パシフィック・リーグ
また、福岡ダイエーホークスについては、福岡市では11年ぶりにプロ球団が誕生したという歓迎ムードもあったものの、南海時代から長期低迷を続いていたこともあり、当時の平和台野球場スタンドには空席が目立つことが多かった。そんな逆境の中、福岡ドームに本拠地を移した1993年には西武ライオンズで辣腕を振るった根本陸夫監督が専務兼任で就任し、チームの改革を行った。初年度は最下位になるが、翌1994年には4位ながらも17年ぶりのシーズン勝ち越しを決め、監督を勇退し専務に専念。後任には巨人の監督を歴任した王貞治が就任した。また、後のダイエーの主力となる秋山幸二・工藤公康などを西武から獲得し、ドラフト会議でも城島健司・柴原洋のほか、逆指名制度を駆使して小久保裕紀・井口忠仁・松中信彦などを獲得するなど、チームの強化を図った。こうした補強の成果は着実に現れており、1998年にオリックスとは同率ながら、21年ぶりのAクラスとなる3位を確保した。翌年のリーグ優勝と日本一、現在に至るまでのパ・リーグ屈指の人気球団・強豪ホークス復活への礎となる。
1990年代は上記の他にも伊良部秀輝・黒木知宏・西口文也・松坂大輔・松井稼頭央・中村紀洋・T.ローズなど全国級のスーパースターがデビューしたのもこの頃である。FA制度の導入によりセパ間の人材流動も盛んになったが、主に経営体力のあるセ・リーグへの選手流出のほうが多く、パ・リーグは同一リーグ間の移籍が主であった。
他方、1997年に発覚したプロ野球脱税事件、1998年の福岡ダイエーのサイン盗み疑惑(村上球団社長が戒告と6ヵ月間球団社長職務停止、岸谷代表が1カ月間代表職務停止)など、負の歴史も存在し、NPBホームページのリーグ略史に現在でも記載されている。
1988年(昭和63年)に日本初の屋根付き球場(ドーム球場)である東京ドームが完成し、日本ハムは前身の後楽園球場と同様、巨人と本拠地を併用することになった。その後、1993年に福岡ドームが、1997年に大阪ドームが新規開業したことに加え、1999年に西武ライオンズ球場の改装により西武ドームが誕生した。このため、既に東京ドームを本拠地としていた日本ハムを含めると、6球団のうち実に4球団がドーム球場を本拠地とするようになった。これらの最新の球場は人気を集め、スター選手の登場との相乗効果により、1997年にはパ・リーグの観客動員数がセ・リーグの70%近くにまで増加した。
日本ハムファイターズは1988年に東京ドーム開業景気に恵まれ、パ・リーグ1位の観客動員数となるが、フロントは“ドーム景気"に依存してしまい、結果としてファンサービスやチームの補強策が消極的になった。西崎の後に、田中幸雄、岩本勉、小笠原道大など日本ハムを支える看板選手が登場、上田利治監督の指揮下でビッグバン打線を形成し、1996年や1998年には優勝目前に迫ったが、フロントの投手補強策が消極的だったツケもあり、終盤の失速にてV逸。結局東京ドーム最終年である2003年までの16年間で、一度もリーグ優勝ができなかった。
大阪近鉄バファローズも1997年に藤井寺球場から大阪ドームに本拠地を移転した。2001年に球団OBの梨田昌孝監督の下、タフィ・ローズや中村紀洋、北川博敏(この年に阪神から移籍)などの活躍で球団最後となる12年ぶり4度目のリーグ優勝 を果たしたものの、ドーム開業当時は周辺に本来の親会社である近鉄の駅がなく、近鉄沿線から孤立してしまったため、大阪ドーム元年である1997年をピークに、翌年以降は観客動員数が伸び悩んだ。また親会社の近鉄グループの経営難も追い打ちをかけ、オリックスとの球団合併に発展し、後に2004年のプロ野球再編問題を招くことになる。
1999年には、王貞治監督の福岡ダイエーホークスが26年ぶりのパ・リーグ優勝、さらにこの年の日本シリーズを制覇。翌2000年にもリーグ連覇を果たし、長嶋ジャイアンツとの日本シリーズは「ONシリーズ」と呼ばれるなど、パ・リーグの新盟主としての地歩を固めた。その後2003年にも生え抜きの井口資仁・松中信彦・城島健司・斉藤和巳・杉内俊哉・和田毅らを擁してパ・リーグ優勝、この年の日本シリーズの制覇を果たし、2004年・2005年もレギュラーシーズン勝率1位(プレーオフにて敗退)となるなど名実ともにリーグの中心球団となった。
また日本ハムも、2004年の北海道移転とともに球団名が「北海道日本ハムファイターズ」と改められてから2006・2007・2009年に優勝を飾るなど、地域密着の経営方針を採ったチームが躍動したことで、長年「人気のセ」に後塵を拝してきたパ・リーグの観客動員は、00年代前半に向上が見られた。
2005年からは育成選手制度がスタートした。
2009年1月1日の改定日本プロフェッショナル野球協約発効に伴い、連盟事務局と直下の審判部・記録部はコミッショナー事務局、セントラル・リーグ事務局と統合され、コミッショナー直属の『審判部』『記録部』『パシフィック・リーグ運営部』となり、リーグ会長職は廃止された(セ・リーグには同様に『セントラル・リーグ運営部』がある)。
2004年6月に大阪近鉄バファローズとオリックス・ブルーウェーブの合併が突如発表され、これにより、一時はリーグ存続が危ぶまれる状況となったが、ロッテオリオンズ以来27年ぶりに宮城県をフランチャイズとする球団として、楽天(東北楽天ゴールデンイーグルス)とライブドア(仙台ライブドアフェニックス)が新規参入に名乗りを挙げた。同年11月2日のオーナー会議の席上で東北楽天ゴールデンイーグルスの参入が決定、分配ドラフトを経て旧近鉄の選手の多くを草創メンバーとして発足した。また福岡ダイエーホークスも親会社であるダイエーの経営危機により、「第2の合併チーム」として、千葉ロッテマリーンズとの合併騒動に見舞われるも、同年11月30日にIT企業大手のソフトバンクに球団譲渡され、現在の「福岡ソフトバンクホークス」に改称した。
これにより、2005年以降も6球団制が維持されている。大阪近鉄バファローズの消滅により、パ・リーグ創設以来、経営母体の変更のない球団は、新加盟の東北楽天ゴールデンイーグルスのみとなった。
セ・パ両リーグは、再編問題を契機に同年から交流戦を開始した。また、2004年から2006年にかけては現在のクライマックスシリーズの先鞭となる上位3チームによるプレーオフが導入され、大差のついたリーグ終盤の興行不振(消化試合)を防止し、全てのチームが3位以内を目指して終盤まで盛り上がる仕組みを整えた。
福岡ダイエーホークス(現:福岡ソフトバンクホークス)の成功と東北楽天ゴールデンイーグルスの誕生のほか、パ・リーグの各球団は、上述のプロ野球再編問題を教訓に様々な地域密着方針を打ち出している。
千葉ロッテマリーンズは、既に川崎から千葉に移転したのちも依然として観客動員数が伸び悩んでいたため、行政とも協力して千葉マリンスタジアムの「ボールパーク化構想」を打ち出した。また、サッカー・Jリーグのサポーターに影響された熱烈な応援(マリーンズサポーター)や独特な球団スタイルを創りあげることによって、ファンを増やすことにつなげた。その甲斐もあり、2005年にはリーグ優勝と31年ぶりに日本一に輝き、5年後の2010年にも再び日本一を達成した。
日本ハムファイターズは、2001年に札幌ドームが開業した事が転機となり、2004年にこれまでプロ野球球団の無かった北海道へ移転、球団名を北海道日本ハムファイターズに改称した。移転当初の北海道では長年、テレビ中継が巨人戦中心だった為巨人ファンが主体であり、新規ファンの開拓は困難とされていたが、地元マスメディアや自治体のバックアップ、移転後のファン獲得への努力により、既存層だけでなく野球に関心のなかった層の獲得に成功した。2006年には、本拠地移転を契機に僅か3年で、久しく遠ざかっていたリーグ優勝と日本一を達成、翌2007年にはリーグ連覇を果たす等、北海道移転後は5度のリーグ優勝(2006年・2007年・2009年・2012年・2016年)、2度の日本一(2006年・2016年)を果たしている。
東北楽天ゴールデンイーグルスも、2005年からの設立当初は2年連続最下位と苦しんだものの、2006年シーズンより野村克也が監督に就任して以降、田中将大の入団、2009年の2位及び同年CSでの健闘が注目され、ファンを開拓した。そして2011年に星野仙一監督が就任。3年目となる2013年には、球団初のパ・リーグ優勝・球団初の日本一を成し遂げた。こうして、北海道・東北においてフランチャイズ球団が地域及び球団自体に変化をもたらし、地域密着スタイルが再びクローズアップされることになった。
西武ライオンズも、経営陣が刷新された後の2008年からは、球団名に「埼玉」を掲げ、現在の埼玉西武ライオンズに改称し、西武沿線にこだわらず沿線人口の多いJR京浜東北・埼京線側の大宮公園球場でも主催試合を行うなど、地域密着の姿勢を打ち出した。
2010年代は全体で見れば秋山幸二・工藤公康両監督に率いられた福岡ソフトバンクホークスが優勝5回、日本一6回と他球団を圧倒し、シーズン・ポストシーズン通じてソフトバンクの覇権を強く印象付けた時代であった。他方、栗山英樹監督率いる北海道日本ハムファイターズのリーグ優勝2回・日本一1回、星野仙一監督率いる東北楽天ゴールデンイーグルスの2013年における球団初のリーグ優勝(田中将大が24勝0敗1SでMVP)と日本一達成、終盤には辻発彦監督率いる埼玉西武ライオンズのV2もあった。また、MLBへ多くの日本人選手を輩出した時代でもあり、パリーグからはダルビッシュ有・岩隈久志・田中将大・菊池雄星・そして二刀流で社会現象となった大谷翔平らが海を渡った。
2010年、リーグ戦の年間協賛社としてマニュライフ生命保険株式会社と提携を結ぶことを発表した。これまではクライマックスシリーズでの協賛社はあったが、年間を通しての協賛企業との締結はリーグ史上初。同社の協賛は2011年、2012年シーズンも継続した。
2011年は東日本大震災の発生により電力が逼迫、開幕を両リーグとも3月25日から4月12日に順延した。
2013年はスポーツゲームを専門に携帯電話サイトを運営するモブキャストとオフィシャル協賛スポンサーを結び、リーグ戦とクライマックスシリーズを通して協賛することになった。また、「パ・リーグTV」にも協賛することになりモブキャストの冠を添えることになった。
2010年代、セ・パ交流戦では、勝数はすべての年でセントラル・リーグを上回り(パの671勝548敗41分)、2010年代をつうじ、優勝チームを7回輩出した。日本シリーズでも2012年を除きパの球団が9度日本一となり、特にソフトバンクは、セ・リーグ全球団を相手に日本一となった。
また日本シリーズでは、2013年から2020年までパ・リーグ代表チームが8連覇となった。(内、ソフトバンクが日本一6回を占めている。)
以下に、チケットの発券枚数を元にした発表となった2005年以降のペナントレース(リーグ戦+セ・パ交流戦)における、主催試合(ホームゲーム)での、1試合あたり平均観客数(人/試合)の変遷を示す。2017年シーズンには、平均観客数の上位3チームが札仙広福(地方中枢都市)に所在する地方球団(★)となり、下位3チームが三大都市圏に所在するチームになった。
2020年から2021年にかけ、新型コロナウィルスの発生に伴い、各球場とも観客動員を大きく減らした運営を強いられた。特に2020年は6月19日まで開幕がずれ込んだ結果、120試合のみの開催で1953年以来67年ぶりの規模縮小、入場者数(206万人、昨対比▲82%)は草創期である1951年以来の少なさとなった。また、クライマックスシリーズが2020年は1stステージ(2位-3位戦)が中止となったほか、外国人選手の入国制限により、契約そのものが出来ない・契約できても来日や帰国が自由にできず、本人や家族のメンタルの問題で出場試合数を大きく減らす結果ともなった。厳しい状況を経たが、ロッテの佐々木郎希による13者連続奪三振と完全試合、また2023年春のWBCにおいてもパリーグ選手、パリーグ出身のMLB選手が、セの選手とともに大いに活躍して14年ぶりの世界一を達成し、日本国民に明るい話題を届けた。
オリックスが、投手三冠の山本由伸らの活躍により投手力を高めて暗黒期から脱出、2021年には(一時ロッテに51年ぶりのマジック点灯を許しながらも)25年ぶりのリーグ優勝を達成、2022年にはソフトバンクと同率1位での(直接対決での勝敗規定により)連覇、日本一を成し遂げた。現存するパ・リーグ6球団が21世紀に最低1回以上はリーグ優勝・日本一を経験することとなった。
親会社の企業名、本拠地の球場名はいずれも当時のもの
パシフィック・リーグの消滅球団と成績
球団名・本拠地・親会社の遍歴
親会社の企業名、本拠地の球場名はいずれも当時のもの
1952年のフランチャイズ(ホームタウン)制度が採用された後はホーム・アンド・アウェー方式で、原則それぞれ半分ずつの試合を行う。
1950年 - 1951年:20回 120試合
1952年:18回(予選:全チーム)108試合+4回(決勝:上位4チーム) 12試合 ※1
1953年 - 1955年:20回 (1953年:120試合、1954年・1955年:140試合)
1956年 - 1957年:22回 (1956年:154試合 1957年:132試合)
1958年 - 1960年:26回 130試合
1961年:28回 140試合
1962年:26回 130試合
1963年 - 1964年:30回 150試合
1965年:28回 140試合
1966年 - 1996年:26回 130試合
1997年 - 2000年:27回  135試合 ※2
2001年 - 2003年:28回 140試合
2004年:27回 135試合 ※2
2005年 - 2006年:20回+交流戦(対セ・リーグ6チーム)6回 136試合
2007年 - 2014年:24回+交流戦(対セ・リーグ6チーム)4回 144試合
2015年 - 2019年、2021年 - 2022年:25回+交流戦(対セ・リーグ6チーム)3回 143試合 ※2、3
2020年:24回 120試合
※1:1952年度については決勝リーグ進出チームは予選と合せて120試合戦った。また最終順位の変動をきたす恐れのある試合については再試合をするという取り決めがあった。
※2:1997年 - 2000年と2004年、2015年 - 2019年、2021年はリーグ間の対戦は総当りが奇数回となるため、対戦カードのどちらか一方がホームゲームを1試合多く行う形(1997年 - 2000年、2004年は14試合、2015年以降は13試合)である。なおその1試合増加分のホームチームは、2004年を除いて2年単位で隔年入れ替え制である。
※3:2015年以降のセ・パ交流戦は3回総当たりであるため、対戦カードごとに隔年でホームチームを入れ替える。
引き分け再試合制度実施年:1952年、1955年、1959年 - 1960年、1962年、1966年 - 1968年
引き分けを0.5勝0.5敗で勝率計算した年:1956年 - 1958年、1961年
上記が規定上の対戦回数であるが、諸事情により公式戦を一部中止した年度がある。
1951年:同年10月20日より開催の日米野球に伴う日程上の都合で同月7日限りでペナントレースを打ち切り。
2004年:選手会が球団合併凍結などを求めたプロ野球ストライキを9月18日と19日に決行したため、同日に予定されていた全試合を中止。
2020年:新型コロナウイルス感染拡大の影響で開幕が約3ヶ月延期となり、シーズン日程を再考。交流戦が中止となるなど一部日程が変更され、当初の143試合から120試合に試合数を削減。
現行プレーオフが採用された2004年以後は以下の通りに順位を定める。
レギュラーシーズン全試合を通しての勝率(2022年:143試合)
パ・リーグ参加球団(2022年:6チーム・125試合)の対戦成績における勝率
1975年のシーズンから、指名打者制度(DH制)が採用されている。
1952年度は予選リーグ終了後、上位4チームによる決勝リーグを開催した。
1973年 - 1982年度は前後期の2シーズン制とし、各ステージの優勝チームによるプレーオフ(5戦3勝制)で年間優勝チームを決定した。
2004年 - 2006年度は予選リーグの上位3チームがトーナメント式のプレーオフを行った。詳細はプレーオフ制度 (日本プロ野球)#勝率1位・2位・3位によるプレーオフ(2004年 - 2006年のパ・リーグ)の項を参照。
プレーオフ制度 (日本プロ野球)も参照の事。
プロ野球の場合は、サッカーなど他の球技のような2部リーグが存在しないので、優勝争いが絞られる後半戦は、優勝争いに関係のない消化試合は観客動員数が大幅に減ってしまい、試合の質も落としてしまうことが課題となった。そこで1952年シーズンに、7チームで18回総当り・108試合の予選リーグを行った後で上位4チームが4回総当り・12試合の決勝リーグを行って優勝を決める方式を取り入れた。
しかし、上位4チームの成績は予選・決勝を合わせた120試合の通算成績で争うものだったために予選落ちの下位3チームとの比較が出来ず、また予選落ちの球団から予選リーグ終了後は試合がないことで「置き去りにされた感じがした」などの批判が出たため、1年で取りやめとなってしまった。
1973年 - 1982年
1973年には2シーズン(前後期)制を採用。年間130試合(当時)のペナントレースを4-6月の前期ステージと7-9月の後期ステージ、それぞれ65試合ずつに分けることにして、前期・後期各ステージ優勝チームによる5戦3勝制の決勝戦(プレーオフ)で優勝を決める方式を取り入れた。それぞれのステージごとの優勝争い、そしてプレーオフと1年で3つのクライマックス(山場)を設けて観客動員の確保に努めようという考えである。
導入当初は概ね好評で観客動員が比較的よく入ったが、日程面での課題もあった(前期が終了しないうちに後期が始まってしまったため、後期終了後に前期の未消化試合をこなすことがしばしば見られた)。
1973年度のペナントレースは、雨天中止になった場合の予備日程を確保するという名目で、前期終了から後期の開幕まで約2週間ものインターバルを取ったことがあった。しかし日程が余りにも空きすぎるとして翌1974年からインターバルをなくした連続開催形式での日程に変更している。また従来の半分の試合数で優勝が決まってしまうため、結果として消化試合が増加する(更に極端な話、前期優勝したチームは後期全ての試合を消化試合に出来てしまう)という問題もあった。
1980年代に入ると極端に観客動員が減少してしまったため2シーズン制を行う意義が薄れたとして1982年度の大会を最後にそれを打ち切った。
なお、前後期制については1962年のオフにも「営業的にプラスが見込める」としてリーグ理事会で導入を検討したことがあったが、日程作成の困難を理由に見送りとなった。
1983年 - 1985年
1983年から2シーズン制に代えて変則1シーズン制を導入することとなった。これはいわば2シーズン制と通常の1シーズン制(同勝率の場合にのみプレーオフを行う)の中間に位置する折衷案として企画されたもので、130試合終了時に1位と2位のゲーム差が5ゲーム以内である場合、5戦3勝制を原則としたプレーオフを行うというものだった。但し勝率の計算はプレーオフを含めた成績ではじき出すため、1位のチームが1勝した後、2位のチームが残り4試合に全勝しても勝率が1位のチームに届かない場合はその時点で1位チームの優勝となるといった複雑なルールがあった。
しかし、実際には優勝した各チーム(83年、85年は西武、84年は阪急)が2位以下に大差を付けて圧倒的な優勝を決めたことからプレーオフの実施には至らず、この制度は1度も実施されぬまま廃止となり、「幻のプレーオフ」といわれた。
2004年 - 2006年
その後セ・リーグ同様に通常の1シーズン制に戻して開催することとなったが、シーズンによっては独走で1位チームが優勝することもあり、前述のように試合の質を落とす懸念から2004年シーズンに上位3チームによるトーナメント方式のプレーオフ制度が導入された。このときは、第1ステージ勝ち上がりチームが日本シリーズに出場した場合、そのチームがリーグ優勝チームという扱いであった。
しかしこの制度に関しても、1位通過チームに対する第2ステージのアドバンテージ(2005年度までは1位チームと第1ステージ勝ち上がりチームのレギュラーシーズンのゲーム差が5ゲーム以上付いていた場合、1位チームに1勝分のアドバンテージが与えられる)の扱いや、2005年に「勝ってしまうと3位チームがプレーオフに出場できない」という事態が発生した(詳細はプレーオフ制度内の脚注参照)ことなどから、2006年度は以下のようにルールを改正した。
1位通過チームはゲーム差に関係なく、第2ステージのアドバンテージ1勝分を与える。
1位通過チームが複数同率で発生した場合でも第1ステージを行う。その場合、同率1位チームの当該チーム間のその年度の対戦成績の勝ち越しチーム(同数は前年度の順位を参考)を1位と見なし、2位扱いのチームと3位チームとで第1ステージを行うこととする。
また、第2ステージの第3・4戦は、第1ステージ勝ち上がりチームのホームスタジアムを使用して行うことにする。
2007年 - 現在
クライマックスシリーズを参照。但しレギュラーシーズンの優勝とは関係が無いため、上記のプレーオフとは性質が異なる。
人気球団の読売ジャイアンツ・阪神タイガースを擁するセントラル・リーグが「人気のセ」と言われることに対して、ここ数年の日本シリーズの成績、交流戦の勝ち越し、オールスターゲームの勝利数、対抗意識などから「実力のパ」といわれている。
交流戦が開始されて以降は、常にパ・リーグのチームが上位を占めていることが多く、2010年に至っては交流戦上位6球団全てがパ・リーグのチームであったように、2010年代にはパ・リーグの優位が特に顕著であった。
さらに、日本シリーズにおいては、2020年の日本シリーズで前年の4勝0敗に続きソフトバンクが4勝0敗で連続優勝したため、パ・リーグの209勝202敗8引分となった他、シリーズ対戦成績がセ・リーグ側優勝35回、パ・リーグ側優勝36回となり、パ・リーグが通算対戦成績を逆転する結果となった。
この理由について指名打者制度の有無に理由を求める向きもある。また、MLBに進出した本格派先発投手にパ・リーグ出身者が多かったことも、その論を補強した。但し巷間言われるような球速の差は、データ上は否定されている。
年度背景桃色は日本シリーズ優勝。*は左のチームと同率順位
1973年 - 1982年の二期制時代と2004年 - 2006年のパシフィック・リーグ プレーオフ実施時代は、プレーオフ勝利チームが優勝チームとなったため、レギュラーシーズン勝率1位のチームが優勝ではない年がある。
1973年 - 1982年の二期制時代の★印は前期優勝チーム、☆印は後期優勝チーム。
2006年までは優勝チームが日本シリーズに出場。クライマックスシリーズ導入後の2007年以降の日本シリーズ出場チームは太字で示す。
※2022年、オリックスとソフトバンクの年間勝敗数・引分数が全て同数となって勝率が同率となったが、直接対決の成績(オリックス15勝10敗)の結果により(順位決定方法参照)オリックスが優勝となった。
2022シーズン終了時点のデータ。データは各前身球団を含む。「Aク」はAクラス、「Bク」はBクラスを表す。
太字の項目は最多数を表す。球団の列のソートボタンで元の順序に戻る。
二期制時代の順位は二期終了後の最終結果のみ反映している。
大映・高橋・近鉄の各球団は消滅しているため参考記録として扱う。
パ・リーグ各球団はセントラル・リーグのように観客収入を対巨人戦や対阪神戦に依存することが出来ないため、観客増を図るべく下記のような対策も実施している。
パ・リーグでは指名打者制(DH制)を導入しており、8人の野手と指名打者及び投手のスタメンで構成されている。
現在、福岡ソフトバンクホークスは、観客動員数でNPB全12球団でセ・リーグの読売ジャイアンツ・阪神タイガースに次ぐ3位でパ・リーグトップの観客動員数を誇る。また北海道に本拠地を移転した日本ハムや東北地方の大都市・仙台を本拠地とする楽天などの台頭もあるが、特にオリックス・バファローズなどは、それ以上にテレビ・ラジオ放映が少ないため、放映権料の収入はわずかである。そのため、パ・リーグ全6球団では更なる観客増を狙うべく積極的なファンサービスを行っている。
パ・リーグ各球団のファンクラブは、ジュニア会員にホームで内外野自由席無料、ビジターで外野席無料の特典を設けている(例外が東北楽天ゴールデンイーグルスと福岡ソフトバンクホークスのホームゲーム時)。これらの特典は、セ・リーグ球団では広島東洋カープがホームの内野自由席無料(地方主催の場合は外野自由席)を東京ヤクルトスワローズがホームの外野自由席無料を行なっているだけ(ちなみに球団が運営に直接関わるファンクラブも日本ハムファイターズが1973年に結成したのが日本初)。過去には、パ・リーグオールスター東西対抗が11月に開催された(1981-2006)。
また、スタジアム内でも、福岡PayPayドームやベルーナドームの勝利の花火、ZOZOマリンスタジアムでの特定曜日花火、京セラドーム大阪のお好み焼きタイム等、観客を野球以外で楽しませるための演出や入場者へのホームチームノベルティプレゼント、各試合ごとのイベント(ホームチーム地元在住者は証明出来れば内外野自由席無料、サラリーマンは500円、女性は1000円等)を行った。チアリーディングチームは全ての球団に存在し、2022年には札幌ドームでの「きつねダンス」が社会現象ともなる人気を博すなど、各球団がさまざまな営業努力を払っている。この結果、平日のナイターでも多くの観客を動員するまでに至っている。
各球団のホームスタジアムでは7回裏にホームチームの球団歌を流すだけでなく、7回表にビジターチームの球団歌を流している。また、以前はすべてのスタジアムでビジターチームが勝利した場合でもヒーローインタビューを場内に流していたが、北海道日本ハムファイターズのホームゲームでは大多数を占める日本ハムファンの心情に配慮してかビジターチームのヒーローインタビューは原則場内に流さないようになっている。(2014年途中より、ビジターチームのヒーローインタビューも場内に流れるようになった。)
近年ではインターネットへの情報掲載や動画配信が非常に盛んであり、IT系の資本であるソフトバンクや楽天はもちろん、ロッテや日本ハムも2006年シーズンからインターネット配信へ参入。
2007年(平成19年)5月14日にはパ・リーグ6球団の共同事業による株式会社「パシフィックリーグマーケティング(PLM)」が設立され、2008年シーズンからは西武、オリックスが参加するとともに、同シーズンからはパ・リーグ6球団が個別で運用管理してきた公式ウェブサイト・携帯向けウェブサイトをPLMが一括管理し、パ・リーグ主催試合は「パ・リーグ 熱球ライブ!」という番組名でYahoo!動画の野球中継により無料で配信されることになった(交流戦ではパ・リーグ主催試合のみ配信)。その後、諸事情により2010年には有料会員制の「パ・リーグライブTV」に移行。2012年には「パ・リーグTV」と名称が変更され、2013年にはパ・リーグオフィシャルスポンサー(特別協賛)に就任した株式会社モブキャストが協賛スポンサーとなった。
また、2009年(平成21年)8月からはニコニコ生放送で楽天主催試合の一部を配信開始。2010年(平成22年)からはソフトバンクの主催試合も配信開始されるようになり、2011年からは地方開催試合も含む主催試合全試合が生中継で配信されるようになった。