チャド・リビア紛争
チャド・リビア紛争
チャド・リビア紛争(チャド・リビアふんそう)とは、1978年から1987年にかけてチャドで行われた一連の軍事作戦で、リビア軍とチャド連合軍が、フランスの支援を受けたチャド人グループと戦い、時には他の外国や勢力が関与することもあった。リビアによるチャド内政への関与は、チャド内戦 (1965年–1979年)が1968年にチャド北部に拡大したことに端を発しており、1978年の本紛争以前、もとよりムアンマル・アル=カダフィがリビア革命 (1969年) で権力を掌握する以前より行われていた。リビアによるこの紛争への介入は、1978年、1979年、1980年から1981年、1983年から1987年の4次にも亘ったことに特色があり、カダフィはこの4次のいずれにおいてもチャド内戦参加勢力の多くから支持されていた。一方、フランスは1978年、1983年、1986年にチャド政府支援のために軍事介入しており、反リビア勢力もフランスの支援を受けていた。
リビア側の戦闘の役割分担は1978年当初より、リビアが機甲部隊・砲兵部隊及び航空支援を担当し、親リビア派チャド勢力の歩兵部隊が偵察と戦闘の大部分を担うというものであった。このリビア側の役割分担は、リビアによるチャド北部占領に対して、かつてないほどの団結を見せたチャド軍によって、紛争末期の1986年には大きく変容、すなわちリビア側の熟練歩兵は消耗することとなった。また時を合わせて、アメリカ、ザイール、フランス供給の対戦車・対空ミサイルをふんだんに装備する遊撃軍と対峙することとなり、火力面でのリビア側の優位性は失われることとなった。その後、トヨタ戦争が起こり、リビア軍はチャドから潰走・撤退し、紛争は終結した。
カダフィは当初、「チャド最北端・アオゾウ地帯のチャド帰属は、植民地時代の未批准の条約よるもので、本来はリビアの一部である」と主張し、同地の併合を企てていた。歴史学者マリオ・アゼベドの考察によると、その後の1972年当時のカダフィの目論見は、リビアの「急所」に彼自身が唱える「ジャマーヒリーヤ」を模したイスラム共和制の従属国家を打ち立て、緊密な関係を維持し、アオゾウ地帯の支配権を確保すること、この地域からフランスを追放すること、そしてチャドを中部アフリカにおける影響力を拡大させる拠点とすることであった。
リビアのチャドへの干渉は、チャド民族解放戦線(FROLINAT)が、キリスト教徒のフランソワ・トンバルバイ大統領に対するゲリラ戦を、北方のボルク・エネディ・ティベスティ県(BET県)に展開していたチャド内戦 (1965年 - 1979年)さなかの1968年に始まったとされる。リビア国王イドリース1世は、チャド-リビア国境を挟んだ双方地域の長期間の強い結びつきにより、チャド民族解放戦線(FROLINAT)を支援せざるを得ないと考えていた。一方で、かつてチャドを植民地とし独立後もチャドを庇護するフランスとの関係を維持する為、イドリース1世のチャド民族解放戦線(FROLINAT)支援は、リビア領内での保護と、武器以外の物資の提供に限定された。
1969年9月1日のリビア革命にて国王イドリース1世は廃位となり、ムアンマル・アル=カダフィが実権を掌握すると、この状況は一変した。カダフィは、1935年にイタリア・フランス(当時のリビアとチャドの宗主国)間で署名されながらも未批准となった条約"注" を引き合いに出し、チャド北部のアオゾウ地帯に対する主権を主張した。このような主張は、1954年にイドリース1世がアオゾウ地帯に侵攻(そしてフランス植民地軍により撃退された)した際にも行われていた。
カダフィは当初、チャド民族解放戦線(FROLINAT)を警戒していたが、1970年までには「自身の役に立ちそうだ」と見るようになった。東側諸国、とりわけ東ドイツの支援の下、カダフィはチャド民族解放戦線(FROLINAT)に訓練を施し、武器と資金を与え武装させた。1971年8月27日、チャドのフランソワ・トンバルバイ大統領に対するクーデターが発生(失敗に終わる)、チャドは、クーデターを支援したとして、エジプトおよびリビアとの外交関係を断ち切った。加えて、リビアの反体制派勢力に対しチャドに拠点を置くように申し入れ、また「歴史的正当性」を理由にリビア領土となっているフェザーンの領有を主張し始めた。一方、カダフィは、9月17日にチャド民族解放戦線(FROLINAT)をチャドにおける唯一の正当な政府として正式に承認し、これに応酬した。10月には、チャド外相のババ・ハッサンは国連において、リビアの「領土拡張主義的な考え」を激しく非難した。
リビアに対するフランスの圧力とニジェールの大統領アマニ・ディオリの仲介により、1972年4月17日に両国は外交関係を回復した。その直後、トンバルバイはイスラエルと外交関係を断絶。また、11月28日にはアオゾウ地帯のリビアへの割譲について密約を交わしたと言われている。引き換えにカダフィは、チャドに4000万ポンドの提供を約束し、1972年12月に両国は友好条約を締結した。カダフィはチャド民族解放戦線(FROLINAT)への公式支援を撤回し、その指導者アバ・シディックに申しつけ、本部をトリポリからアルジェに移転させた。1974年3月にはカダフィがチャドの首都ンジャメナを訪れ、また、同月にはチャドへの投資資金提供のための合同銀行が設立され、数年間は良好な関係が続いた。
1972年の条約締結から6カ月後、リビア軍はアオゾウ地帯に進駐。また、アオゾウ地帯のすぐ北側に、地対空ミサイルで守られた空軍基地を設置した。アオゾウ地帯を管轄する民政局がクフラに設置され、数千人におよぶアオゾウ地帯の住民にリビアの市民権が与えられた。以降、リビアの地図ではアオゾウ地帯をリビアの一部として表記するようになった。
リビアがアオゾウ地帯を手に入れた条件の詳細は一部不明のままであり、議論が続いている。トンバルバイ・カダフィ間の密約は、1988年にリビア大統領が「トンバルバイはリビアの主張を承認している」とされる書簡の写しを提示したことにより、初めて明るみに出た。これに対し、例えばベルナール・ランネといった学者達は、「正式な合意は、いかなる類のものも存在しない」、「トンバイルはこの占領に言及しない方が好都合と考えていた」と論じている。アオゾウ地帯問題が1993年に国際司法裁判所(ICJ)に提起された際には、リビアは密約の原本を提示することが出来なかった。
1975年チャドクーデターにて、トンバルバイ大統領は死亡し、フェリックス・マルーム将軍が政治の実権を握った為、リビア・チャド間の友好的な関係は長続きしなかった。クーデターの背景には、トンバルバイ大統領のリビアに対する宥和政策への反発もあったことから、カダフィはこれを自身の影響力に対する脅威と考え、チャド民族解放戦線(FROLINAT)への供給を再開することにした。1976年4月にはカダフィ支援によるマルーム暗殺未遂が発生、また同年、リビア軍はチャド民族解放戦線(FROLINAT)とともにチャド中心部に向けて侵攻を開始した。
チャド民族解放戦線(FROLINAT)より分裂した最強派閥・北部軍軍事司令評議会(CCFAN)にとって、リビアの積極的な活動は懸念になり始めた。1976年10月、リビアからの支援問題で分裂、一部の者が離反し、反リビアのイッセン・ハブレが率いる北部軍 (チャド)(FAN)を結成した。一方、カダフィとの同盟を受け入れる多数派はグクーニ・ウェディの指揮下にあった。この多数派はほどなくして人民軍 (チャド)(FAP)と改称した。
その当時、カダフィからの支援は道義的に問題のない物資が中心で、武器類の供給はごく限定的であった。1977年2月になると、リビアはグクーニ率いる人民軍(FAP)にAK-47アサルトライフル数百丁、RPG (兵器)数十丁、81mmおよび82mmの迫撃砲、無反動砲を供給し、状況は変わり始めた。同年6月、これらの武器で武装した人民軍(FAP)は、ティベスティ(Tibesti)地方のバルダイ、ズアール、ボルク(Borkou)地方のウニアンガ・ケビルにあるチャド政府軍(FAT)の拠点を攻撃した。6月22日以来包囲されていたバルダイは7月4日に陥落、またチャド政府軍(FAT)はズアールからも撤退し、グクーニはティベスティ地方を完全に掌握した。チャド政府軍(FAT)は兵士300人を失い、多量の軍事物資が人民軍(FAP)側に渡った。一方、ウニアンガ・ケビルは6月20日に攻撃を受けるが、当地在留のフランス軍事顧問団により救われた。
リビアがチャドへの関与をより深めるための拠点としてアオゾウ地帯を利用していることが明らかになってきたため、マルームは、リビアによるアオゾウ地帯の占領問題について国際連合およびアフリカ統一機構に提起することにした。また、マルームは新たな同盟を結ぶ必要があると判断し、1977年9月、ハブレと正式な同盟関係締結を交渉し、「ハルツーム合意」に双方合意した。この合意は1978年1月22日に行われた基本綱領の署名までは秘匿され、その後、1978年8月29日にはハブレを首相とする国民統一政府(National Union Government)が発足した。マルームとハブレによるこの合意は、「カダフィが支配する過激なチャド」を危惧するスーダンとサウジアラビアが積極的に後押しした。両国とも、ハブレを敬虔なイスラム教徒、反植民地主義者と見ており、カダフィの計画を阻む唯一の好機と考えた。
カダフィは「マルーム・ハブレ合意はチャドにおける自身の影響力に対して深刻な脅威である」と認識し、チャドに対するリビアの関与度合いを高めることとなった。リビア地上部隊の積極的な参加を得ると、グクーニ率いる人民軍(FAP)は、1978年1月29日に初めて、政府軍のチャド北部最後の前哨基地ファヤ・ラルジョー、ファダ、ウニアンガ・ケビルに対し「イブラヒム・アバチャ攻撃(the Ibrahim Abatcha offensive)」を仕掛けた。攻撃は成功し、グクーニおよびリビア軍はボルク・エネディ・ティベスティ県(BET県)の支配権を手に入れた。
リビア軍・人民軍(FAP)連合とチャド政府軍との間の決定的な衝突は、BET県の県都ファヤ・ラルジョーで発生した。守備側のチャド政府軍5000人と、人民軍(FAP)軍2500人+リビア軍支援約4000人とで激しい戦闘が行われたのち、1978年2月18日、ファヤ・ラルジョーは陥落した。リビア軍は戦闘に直接携わらず、機甲部隊・砲兵部隊及び航空支援を担当し、この役割分担はこれ以降繰り返されることとなった。また、人民軍(FAP)の武装も、9K32ストレラ-2地対空ミサイルを誇示するなど、以前と比べ格段に強化されていた。
人民軍(FAP)は1977年から1978年にかけて約2500人を捕虜とし、その結果、チャド政府軍は少なくとも20%の兵員を失った。特に「国家・遊牧民警備隊(GNN)」は、ファダ、ファヤ・ラルジョーの陥落で壊滅的な損害を被った。グクーニはこの勝利により、チャド民族解放戦線(FROLINAT)内での地位を高めることとなった。1978年3月にファヤ・ラルジョーにおいて、主要な反体制勢力を集めた会議がリビア主催で開催され、各派閥がチャド民族解放戦線(FROLINAT)として再結集、その事務局長にグクーニが指名された。
人民軍(FAP)・リビア軍の攻勢に対し、マルームは、1978年2月6日にリビアとの外交関係を断絶、リビアの関与に関して国際連合安全保障理事会に提起というかたちで応じた。リビアによるアオゾウ地帯の占領問題に関しても再度提起を行ったが、ファヤ・ラルジョー陥落後の1978年2月19日、停戦受け入れと提起撤回を余儀なくされた。一方、リビア側は、兵器の重要な供給元であったフランスからの圧力により、チャドへの進軍を停止させた。
1978年2月24日、ニジェール大統領セイニ・クンチェ、スーダン副大統領アブ・アルガシム・モハメド・イブラハム(Abu al-Gasim Mohamed Ibrahim)を仲介者とする国際和平会議がリビアのセブハで開かれ、チャドとリビアは外交関係を回復した。フランス、スーダン、ザイールからの強い圧力を受けて、1978年3月27日、マルームは、「チャド民族解放戦線(FROLINAT)の承認」「新たな停戦の合意」を旨とするベンガジ合意への署名を余儀なくされた。この合意では、合意事項を履行するためのリビア・ニジェール合同軍事委員会の創設が求められており、この委員会を通じて、リビアのチャド領内への介入は合法化されることとなった。また、合意事項にはリビアにとって重要な条件「チャド駐留フランス軍の完全撤収」も含まれていた。初めから履行が覚束ないこの合意は、カダフィにとっては、「子分」であるグクーニの立場を強固にするための戦略以上の何物でもなかった。また、この合意におけるマルームの譲歩を「指導者としての力量が足りない証である」と見たチャド南部の人々の間では、マルームの威信は大きく低下した。
1978年4月15日、停戦合意からほどなくして、リビアの駐留軍800人をファヤ・ラルジョーに残したまま、グクーニは同地を離れた。リビアの機甲部隊と航空戦力を後ろ盾に、グクーニ率いる反政府軍は、小規模なチャド政府軍(FAT)駐屯地を制圧し、ンジャメナへ向かった。
グクーニの進軍に対し、新たにチャドに投入されたフランス軍が立ちはだかった。グクーニ側からの最初の攻勢の後の1977年には既に、マルームはフランス軍のチャド再派兵を要請していたが、フランス大統領ヴァレリー・ジスカール・デスタンは、1978年フランス議会総選挙を控える中、再派兵には当初は消極的であった。また、フランスは、利益を生むリビアとの通商及び外交関係を損なうことを恐れていた。しかしながら、チャド情勢の急速な悪化をうけて、1978年2月20日にデスタン大統領は「オペレーション・タコー」を決定、4月までにチャドへ2500人を派兵し首都ンジャメナの防衛を行うこととなった。
ンジャメナ北東430kmのアティが決戦の場となった。1978年5月19日、アティ駐屯の政府軍1500人に対し、火砲や現代兵器を装備したチャド民族解放戦線(FROLINAT)が攻撃を仕掛けた。機甲部隊にサポートされたチャド機動部隊、さらにはフランス外人部隊、フランス第3海兵歩兵連隊が支援に到着し、アティ駐屯の政府軍は救い出された。2日にわたる戦闘でチャド民族解放戦線(FROLINAT)は甚大な被害を出して撃退され、また1978年6月のジェッダでの戦闘においても政府軍側が勝利した。チャド民族解放戦線(FROLINAT)は兵士2000人を失い敗北、持ち込んでいた「最先端の装備品」を残したまま北へ逃走した。一連の戦闘で決定的だったのは、リビア空軍のパイロットが戦闘を拒否したため、フランス側が完全な制空権を確保できたことであった。
首都ンジャメナに対する攻撃が失敗したわずか数か月後、チャド民族解放戦線(FROLINAT)では内部対立の激化により所属各勢力の結束は打ち砕かれ、チャドにおけるリビアの影響力はひどく弱体化した。1978年8月27日夜、火山軍の指導者アーマット・アシルは、リビア軍の支援のもとファヤ・ラルジョーを攻撃した。これは明らかにカダフィの「チャド民族解放戦線(FROLINAT)の指導者をグクーニからアシルへとすげ替える」という試みであった。この試みは裏目に出ることになり、グクーニは、チャドにいるリビア軍事顧問を全て追放することで応じ、フランスとの和解を探り始めることとなった。
カダフィとグクーニの衝突には、民族的要因と政治的要因の二つの要因があった。チャド民族解放戦線(FROLINAT)は、アシルのようなアラブ人と、グクーニやハブレといったトゥブ族に分かれていた。また、人種・民族の違いは、カダフィやその思想「緑の書」に対する姿勢の相違にも表れていた。特に、グクーニおよびその配下は、「『緑の書』をチャド民族解放戦線(FROLINAT)の公式政策に」というカダフィの要請に対し消極的であり、時間をかけたうえで、チャド民族解放戦線(FROLINAT)の活動が完全に再統合されるまでは、この問題を先延ばししようとしていた。再統合がなされ、カダフィが「緑の書」採用を再び要請すると、チャド民族解放戦線(FROLINAT)の革命評議会(the Revolution's Council)では意見の相違が明らかになった。すなわち、多くの者は、「チャド民族解放戦線(FROLINAT)が発足し、イブラヒム ・アバチャが初代事務総長に就任した1966年当時の活動方針」に従うと明言する一方、アシルほかの一部の者は、カダフィの考えを完全に受け入れるという状況であった。
首都ンジャメナでは、ハブレ首相の北部軍(FAN)とマルーム大統領のチャド政府軍(FAT)の2つの軍隊が同時に存在し、国家の崩壊と北部指導者の台頭をもたらすことになるンジャメナの戦い (1979年)の舞台が整っていた。1979年2月12日、小規模な偶発的事件が北部軍(FAN)とチャド政府軍(FAT)の激しい戦闘に発展、2月19日にはグクーニ配下の人民軍(FAP)が北部軍(FAN)側としてンジャメナ入りすると、戦闘はさらに激化することとなった。最初の国際和平会議が開催された3月16日までで、死者は推定2千-5千人、避難民は推定6万-7万人に上った。消耗が激しいチャド政府軍(FAT)は、首都を対立する勢力の手に委ね、ワデル・アブデルカデル・カモゲの指導のもと、チャド南部にて再編成を行うこととなった。この戦いの間、フランス駐留軍は積極的な関与を行わず傍観していたが、チャド空軍に空爆中止を要請するなど、状況によっては、ハブレ側を助けることすらあった。
1979年3月、国際和平会議がナイジェリアのカノで開催され、マルーム、ハブレ、グクーニのほか、チャドと国境を接する各国が参加した。3月16日に全ての出席者がカノ協定に署名、マルーム大統領は辞任し、グクーニが議長を務める国家評議会が大統領職に取って代わることになった。これは、ナイジェリアとフランスが、グクーニとハブレに対し、権力を共有するように圧力をかけた結果であり、 特にフランスは、「グクーニとカダフィとの関係を完全に断ち切らせる」ための戦略の一つと考えていた。数週間後、同じ枠組みの各勢力は、暫定国民連合政府(GUNT)を結成、「リビアをチャドから追い出したい」という共通の思いのもと、かなりの程度までまとまっていた。
リビアは、カノ協定に署名したにもかかわらず、火山軍の指導者たちが暫定国民連合政府(GUNT)に参画できず、アオゾウ地帯についてのリビアの主張が認められていないことに激怒していた。1979年4月13日以降、チャド北部ではリビアによる小規模な軍事活動がいくつか発生し、またチャド南部では分離独立運動への支援が行われていた。一方で、リビアが大きく動くのは、「より包括的な新たな統一政府の構築を」との近隣諸国からの最終的な要請が6月25日に回答期限を迎えてからであった。6月26日、リビア軍2500人がチャドに侵攻、ファヤ・ラルジョーに向かった。チャド政府はフランスに救援を要請。リビア軍は、はじめはグクーニ配下の民兵によって窮地に立たされ、その後、フランスの偵察機・爆撃機によって撤退を余儀なくされた。同月、暫定国民連合政府(GUNT)より締め出された各勢力は、対抗政府組織「暫定共同行動戦線(the Front for Joint Provisional Action、FACP)」を創設した。
リビアとの戦い、ナイジェリアによる経済的ボイコット、国際的な圧力がかかる状況下、1979年8月、新たな国際和平会議がナイジェリア・ラゴスで開催され、チャドで活動する政治勢力11グループのすべてが参加した。8月21日、新たな協定「ラゴス協定」が署名・締結され、全ての政治勢力が参加する新しい暫定国民連合政府(GUNT)が結成されることとなった。またフランス軍はチャドから引き揚げ、アフリカ諸国による平和維持軍が派遣されることとなった。新しい暫定国民連合政府(GUNT)は1979年11月に発足し、グクーニ大統領、カモゲ副大統領、ハブレ国防相、アシル外相が就任した。反リビアのハブレはいるものの、新しい暫定国民連合政府(GUNT)の構成メンバーには、カダフィを満足させるのに十分な親リビア人材が揃っていた。
暫定国民連合政府(GUNT)発足当初より、ハブレは政府内の他のメンバーを見下して接しており、政府内で孤立していた。チャドにおけるリビアの影響力に対するハブレの敵愾心は、彼自身の野心や冷酷さと一体化しており、周囲からは「ハレブは最も高い役職でないと決して満足しないだろう」と見られていた。遅かれ早かれ、ハブレと親リビア勢力との間で、さらに言えば、ハブレとグクーニの間で、武力衝突が発生すると考えられていた。
首都ンジャメナにおいて、ハブレ率いる北部軍(FAN)と親リビア勢力による衝突が発生し、次第に深刻なものとなった。1980年3月22日、前年の衝突と同じように、小規模な偶発的事件が第2次ンジャメナの戦いに発展した。ハブレ率いる北部軍(FAN)とグクーニ率いる人民軍(FAP)が市内にそれぞれ1000-1500人の兵士を投入したこの戦いにより、10日間で、死者数千人、首都人口の約半分が避難する事態となった。フランス軍の大半は5月4日にチャドを離れていたが、残っていた少数のフランス軍部隊は、ザイールの平和維持軍と同じく、中立を宣言した。
北部軍(FAN)は経済的・軍事的支援をスーダン・エジプトから得ており、一方、グクーニ率いる人民軍(FAP)は、この戦いの開始直後にはチャド南部でカモゲ指導のもと再編されたFAT軍(元チャド政府軍)とアシルが設立した革命民主評議会(CDR)から軍事支援を、またリビアから火砲の提供を受けていた。6月6日、北部軍(FAN)はファヤ・ラルジョーの支配権を掌握。これに危機感を抱いたグクーニは、6月15日、リビアとの友好条約に署名した。この条約は、チャドにおける自由な活動をリビアに認め、また、チャドにおけるリビアの駐留を合法化するものであり、条約冒頭の条項で、一方に対する脅威は他方に対する脅威であるとし、両国間の相互防衛を約定するものであった。
10月になると、ハリファ・ハフタルおよびアフマド・オウンが率いるリビア軍はアオゾウ地帯に空輸され、グクーニ配下の軍隊と協同してファヤ・ラルジョーを再占領した。ファヤ・ラルジョーはその後、首都ンジャメナと対峙するために南へ向かう戦車、火砲類、装甲車の集結地点として利用された。
12月6日に始まった首都への攻撃は、ソ連製T-54、T-55戦車を先頭に、報道によるとソビエト連邦・東ドイツの顧問が取り仕切り、12月16日には首都が陥落するに至った。リビア軍は、正規部隊、民兵組織イスラム軍団合わせて7000-9000人の兵士、60両の戦車、加えて装甲車群が、リビア南部のリビア・チャド国境から1100kmに及ぶ砂漠を横断、輸送した(一部は空輸、戦車運搬車による輸送や自走を含む)。なお、リビア・チャド国境自体が、地中海沿岸のリビアの主要基地から1000-1100kmの距離があった。リビア・サハラなどの専門家でBBCアラビア語サービス主任政治評論家・アナリストであったジョン・ライトは、「このリビアの介入は、その優れた兵站能力を実証して見せ、カダフィに初の軍事的勝利と十分な政治的成果をもたらした」と述べている。
亡命を余儀なくされ、また配下の軍もスーダン・ダルフール地方の辺境地域に幽閉される状況となったが、ハブレは、チャドの実権を掌握したグクーニ及びリビアへの反抗心を保持していた。12月31日、セネガルのダカールにおいてハブレは「ゲリラとして、暫定国民連合政府(GUNT)との戦いを再開する」と発表した。
1981年1月6日、リビアのトリポリで、カダフィとグクーニにより「リビアとチャドが『二国間の完全な統一の達成を目指して努力する』と決定した」との共同声明が発せられた。合併計画はアフリカにおいて強い拒絶反応を引き起こした。またフランスは直ちに強い非難を表明し、1月11日には友好的なアフリカ諸国に防衛拠点の増強を申し出、1月15日にはフランス地中海艦隊は警戒態勢に入った。リビアは「石油を禁輸する」、一方、フランスは「リビアが国境を接する他国を攻撃した場合、フランスはそれに反応する」と、互いに恫喝で応じた。また、トリポリでグクーニと共にいた暫定国民連合政府(GUNT)の閣僚も、アシルを除いて全員、この共同声明に反対であった。
グクーニがこの共同声明の内容を受け入れた背景は、カダフィからの脅し、激しい圧力、カダフィが約束した財政支援、といった要因が混在していた、とほぼ一致して考えられている。グクーニのトリポリ訪問の直前、グクーニは2人の指揮官を事前協議のためリビアに派遣していた。グクーニはトリポリ訪問時にカダフィから、その2人は「リビアの反体制派」に暗殺されたと聞かされ、また、リビアの支持や自身の権力を失いたくなければ、合併計画を受け入れるべきだと諭された。
共同声明に対する強い逆風により、「union」とは両国民の「連合」のことであり両国家の「合併」の意ではないと、カダフィとグクーニは共同宣言を矮小化を行うこととなった。しかし、ダメージを抑えることはできず、グクーニの愛国主義者・立派な政治家・指導者としての信望はひどく低下することとなった。
国際的な圧力の高まりに対して、グクーニは「チャド政府の要請に基づいて、リビア軍はチャドに駐留している。国際的な仲裁役は、チャドにおける合法政府が為した決定を受け入れるべきだ」と述べた。1981年5月開催の会議においては、グクーニはやや軟化し「リビアの撤退は優先事項ではないが、アフリカ統一機構(OAU)の決定は受け入れる」と表明した。エジプトとスーダンが支援し、アメリカ中央情報局がエジプトを通じて資金提供を行っている、ハブレ率いる北部軍(FAN)に対処する必要から、グクーニはその当時、リビアの軍事支援を放棄することが出来なかった。
グクーニとカダフィの関係は悪化し始めた。リビア軍はチャド北部及び中央部の各地に駐留し、兵士数は1981年の1-2月までに約14000人に達した。駐留リビア軍は、アシル勢力と他勢力との紛争(4月下旬のグクーニ率いる人民軍(FAP)との衝突を含む)においてアシル勢力を支援し、暫定国民連合政府(GUNT)に著しい迷惑を掛けることとなった。チャド住民をリビア化する試みもあり、「リビアにとっての『統合』とは、アラブ化と、リビアの政治文化(特に「緑の書」)の押し付けを意味する」と多くの者が結論付けた。
1981年10月にカダフィ配下の民兵組織・イスラム軍団とグクーニ配下軍との戦闘が行われ、アシルが暫定国民連合政府(GUNT)の指導者になるためにクーデターを計画しているとの噂が立つなかで、10月29日、グクーニは、首都はじめチャド領土からのリビア軍の完全かつ明確な撤退を12月31日を実施期限として要請した。リビア軍撤退後は、アフリカ統一機構(OAU)のインター・アフリカ軍(IAF)が派遣される予定であった。カダフィはこれを受け入れ、11月16日までに全てのリビア軍はチャドを離れ、アオゾウ地帯へ移動・再配置するとことなった。
リビアの迅速な撤退は多くの者を驚かせた。その理由の一つは、カダフィが「1982年のアフリカ統一機構(OAU)年次総会のホスト国、議長国になりたい」と考えていたことであった。もう一つの理由は、チャドにおけるリビアの困難な状況、つまりは、チャド駐留に対してチャド国民及び国際的なある程度の容認が無ければ、アメリカが支援するエジプト・スーダンとの戦争の原因となる明確な危険性があり、その危険を冒すことは困難であったことである。カダフィは、チャドに関して設定した目標を諦めたわけではなかったが、グクーニが信頼できない人物であると明確になったので、グクーニに替わるチャドの新しい指導者を見つけなければならなかった。