全地形対応車
全地形対応車(ぜんちけいたいおうしゃ、All Terrain Vehicle、略:ATV、Véhicule Tout-Terrain、略:VTT)は、低圧タイヤを用いて不整地を含む様々な地形を進むことのできる原動機付きの車両である。
米国規格協会(ANSI)の定義によると、全幅50インチ以下、重量600ポンド以下で、低圧タイヤを装着し、跨座式シートと棒形ハンドルで操縦される車両とされている。
特に四輪のモデルが多く、日本ではバギー、四輪バギー、日本国外ではクアッド、クアッドバイクとも称されている。
横二人乗り・四人乗りでステアリングホイールとアクセル/ブレーキペダルを備えているものの場合はサイド・バイ・サイド・ビークル(S×S)に分類される。
三輪から八輪までのタイヤを備え、乗車定員が1名ないし前後座席で2名の乗り物である。オートバイの技術を流用した車体構成となっていて、ハンドルやシートをはじめとする乗車装置がオートバイと同様の構造であることから、乗車姿勢もオートバイに類似している。競技の世界でも二輪統括団体のFIM(国際モーターサイクリズム連盟)で扱われており、タイヤは3つ以上あるが「二輪」の一種である。
ただし二輪のオートバイとは異なり、アクセルは親指で押すレバー式が多い。変速操作にはペダル式やハンドレバー式のほか、無段変速機(CVT)を搭載したものもある。
1959年にJGRガンスポーツ社創設者のジャック・レンペル(またの名をジョン・ガワー)が公表した、六輪の小型水陸両用ATV(=Amphibious ATV,AATV)が、ATVの源流とされる。通常の水陸両用車より圧倒的に小型で安価なこの車両は後に「ジガー」の名を与えられ、1961年に2ストロークのツインエンジンとバルーンタイヤの組み合わせで発売されてブームを巻き起こした。NATVA (National All-Terrain Vehicle Association) というAATV競技団体も立ち上がり、70年代まで複数のワークス・セミワークス参戦が行われるほどの人気を博した。しかし石油危機でこのようなレクリエーション用車両に出費しづらくなったこと、車両構造が複雑でメンテナンスが難しかったこと、後述のより安価でシンプルな三輪ATVの躍進などにより、急速にAATV市場は衰退していった。
1967年に「冬でも乗れるバイクが欲しい」という米国法人の要請に応じて、ホンダのオサム・タケウチがオフロード三輪のUS90(発売半年後にATC90へ改名。ATCとは"All Terrain Cycles"の意味で、後発の三輪もATCと呼ばれた)を開発して北米でヒットを飛ばし、ここにヤマハ・カワサキも参入して一大市場を築いた。1980年代前半に入るとスズキ、続いてホンダが四輪のATVを開発して、三輪に代わりこれが発展して現在のATVの原型となった。なお当時は運転者の安全への意識が低く事故が多発したため、消費者製品安全委員会 (CPSC) の調査が入り、全米のATV卸売業者たちに総額1億円を費やしての安全プログラムの拡大を約束させている。この時三輪は特にトレーニングプログラムが厳重化されたことで、事実上終焉を迎えた。
エンジンは基本的に二輪車の流用であり、駆動形式は後輪駆動とパートタイム式四輪駆動がある。
ATVは大きく分けてスポーツ型とユーティリティ型に分けられる。スポーツ型は、主にモトクロスやラリーレイドなどの競技に用いられる車種として発展したもので、ダカール・ラリーやバハ1000、スーパークロスなどにATV専門の部門やクラスが存在する。二輪車に比べると安定感や走破性は高いが、タイヤの接地面積が大きい上にサスペンションストローク量が少ないため身体に衝撃を受けやすく、またブロックタイヤの振動も受けてしかも重いフロント二輪を操縦し続ける必要があり、常人離れした屈強な握力・腕力・背筋力が求められる。最高速度は二輪より低く規制されており、総合タイムでは二輪を下回る。ダカールでは1997年にフランス人ライダーのダニエル・ジルーによって初めてATVが完走を記録。以降「エクスペリメンタル」の一種として、二輪部門の1クラスに組み込まれていたが、2009年に部門として独立を果たしている。
レジャー用として嗜む排気量50ccのエンジンを搭載したライトユーザー向けのスポーツ型もあり、台湾や中国でも生産されている。
ユーティリティ型は農林業で移動・荷役・巡視・家畜の統率など幅広く用いられている。積載能力の高い六輪の物や水陸両用の特殊な構造のものなどがある。軍用や障がい者の足としてオートバイの代わりに採用している国もある。
ATVの中にはUTV(サイド・バイ・サイド・ビークル)に近い外観のものもあるが、UTVがステアリングホイールにアクセル・ブレーキペダルという四輪車の構成を取っているのに対し、ATVはハンドルバーにブレーキレバーという二輪車の構成である点が違いとなる。
私有地などの限定された敷地内では運転免許や年齢制限などの運転資格は要求されず、アメリカでは一定の条件を満たせば16歳以下の子供でも公有地を運転することが許可される州もある。一方、日本では体験操縦できる施設や競技組織においては年齢制限を設けている。また、メーカーによっては車種ごとに対象年齢を指定している場合もある。
日本では道路運送車両法に基づく保安基準を満たした一部の車両のみ公道を走行することができる。
排気量が50ccを超えるもののうち、三輪のものは自動二輪車の保安基準を満たすことで側車付自動二輪の一種であるトライクとして登録できる場合がある。四輪のものは自動車として扱われ、保安基準も同等のものが適用される。このうち衝突安全性の基準や排出ガスの基準については、これらを満たした製品は日本では販売されていない。
2006年にGGが製造し、GARAGE BOSSが輸入販売していたGGクアッドは小型自動車として登録できる。
現在は特殊自動車にも該当する分類がなく、「その他の車両」の分類として認める告示は国土交通省から発布されていないため、小型特殊自動車や大型特殊自動車としての登録はできない。
2007年8月以降、日本では輸入車を含み道路運送車両法に基づく保安基準、排気ガス規制を満たしたATVは販売されていない。
ヤマハ発動機 - 日本のオートバイメーカー。国内向けATVの製造・販売は終了しており、かつて販売していた製品の修理やメンテなどのサービスは引続きおこなっている。日本国外向けの製品は現在も製造が継続されている。
本田技研工業 - 日本のオートバイメーカー。ATVは日本国外向けの製品のみを製造する。
スズキ - 日本のオートバイメーカー。ATVは日本国外向けの製品のみを製造する。
川崎重工業モーターサイクル&エンジンカンパニー - 日本のオートバイメーカー。ATVは日本国外向けの製品のみを製造する。
クボタ - 日本の農業機械・汎用機器メーカー。ATVは日本国外向けの製品のみを製造する。
ヤンマー(旧法人、現・ヤンマーホールディングス) - 日本の産業ディーゼルエンジン・農業機械・船外機・汎用機器メーカー。ATVは日本国外向けの製品のみを製造していたが2015年までにATVの製造から撤退した。
キムコ - 台湾のオートバイメーカー。日本国内でも複数のバギーを展開しており、自社ブランドの他、川崎重工業モーターサイクル&エンジンカンパニーやアークティックキャットにもATV製品を供給している。
シムスインターナショナル - G-wheelというブランドで、ATVを製作する日本のメーカー。
モービルジャパン - かつて中国製の電動ATVを販売していた企業。
ユナリ - 台湾のオートバイメーカー。
イートン - 台湾のオートバイメーカー。
ディンリ - 台湾のオートバイメーカー。
Standard Motor Corporation - 台湾のオートバイメーカー。
HOTA INDUSTRIAL MFG - 台湾のメーカー。
ACCESS MOTOR - 台湾のメーカー。
CEC - 台湾のメーカー。
ジョンディア - アメリカのメーカー。ジョンディア・ゲーターやジョンディア・バックなど。
ポラリス・インダストリーズ - KTMや富士重工のエンジンを搭載したATVを製造するアメリカのメーカー。
アークティックキャット - アメリカのメーカー。
ボンバルディア・レクリエーショナルプロダクツ - カンナム・モーターサイクルズのブランドでATVを製造するメーカー。
GG - スイスのオートバイメーカー。
ワコックス - フランスのメーカー。
Gibbs Sports Amphibians - 水陸両用のATVであるQuadskiを製造するアメリカのメーカー。
アーゴ - カナダのメーカー。
Blata - チェコのオートバイメーカー。
CFMOTO - 中国のオートバイメーカー。
ビアル - かつて製造販売していたインドネシアのオートバイメーカー。