Microsoft Windows 3.x
日本においてはWindows 3.0以前は各パソコンメーカー毎にそれぞれのパソコン向けにOEM供給されていた。その結果、ソフトウェアメーカーはいずれかのパソコンメーカーのWindowsに合わせてWindowsソフトを開発することになり、機種に依存しないはずのWindowsソフトが動作機種を限定して発売される場合が出てきた。そのため、マイクロソフトがリファレンスとして自社ブランドのWindowsを販売することで、機種を限定しないWindowsソフトの開発を促した。その一方で前バージョンに引き続きOEM供給によるパソコンメーカー(日本IBM・NEC・セイコーエプソン)からの販売も行われ、これらは付属するアプリケーションや日本語入力システムなどに一部独自要素があった。一方、シェアの少ないPC-9800シリーズ用英語版、富士通FMRシリーズ・FM TOWNS版・東芝J-3100シリーズ版は各メーカーによるOEM版のみの発売となった。
日本向けにローカライズされなかったが、以下のものが存在した。
Windows for Workgroups 3.1
1992年10月27日リリース。Windows 3.1 にファイル共有などのネットワーク機能を追加するアドオンパッケージ。NetBIOS上のSMBプロトコルを利用するものであった。Windows for Workgroupsの日本語版は発売されなかった。1994年に次期Windows(Windows 95)が発売される見込みであったことから、米国のマイクロソフト本社が開発しない決定を下したためと推測された。Windows 3.1とは別のフルパッケージとして発売されている。
Windows 3.11
1992年12月31日リリース。Windows 3.1 のアップデート版(今で言うところのサービスパック適用版)であり、Windows 3.1のパッケージを小変更した形で発売された。この修正ファイルはCompuServe等のパソコン通信でも配布された。
Windows for Workgroups 3.11
1993年11月リリース。P2P通信の無効化設定を追加、IPX/SPXプロトコルスタック、32ビットファイルアクセス等 Windows 95 で実装される予定のものを一部先取りで実装している。TCP/IPをサポートするアドオンもパソコン通信を通じて供給された。日本語版は発売されなかった。Windows 3.11とは別のフルパッケージとして発売されている。
Windows 3.2
1994年リリース。Windows 3.11 を簡体字中国語(中華人民共和国向け)へローカライズしたバージョン。なお、簡体字中国語市場へはそれまで英語版をリリースしていた。
発売前から長らく期待を集めていたWindows 3.0は、北米を中心に急速に普及した。1年経たずして100万本の出荷を記録し、マイクロソフトの売上高は1990年度(1989年7月-1990年6月)の11.8億ドルから1991年度(1990年7月-1991年6月)は55.8%増の18.4億ドルとなった。ソフトウェア市場におけるWindowsアプリケーションの売上はDOSアプリケーション市場の40 %に相当するとされた。1990年末には数々の主要なコンピュータ雑誌から賞賛を浴びた。
Windows 3.0のユーザーインターフェイスやはMacintoshに及ばないが使いやすくなったと評価された。メモリ管理やDOSとの互換性の改善も複数の雑誌で良い評価を得た。一方で、多数のユーザーが所有するIntel 80286機では満足する動作は見込めず、比較的新しいIntel 80386(i386)以上のシステムが必要だという点が最大の問題として指摘された。これに対しマイクロソフト側は「プラットフォームにかかわらずユーザーはWindows 3.0の恩恵を得られる。386ベースのシステムで最も性能を発揮するが、最小システムではタスクスイッチャーとして働く。また、ユーザーはDOSのグラフィカルインターフェイスを獲得する。」と回答した。
日本においてWindows 3.0は米国ほど広がりを見せなかったが、その要因として以下の問題が挙がった。
一太郎などWindows 3.0にネイティブに対応するソフトウェアがまだ十分に出揃っていなかった。
当時の日本ではPC-9800シリーズがパソコン市場の50 %以上を占めていた。英語版では複数のDOSアプリケーションをウィンドウで並べ、従来の資産も有効に活用できることをセールスポイントにしていたが、PC-9800シリーズ版では旧バージョンと同様に全画面での排他利用しかできなかった。そのため、販売店側も販促デモの展示にあたってウィンドウ表示を活用することに苦慮した。
Windows上でDOSアプリケーションを使用するにはPIFエディタであらかじめ環境設定を行う必要があったが、MS-DOSのメモリ管理は複雑化しており、初心者には難しい作業であった。多くのソフトウェアメーカーは設定方法を公開したが、ロータスやアスキーなどサポートの都合から設定方法を公開しないメーカーも存在した。
PC-9800シリーズを含め、Windowsを快適に動作させるために必要なハードウェアを揃えるとなると多額な投資が必要になった。
スティーブ・バルマー(当時、マイクロソフト上級副社長)も翌1992年の来日記者会見にて同様の見解を示した。
当社のパソコンOS「ウィンドウズ」が日本市場で米国ほど売れていないのは、日米の市場構造が違うことが原因である。ハードウェアの互換性の問題やハードの価格が高いことなどだ。このほか、漢字変換やOSのハードへの搭載サービスなど様々な問題の解決がウィンドウズ普及の前提となる。PC-9800シリーズ版の発売当初は受注に生産が追いつかない状況が続いた。これについて日本電気は、受注が予想を上回ったためメディアやマニュアルの生産が追いついていないことを説明した。これに対してソフトハウスの間では「機種の違いで画面に現れるフォント(書体)が異なったり、印刷が狂うなどの不具合(バグ)を見つけて出荷を止めているのでは。」という推測が流れた。
日本IBMのDOS/V版はMS-DOSアプリケーションの複数ウィンドウ表示に対応していたが、PC-9800シリーズ対応ソフトが約1万本であったことに比べ、1990年に発売されたばかりのDOS/Vに対応するアプリケーションは約200本と少なく、こちらも旧資産の継承という訴求材料だけでは不十分であった。
Windows 3.1に対する雑誌の反応は使い勝手や信頼性が向上したという好意的なものであった。米国のPC Magazine誌はレビュー記事に「UAE(修復不可能なアプリケーションエラー)の終わり、新しい印刷エンジン、賢くなったSMARTDriveなど。マイクロソフトはWindowsを安定した豊かな環境にするために磨きをかけた。」という序文を付け、日本の日経パソコン誌は「ドラマチックな変化はないものの、信頼性が低い、処理速度が遅いなど、Windows 3.0での不満点を改良した。」と評した。
マイクロソフト日本法人は自社のWindows対応ソフトの売り込みを強化し、Windowsの普及を推進した。例えば、表計算ソフトのExcel 4.0は1993年5月に98000円から58000円へと40%の値下げ。6月25日から他社の日本語文書作成ソフトを使用しているユーザーを対象に、58000円のWord 5.0を25000円で販売する「乗り換え・アップグレード・サービス」を開始した。これは1993年4月に発売された一太郎 Ver.5(4年ぶりとなる新バージョン)に対抗したものと思われた。同日にWordとExcelをセットにした、日本語版で最初のバージョンとなるMicrosoft Officeを発売。翌1994年2月のOffice 1.5発表までに8万本を出荷し、1994年後半になると月20万本ペースの出荷になる。オフィスソフト市場におけるマイクロソフトのシェアは急拡大することになった。
Windows 3.1のマルチメディア機能は個人市場の開拓を促し、ExcelやOfficeは企業にWindowsの導入を促した。
後年の評価としては、日本でのWindows 3.1はWindowsがパソコンユーザーに受け入れられた期間であったものの、パソコンが本当に一般に普及し始めたのはWindows 95からとされている。しかしWindows 3.1の広がりは、日本メーカーの国内向けパソコンを独自開発から世界標準のPC/AT互換機に転換させ、「鎖国状態」を解消したことで競争力が上がり、パソコンの低価格化が進んだことで普及を後押しすることになった。
マイクロソフトとIBMが共同開発していたOS/2との関係について、Windows 3.0発売当初は両者が明確な立場を示さなかったため、このことはマスコミや公衆の間で物議を醸した。Windowsはユーザーのニーズに対応したことで多数のユーザーを獲得しているが、ふたを開けるとそこには旧態依然のDOSが存在する。業界では、技術的にはOS/2の方が上回っており、長い目で見ればOS/2やUNIXの方が有利であるという意見で一致した。
1990年9月17日、マイクロソフトとIBMは共同声明を出して、マイクロソフトはDOSとWindows、IBMはOS/2の開発に専念することを明らかにした。日本IBMは1991年5月7日付けのOS/2 J2.0の発表資料で、Windowsを個人ユーザー向けのエントリーGUIシステム、OS/2を企業ユーザー向けの統合プラットフォームとして位置づけ、OS/2 2.0はDOS 5.0とWindows 3.0を統合したエンタープライズ向けシステムとして紹介していた。IBMはOS/2を情報システムを構成するものとして企業ユースに考えていたのに対し、マイクロソフトはスタンドアロンで使用する個人ユースを想定していたため、営業戦略の不一致が決別の一因となった。別の要因として、開発体制や社風の違いで生じた企業間の壁も指摘された。
マイクロソフトとIBMの対立は1992年にかけて深まっていった。1991年10月21日、IBMがOS/2 2.0を12月31日までに出荷すると発表すると、マイクロソフトのスティーブ・バルマーは「12月31日までに、IBMがOS/2 2.0を出荷できたら、フロッピー・ディスクを食べてみせる」と公言した。結局OS/2 2.0の出荷は1992年3月31日に延期されたが、この出来事はマイクロソフトとIBMの対立を印象づけるものになった。同時期に発売されたWindows 3.1はさらに勢いを付け、1993年にはWindowsの圧勝の様相となった。これについてOS/2の共同開発に参加したマイクロソフトの開発者は次のように語っている。
OS/2はハイエンドなマシン向けでマイクロプロセッサもインテルの386以上になりますし、メモリーもたくさん必要とします。技術的に優れ、パフォーマンスも良いし、製品としては優れていると思います。しかしアプリケーション・ソフトが少ないんです。ウィンドウズはマイクロプロセッサは286以上(ウィンドウズ3.1では386以上)が必要ですが、アプリケーション・ソフトも多くてハードウェアも安いので、価格の点でウィンドウズが一般的にはよく買われるようになったのです。なお、マイクロソフト日本法人と日本IBMはDOS/Vの営業で協力関係にあり、1993年12月にもMS-DOS 6.2/VとPC DOS J6.1/Vを共同記者会見で発表するなど、良好な関係をアピールした。
折りしも発売時期がDOS/Vの登場とマニア間で起きたDOS/Vブームが重なったこともあり、日本でのIBM PC/AT互換機市場の形成に大いに貢献した。
1991年当時、日本でのパーソナルコンピュータ (PC) 市場は国内メーカーで市場をほぼ独占していた。さらに言えばNECのPC-9800シリーズで寡占状態にあった。PC/AT互換機は世界中で販売されるため開発コストは日本市場でしか販売できない国内専用製品と比べ物にならないほど安価だったが、日本語という障壁のため参入できない状態にあった。NECの製品展開は同社のオフィスコンピュータ(オフコン)などとの兼ね合いから同時期のPC/AT互換機よりも低い性能レベルに据え置かれ、価格も引き下げられなかった。しかし、安価かつ高性能なPC/AT互換機で日本語が扱え国産PCとも共通のアプリケーションが利用できるWindowsの事実上の完成により、国内におけるPC/AT互換機市場は1994年にかけて急拡大することになった。NECも同社のPC向けにWindowsを提供していたが、MS-DOS環境において存在していたアプリケーションの優位性が失われる結果となった。
DOS/V版Windows 3.0では、標準VGAでも640*480/16色表示が可能で当時の主力機NECのPC-9800シリーズの640*400/16色を上回っていたうえ、当時すでにほとんどのDOS/V機ではSVGAモードを備えていた(もしくはグラフィック回路が拡張ボードとして独立しており交換が容易だった)ことから、市販のドライバで800*600の高解像度をWindowsから利用することができた。一部の英語版ディスプレイドライバではさらに高解像度・多色(640*480/256色、800*600/256色、1024*768/16色など)のGUI表示を行うためのパッチファイルや英語版ドライバで日本語表示を行う DDD (Display Dispatch Driver) が販売されて上級ユーザを中心にPC-9800シリーズよりもハードウェア価格が安くて高性能なPC/AT互換機を求めるケースが増え、市場が立ち上がり始めた。
次のDOS/V版Windows 3.1では多くの英語版ディスプレイドライバを直接使用しても高解像度・多色のGUI表示ができるようになる。また発売にあわせてTVCMも放映され、本木雅弘が「Windows!」を連呼するというインパクトのあるもので、国内においてWindowsの名前を広く知らしめたことにより、PC-9800シリーズにこだわる必要がないというユーザーが増えていった。日本語版Windows 3.1からアウトラインフォント TrueType および、マイクロソフト版においてはかな漢字変換ソフト Microsoft IME が標準として採用され、各アーキテクチャ向けにて相違があった日本語の入出力環境の統一を図った。さらにPCパーツ店による組み立てPCや外国のPCメーカーによるこの組み合わせでの新規参入も相次ぎ、市場ニーズがPC/AT互換機へシフトするきっかけとなる。
とは言え、まだこの段階ではPC-9800シリーズも強力だった。オープンであるがゆえに規格の統一が今ひとつのOADG規格とその派生製品はこれらのオプション類の利用にPC-98シリーズより手間を要した。当然、日本のパソコン周辺機器メーカーはPC-9821シリーズのWindows 3.1用の周辺機器も発売し、量販効果ですぐに値下がりした。企業ユースやゲーム市場では、PC-98用ソフトの互換性を求めるユーザーもまだ相当数存在していた。更に、製造元であるNECやPC-98互換機メーカーであるセイコーエプソンによる価格引き下げなどの対抗策もあり、1995年まで50%のシェアを確保し続けた。この流れが本格化するのは、機器の相違をデバイス仮想化などの方法によってOS側で吸収したWindows 95以降である。
1995年8月に発売されたWindows 95はそれまでパソコンに興味を持たなかった人々の関心を集め、個人市場の開拓に成功した。企業でもWindows 95を要望する従業員の声を聞き入れて買い換えを支援する動きが見られた。日経パソコンが1996年2月に日本の企業110社に対して行った調査では、Windows 95の「導入予定あり」が64%、「未定」が42%、「導入予定なし」が4%となった。「Windows 95の導入をどのように進めていくか」の問いに対して、「新規に導入したパソコンを中心に徐々に移行する」が30%となったものの、「既存のパソコンを含めて積極的に切り替える」はわずか8%に留まり、既存環境の移行には慎重な姿勢が見られた。「Windows 95の導入で、特に問題が多かった項目は」の問いに対しては、「MS-DOS対応やWindows 3.1対応ソフトの動作」(39%)、「既存のネットワークやデータベースとの接続」(35%)、「インストール関連」(32%)となった。
マイクロソフトはOffice 95やVisual Basic 4.0など、自社製品のWindows 3.1に対するサポートをまもなく打ち切った。しかし、1996年度にIDCが行ったデスクトップOS選択率の調査では、Windows 95が62.9%、Windows 3.1/3.11が17.4%となり、データクエストが米国の大企業を対象に行った調査では、マイクロソフト社製OS利用者のうち86%がWindows 3.1/3.11を使用していると報告した。あるソフトウェア・エンジニアは「マイクロソフトはまだ多くの3.1が使われていることを把握しているが、早くすべてを移行してそれを忘れることを望んでいる。」とコメントした。
1999年に日経パソコンが日本の企業を中心に行った調査では、Windows 95の使用率が79.7%にのぼり、Windows 3.1の使用率は6.2%となった。
Windows 3.0(全世界)
1990年6月22日 - 40万本
1990年12月30日 - 100万本
1991年5月 - 300万本以上
1992年4月 - 900万本
Windows 3.0(日本)
1991年1月23日 - NEC版発売
1991年3月13日 - 日本IBM版発売
1991年5月 - 日本電気版、受注累計6万本
1993年5月 - 44万本
Windows 3.1(全世界)
1992年4月6日発売 - 受注100万本
1992年4月12日 - 1週間で100万本販売
1993年5月 - 2500万本
1994年1月末 - 4000万本
1995年1月 - 6000万本
1995年8月 - 1億本
Windows 3.1(北米)
1995年5月26日 - 発売から50日で100万本販売
Windows 3.1(日本)
1993年5月12日 - 日本電気版発売
1993年5月14日 - 日本電気版、受注6.5万本
1993年5月18日 - マイクロソフト版発売
1993年6月末 - 40万本
1994年5月17日 - 146万本
1995年2月 - 300万本突破
1995年5月末 - 402万本