東京国際映画祭
東京国際映画祭(とうきょうこくさいえいがさい、Tokyo International Film Festival, TIFF)は、毎年10月に日本の東京で開催される映画祭である。国際映画製作者連盟(FIAPF)公認の国際映画祭。
公益財団法人ユニジャパンが主催する、日本で唯一のFIAPF公認のコンペティティブ長編映画祭(Competitive Feature Film Festival)である。毎年10月下旬頃に東京で開催され、アジア最大級の映画祭となっている。
1985年(昭和60年)のつくば万博開催を受け、通産省(現・経済産業省)からの誘いがあり、日本映画製作者連盟(以下、映連)会長・岡田茂東映社長や、瀬島龍三らの尽力で創設された。
1985年のスタート時は隔年開催で渋谷の映画館を中心に開かれていたが、1991年第4回に岡田映連会長の指名で徳間康快がゼネラル・プロデューサー(GP)就任後は、毎年開催されるようになった。1994年は平安遷都1200周年記念として「京都国際映画祭 / 第7回東京国際映画祭 - 京都大会」という名称のもと京都市で開催された。
国際審査委員が最優秀作品賞である“東京グランプリ"を選出する「コンペティション」や世界の映画祭で話題になった作品を日本公開前にプレミア上映する「ガラ・セレクション」、長編3作目までのアジアの新鋭監督の作品に焦点を当てた「アジアの未来」、まだ日本での配給が決まっていない世界の注目作品を紹介する「ワールド・フォーカス」、海外に紹介されるべき日本映画という視点で選考された作品を上映する「Nippon Cinema Now」などのメイン企画をはじめ様々な企画が毎年開催される。2004年には世界の映画界に貢献した映画人をたたえる賞として「黒澤明賞」が新設された。黒澤明賞が設けられたのは2008年まで。2005年には映画祭最高賞の名称が「東京グランプリ」から「東京 サクラ グランプリ」
が、2014年に「東京グランプリ」に戻された。
2014年、第27回東京国際映画祭ラインナップ発表会の際に、比類なき感性で常に時代を切り開き続けている人の実績をたたえる賞として「サムライ“SAMURAI"賞」が新設された(2017年まで)。2021年には商業経験のない作家を対象とした短編コンペの「Amazon Prime Videoテイクワン賞」が設立された。
2015年、上海国際映画祭との協力連携が発表される。
コンペティション部門への応募作品は2021年には113カ国・地域から1533本に上り、「アジア最大級の国際映画祭」へと成長している。
当初は「インターナショナル・コンペティション」と「ヤングシネマ・コンペティション」に分かれていた。
ガラ・セレクション(2021年 - )
アジアの未来(2013年 - )
ワールド・フォーカス(2013年 - )
Nippon Cinema Now(2021年 - )
日本映画クラシックス(2015年- )
ジャパニーズ・アニメーション(2019年- )
TIFFシリーズ(2021年- )
Amazon Prime Videoテイクワン賞(2021年- )
ニッポン・シネマ・ナウ(1989年 - 1993年、1999年 - 2001年)
NIPPON CINEMA WEEK(1994年)
ニッポン・シネマ・クラシック(1995年 - 1998年、2000年 - 2008年)
ニッポン・シネマ・マスターズ(1999年)
日本映画・ある視点(2004年 - 2012年)
日本映画・スプラッシュ(2013年 - 2019年)
アジア秀作映画週間(1985年 - 1996年)
シネマプリズム(1997年 - 2001年)
アジアの風(2002年 - 2012年)
国際交流基金アジアセンター presents CROSSCUT ASIA(2014年 - 2020年)
シネマ・ヴァイブレーション/映画と音楽の共振関係(2006年 - 2008年)
animecs TIFF(2006年 - 2008年)
WORLD CINEMA(2007年 - 2012年)
2007年のみ「ワールドシネマ」部門
映画人の視点(2008年 - 2011年)
natural TIFF(2008年 - 2012年)
2003年までは渋谷のみで開催され、Bunkamura(オーチャードホール、シアターコクーン、ル・シネマ1・2)や渋谷の他の映画館やホールが会場となっていた。
2004年から2008年までは渋谷のBunkamuraと六本木ヒルズが会場となっていた。
2009年以降は渋谷を会場とせず、六本木ヒルズをメイン会場として映画祭が開催されている(2009年と2010年と2013年は六本木のみで開催、2011年は六本木と日比谷、2012年は六本木と日本橋、2014年は六本木・銀座・日本橋・京橋で開催。2015年は六本木・銀座・新宿で開催)。2016年は六本木・銀座で開催された。六本木ではシネマート六本木も会場として使われていた(2008年 - 2014年)。
2018年は、六本木は六本木ヒルズとEXシアター六本木を使用し、東京ミッドタウン日比谷 日比谷ステップ広場でも上映などが催された。
2021年からはメイン会場を日比谷・有楽町・銀座地区に完全移転し、オープニング会場は東京国際フォーラム(ホールC)で行われ新装開催となった。2022年は東京宝塚劇場でOP開催予定
相米慎二監督『台風クラブ』が、グランプリを受賞(1985年)
長崎俊一監督『誘惑者』が、国際映画批評家連盟賞を受賞(1989年)
恩地日出夫監督『四万十川』で、斎藤岩男と安藤庄平が最優秀芸術貢献賞を受賞(1991年)
柳町光男監督『愛について、東京』が審査員特別賞を受賞(1992年)
杉田成道監督『ラストソング』で、本木雅弘が男優賞を受賞(1993年)
市川崑監督『四十七人の刺客』が、審査員特別賞を受賞(1994年)
トニー・オウ監督『南京の基督』で、富田靖子が女優賞を受賞(1995年)
貞永方久監督『良寛』で、貞永片久が最優秀芸術貢献賞を受賞(1996年)
黒沢清監督『CURE』で、役所広司が男優賞を受賞(1997年)
深作欣二監督『おもちゃ』で、宮本真希が女優賞を受賞(1998年)
庵野秀明監督『式日』で、庵野秀明が最優秀芸術貢献賞を受賞(2000年)
田中光敏監督『化粧師 KEWAISHI』で、横田与志が最優秀脚本賞を受賞(2001年)
中江裕司監督『ホテル・ハイビスカス』が、審査員特別賞を受賞(2002年)
霍建起監督『故郷の香り』で、香川照之が男優賞を受賞(2003年)
廣木隆一監督『ヴァイブレータ』で、寺島しのぶが女優賞を受賞(2003年)
森崎東監督『ニワトリはハダシだ』で、森崎東監督が最優秀芸術貢献賞を受賞(2004年)
根岸吉太郎監督『雪に願うこと』が、グランプリと観客賞を受賞(2005年)
根岸吉太郎監督『雪に願うこと』で、根岸吉太郎が最優秀監督賞を受賞(2005年)
根岸吉太郎監督『雪に願うこと』で、佐藤浩市が男優賞を受賞(2005年)
前田哲監督『ブタがいた教室』が、観客賞を受賞(2008年)
新藤兼人監督『一枚のハガキ』が、審査員特別賞を受賞(2010年)
沖田修一監督『キツツキと雨』が、審査員特別賞を受賞(2011年)
松江哲明監督『フラッシュバックメモリーズ3D』が、観客賞を受賞(2012年)
吉田大八監督『紙の月』が、観客賞を受賞(2014年)
吉田大八監督『紙の月』で、宮沢りえが女優賞を受賞(2014年)
大九明子監督『勝手にふるえてろ』が、観客賞を受賞(2017年)
阪本順治監督『半世界』が、観客賞を受賞(2018年)
足立紳監督『喜劇 愛妻物語』で、足立紳が最優秀脚本賞を受賞(2019年)
大九明子監督『私をくいとめて』が、観客賞を受賞(2020年)
松居大悟監督『ちょっと思い出しただけ』が、観客賞を受賞(2021年)
今泉力哉監督『窓辺にて』が、観客賞を受賞(2022年)
1982年に通産省(現・経済産業省)から、岡田茂映連会長に1985年のつくば万博に合わせて国際映画祭をやれないかという要請があった。岡田に話を持ち掛けたのは小長啓一通産省政策局長とされる。通産省としては衰退の一途を辿る国内映画産業が復活の兆しが見えないため、国際映画祭という刺激を与えることで活を入れたいという話で、つくば万博に合わせ、一週間程度の期間で東京で開く案が有力視され、少なくとも二年に一回の開催とし、定期的な国際映画祭に育てていくという基本的なプランを映連で1982年7月末にまとめた。つくば万博の目玉がないため、映画祭の案が出たものと見られたが、日本政府からの援助は1億2000万円。1983年1月から2月にかけて第二回マニラ国際映画祭に岡田を団長とする映連幹部が参加し、同映画祭の運営の詳細を聞いたところ予算が約4億円で、その金額でも参加65ヵ国、約1000人のバイヤーの費用その他は賄えないと同映画祭を個人的な趣味で始めたといわれるイメルダ・マルコスから聞いた。映画祭の記者会見の席上、現地メディアから「日本で国際映画祭はやらないのか」という質問が出たため、岡田は「通産省からその種のものをやってくれないかという要請は来ているが、とても日本ではこういう映画祭は考えられない」と答えた。東洋の国、特に日本は地理的なハンデもあり、国際映画祭を行うと参加国の交通費など欧米と比べて資金が高くつくし、文化的に価値のあるものに金を出さないというお国柄で、映画業界にも金はないため、政府援助1億2000万円程度で開催できる筈もなかった。余程強力なスポンサーでも見つけない限り、日本での国際映画祭開催は不可能と見られた。
国際映画祭は1970年の大阪万博のプログラムの一つとして「日本国際映画祭」と銘打ち、行われたことがあり(1970年4月1日~10日、大阪フェスティバルホール)、実務を担当したのは当時の岡田の上司・大川博東映社長だった。しかし国際映画祭での出品作は未公開作に限るという規定が厳しく、辞退会社が続出。当時は日本映画の不況が深刻化した時代で、各社映画祭どころではなく、松竹の城戸四郎は全くやる気なし、大映の永田雅一は会社がおかしくなり、日活の堀久作はこんなものはダメだと言うし、東宝の松岡辰郎は乗り気でなく、どこも協力してくれず。上映は海外も合わせて全部で20本に留まった。また欧米の映画祭では自国の法律や倫理基準で、他国の芸術作品を測ることはできないという"通則"があり、スウェーデンのハードコア『私は好奇心の強い女』がノーカット無修正で上映されるのかが、マスメディアに盛んに取り上げられ、同作は過激な裸体・性愛描写が各国で検閲議論を巻き起こし、世界中で「ポルノ解禁」をもたらす引き金になった曰く付きの映画であったが、この影響もあって日本映画はさっぱり話題にならず、同作の監督と税関の間に挟まり大川は手を焼いた(結局45ヵ所の修正、11分間カットされて上映された)。「大川は勲章が欲しいからやるんだろう」「あれが国際映画祭か?」などと散々に叩かれ、成果なしに終わり、映画界では国際映画祭はタブーなどと言われた。間もなく大川が亡くなり、残務処理を岡田が引き継いで往生した。映画界にとって何の実利もなく、岡田は最初は乗り気でなく、やらない方がいいという先行的な考えを持っていた。
しかし元電通の小谷正一が中心となり、日本ヘラルドの原正人、岡田晃、山本又一朗、鹿内春雄がグループを組み、開催実現に向け、岡田に盛んに働きかけた。岡田は通産省やつくば万博のためのイベントだけでは映画界全体にとってメリットがなく、やる意味がないと突っぱねた。映画界のリーダーである岡田を説得しなければ実現は不可能で、小谷らが岡田に連日連夜押し込みを続け、引き受けざるを得なくなった。仕方なく岡田が東宝の松岡功、松竹の奥山融、大映の徳間康快、にっかつの根本悌二らに頭を下げ、協力を要請し、ようやく開催に向け動き出した。先の万博での映画祭は規模が小さかったため、東京国際映画祭が日本初の国際映画祭という認識だった。
1983年10月25日に最初の会議が開かれ、1983年11月に岡田らとマスコミとの懇談会を開くなど、輪郭を決め、岡田と小谷らで準備委員会を作り、1983年12月に大まかなプランニング発表があった。この後、組織委員会を作る際に岡田と小谷で相談し、日本商工会議所に協力を仰ぐことになり、当時の商工会議所会頭は岡田の後見人を自称していた永野重雄だったが、五島昇に会頭をバトンタッチすることが決まっていて、忙しいときに五島に頼むのは無理だろうと、誰かいい人はいないかとなり、岡田も付き合いのある瀬島龍三を候補に挙げたら、運輸省も是非と賛成し、岡田と小谷で瀬島に「組織委員会委員長になってくれ」と頼みに行ったら、瀬島から「いきなり組織委員長と言われても、わたしは映画を全然知らない人間だから困る」と断られた。岡田は必ず政府との問題が色々起こって来ると予想し強引に瀬島を口説き、永野重雄からも瀬島に協力要請があり、瀬島が渋々引き受けた。瀬島は当時の首相・中曽根康弘のブレーンの一人だった。
1984年2月24日、東京国際映画祭準備委員会が総会で準備委員会を「組織委員会」に発展改組し、実施運営の総括組織として「実行委員会」を発足させ、組織委員会会長に瀬島龍三、実行委員会実行委員長に岡田茂、ゼネラル・プロデューサーに小谷正一が就任。組織委員メンバーとして他に、天野房三渋谷区長、井川博日本商工会議所専務理事、大島渚日本映画監督協会理事長、岡道明東急エージェンシー常務取締役、加戸守行文化庁次長、川口幹夫NHK専務理事、小長啓一通産省政策局長、坂倉芳明西武百貨店社長、並木貞人商店会・全振連会長、古川勝巳外国映画輸入配給協会会長、三浦守東急百貨店社長、三宅和助外務省情報文化局長、八住利雄日本シナリオ作家協会理事長を選出した。構成メンバーの追加は岡田実行委員長を中心に人選すると発表した。メンバーは全員無償のボランティア。
国際映画製作者連盟から公認映画祭と認定を受け、1984年4月4日、ホテルキャピタル東急で正式に東京国際映画祭開催の決定発表があり、東京国際映画祭組織委員会、実行委員会が映画祭の概要を発表した。岡田茂実行委員長を補佐する副委員長には松岡功が選出された。当時国際映画製作者連盟から公認された国際映画祭は八つで、東京は九番目であった。
1984年のカンヌ国際映画祭に岡田茂東京国際映画祭実行委員長ら代表団と内田宏駐フランス大使が出席し、期間中の1984年5月19日の夜、当地のホテルマルチネで、東京国際映画祭開催の公式発表が行われた。カンヌには世界の映画祭関係者が集まるため、極東の遠い都市での映画祭に好奇心がそそられ、36ヵ国から800人のジャーナリストが集まり、記者会見に用意した椅子も足りずに立ち見が出る盛況ぶりで、各国の東京国際映画祭に対する関心の高さが伺えた。アジア最大の映画マーケットである日本で、これまで国際映画祭が開かれなかったことが不思議という感想を持たれた。後述の理由で期日を反対された敵地での会見になったが、会見後はジャン・マレーやミレーヌ・ドモンジョなど、俳優、監督、プロデューサーらが「ぜひ東京に行きたい」と岡田実行委員長を祝福した。
1984年7月26日、ホテルニューオータニで、第2回実行委員会が開かれ、総合調整委員会実行委員長・岡田茂、ゼネラルプロデューサー・小谷正一、アソシエ―テッドプロデューサー・原正人、岡田晃、海外渉外委員会委員長・古川勝巳、副実行委員長兼広報委員会委員長・松岡功、上映委員会委員長・奥山融、作品選定委員会委員長・徳間康快などが決まった。各映画会社の社長に責任者になってもらう形をとった。渋谷地区の委員会も結成され、渋谷の街ぐるみの映画祭とすると申し合わせがあった。また部会は「映画企画」「一般企画」「科学万博」「ニューメディア」の4部会があり、「映画企画」の総合プロデュースが山本又一朗で、山本が自身のプロデュース作『Mishima』の上映問題で後に騒ぎを起こした。1984年11月、各企画の上映作品や開催場所、期間など具体的な内容も決定した。1984年12月25日、在京テレビ局各社に対し映画祭の説明会を開き、協力を要請。若者向けの企画も多く組まれ、映画の素晴らしさをファンにPRする絶好の機会となり、「どうしたら映画離れを食い止めることができるか」という長年映画人に課せられた映画再興という問いの答えを示す意地の舞台になった。
1985年5月7日、内幸町の日本プレスセンターで、岡田茂実行委員長より、映画祭の全ての企画の全容が発表された。また徳間康快作品選定委員会委員長が「すべての上映作品は国際映画祭規約に準じて上映される」と、間接的発言ながらヘアも無修正のまま上映されることを正式に認めた。
日本で初めて開かれる大規模な国際映画祭で、諸問題が山積で大揺れ。変更を余儀なくされていくケースがたくさん出た。国際映画製作者連盟から公認映画祭と認定はされたが、仮免許のようなもので「グランプリ」という名称は使えず。第二回からは「グランプリ」という名称が許されて映画祭の本命である東京グランプリを競う作品のコンペティションが出来るということで、第一回は「グランプリ」を選出するコンクールがないため、いろんな催しが企画され苦心のプログラムが組まれた。プログラムの超目玉が「ヤングシネマ85」(1945年以降に生まれた監督作品のコンペ)であった。内外の新進監督のコンクールで、最優秀作品に次回作品の製作資金として150万ドル(当時は3億8000万円に相当)を提供するという世界の映画祭でも前例のない高額賞金で、ヨーロッパの各国から「本当か?一桁間違えてないか?」と心配されたが、「さすが経済大国」と改めて感心された。国際映画祭では初めての賞金つきコンクールと書かれたものがある。同プログラムのチーフプロデューサー・佐々木史朗ATG社長がカンヌでいきなり「150万ドル出す」と発表したもので、隣にいた岡田が「大丈夫か、わしはそんな金知らんぞ」と思わず声を上げた。どこの国の若手監督も製作費に悩んでいるため、カンヌでの記者会見では作品の管理はどうするのだ等、若手監督らが代表団を質問責めに遭わせた。150万ドルはフジテレビとCSKが出資した。CSKグループには、セガ・エンタープライゼス(現セガゲームス)やぴあが参加しており、ぴあは東京国際映画祭を皮切りに、新しく立ち上げた「ぴあ基金」制度を仲介として、各種文化イベントに資金援助していくと発表した。当時の社会主義国のほとんどを含む世界40ヵ国から519本の応募作品が殺到し、世界中から注目される良い切っ掛けになった。当時映画製作の主要国は54ヵ国といわれ、日本で上映されるのは10ヵ国以下で、70%がアメリカ映画、あとの30%が5、6ヵ国といわれた。「ヤングシネマ85」の最優秀作品は、519本の中から予備選で16作品が上映され、大手映画会社から無視され続けお蔵入りしていた相米慎二の『台風クラブ』が選ばれた。審査の席上で「少しでも多くの監督にチャンスを」などと妙な策略が行われ、賞金は150万ドルではなく、75万ドル(1億8000万円)に突如変更され、二位の『At』と三位の『止った時間』に残りの金額を分配した。相米は「次回作は武田泰淳の『富士』をやります」と話したが、賞金を『光る女』の製作に充てた。「ヤングシネマ85」は国内外の映画人から高い評価を受け、審査委員長だったデヴィッド・パットナムも「世界の若手を育てるために賞金を出すという発想に、これぞ時代を感じさせる映画祭だと感心した」と評した。企画は「映画企画」の部会のメンバーの中に映画祭の否定論が多く、やるなら「何かユニークな目玉がないか」となり、メンバーで話しているうち、誰かがこの企画を挙げたという。
岡田が1980年に渋谷を本拠に置く東急レクリエーション社長にも就任しており、渋谷を文化都市、文化エリアとして大いにイメージアップを図ろうと渋谷を開催地に決めた。NHKホール使用の許可も取り、連動すれば大きなイベントを組めると構想し、町ぐるみで映画祭に参加してもらうことになった。岡田の予想通り、開催に向け動き出すと外務省から「通産省主導型の映画祭はおかしい」とか、文化庁は「映画祭、フェスティバルという名前はわれわれの所管だ」などとクレームを付けてきたが、これらは瀬島でないと解決できない問題であった。カンヌ・ベルリン・ヴェネツィアの世界三大映画祭は、政府から物心両面の手厚い支援を受けていたが、日本政府にそれは期待できないため、独力で民間から資金を集めた。このため大部分は企業の協力に依存せざるを得ず、スポンサーの名が目立つ商業主義などと批判された。映画祭を国際的に宣伝するためには、できるだけ多くの映画人、ジャーナリストを招待することが必要で、財政が充分でないと招待者数を限定せざるを得なくなり「これでは国際映画祭ではなく、国内映画祭だ」と陰口をたたかれるからである。事務局で働く人の大半を映像の関係者にボランティアをお願いした。運営資金は5億円と算段し、資金調達の目途はついたが、寄付金などは税金を取られて実際は2億5000万円ぐらいしか使えないことが分かり、それなら財団でやろうと考え、東京都が財団を持っていることを知り、これを使おうとしたら政治問題化する可能性があると都の副知事から反対された。このため新しく独自の財団を作ったが、許可が降りるまで一年以上かかるとされたが、これも瀬島の力を借りて短期間で許可を降ろさせた。この財団を作るのに一億円以上かかった。5億円の資金調達は岡田と瀬島で相談し、岡田が各映画会社、各テレビ局、丸井の青井忠雄ら、渋谷地区の大きな流通関係に協力を仰ぎ、東急グループ1億円、2億円とも、西武グループ7000万円、鈴木俊一東京都知事にも頼みに行き、5000万円の予算措置をつけてもらい、通産省は最初の話より金を出さなかったともいわれ、予算額の5億円は調達した。5億でも足らないことが予想されたため、電通と東急エージェンシーで更に金を集めた。1985年に第一回理事会を開き、各映画会社社長、各テレビ局社長に全員理事で入ってもらった。
つくば万博との連動が趣旨だったため、最初は1985年4月の開催を予定していた。ところが毎年5月に開催するカンヌ国際映画祭当局が「4月は困る、カンヌの直前にやるなら一切協力しない、やるのなら秋に」とクレームを付けて来た。カンヌ映画祭当局は国際映画製作者連盟にかなりの圧力をかけた。秋にやっていては効果が薄いと岡田が判断し、カンヌ映画祭当局を説得し、1985年6月開催を決めた。渋谷のNHKホールを主会場に、渋谷の映画館、ホールを会場に1985年5月31日~6月9日の10日間の開催を決定した。また新しい科学技術のお披露目として『乱』をNHKホールと筑波万博の会場と同時に映すという宇宙中継(衛星放送)が計画されていたが、『乱』の完成遅れ等の理由で中止になった。
1970年の映画祭でも大きく取り上げられ、これまで幾度となく争われた"芸術か""ワイセツか"問題がここでも起き、"ヘア解禁"がなるのか、大きな注目を浴びた。欧米の多くの国の映画は一般映画でもヌードシーンやベッドシーンで、普通に男女の陰毛を隠さず上映するためで、世界に冠たる検閲制度を持つ日本では、明治43年に制定された関税定率法により、ヘアも含み輸入すると害があるものは上映してはいけないことになっており、前述のように欧米の映画祭では自国の法律や倫理基準で、他国の芸術作品を測ることはできないという"通則"があるため、国際慣例に従いノーカット無修正で全ての映画を上映するよう働きかけた。当時は風営法の改正で大揺れの時期で、さらに貿易摩擦が問題になっていた時期でもあり、関税障壁であるとの非難を受ける危険もあった。当初は東京税関も「法は勝手に曲げられません」と態度は固く、悲観的な予想が大半であったが、税関を管理する大蔵省(現・財務省)と折衝を続け、岡田茂と徳間康快の政治力で、超法規で映画祭期間中に限りヘア解禁を認めさせ、国際的なモノ笑いにならずに済んだ。勇気ある第一歩を踏み出したと称賛された。今回の措置は税関が見て通過させたのではなく、特例としてノーチェックで税関と通過させたというものであるが、税関はOKでも警察が鑑賞して猥褻と判断したら取締りの対象となるため(刑法175条)、ハードルは二つあった。警視庁保安一課は管轄の渋谷署と協力し、全てのヘア作品には係官を劇場に派遣して内容をチェックし、全ての作品に「わいせつな感じの表現はなかった」といった内容の報告書を提出し全てセーフになった。映倫もこの特例措置を鑑み、東京映画祭上映に限り、審査の対象外とし、カット又は修正をしないオリジナルの形で上映を認め、その後も特例措置を続けている。東京映画祭の「ヘア解禁」以降、捜査当局がヘア解禁を認め、「ヘアが見える程度では検挙されない。仮に検挙されても身柄の拘束はない」という見方が出版業界に広がり、映画祭以降、写真誌のポルノ度がエスカレートし、『ザ・写真』を出版していた東京三世社の社長らが警視庁保安一課に逮捕された。それまで任意での取り締まりはあったが、社長にまで強制捜査が及んだのは全くの異例であった。
作品の出来よりも日本初のヘア無修正映画として話題を集めた『1984年』は"ヘア解禁"をスポーツ紙や夕刊紙が書き立てたため、上映一週間前に前売り券が売り切れ、その後チケット問い合わせの電話が殺到した。「本当にヘアが出るんですか」という問い合わせが多かったという。1985年6月1日、渋谷東急で『1984年』は上映され、劇場は超満員で立ち見も出た。翌日のスポーツ新聞は「見えた―ヘアに息をのむ」などと歴史的"快挙"を大々的に報じた。続いてカナダ映画『ジャックと11月』、イギリス映画『狼の血族』、ブラジル映画『ピショット』、ハンガリー映画『ゲルニカ』などの10作品が、ノーカット無修正で上映され、地味なこれらの映画にも観客が詰めかけた。表現は大人しいものだったが『1984年』のヘアシーンでは報道席にいたカメラマンが、いっせいにシャッターを切る異様な光景が現出した。『1984年』が「ヤングシネマ85」のコンクール対象作品だったため、シャッター音が鑑賞を妨げて公正な審査が出来ないと審査員や同作の監督・マイケル・ラドフォードなどから「審査会場を変えろ」などと抗議の声が上がり、二日目からは入場時にカメラがないかボディーチェックを受けるなど厳戒態勢が敷かれた。2019年の今日では映画泥棒などで映画盗撮防止は常識だが、当時は予想外の事態で、渋谷東急前に「お願い 東京国際映画祭にて上映されます映画は国際規約及び国内の法律によって版権が保護されております。従いまして、映画を無断で撮影したり、録音したりした場合は罰せられますので、ご注意下さいますようお願い致します。 東京国際映画祭組織委員会事務局」と手書きで書かれた素朴な立て看板が掲示され、「場内での写真撮影は禁じられています」とアナウンスを流した。
同時期に開催されたアジア太平洋映画祭ではヘア解禁を認めなかったため、税関が人間のヘアを差別したと物議を醸した。
『MISHIMA』問題