幕末
こうして幕府が息を吹き返そうとする状況の中、薩摩・長州はもはや武力による倒幕しか事態を打開できないと悟り、土佐藩・芸州藩の取り込みを図る。土佐藩では後藤象二郎が坂本龍馬の影響もあり、武力倒幕路線を回避するために大政奉還を提議し、薩摩藩もこれに同意したため、7月23日(慶応3年6月22日)には薩土盟約が締結される。これは徳川慶喜に自発的に政権返上することを建白し、拒否された場合には武力による圧迫に切り替える策であった。しかし兵力の発動を渋る山内容堂に反対され、また薩摩藩も慶喜の拒否を大義名分として結局武力発動しかないと判断していたため、両藩の思惑のずれから10月4日(慶応3年9月7日)盟約は解消。結局土佐藩は10月29日(慶応3年10月3日)単独で山内容堂が老中の板倉に大政奉還の建白書を提出した。いっぽう、薩摩藩の大久保・西郷らは、長州藩・芸州藩との間に武力を背景にした政変計画を策定。さらに洛北に隠棲中だった岩倉具視と工作し、中山忠能(明治天皇の祖父)・中御門経之・正親町三条実愛らによって、1867年11月9日(慶応3年10月14日)に討幕の密勅が下された。ところが、徳川慶喜は山内容堂の進言を採用し、同日に大政奉還を明治天皇に奏請しており、討幕派は大義名分を失った。大政奉還により江戸幕府による政権は形式上終了した。
慶喜は1867年11月19日(慶応3年10月24日)に将軍職辞職を申し出たが、幕府の職制も当面残されることとなり、実質上は幕府支配は変わらなかった。岩倉や大久保らはこの状況を覆すべくクーデターを計画する。1868年1月3日(慶応3年12月9日)に、王政復古の大号令が発せられ、慶喜の将軍職辞職を勅許、幕府・摂政・関白などが廃止され、天皇親政を基本とし、総裁・議定・参与などからなる新政府樹立が発表された。同日夜薩摩藩兵などの警護の中行われた小御所会議において、徳川慶喜への辞官および領地返上が議題となる。会議に参加した山内容堂や松平春嶽は猛反対するが、岩倉や大久保らが押し切り、辞官納地が決定された。決定を受けて慶喜は大坂城へ退去したが、山内容堂・松平春嶽・徳川慶勝の仲介により辞官納地は次第に骨抜きとなってしまう。そのため、西郷らは相楽総三ら浪士を集めて江戸に騒擾を起こし、旧幕府側を挑発した。江戸市中の治安を担当した庄内藩や勘定奉行小栗忠順らは激昂し、薩摩藩邸を焼き討ちした。
なおこの頃、政情不安や物価の高騰による生活苦などから「世直し一揆」や打ちこわしが頻発し、また社会現象として「ええじゃないか」なる奇妙な流行が広範囲で見られた。
江戸での薩摩藩邸焼き討ちの報が大坂城へ伝わると、城内の旧幕兵も興奮し、「討薩表」を掲げ、京への進軍を開始した。1868年1月27日(慶応4年1月3日)鳥羽街道・伏見街道において薩摩軍との戦闘が開始された(鳥羽・伏見の戦い)。官軍を意味する錦の御旗が薩長軍に翻り、幕府軍が賊軍となるにおよび、淀藩や安濃津藩などの寝返りなどが相次ぎ、2日後には幕府軍の敗北が決定的となる。徳川慶喜は軍艦開陽丸にて江戸へ逃亡し、旧幕府軍は瓦解した。以後、翌年まで行われた一連の内戦を、慶応4年の干支(戊辰)に因んで「戊辰戦争」という。なお戊辰戦争中の1868年10月23日(旧暦9月8日)には慶応から明治に改元された。
東征大総督として有栖川宮熾仁親王が任命され、東海道・中山道・北陸道にそれぞれ東征軍(官軍とも呼ばれた)が派遣された。一方、新政府では、今後の施政の指標を定める必要から、福岡孝弟(土佐藩士)、由利公正(越前藩士)らが起草した原案を長州藩の木戸孝允が修正し、「五箇条の御誓文」として発布した。
江戸では小栗らによる徹底抗戦路線が退けられ、慶喜は恭順謹慎を表明。慶喜の意を受けて勝海舟が終戦処理にあたり、山岡鉄舟による周旋、天璋院や和宮の懇願、西郷・勝会談により決戦は回避されて、江戸城は無血開城され、徳川家は江戸から駿府70万石へ移封となった。
しかしこれを不満とする幕臣たちは脱走し、北関東、北越、南東北など各地で抵抗を続けた。一部は彰義隊を結成し上野寛永寺に立て籠もったが、7月4日(慶応4年5月15日)長州藩の大村益次郎率いる諸藩連合軍により、わずか1日で鎮圧される(→上野戦争)。
そして、旧幕府において京都と江戸の警備に当たっていた会津藩及び庄内藩は朝敵と見なされ、会津は天皇へは恭順を表明するものの新政府への武装敵対の意志を示し、新政府は周辺諸藩に会津への出兵を迫る事態に至った。新政府に劣位の立場で参加することを嫌った仙台藩・戦国時代の旧領回復を望んだ米沢藩などの主導により、陸奥、出羽及び越後の諸藩が奥羽越列藩同盟を結成し、盟主として上野戦争以降東北にいた輪王寺宮公現法親王(のちの北白川宮能久親王)が擁立された。長岡(→北越戦争)・会津(→会津戦争)・秋田(→秋田戦争)などで激しい戦闘がおこなわれたが、いずれも新政府軍の勝利に終わった。
旧幕府海軍副総裁の榎本武揚は幕府が保有していた軍艦を率い、各地で敗残した幕府側の勢力を集め、箱館の五稜郭を占拠。旧幕府側の武士を中心として明治政府から独立した政権を模索するが(いわゆる「蝦夷共和国」)、箱館戦争の結果、翌1869年6月27日(明治2年5月18日)新政府軍に降伏し、戊辰戦争が終結した。
その間、薩長土肥の建白により版籍奉還が企図され、同年9月諸藩の藩主(大名)は領地(版図)および人民(戸籍)を政府へ返還、大名は知藩事となり、家臣とも分離された。1871年8月29日(明治4年7月14日)には、廃藩置県が断行され、名実共に幕藩体制は終焉した(→明治維新)。
1846年7月19日(弘化3年閏5月26日)国務長官ジョン・カルフーンの命を受けたジェームズ・ビドルが、通商を求めて浦賀に来航した。ビドルの来航は感触を確認する程度のものであり、幕府がこれを拒否すると直ちに退去した。しかし米墨戦争の結果カリフォルニアがアメリカ領土となると、太平洋航路を用いての中国との交易はアメリカにとって重要な課題となった。この場合、途中の補給拠点として日本の港を利用することが望まれた。したがって、ペリーの来航目的は補給港としての日本の開港が第一であり、通商交渉は二義的なものとなった。結果として、1854年 3月31日(嘉永7年3月3日)に調印された日米和親条約には通商条項は含まれなかった。
日米和親条約に基づき、1856年8月21日(安政3年 7月21日)に初代米国領事タウンゼント・ハリスが来日した。ハリスはまず日米和親条約の追加条項の交渉を行い、それが下田協約として締結されると、1858年1月25日(安政4年 12月11日)から日米修好通商条約の交渉を開始し、同年7月29日(安政5年6月19日)に調印にいたった(この時点でハリスは公使に昇進し、公使館を江戸善福寺に開いた)。この交渉において、岩瀬忠震は批准書の交換を米国で行うことを提案し、受け入れられた(万延元年遣米使節)。使節は1860年5月17日(万延元年閏3月25日)にワシントンでブキャナン大統領に謁見・批准書を渡した。また途中多くの近代的施設を見学し、西洋文明の一端に触れた。
このように開国初期における日本の対外関係は米国が中心であった。ハリスは欧州特に英国とは異なる外交路線を採用しており、英国公使ラザフォード・オールコックからは「幕府寄り過ぎる」とみなされることもあった。日米修好通商条約の交渉中、ハリスは「調印が遅れれば英国が軍事力を背景により厳しい条件での条約を押し付けてくるので、米国と日本にとって有利な条件で条約を結ぶべき」と幕閣に述べており、実際幕府が一般品の関税として12.5%を提示したのに対し、ハリスはより高い20%を提案・合意した。これは同年に清が押し付けられた天津条約の7.5%に比べるとずっと有利であった(安政五カ国条約はいわゆる「不平等条約」であるが、調印時点で幕府にとって特に不利な条約だった訳ではない。関税は妥当であり、領事裁判権を認めることを、幕府はむしろ歓迎した。また、天津条約と異なり外国人の国内旅行が制限されるなど外国人にとって不平等な条項も含まれていた)。攘夷運動が盛んになり、各国の公使館が江戸から横浜に引き上げた後も、ハリスは江戸に留まった。幕府の内情にも通じており、新潟・兵庫・江戸・大坂の開港・開市の延期を幕府が求めた際も、これに同意している。
しかし、1861年4月に南北戦争が始まった後は、米国の日本に対する影響力は小さくなった。例えば、幕府は1861年8月14日(文久元年7月9日)にハリスに対して軍艦2隻(フリゲートおよびコルベット)の発注を依頼したが、米国政府はこれを受けることができなかった。健康上の理由で辞任したハリスに代わり、1862年5月17日(文久2年4月19日)に新公使 ロバート・プルインが着任した。プルインも当初はハリスの独自外交を踏襲した。しかし、米国商船が長州藩から砲撃を受けた後は(下関事件)、英仏との協調路線に変更した。プルインは富士山丸発注に関して問題を起こし、幕府の信頼を失ってしまったため、1865年4月28日(慶応元年3月23日)アントン・ポートマンを代理公使として、任期半ばで帰国した。1866年1月18日(慶応元年12月2日)に3代公使としてロバート・ヴァン・ヴォールクンバーグが着任したが、英仏との協調は変わらず戊辰戦争では局外中立を維持した。なお、幕府は装甲艦甲鉄を購入していたが、アメリカが中立を宣言したために受け取ることができず、また中立解除後に明治政府に引き渡されたため、箱館戦争の推移に少なからぬ影響を与えた。
1849年に広東領事(1854年から香港総督)となったジョン・バウリングは、海軍力を背景とする交渉により、和親条約ではなく一挙に日本との通商条約の締結を目指していた。しかし、クリミア戦争の発生によって、英国はアジア地域に十分な軍事力を振り分けることができなくなってしまった。1854年9月、東インド艦隊司令官スターリングは、敵国となったロシアのプチャーチンを追って長崎に入港したが、1854年10月14日(嘉永7年8月23日)、長崎奉行水野忠徳は半ば強引に日英和親条約を結んだ。結果として英国は米国と同じ権利しか獲得することが出来ず、通商条約締結という思惑は実現しなかった。この条約に対してバウリングは反対したが、ロシアと戦争状態にある現状では箱館を英国船が利用出来るメリットがあるとされ、結局批准されている。その後もアロー戦争があり、英国は日本との外交にリソースを割くことができず、通商条約に関しても、米国に遅れをとることとなった。初代英国公使(着任時は総領事)ラザフォード・オールコックは、1859年7月11日(安政6年6月12日)に江戸城に登城、批准書の交換が行われた。公使館は高輪東禅寺とされた。
1860年(万延元年)、攘夷派との妥協策として、幕府は安政五カ国条約で約束されていた兵庫・新潟・江戸・大坂の開港・開市延期を条約締結国に申し入れた。米国公使ハリスはこれを受け入れたが、オールコックは「条約は遵守すべき」として反対であり、「そのような重大な変更は、条約締結国に使節を派遣して議論すべき」とした。1861年7月5日(文久元年5月28日)には、英国公使館が襲撃され、オールコックは難を逃れたが、公使館員2人が負傷した(第一次東禅寺事件)。事件後の8月14日と8月15日の2日間にわたり(文久元年7月9日と7月10日)オールコックは、老中安藤信正、若年寄酒井忠毗との秘密会談を持ち、幕府権力の低下を素直に打ち明けられた。また、この会談でオールコックはロシア軍艦対馬占領事件に解決のために英国海軍が支援することを提案し、実行されている)。この結果、オールコックは開港・開市延期に反対することは得策でないと考えを変え、ヨーロッパに派遣される文久遣欧使節(開市開港延期交渉使節)を積極的に支援することとした。オールコックは自身の賜暇帰国を利用して、使節と共に英国本国政府との交渉に当たり、1862年6月6日(文久2年5月21日)ロンドン覚書に調印、開港・開市の5年間の延期が認められた。またオールコックは使節一行がロンドン万国博覧会の開会式に出席できるように取り計らい、またフランス公使デュシェーヌ・ド・ベルクールらと協力して、使節一行が欧州の進んだ文明・工業を学べるように手配した。
オールコックが賜暇帰国中、英国代理公使はジョン・ニールが務めたが、この間に日英関係は最大の危機を迎えた。1862年6月26日(文久2年5月29日)、英国公使館は再び襲撃された(第二次東禅寺事件)。さらに、同年9月14日(文久2年8月21日)に生麦事件が発生した。幕府に攘夷派取り締まりを促すために、英国東インド艦隊司令ジェームズ・ホープは、必要があれば日本の海上封鎖および一部砲台に対する限定的な攻撃を考慮することを提案した。この提案は1863年1月9日にヴィクトリア女王臨席で開かれた枢密院会議で勅令を得ている。英国は、第二次東禅寺事件の賠償金として1万ポンド、生麦事件の賠償金として10万ポンドを幕府に要求した。交渉は難航したが、賠償金支払日を1863年6月18日(文久3年5月3日)にすることで決着した。ところが、そのころ京都では徳川家茂が孝明天皇に1863年6月25日(文久3年5月10日)をもって攘夷を実行することを約束しており、この影響を受けて幕府は支払いの延期を通告した。ニールは激怒し、幕府に対する軍事行動を新任の東インド艦隊司令キューパーに委ねた。まさに戦争直前の状態となったが、老中小笠原長行 の独断によって、攘夷実行前日の1863年6月24日(5月9日)に賠償金11万ポンドが一括して支払われ、幕府と英国間の戦争は避けられた。幕府との交渉が成立した後、ニールは自ら鹿児島に赴いて薩摩藩との交渉を行うこととした。が、交渉は決裂して、1863年8月15日(文久3年7月2日)、戦闘が発生した(薩英戦争)。同年11月15日(10月5日)には薩英戦争の講和成立が成立したが、この交渉は、薩摩と英国が接近するきっかけとなった。
攘夷実行命令に基づき、長州藩は下関海峡を通過する外国船に対して砲撃を開始し、関門海峡は通行不能となっていた。1864年3月(文久4年2月)、賜暇が終わり日本に戻ったオールコックは、長州藩への武力攻撃を行い、「攘夷が不可なることを知らしめる」こととした。オールコックは仏・蘭・米の公使の合意を得、1864年9月5日(文久4年8月5日)、 四カ国連合艦隊は、下関の砲台を砲撃、さらに陸戦隊を上陸させ占領した(下関戦争)。しかし、この行動は、本国政府からは「やり過ぎ」と見なされ、オールコックは本国に召喚されてしまった。なお、この事件を通じて、英国は長州藩との間にも関係を構築した。
下関戦争の賠償金は300万ドルという巨額なものとなったが、支払いは幕府が行うこととなった。新任の公使ハリー・パークスは、賠償金を減額してでも、兵庫を早期開港させたほうが英国にとってメリットが大きいと考えた。当時、将軍徳川家茂以下の主要幕閣は京都に滞在していた。このため、パークスは条約勅許(この考えは通訳のアーネスト・サトウが伊藤博文から聞いていた)と兵庫の早期開港を求めるため、仏・蘭・米を誘い、軍艦8隻を引き連れて、1865年11月4日(慶応元年 9月16日)に兵庫沖に来航し、強圧的な交渉を行った(兵庫開港要求事件)。結果、兵庫の早期開港は認められなかったものの、11月22日(慶応元年10月5日) に安政五カ国条約に対する勅許がおりた。加えて、関税の見直しに関する合意も得、翌1866年6月25日(慶応2年 5月13日)に改税約書が調印され、輸入関税が大幅に引き下げられた。結果として、日本の輸入は急増し、一部の産業は大打撃を受けることとなった。
パークスは、本国の方針に従い、あくまで内政不干渉の立場を維持した。しかし、影響力を持った何人かの大名の領地を自分自身で訪問した他、部下のサトウやミットフォード、さらには民間人のトーマス・グラバーらを使って、「維新の志士」たちとも積極的に接触した。但し、徳川慶喜に関しては非常に高く評価しており、幕府の瓦解を予想していたわけではない。が、同時にそのような事態に備えて、天皇宛のビクトリア女王の信任状を予め本国政府に要求していた。このため、新政府成立後の1868年5月22日(慶応4年閏4月1日)、いち早く新政府を承認することができた。
戊辰戦争に関しては、英国は局外中立を宣言し、他国もこれに追従した。また、パークスは新政府軍の江戸城総攻撃に関しては「無抵抗の徳川慶喜に対して攻撃することは万国公法に反する」として反対し、江戸無血開城の一因となったとも言われている。
フランスは琉球王国との間に琉仏修好条約(1855年)を結んでいたが、米英露蘭とは異なり日本と和親条約は結んでおらず、1858年10月9日(安政5年9月3日)の日仏修好通商条約が両国間の最初の条約となった。翌1859年9月6日(安政6年8月10日)、初代領事(後に公使)ギュスターヴ・デュシェーヌ・ド・ベルクールが着任した。デュシェーヌ・ド・ベルクールは基本的には英国と共同歩調をとっており、生麦事件後に英国が軍事行動を起こすことがあれば、横浜の防衛はフランスが引き受けることとなっていた。しかし、生麦事件の交渉の後、デュシェーヌ・ド・ベルクールは次第に親幕府的な立場をとるようになった。1863年(文久3年)秋に幕府は横浜の鎖港を言い始めたが、各国の公使がこれを拒否する中、デュシェーヌ・ド・ベルクールだけは理解を示し、横浜鎖港談判使節団の派遣を支援した。1864年4月27日(文久4年3月22日)、デュシェーヌ・ド・ベルクールはその任務を後任のレオン・ロッシュに譲ったが、老中はフランス政府にデュシェーヌ・ド・ベルクールの留任を嘆願するほどであった。このため、ロッシュも幕府と親密な関係を築くことができ、フランスは幕府の政策により積極的に関与していくことになる。
1864年9月(元治元年8月)、幕府は翔鶴丸の修理を横浜停泊中のフランス軍艦乗員に依頼した。この際のフランス側の作業の誠実さから、幕府はフランスを強く信頼するようになり、横須賀製鉄所の建設をフランスに依頼し、翌1865年10月13日(慶応元年8月24日)に着工された。建設資金は240万ドルと見積もられた。当初はこの支払のため、幕府が直接生糸を輸出することが計画されたが、英国の反対にあい実現しなかった。
さらにロッシュは小栗忠順に要望され、600万ドルの借款を支援し、1866年9月28日(慶応2年8月20日)に契約は一旦成立した。小栗はこの600万ドルで幕府の軍備増強を行い、薩摩・長州を打倒し幕府を中心とした中央集権国家を作り、日本の近代化を達成する計画だった。1866年12月11日(慶応2年11月15日 )、ロッシュは徳川慶喜の依頼により幕政改革を提言し、そのいくつかは慶応の改革として実現した。1867年1月12日(慶応2年12月9日)からフランス軍事顧問団による幕府陸軍の訓練も開始された。慶喜の弟である徳川昭武は、慶喜の名代としてパリ万国博覧会に派遣され、その後パリにて留学生活を送っていた。
しかし、本国の外務大臣が交代し、対英協調策をとるようになったことから、借款は中止され、ロッシュは本国から見放される形となった。鳥羽・伏見の戦いに敗北後、徳川慶喜は江戸に戻ったが、ロッシュは3度にわたり登城し、慶喜に再起を促した。しかし慶喜はこれを拒否した。その後英国公使パークスが局外中立を提案すると、ロッシュはこれに従うしかなかった。まもなくロッシュは公使を罷免され、後任のマキシミリアン・ウートレーは英国との共同路線をとった。
オランダは鎖国中も出島での交易を許されており、またオランダ風説書にて海外事情を幕府に報告していた。さらにアヘン戦争が始まると、以降は別段風説書を作成してイギリスの武力による中国進出を詳しく報告した。1844年8月14日(弘化元年7月2日)に長崎に入港した軍艦パレンバン号は、オランダ国王ウィレム2世の親書を携えており、武力によって強制される前に平和的に開国することを薦めてきた。老中に再任していた水野忠邦は開国を主張したが他の幕閣の同意を得られず、また将軍徳川家慶の反対もあって、幕府はこれを拒否した。1852年7月(嘉永5年6月)、ヤン・ドンケル・クルティウスが到着、出島のオランダ商館長となったが、これは開国を見越した人事であり、クルティウスは外交官として活動できる資格を有していた。クルティウスは別段風説書でペリーの来航を予告するとともに、東インド総督・バン・トゥイストの通商条約素案を提出したが、交渉には至らなかった。
1853年7月8日(嘉永6年6月3日)にペリーが来航、翌年の再訪を告げて立ち去ったが、幕府は開国に備えクルティウスを通じ、軍艦の発注と乗員の訓練の申し出を行った。この申し出は、翌年3月(嘉永7年2月)に来航したスムービング号のファヴィウス艦長と長崎奉行水野忠徳の間でより具体化し、1854年11月11日(嘉永7年9月21日)、オランダにコルベット2隻(咸臨丸及び朝陽丸)が発注された。さらに、1855年12月3日(安政2年10月24日10月24日)には長崎海軍伝習所が設立され、オランダは練習船としてスムービング号を寄贈した(後の観光丸)。ヘルハルト・ペルス・ライケン(第一次)、ヴィレム・ホイセン・ファン・カッテンディーケ(第二次)を団長とする教官団が派遣された。この功績が認められ、1856年1月30日(安政2年12月23日)には日蘭和親条約が調印され、クルティウスは駐日オランダ理事官となった。1857年10月16日(安政4年8月29日)には日蘭追加条約が調印され、自由貿易ではないものの、貿易の大幅な拡大が認められた。
1858年(安政5年)春、クルティウスと補佐官のディルク・デ・グラーフ・ファン・ポルスブルックは江戸に出て、通商条約の交渉を開始し、日米修好通商条約には1ヶ月程遅れたが、1858年8月18日(安政5年7月10日)日蘭修好通商条約調印にこぎつけた。ポルスブルックは1863年7月(文久3年6月)に公使(外交事務官)となったが、下関戦争や兵庫開港要求事件の際は、英仏米と共同歩調をとった。また、ポルスブルックは、スイス・ベルギー・デンマークなどのヨーロッパ諸国と幕府の条約締結に 積極的に関与した。
長崎海軍伝習所は、1859年(安政6年)に資金不足を理由に閉鎖されてしまったが、1862年(文久2年)には幕府海軍最大の軍艦となる開陽丸をオランダが受注。軍艦引受をかねて、榎本武揚ら15人の留学生がオランダに派遣された。1867年5月20日(慶応3年4月17日)、開陽丸は幕府へと引き渡された。
海軍伝習所から派生した長崎英語伝習所や長崎養生所は、名前を変えて現在も存続している。そこでは、フルベッキ、ポンペ、ボードウィン、ハラタマらが教育に尽力し、幕末・明治初期の人材育成に貢献した。
地理的に日本に近いこともあり、日本に関するロシアの関心は高かった。すでに1705年(宝永2年)にはサンクトペテルブルクに日本語学校が設立されている。1771年(明和8年)、ハンガリー人モーリツ・ベニョヴスキーがカムチャッカから脱走して阿波に来航し、オランダ商館長を通じて「ロシアが蝦夷地への攻撃を計画している」との偽情報を伝えた。このためロシアへの警戒感が高まり、1781年(天明元年)ごろ工藤平助が赤蝦夷風説考を著述、これを読んだ老中田沼意次は蝦夷地の探検・開発を進めさせた。またロシアとの交易も考えたが、1786年(天明6年)に失脚し、実現には至らなかった。
日本との交易を求めた最初のロシア人は、ヤクーツクの商人パベル・レベデフ=ラストチキンである。数度の失敗の後、1778年(安永7年)にラストチキンの部下のドミトリー・シャバリンと「シベリア貴族」で日本語学校の生徒であったイワン・アンチーピンが蝦夷厚岸に来航し、松前藩との接触に成功した。一行は翌年にも来航したが、松前藩は翌年に独自の判断で交易を拒否し、幕府へは報告されなかった。寛政4年(1792年)にはアダム・ラクスマンが正式に通商を求めてきた。老中松平定信はロシアとの限定的通商を考慮し、長崎への入港許可証である信牌を交付した。しかしラクスマンは、長崎へは向かわず帰国した。1804年(文化元年)、この信牌を持ったニコライ・レザノフが長崎に来航した。しかしすでに定信は失脚しており、交渉は不成立に終わった。怒ったレザノフは、部下は1807年(文化4年)に蝦夷地を攻撃させ(文化露寇)、日露関係が緊張した。このため、蝦夷地は一時幕府の直轄領となった。その後ロシアの関心が黒海方面に向いたこともあって緊張は緩和され、1821年(文政4年)に蝦夷地は松前藩に戻された。
1853年8月22日(嘉永6年7月18日)、ペリーより約1ヶ月遅れてエフィム・プチャーチンが長崎に来航し、日露和親条約の交渉が始まったが、調印は1855年2月7日(安政元年12月21日)と、後から交渉が始まった日英和親条約より遅れた。これは日露和親条約で日露国境の問題が話し合われたためであるが、樺太の国境に関しては決着せず両国の混在地とされた。その後、1859年8月(安政6年7月)のムラヴィヨフ来航、1862年8月(文久2年7月)の文久遣欧使節ロシア訪問時にも話し合いが持たれたが決着せず、ようやく1867年3月30日(慶応3年2月25日)に日露間樺太島仮規則が仮調印されたが、幕府はこれを批准しなかった。国境問題は、1875年(明治8年)5月7日の樺太・千島交換条約によって一応の決着を見た。
なお、ムラヴィヨフが来航した際に、ロシア海軍の軍人2人が攘夷派武士に殺害されている。これが幕末の最初の外国人殺害事件であるが、ムラヴィヨフは賠償金を請求しなかった。
ロシアは他国と異なり、総領事館を箱館においていたため、日本の内政問題に関わることは殆ど無かった。しかし1861年3月14日(文久元年2月3日)から約半年間、ロシア軍艦ポサードニクが艦艇の修理を名目として対馬芋先を占拠する事件(ロシア軍艦対馬占領事件)がおきている。幕府は単独では対処できず、英国の介入によりロシア軍艦を退去させることとなった。
ドイツの統一は1871年であるため、外交主体となったのは当初はプロイセン、続いて北ドイツ連邦であった。
シーボルトやケンペルなど、オランダ東インド会社の社員として日本を訪問したドイツ人(ドイツ語を母国語とする人)はいたが、公式な関係は1861年1月24日(万延元年12月14日)にオイレンブルクが幕府と日普修好通商条約を結んだことに始まる。この交渉は難航した。2年前の安政五カ国条約とは異なり、日本国内には攘夷機運が盛り上がっており、さらにプロイセンとだけではなく条約にドイツ関税同盟諸国など三十数カ国を含めることを求めたからである。結局条約はプロイセンとのみ結ばれたが、条約の交渉にあたった堀利煕が謎の自殺をとげている。
初代の駐日領事には、オイレンブルクと共に来日したマックス・フォン・ブラントが任命された。当時プロイセンは海外に植民地を求めていたが、ブラントは蝦夷地は無主地であるとして、「十数隻の艦隊と5千人の上陸兵で占領できる」と主張していた。実際に、戊辰戦争に際して会津藩・庄内藩が領有する蝦夷地の根室や留萌の譲渡と引き換えにプロイセンとの提携を提案していたが、当時の宰相ビスマルクはこれを認めなかった。ブラントは戊辰戦争は長期戦となり、場合によっては日本が南北に分裂するものと考えていた。英仏蘭米伊と同様局外中立を宣言したが、奥羽越列藩同盟だけでなく箱館政権にも同情的な姿勢を見せた。また、プロイセン領事館の書記官であったヘンリー・スネルは、領事館を退職して奥羽越列藩同盟の軍事顧問勤め、弟のエドワルドはスネル商会を設立して同盟軍に武器を供給した。しかし、戦局を左右する事態にはならず、戦争終結後も日本とプロイセンとの外交関係は維持された。但し、プロイセン商人ガルトネルが箱館郊外で経営していた農園は、ここを基点に植民地化の恐れがあるとして、明治政府は賠償金を払ってこれを回収している(ガルトネル開墾条約事件)。
来日した外国人により、多数の見聞録が書かれ、写真が遺されている。見聞録の日本語訳は、『新異国叢書』(雄松堂書店)、岩波文庫、講談社学術文庫などから相当数が刊行されている。また、渡辺京二『逝きし世の面影』(平凡社ライブラリー、2005年)には、主要な見聞録の内容が詳細に紹介されている。