引き上げ、第6艦隊への空母部隊の増援、第82空挺師団の出動準備、核搭載B-52爆撃機のグアムから本国基地への移動をもって対応した。一時は「第三次世界大戦」の勃発も騒がれたが、イスラエル軍の作戦行動中止と同時に事態は沈静化した。
エジプトやシリアをはじめとするアラブ諸国は、またもやイスラエルに軍事的敗北を喫したものの、緒戦での勝利によってサダトの思惑通り、イスラエルと対等な条件で交渉に乗り出すことができるようになった。特に戦争前の1972年7月に約2万人ともされたソ連の軍事顧問団を追放して対ソ関係を悪化させていたエジプトにとってはアメリカと関係修復するきっかけにもなった。
エジプトは1974年2月にアメリカとの国交を正常化させて軍事的経済的援助を受け、1976年3月にはソ連との友好協力条約を破棄し、翌4月にサダト大統領は中ソ対立を起こしていた中華人民共和国にムバラク副大統領を派遣して毛沢東と会見させてソ連製武器のスペアとなる中国製武器を購入した。さらに同年9月には同じく親米のサウジアラビアやモロッコなどとともに結成した反ソ同盟サファリ・クラブの本部をカイロに置き、第一次シャバ紛争やオガデン戦争においてザイールとソマリアを支援してアフリカでソ連を牽制し、1979年のソ連のアフガニスタン侵攻を批判してモスクワオリンピックをボイコットして反政府武装勢力のムジャーヒディーンへの支援も表明した。
そしてエジプトとイスラエル間では1978年にキャンプ・デービッド合意が、続いて1979年3月26日にエジプト・イスラエル平和条約が締結され、エジプトがイスラエルを国家承認することと、イスラエルがシナイ半島から撤退することが定められた。この条約によって中東戦争は事実上終結することとなった。
両国は第二次兵力引き離し協定に調印し、シナイ半島の非軍事化を進めることとなった。ただし、パレスチナ問題の解決については進展はなかった。またエジプトが「抜け駆け」したことに周辺アラブ諸国は猛反発し、1978年にイラクのバグダードで行われた首脳会議でアラブ連盟より参加資格停止にされ、1990年までエジプトは復帰できなかった。1978年アラブ連盟首脳会議を主催してエジプトの追放に成功したイラクはエジプトに代わるアラブの盟主になることも目論み、後にイラン・イラク戦争を引き起こす原因の1つになったともされる。サダト大統領自身も1981年10月6日の本戦争記念パレード最中に、エジプト軍内の反対派によってアンワル・アッ=サーダート暗殺事件された。
シリアとイスラエル間では平和条約の締結こそなかったが、アメリカのキッシンジャー国務長官の「シャトル外交」と称された仲介工作によって、停戦協定が結ばれ、またゴラン高原のイスラエルとシリア間の国境には緩衝地帯が設けられ、国際連合兵力引き離し監視軍が停戦監視に当たるようになった。
初めてアラブの侵攻を受け、緒戦で敗北を喫したイスラエル社会は激しく揺さぶられた。奇襲を予想しなかった国防の準備不足は国防大臣モーシェ・ダヤンの責任となり、世論はダヤンの辞職を要求し、最高裁長官は紛争中にダヤンの職務調査を指示した。委員会は首席補佐官の辞職を推奨したが、ダヤンの判断を尊重した。翌1974年にダヤンはゴルダ・メイア首相に辞表を提出し、ゴルダ・メイア自身も辞任しイツハク・ラビンに首相の座を譲った。
合計約19,000人のエジプト人、シリア人、イラク人およびヨルダン人もこの紛争で死亡した。エジプトとシリア空軍はその対空防御により114機のイスラエル機を撃墜したが、その3倍以上の自軍の航空機442機を失った。その中には、数十機におよぶ自軍の対空ミサイルの誤射で撃墜されたものを含む。
なお、戦闘機パイロットとして出撃したサダト大統領の弟も緒戦で戦死している。この戦争で国民的英雄となった当時空軍司令官で、後のエジプト大統領ホスニー・ムバーラクがサダトから副大統領に抜擢された。
本戦争は冷戦期の戦争において、双方の陣営がほぼ同レベルかつ比較的最新鋭の兵器を投入した数少ない戦争であった。とくにAT-3"サガー"(ソ連名9M14"マリュートカ")対戦車ミサイルやSA-6"ゲインフル"(ソ連名2K12"クープ")自走対空ミサイルの活躍が有名である。エジプト軍はこれらの兵器を他の対戦車火器や対空兵器と組み合わせることで濃密な防衛網を構築し、緒戦で反撃に向かったイスラエルの戦車部隊や航空機に多大な損害を与えた。
一方、戦車業界にとっては現代版クレシーの戦いとも称された。対戦車ミサイルで戦車が次々と撃破されたことは衝撃的であり、一時は「戦車不要論」も唱えられた。本戦争以降開発された第3世代主力戦車は対戦車火器の火力にも十分耐えうる複合装甲を導入したが、装甲の弱い上部を狙ってトップアタックを行うミサイルも登場するなどイタチごっこが続いている。
また、戦車部隊と歩兵部隊の協同作戦の重要さも再確認され、各国で戦車部隊の行軍に追随できる歩兵戦闘車や装甲兵員輸送車の開発、配備が推し進められた。
戦争中に行われたアラブ石油輸出国機構の親イスラエル国に対する石油禁輸措置と、それに伴う石油輸出国機構(OPEC)の石油価格引き上げは、第1次オイルショック(第1次石油危機)を引き起こし、石油禁輸措置の直接の対象となったアメリカやオランダのみならず、日本をはじめとする先進工業国における石油価格の高騰を招いた。
日本はイスラエルとアラブ諸国のどちらにも与しない中立的な外交を取っていたが、アメリカと同盟を結んでいたため、イスラエル支援国家とみなされる可能性が高いため、三木武夫副総理を中東諸国に派遣して支援国家リストから外すように交渉する一方で、国民生活安定緊急措置法や石油需給適正化法を制定して事態の深刻化に対応した。
しかし相次いだ便乗値上げなどによりインフレーションが加速された上に、整備新幹線の着工延期などの公共工事への投資抑制や民間企業の投資抑制も行われ、高度経済成長が終焉することになった。また「トイレットペーパー騒動」や「洗剤騒動」などが全国で巻き起こった。