パイオニア
パイオニア株式会社(Pioneer Corporation)は、東京都文京区に本社を置く日本の電機メーカーである。1938年(昭和13年)創業。
現在は主にカーナビゲーションシステム、カーオーディオなど車載機器を製造・販売する。祖業の音響機器事業は2015年にオンキヨー&パイオニアへブランドを含めて分割譲渡している。後のオンキヨーホームエンターテイメントは経営破綻し、現在はオンキヨーテクノロジーが継承している。
創業者である松本望は、アメリカ製のダイナミックスピーカーを聴いて「いつか必ず自分の手で純国産のスピーカー(ユニット)を作りたい」と志し、1937年(昭和12年)に初の純国産ダイナミックスピーカー「A-8」を自らの手で開発して「パイオニア (PIONEER)」を商標とした。1938年(昭和13年)1月に福音商会電機製作所を設立して販売を開始した。松本は後に印刷会社も興して「フクイン(旧称・福音印刷)」とし、パイオニア製品の取扱説明書やカタログを印刷して収益の独占化を図る。1961年(昭和36年)に商標であったパイオニアを社名とした。のちに、世界初のセパレート型ステレオを発売し、オーディオブーム全盛の時代はサンスイ、トリオと並びオーディオ御三家としてサン・トリ・パイとも広く俗称され、オーディオファンから「スピーカーのパイオニア」として親しまれた。
1970年代末にビデオディスク規格競争で少数派のレーザーディスク (LD) 陣営を率いて圧倒的多数派のVHD連合に勝利する。1995年にDVDフォーラムに加盟、1996年にDVD-Video/LDのコンパチブルプレーヤー、1997年にDVD-Rドライブと50インチプラズマディスプレイ、2000年にDVDレコーダーをそれぞれ民生用機器で初めて発売し、映像機器・記憶媒体においても大きな飛躍を遂げると思われた時期もあった。
ソニー、パナソニック、日立製作所、東芝、三菱電機などの総合電機メーカーと比べると規模は小さいが、自社の得意分野への「選択と集中」を早期から進めており、カーナビゲーション、およびカーオーディオ等のカーエレクトロニクス関連、PC用光学ドライブについては他社へのOEM供給も行なっている。
しかし、プラズマテレビは薄型テレビとの価格競争に敗れ、2010年代以降はミニコンポやカーナビゲーションもスマートフォンやタブレットなどの通信機器の普及で販売不振に陥り、キャッシュフローが悪化する。リーマン・ショック直後の2009年に、本社不動産を売却して映像機器事業を整理した。
家庭用AV機器事業は販売不振が続いた。ホームオーディオを含むホームAV事業は、2013年7月から機能子会社のパイオニアホームエレクトロニクス株式会社が取り扱っていたが、2015年2月に同社の全株式はオンキヨー(2代目法人、後のオンキヨーホームエンターテイメント)に譲渡され、翌月よりオンキヨーの機能子会社のオンキヨー&パイオニア(後のオンキヨーホームエンターテイメント)に移管された。パイオニアのブランドはオンキヨーホームエンターテイメントの経営破綻まで継続され、オンキヨーブランドとの棲み分けが図られていた。
2014年以降は自動車関連に特化した電機メーカーとして自主再建を模索したが、2010年代後半に台頭したディスプレイオーディオ (CarPlay・Android Auto) の急速な普及などの理由により、カーナビゲーションシステムの売り上げが鈍化。2018年に香港の企業再生ファンドのファンドであるベアリング・プライベート・エクイティ・アジア (BPEA) の傘下に入り、2019年3月に完全子会社化された。
本社 東京都文京区本駒込文京グリーンコート
川越事業所 埼玉県川越市山田
構造改革の一環として、2009年11月に本社機能を東京都目黒区から神奈川県川崎市の川崎事業所へ移転し、目黒旧本社は2010年7月に88億円で売却された。
2015年10月に、経営体制のスリム化を目的として川崎の本社不動産を売却し、本社を再度東京へ移転することを発表した。2016年3月7日に東京都文京区の文京グリーンコートへ移転した。文京区が本社となるのは1964年以来、およそ52年ぶりである。
2000年代半ばにかけ、ホームエレクトロニクス事業としてPDP(プラズマテレビ)、DVDレコーダー、PC用DVDマルチドライブ、Blu-ray Discプレイヤー、PC用BDマルチドライブなどを手がけた。「カロッツェリア」ブランドで車載用AV機器(カーナビゲーション、カーオーディオ)を展開している。これらホームエレクトロニクスおよびカーエレクトロニクス事業が売上の2本柱であり、2006年(平成18年)3月期の売上はそれぞれ3,546億円、3,305億円で合計して90%以上を占めていた。
しかし、その後の経営危機により、ディスプレイ事業からは撤退、光ディスク事業はシャープとの合弁とし(それぞれ後述)、2013年3月期においてはカーエレクトロニクスが3,126億円、ホームエレクトロニクスが959億円と、カーエレクトロニクス事業に経営資源をシフトさせた。
プロフェッショナル向けオーディオブランドとして、TAD (Technical Audio Devices) を持ち、多くのスタジオにモニタースピーカーなどを納入している。一般向け高級オーディオブランド Exclusiveと並び、オーディオマニアに著名である。欧米市場では1970年代初頭までCENTREXというブランド名が使われた。日本国内ではパイオニアブランドのみ展開する。
家庭用オーディオ機器でも、中-高級品の価格帯で強い販売力を維持していたが、1980年代に「プライベート」ブランドで他社に先駆けて小型コンポを投入。若者をターゲットにすることでシェアを伸ばした。1990年ごろまでは、アナログディスクプレーヤー、アンプ、チューナー、スピーカー、アナログカセットデッキ、DATデッキ(生録用の可搬型モデル「D-C88」を含む)、MDデッキ(ただしポータブルタイプ及び一部のミニコンポ用はシャープのOEM)、CDレコーダーなど、ほぼ全種類の民生用オーディオ機器を生産していたが、バブル崩壊により他のメーカーと同様に大きく販売を落とし、生産機種の大幅な整理を行った。
AV機器を含むホームオーディオ機器事業は、先述の通り2013年7月1日から2015年3月1日までは同社の完全子会社(当時)のパイオニアホームエレクトロニクスが取り扱っていたが、2015年3月2日よりオンキヨーの完全子会社のオンキヨー&パイオニア(2020年10月1日付をもって親会社のオンキヨー(旧法人、存続会社)に吸収合併される形でオンキヨーホームエンターテイメントへ社名変更、ならびに法人消滅)が取り扱うこととなったが、2019年12月より全世界で発生しているコロナ禍の影響による業績悪化を理由に2022年5月13日付でオンキヨーホームエンターテイメントが経営破綻。これによりカーオーディオとPC用デスクトップマルチメディアオーディオを除く純粋なオーディオブランドとしてのパイオニアは、2022年7月20日に(かつてパイオニアやオンキヨー〈2代目〉と資本提携していた)ティアックが米国プレミアム・オーディオ・カンパニー社 (PAC) と代理店契約を締結したことを発表。その後、2022年10月以降を目途にオンキヨーブランドと共に(日本市場向け)ドルビーアトモス対応高級AVアンプが投入される予定であることが明らかとなった。このほか、2021年度まで旧OPC時代を含むOHEから製造・発売されていた一部のパイオニアブランド・オンキヨーブランド・インテグラブランド等の各種AV製品の修理等のサポートもティアックが担当することとなった。
車載用のオーディオとしては、1975年11月に世界初のコンポーネントカーステレオを発売し、市場占有率を伸ばした(日本初のカーラジオ(1948年)、カーステレオ(1963年)はクラリオンが先に開発・発売)。1970年代末に発売されたフェラーリ・512BBでは、純正カーステレオに採用されており、後にF1フェラーリチームへスポンサー参加するきっかけとなっている。
日本車への純正カーオーディオの供給も盛んであり、日本国内全メーカーへ供給経験がある。日本車では、日産自動車、三菱自動車、マツダ、SUBARU、ダイハツ工業、スズキにラインナップ されている。配線は各社用に加工されており、2000年代前半までの機種では、最大出力を落とすなどの配慮もなされた。
パイオニア/カロッツェリアともに、オーディオ、カーナビゲーション、スピーカー、ウーファーの型番の最後にZy、ZZと入る場合は純正オプションであることを表している。
その後、GPS搭載の世界初カーナビゲーションシステムを開発した。その後、DVD搭載型、HDD搭載型を開発し、カーコンポーネント事業で世界トップの技術とシェアを持つ企業に成長した。
ユーザーから走行情報を収集し、渋滞情報を作成してユーザーに提供する「スマートループ渋滞情報」があり、パイオニア製品だけでなく、他社製品でも利用できる。
日本ではレーザーディスクの盟主としても知られており、日本ビクター(現・JVCケンウッド)の開発したVHDに日本国内の主要電機メーカーのほとんどが賛同した不利な状況にもかかわらず、当時の社長で「パイオニア中興の祖」とされる石塚庸三が、創業者・松本望をはじめとする社内の反対派を押し切り、販売導入に漕ぎ着けた。
初期は一時的な販売不振に陥ったが、最終的にレーザーディスクがシェア争いに勝利した。その過程で商品化された「絵の出るレコード」レーザーディスク・カラオケはバブル期に一世を風靡、パイオニアのドル箱事業に成長し、会社の屋台骨を支えた。カラオケ以外の娯楽分野では100円を入れてビデオクリップを見る「Laser Jukebox」や Visualに特化したゲーム用「Laser Active」があった。レーザーディスクのランダムアクセス機能を活用した業務用機器も多数開発され、全世界の博物館や企業で映像送出用機器として使用された。
米国では小中学校向けの視聴覚教材として採用され、Apple Computerとの協業で全米の学校に普及が進み、Appleとの関係が構築された。その後も、DVD-RやDVD-RWを開発するなど、光ディスク事業においても技術力を保持し続けていた。
DVD普及後、レーザーディスク事業はプレーヤーの少量生産のみで実質撤退していたが、2009年(平成21年)1月、LDプレーヤーの生産も終了した。
DVDメディアの製造販売からは早期に撤退し、DVD業界におけるパイオニアの功績は高い技術力を反映したPC用DVDマルチドライブにあった。DVDマルチドライブ黎明期から高性能なドライブを発売すると共に廉価普及版も投入し、DVDドライブのスタンダードとなった。パソコン周辺機器メーカーのバッファローやロジテック、アイ・オー・データ向けに、DVDドライブをOEM納入している。
パイオニア製ドライブの書き込み品質の高さは、ドライブ自体の高性能さと併せ、ディスク(特に太陽誘電が製造及びOEM供給したDVD-Rディスク)との相性の良さがあったからといわれる。だが、2007年、DVR-A12シリーズでピックアップの不具合によるリコールを招いた。以前より、本件はユーザーの間では話題になっており、対応の遅さが批判を浴びた。同時期に光ディスクドライブ市場の急激な価格低下に苦しみ、2007年9月、パイオニアはシャープと資本業務提携を行い、合弁会社「パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリング株式会社」を設立した。しかし、この提携は2014年8月に解消され、パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリングはパイオニア単独の子会社となった。
Blu-ray Disc (BD) ではHD DVDと規格争いした頃からBD陣営に属し、最も初期からドライブの出荷を開始したメーカーの一つである。OEM向けのBDマルチドライブユニットの生産量、および供給量のシェアとしては2021年(令和3年)時点で日立LGデータストレージやパナソニックに次ぐ大手のメーカーとなっている。
民生用DVDレコーダーを世界で最初に発売したメーカーであり、パナソニックや東芝と共に旧御三家の一つであった。当時は画質・音質のこだわりや充実した編集機能により一定の支持を受けていたが、後の低価格化競争によって利益を圧迫する状態が続いた。
2006年(平成18年)6月にDVDレコーダーの新規開発を中止すると報道されたが否定した。2007年(平成19年)は新機種が発売されないまま既存モデルが相次いで生産終了し、2008年4月に発表されたモデルはシャープからのOEMとなった。以後に新製品の発売は無く、事実上完全撤退する。
ディスプレイ分野では、レーザーディスクやBeta hi-fi式ビデオデッキ Hi-Vista(ソニーからパイオニア仕様にカスタマイズされたOEM)などのAV製品と共にCRT方式のコンポビジュアルシステム「SEEDシリーズ」で家庭用モニター市場に参入。同社オーディオ機器とのデザイン統合性、チューナーやテレビゲームパックなどの拡張ユニットにより、他社との差別化を図った。
CRT方式のリアプロジェクションテレビ(パネルは他社製)を日本国外向けに販売するなど大きなシェアは持っていなかったが、1997年(平成9年)12月に世界初の民生用高精細50インチ型ワイドプラズマテレビを発売した(42型ワイドプラズマテレビは同年11月に富士通ゼネラルが世界で初めて発売)。パネルの自社生産可能な日本メーカーの一つで(チューナーは他社からOEM)、擬似輪郭や消費電力などプラズマテレビの弱点を克服した独自の映像技術や、祖業のオーディオ技術を搭載した高音質も高く評価された。かつては43V型と50V型のみを製造したが、NECプラズマディスプレイの買収により、61V型をラインナップに加えた。
先行メーカーとして多数の関連特許を取得し、2006年にサムスン電子のディスプレイが、アメリカ国内で申請した2件の特許に抵触しているとして、テキサス州東部地区連邦地方裁判所へ提訴する。基本的特許として2008年10月29日の判決で合計5900万ドルの損害賠償を得る。
日本国内では液晶テレビの低価格化に圧され、2007年(平成19年)8月から高級路線に特化した新ブランド「KURO」を展開したが、ライバルの松下電器産業にはシェアで及ばず、2008年(平成20年)3月7日にプラズマパネルの自社生産の中止を発表した。ならびにPDP技術者の大半をパナソニックのPDP部門へ転籍させ、パナソニックからパネルを調達し、組立と自社ブランド販売のみに専念する予定を発表した。世界金融危機による世界経済の急激な落ち込みを受けて、2009年2月12日にディスプレイ事業からの撤退を発表した。2008年にシャープから液晶パネルの供給を受けて自社ブランドの液晶テレビ参入を予定したが、実現しないままディスプレイ事業撤退した。
パイオニアは、有機ELディスプレイも古くから研究開発し、カーオーディオの照明や液晶のバックライト、携帯電話の背面、カーオーディオの単色ディスプレイ用などで既に製品化している。2005年(平成17年)に京都大学、三菱化学、ロームと共にフレキシブルな有機ELディスプレイの試作に成功した。2017年にコニカミノルタと合弁企業(コニカミノルタパイオニアOLED)を立ち上げ、照明分野への活用も模索したが、2019年に合弁を解消した。合弁解消後は、コニカミノルタが事業を継承した。
2016年現在も一部中国市場で発売されている同社ブランドの液晶テレビ、スマートフォン、デジタルカメラなどは、販売店に対する商標ライセンス貸与に伴う中国メーカー製造品であり、メーカーとしてのパイオニアとはブランド以外の関わりは一切ない。
1970年代からアンサホンの商品名で留守番電話を開発して製造する。1980年代に、無線機器の技術を応用して家庭用コードレス電話機の製造へ進出、シェアを伸ばした。電話機事業は、パイオニアが出資し、後に完全子会社となったパイオニアコミュニケーションズが承継した後、同社を吸収合併したパイオニアホームエレクトロニクス→オンキヨー&パイオニアを経て、2020年10月よりオンキヨーホームエンターテイメントが取り扱っていたが、こちらも先述の通りオンキヨーホームエンターテイメントの経営破綻に伴い停止する。
1990年代にDDIセルラーグループ(セルラー、現・KDDI/沖縄セルラー電話連合(各auブランド))および日本移動通信(IDO、現・KDDI(auブランド))、J-PHONE(デジタルツーカー向けを含む。現・SoftBank)向けに携帯電話機の供給も行っていた。特に携帯初の全面タッチパネル式のDP-211は、付属のペンで手書き入力も可能で、オプションのカーオーディオに取り付ければハンズフリーにも対応する時代を先取りした商品であったが、デザインで人気を得ることは無く、携帯電話事業から撤退する。兄弟機種のDP-211SWは、携帯初の文字メッセージサービス(旧・スカイウォーカー、現・スカイメール)対応機種である。
1983年(昭和58年)、レーザーディスクと組み合わせ、画像をスーパーインポーズさせてゲームが楽しめるMSXパソコンを発売する。
1995年(平成7年)から1997年まで、Apple Computerからライセンスを受け、デスクトップ型のMacintosh互換機を開発・販売していたが、スティーブ・ジョブズ復帰によるAppleの戦略転換で、3機種を発売したのみで終わった。
1938年(昭和13年)1月1日 - 福音商会電機製作所として東京府東京市品川区大崎で創業。日本国産初のダイナミックスピーカーユニット「A-8」を発売。
1940年(昭和15年)1月 - 東京府東京市小石川区(現在の東京都文京区)音羽9丁目に移転し、音羽工場開設
1944年(昭和19年)5月 - 音羽6丁目へ本社・工場を移転
1947年(昭和22年)5月8日 - 福音電機株式会社設立(会社組織化)。
1946年(昭和21年)12月 - 電気抵抗を示す「オーム」と「音叉」を組み合わせたパイオニアマークを商標登録
1952年(昭和27年)12月 - 東京都新宿区下落合に菓子工場を買収して落合工場開設
1957年(昭和32年)9月 - 東京都文京区に巣鴨工場開設
1958年(昭和33年)8月 -東京都大田区に大森工場開設
1960年(昭和35年)8月 - 埼玉県所沢市に所沢工場開設
1961年(昭和36年)6月 - パイオニア株式会社に商号を変更。これと同時にロゴマーク (CI) を変更。当初はオーディオ専業であった。
1962年(昭和37年) - 世界初、セパレートステレオ発売。
1963年(昭和38年) - 北米でカーステレオを発売開始。
1964年(昭和39年)
7月 - 欧州、および中南米諸国への販売を目的とする「パイオニア・インターナショナル」を設立。
11月 - 本社を東京都文京区音羽から大田区大森西四丁目に本社を移転。
1965年(昭和40年)10月 - 首都高速5号線建設の為に音羽工場閉鎖
1966年(昭和41年) - 日本国内でカーステレオを発売開始。
8月 - 山形県天童市に東北パイオニア株式会社を設立
1967年(昭和42年)12月 - 創業30周年を機に「パイオニア音楽鑑賞境域振興会」を設立。
1968年(昭和43年)2月 - 東京証券取引所市場第2部銘柄から第1部銘柄へ指定替え。
1969年(昭和44年)9月 - ロゴマークを変更する。製品へ採用は1970年1月以降に発売された製品より実施。
1970年(昭和45年) - 米国ワーナーブラザース・レコード(のちの米国ワーナー・レコード)、渡辺プロダクションとの合弁会社、ワーナーブラザーズ・パイオニア(のちのワーナー・パイオニア → ワーナーミュージック・ジャパン)を設立。
1971年(昭和46年)
1月 - 同社初のコンパクトカセット方式によるステレオカセットデッキ「T-3300」発売。
3月 - 同社初の4チャンネルステレオ再生用ステレオアンプ「QA-80」「QM-80」「QC-80」発売。
1974年(昭和49年) - 本社を東京都目黒区の自社ビルへ移転。売却後、建て替えられて新目黒東急ビルとなった。社屋は目黒区と品川区にかけて位置した。
1975年(昭和50年) - 世界初、コンポーネントカーステレオを発売。
1979年(昭和54年)
2月 - 同社初のメタルポジション録再対応ステレオカセットデッキ「CT-600M」発売。
5月 - 世界初のリボンセンダストヘッドを録音/再生コンビネーションヘッドに採用した3ヘッドタイプの高級カセットデッキ「CT-A1」(価格23万円(当時))発売。
10月 - 録再オートリバース機としては業界初となるメタルポジション録再対応ステレオカセットデッキ「CT-620」発売。
1980年代 - レーザーディスクを展開し映像分野に進出し、のちにCD-ROMなどのデバイスも手がける。
1980年(昭和55年)1月 - 「山梨パイオニア株式会社」を設立。
1981年(昭和56年) - LDソフトの製作子会社レーザーディスク株式会社を設立。
1982年(昭和57年) - 「音と光の未来をひらく」をキャッチフレーズとする。
1983年(昭和58年) - 世界初の半導体レーザーを使用した家庭用LDプレーヤー、LD-7000を発売。
1984年(昭和59年) - 世界初、CD、LD両方の再生が可能なLD/CDコンパチブルプレーヤー発売。
1986年(昭和61年) - 静止画やコマ送りなどの特殊再生をデジタルメモリの搭載によって可能にした、フルアナログ処理のLDプレーヤーとしての最高級機である、LD-S1を発売。
1987年(昭和62年) - カーオーディオ用ブランドを「ロンサム・カーボーイ(Lonesome Car-boy)」から「カロッツェリア(carrozzeria)」に名称変更。
1988年(昭和63年)
1月1日 - 創業半世紀(50周年)。
パリ - ダカール・ラリーへ協賛を開始( -1991年)
1989年(平成元年) - レーザーディスク社をパイオニアLDCに改組。
1990年(平成2年)
ワーナー・パイオニアから資本撤退。
市販品として世界で初めてGPSカーナビゲーションシステム発売。
1992年(平成4年) - 民生用では世界初の96kHz/16bit・ハイサンプリング対応DATレコーダー「D-07」(価格14万円(当時・税別))発売。
1993年(平成5年)
- レーザーアクティブ発売
- 埼玉県鶴ヶ島市の富士見工業団地内に総合研究所新棟完成。2009年に閉鎖後、明治が建物を取得し、2012年菓子開発研究所を移転して使用。
1994年(平成6年) - 96 kHz/16bit・ハイサンプリング対応の民生用普及型DATレコーダー「D-05」(価格7万5千円〈当時・税別〉)発売。発売直後、同機は後に民生用据置型DATレコーダーとしてロングセラーモデルとなった(2001年3月に販売終了)。
5月1日 - デジタル地図事業の子会社インクリメントP株式会社を設立。
1995年(平成7年) - Macintosh互換機発売。
1996年(平成8年) - DVDプレーヤーおよび世界初の家庭用DVD/LD/CDコンパチブルプレーヤー発売。
1997年(平成9年) - ハイビジョン対応プラズマディスプレイシステム(価格250万円(当時・税別))・世界初、DVDカーナビゲーションシステム発売。
1998年(平成10年)
8月 - 創業60周年( ← 同年1月1日)に伴い、ロゴマークを現在のものに変更(変更後に発売された製品でも一部旧ロゴが使われた製品もあったが、これらの製品も順次新ロゴに変更された)。
1999年(平成11年)
6月29日 - 英語の社名を“PIONEER ELECTRONIC CORPORATION"から"PIONEER CORPORATION"に変更。
12月 - 世界初、DVD-RWフォーマット対応DVDレコーダー発売(価格25万円(当時・税別))。
2001年(平成13年) - 世界統一ブランドスローガン“sound.vision.soul"導入(2008年(平成20年)3月31日まで)。
2001年(平成13年) - 業界初(車載機器として)『ミュージックサーバー機能』搭載HDD(ハードディスクドライブ)カーナビゲーションシステム発売。
2003年(平成15年) - パイオニアLDCの株式を電通に売却。のちにNBCユニバーサルに売却、ジェネオン・ユニバーサル・エンターテイメントジャパンを経てNBCユニバーサル・エンターテイメントジャパン合同会社に改称。
2004年(平成16年) - 日本電気から、プラズマディスプレイ事業(NECプラズマディスプレイ株式会社)を買収、パイオニアプラズマディスプレイ株式会社としてパイオニアグループに組み込む。
2007年(平成19年)
4月 - 所沢工場閉鎖
6月 - 東北パイオニアに対し、株式公開買い付け (TOB) を実施。
シャープと資本業務提携。第三者増資でシャープが14%保有し筆頭株主になる。
2008年(平成20年) - プラズマパネルの自社生産から撤退。組み立ては継続し、パネルはパナソニックから調達する。
2009年(平成21年)
3月 - プラズマテレビの開発、生産から完全撤退を発表。
5月 - 本田技研工業に第三者増資により資本提携。ホンダが第2位の大株主となる予定。
11月 - シャープと合弁会社「パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリング株式会社」を設立し、光学ドライブ事業を移管。
11月24日 - 本社を東京都目黒区目黒一丁目4番1号から川崎市幸区新小倉1番1号に移転。登記上の本店は2010年6月25日の定款変更を経て同地に移転。
2010年(平成22年)
2月9日 - 三菱化学と有機EL照明に関する業務・資本提携することで合意、同社へ第三者割当による新株式発行することを発表。三菱電機とカーナビ分野で業務提携を強化し、同社へ第三者割当による新株式発行することを発表した。
3月15日 - 新卒採用中止を決定・発表。
2011年(平成23年)
6月21日 - ストリートファッション、ストリートダンサー向けのカルチャーブランド「STEEZ」(スティーズ)を発足。
2013年(平成25年)
5月13日 - 株式会社NTTドコモと資本業務提携、および第三者割当による新株式発行を発表した。
7月1日 - ホームAV事業をパイオニアマーケティング株式会社に統合し、パイオニアホームエレクトロニクス株式会社 (PHE) へ商号変更。
9月 - 次世代オートアフタービジネス研究会を株式会社NTTドコモ、並びに株式会社オートバックスセブン、他と設立。
12月 - カーライフ支援サービス「ドコモ ドラブネットインフォ」を株式会社NTTドコモと共同開発(ドコモのサービスとして提供開始)。
2014年(平成26年)
3月 - 株式会社資生堂専用「メーク用有機EL照明」を製品化、並びに世界初の発光層塗布型の有機EL照明モジュールの量産出荷を開始。
8月28日 - シャープとの資本提携を解消。
9月10日 - PHEはオンキヨーの吸収合併・経営統合を発表し、オンキヨーの保有株式を14.95%取得して第3位株主となり、経営に不関与の方針を発表する。
11月7日 - オンキヨーと経営統合の形態変更を発表する。パイオニアのヘッドホン事業を吸収分割によりPHEが承継し、オンキヨーが第三者割当により発行する株式(総議決権数の14.95%)をパイオニアが引き受け、パイオニアが保有するPHEの全株式をオンキヨーに譲渡する。2015年7月1日にPHEがオンキヨーのAV事業を吸収分割によって承継する。
2015年(平成27年)
1月 - 業務用車両向けテレマティクスサービス「ビークルアシスト」の提供を開始する。