爵位
爵位(しゃくい、仏語:titre de noblesse、Royal and noble ranks、Title、伊語:titoli nobiliari)とは、主に古代から中世にかけての国家や現代における君主制に基づく国家において、貴族の血統による世襲または国家功労者への恩賞に基づき授与される栄誉称号のことである栄誉称号は栄称ともいう。日中辞典では「栄称 (爵位・学位等的)栄誉称号。えいしょう」と解説される(大连外国语学院・新日汉辞典编写组編『新日汉辞典』(生活・讀書・新知三联书店、1980年)208頁)。また、爵位を貴号と形容する例もある。また、栄称の類似語に貴号がある。日本語の辞書等では貴号を「栄誉を表す称号。爵位や学位」などと解説している。別称として勲爵、爵号など。官職と爵位を総称して官爵ということもある。
爵位とは貴族の称号を序列化したものであり、国家が賦与する特権や栄典の制度である。
中国およびその影響圏における爵位は古くは中国の周にさかのぼり諸侯の封号として爵位が授けられ、その慣行は清代まで続いた。また近代の日本の華族でも用いられ、あるいは西欧の貴族称号の訳語としてヨーロッパ・ロシアの貴族についても用いられた。五爵(ごしゃく)あるいは五等爵(ごとうしゃく)、公・侯・伯・子・男(こう・こう・はく・し・だん)などともいう。なお、タイの爵位制度に関してはラーチャウォンを参照。有爵者への敬称は「閣下」または「卿」。天から授かった徳を天爵というのに対して、爵位や位階官禄のことを人爵という。
君主の称号を爵位とみなすかどうかについては、その国の伝統や文化、さらに爵位に対する考え方の違いによって、差異がある。日本の天皇の場合、天皇は爵位を与える(または認定する)主体であり、爵位を受ける側ではない。隋の九等爵の場合、その筆頭は「国王」(君主としての「国王」とは異なる)であるがそれを与える者は隋の皇帝であり、皇帝は爵位を受ける側ではない。一方、「王爵」「帝爵」という言葉が使われることもあり、「王」や「皇帝」といった君主の称号即ち君主号も広義では爵位の一種とみなすこともある。中国の場合、皇帝が朝貢国の君主に「国王」を認定することがあり、その場合には「国王」もまた皇帝の下にある爵位のひとつとみなされる。ヨーロッパの国においては歴史的な成立事情から公国、大公国、侯国といった名称を名乗るものがあり、そこでは有爵者を君主や国家元首とされている。このように、爵位が君主号の役割を果たしている場合もある。
今日、君主制ではない、いわゆる共和国ではもちろんのことであるが君主国の系譜を引くフランスや現在も君主国である日本などでも貴族制度、華族制度が廃止となるなど公式に爵位を定めない国もある。その場合においても特にフランスなどに代表されるように一部では慣習として爵位を私称し続けたり、その私称を継承し続けている旧貴族層も存在している。なお君主制あるいは自国に爵位制度が存在するかに関わらず外国の爵位が贈呈されることも少なくなく、国際親善や特定の国に利益をもたらした人物にその国から爵位が贈呈される場合もある。また一部には寄付により爵位を贈呈する国や自称国家もある。
日本における序列は概ね以下のとおりである(英語名は青色が男性、赤色が女性)。
但し、あくまで日本語と、それに対応する英訳の一例であり、このような序列が国際的に共有されているわけではない。また法王はその宗教的性格、および複数の王国の長という意味がないことなどから別格とされる。princeは王子と訳されることが多いが女王の夫(王配)をprince、姉妹をprincessと呼ぶなど、親王が完全に対応するわけではないが近い訳である。また、王のうち君主を意味する国王ではない爵位としての王はKingではなくPrinceと訳される。
日本では東洋・西洋諸国に定められる、いわゆる爵位制度を正式に定めるのは明治時代以降のことである。しかし古くは氏姓制度の中で大臣や大連、臣、連など豪族の氏に対して与えられる称号であるカバネが日本独自の爵位制度として存在していた。しかし飛鳥時代に入ると中国王朝への朝貢と服属によらず対等な国づくりを目指した聖徳太子により十七条憲法と行政機構の整備が進められ国内統治の根幹をなす官僚の身分秩序として冠位十二階が制定され、従来の氏族の序列による氏姓制度に取って替わるようになった。まさにこの冠位こそ中国の爵位を意識して整備されたものであり、実質的に爵位としての機能を果たした。ただし、中国の爵位制度や古代日本の八色の姓が冠位十二階と異なるのは前者が有力氏族の血筋を階級化する人爵であったのに対し後者の冠位は孟子の唱えた天爵、即ち仁・義・忠・信の人徳を備えた人物像を尊ぶ五行思想に基づくものであった。冠位十二階は、冠位への登用は氏族の出自によらず人物の器識徳量に応じて登用するという今日の能力主義の見地に立った身分制度であった。一方で、従来のカバネは消滅することなく存続し天武天皇の代に八色の姓として再編された。氏族の出自は官人の選考要件のひとつとして看做されてはいたが701年(大宝元年)の大宝令、718年(養老2年)の養老令で冠位制度に代わり位階や勲位がしかれていく中で出自により細分化されていたカバネも次第にほぼ朝臣の姓に集約されていくようになり、カバネ自体の等級的な性格は次第に失われていった。
制度面では氏族の序列であるカバネが形骸化し能力主義を基底とした冠位十二階が位階制として発展していく一方で、政治の実態はむしろ能力主義による天爵の精神から氏族の出自により登用される人爵としての性格に回帰していった。当初は様々な氏族が登用されてきた位階制も次第に政争を通じて、藤原氏に代表される上級貴族に高位高官が占められるようになった。とりわけ新たな位階制の下では皇親たる親王の品階を一品から四品と定め、それ以外の親王を無品親王とし諸王の位階を正一位から従五位下までの十四階に分けた。さらに人臣に対しては正一位から少初位下までの三十階に分けられたがこの位階のうち国司の長官に相当する従五位下以上がいわゆる貴族と位置付けられ、従五位下を別称して松爵、栄爵といわれるようになり従五位下に叙せられることを叙爵と称されるようになったが、特に大宝令の中で特徴的であるのが蔭位の制でこの制度では高位者の子弟を貴族または貴族に準ずる官位に叙する仕組みが整えられ、貴族政治の色彩が強まったのである。さらに、平安時代以降になると有力氏族ごとに叙位任官者の推薦枠が保障される氏爵が設けられるようになった。年度ごとに同一氏族の一門同士で叙位任官者を推挙する年爵や一門を順送りに叙位任官させる巡爵といった慣行も行われるようになったのはその例である。まさに、朝廷の位階制度は有力な院宮王臣家に独占されていくことになった。やがて同一氏族の中でも嫡流庶流の別はもちろん、母の身分、父祖の官位に応じて個々の家系ごとに昇ることができる官位の上限、すなわち極位極官が固定化していくことになり鎌倉時代以降、公家、武家とも家格が細分化されていくことになったのである。
平安時代から鎌倉時代以降、貴族は主に公卿を中心とした公家と武士を中心とした武家に分かれたが公家の序列は藤原摂関家の子孫を中心とした摂家を筆頭に清華家、大臣家、羽林家、名家、半家に分けられ、家々で任ぜられる極位極官が定められた。武家における家格は政治の実権を長く握っており、多くの家臣を統率する観点から公家の格式以上に複雑なものとなった。武家の血統では武家政治の時代を通じて将軍家の一門、有力家臣の家系、姻戚関係が重視され、鎌倉時代は将軍と同じ清和源氏の一門のうち特に認められた者を門葉と称し足利将軍家の一門は足利一門として徳川将軍家の一門は家門大名と称され、叙位任官など格式や人事面で優遇された。将軍の一門については足利一門が政治の実権を握った室町時代を除いて政治への参画は敬遠され、ただ将軍家の連枝として格式のみ保障されることが多かった。一方、人事面で政治の要職に登用されたのはそれぞれの時代で幕府草創に功労のあった武家であった。鎌倉時代はともに有力御家人であった三浦氏、和田氏、安達氏との政争に勝利した北条氏が執権職を世襲し、その他の役職も北条氏および姻戚関係にある有力御家人で守護・地頭職が占められるようになり室町時代は足利一門および有力守護の家系で構成された三管領四職七頭の格式が整い、特定の武家に幕府の役職が世襲された。江戸時代以降となると武家の格式がさらに複雑化することとなり将軍の家臣は直参とされ、1万石以上の武家を大名、将軍御目見え以上を旗本、御目見え以下の直参を御家人といい、大名の家臣を陪臣といった。また大名についてはその身分格式が細かく、将軍一門の家門大名、徳川古参の家臣たる譜代大名、それ以外の外様大名に分けられ幕政への参画の道は譜代大名にのみ開かれた。特に、幕府職制の最高職たる大老は井伊氏、酒井氏、堀田氏などに限られ、老中には幕府の中で京都所司代や若年寄など重職を経た譜代大名が登用されたのである。
一連の鎌倉時代から江戸時代までの変遷の中で武家の格式もかなり細分化が進み、室町時代以降は特に足利一門や有力守護に対しては将軍の通字である「義」または当代の将軍の諱の文字の一字を賜る将軍偏諱という新たな栄典が生まれ、足利姓を称する一門は鎌倉公方や篠川御所、稲村御所など公方号や御所号を称するようになり、また有力守護に対しては屋形号および白傘袋毛氈鞍覆の使用が与えられ守護代には唐傘袋毛氈鞍覆の他、塗輿などが免許されるなど家系の序列に応じた栄典が整っていった。とりわけ将軍偏諱と御所号、屋形号の免許については江戸時代に室町時代からの名家や国主大名に与えられる恩典として踏襲されていった。さらに安土桃山時代に豊臣秀吉から豊臣氏や羽柴姓が大名に下賜される慣例が生まれ、江戸幕府の下では将軍家から国主大名や将軍の寵臣に対し松平姓が下賜されるなど武家に対する栄典が拡充されていった。加えて江戸幕府の下では大名の家柄や石高に応じ伺候席が定められ、御三家や100万石を領する加賀藩などの大廊下を筆頭に大広間、溜間、帝鑑間、柳間、雁間、菊間広縁に分けられた。官位への任免は大名をはじめ上級旗本、御三家の上級家臣に限られ、外様大名では加賀藩家老の本多氏のみ従五位下への叙爵のみ許されるなど江戸時代にはその身分制度もかなり複雑化されていくようになった。
一連の複雑な身分制度にとって大きな転換期となったのは、明治維新である。1868年(明治2年)の王政復古で新政府が発足した後、1869年(明治2年)の版籍奉還により、かつての大名が持っていた所領は天皇に奉還され、旧大名は知藩事として処遇されたが、段階的に各大名家の統治機構を中央政府の下に吸収し、1871年(明治4年)の廃藩置県により藩は廃止されて国直轄の県となった。明治政府は江戸時代以前の身分制度を四民平等の下で廃止する一方、1869年7月25日(明治2年6月17日)、太政官達「公卿諸侯の称を廃し改て華族と称す」により華族制度を創設し、代々天皇に仕えた公家と、三百諸侯として全国に割拠した大名を天皇の藩屏に組み込んだ。
1877年(明治10年)には、民事裁判上勅奏任官華族喚問方(司法省達)が交付され、華族は刑事裁判の当事者であっても出廷の義務がない(華族家人職員に出廷を代理させることができる)ことが定められた。
1884年(明治17年)7月7日、明治天皇の華族授爵ノ詔勅、また宮内卿伊藤博文の華族令(宮内省達無号)が公布され五爵という概念が創設されたが、この2法規は爵の種別までは規定していない。
華族に列せられていた元公卿・元諸侯等と国家功労者の家の戸主に与えられた公・侯・伯・子・男の五爵が法文の中に現われるのは、1886年(明治19年)の華族世襲財産法の中である。この法律により華族は差押ができない世襲財産を設定することができるようになった。世襲財産は土地と公債証書等であり、毎年500円以上の純利益を生ずる財産は宮内大臣が管理する。全ての華族が世襲財産を設定したわけではなく、1909年(明治42年)時点では世襲財産を設定していた華族はわずかに26%にすぎない(特に男爵は少なく7%)。
明治憲法制定により貴族院が設置されると、その議員の種別として華族議員が設置された(ほかに皇族議員と勅任議員がある)。公侯爵の爵位保有者は30歳以上になると全員が終身の貴族院議員に列した。伯子男爵の爵位保有者は同爵位者の間での連記・記名投票選挙(選挙権は成年、被選挙権は30歳以上に与えられる。選挙は費用を含めて同爵者間の自治に委ねられており、選挙運動の取り締まりもない。当選者は手続きなしで自動的に貴族院議員となる)によって1/5程度(伯爵は18人、子爵男爵はそれぞれ66人)が任期7年の貴族院議員となる。公侯爵議員は公卿や大藩大名の子孫や国家功労者の2代目などが多かったので、貴族院での活躍はあまり見られなかった。本会議出席状況すら十分ではなく、特に現役陸海軍軍人である公侯爵は皇族に準じて出席しないのが慣例になっていた。そのため大正時代の政治課題の一つになっていた「華族議員の弊害」という問題は主に伯爵以下の議員たちのことであり、定員問題以上に批判の対象となった。
衆議院議員選挙法に基づき、有爵者は衆議院議員になることはできなかった。そのため衆議院議員として活躍し立候補を希望する者が叙爵されてしまうと政治的権利の制約になる可能性がある点に注意が必要だった。たとえば原敬は立憲政友会総裁になる前から衆議院議員になれなくなることを警戒し、叙爵を回避しようと運動していた(原敬日記にしばしばこうした記述がある)。また高橋是清は衆議院議員選挙立候補のため、嗣子に子爵位を相続させて自らは分家として平民になることで対応している。
日韓併合後には旧韓国皇室が日本の皇族に準じる礼遇を受ける王公族となった。皇帝・皇太子・前皇帝が王族、それ以外の皇帝近親者が公族に列した。また1910年(明治43年)の朝鮮貴族令により朝鮮貴族の制度が設けられ、朝鮮人の勲功者に華族と同じ公侯伯子男の爵位が授けられるようになった(ただし朝鮮貴族の公爵に叙された者は現れず、朝鮮貴族の最上位の爵位は侯爵だった)。朝鮮貴族は、皇室から特別な礼遇を受け、その監督に服する点では華族と同じだったが、貴族院議員になる特権がなかった点が華族と異なった。
1906年(明治39年)には宮内省達第二号華族就学規則が制定され、宮内大臣が監督した。1907年(明治40年)の華族令改正では華族の範囲について有爵者たる戸主とその家族と定められた。次男以下が分家した場合は平民である。またこの改正の際に爵位継承のためには相続人が6か月以内に宮内大臣に家督相続の届け出を行うことが義務付けられ、期間内に届け出がなかった場合は爵位を放棄することができる結果となった(ただこれ以前にも爵位返上した例はあった)。1910年(明治43年)には、華族戒飭令が定められ、地位の剥奪などの懲戒処分を審議する宗秩寮審議会が設置された。
1886年(明治19年)1月時点における爵位保持者の人口は525名でその親族は合計3419名であった。華族令制定後、毎年多数の叙爵が行われ、最終的には1016名が叙爵されている(陞爵は除く)。1947年(昭和22年)に華族制度が廃止された際の華族家の数は890家だった。
1947年(昭和22年)5月3日に施行された日本国憲法第14条(法の下の平等)において「華族その他の貴族の制度は、これを認めない」と定められたことにより華族制度や爵位は廃止された。貴族と華族はほとんど同義であるが、「その他の貴族」という表現には王公族や朝鮮貴族を含む。以降は日本国内において爵位が国の制度や社会に果たす役割は完全に消滅したといえる。しかし、戦後も国内外で功績ある日本国民に対して諸外国から爵位に叙せられる例がある。なお、正式な爵位・称号を授かってもいないのにこれを詐称することは軽犯罪法第1条15号に禁ずる行為となる。
華族授爵の詔勅による叙任者は以下の通り(1884年(明治17年)7月8日 官報に記載された順による)。
華族授爵の詔勅による叙任者は以下の通り(1884年(明治17年)7月9日 官報に記載された順による)。
叙爵の基準について華族叙爵内規では「公爵ハ親王諸王ヨリ臣位に列セラルル者 旧摂家 徳川宗家 国家二偉功アル者」、侯爵は「旧清華家 徳川旧三家 旧大藩知事即チ現米拾五万石以上 旧琉球藩王 国家二勲功アル者」、伯爵は「大納言迄宣任ノ例多キ旧堂上 徳川旧三卿 旧中藩知事即チ現米五万石以上 国家二勲功アル者」、子爵は「一新前家ヲ起シタル旧堂上 旧小藩知事即チ現米五万石未満及ヒ一新前旧諸侯タリシ家 国家二勲功アル者」、男爵は「一新後華族二列セラレタル者 国家二勲功アル者」と定められていた。ただし内規と実際の運用が異なっていたケースとして、内規では皇族が臣籍降下して華族になると公爵に列せられるはずだが、実際には臣籍降下で公爵に叙せられた者はなく、侯爵か伯爵だったことなどがある。
旧公家や旧武家の叙爵については、特に鎌倉時代から江戸時代までの家格に重きをおきつつ複雑に細分化された格式は考慮の対象外とするなど合理的な判断基準が採用された。とりわけ華族の中核たる堂上華族については清華家に次ぐ格式を誇る大臣家の格式が無視され、半家同様と位置付けられた。武家においても石高を重視する一方で伺候席の序列や室町幕府由来の格式が無視され、これらのことから一部の公家や武家からの反発を生み処遇を不満とした華族当事者やその旧家臣から陞爵運動が起きた。また爵位の授与対象として検討されながらその恩典に与らなかった士族については族称のみ相続が許され、反対に士族授産や廃刀令により逆に身分的特権が剥奪されていくことになり国内各地で士族反乱が発生することとなった。
華族の財産状況については家ごとに様々であるが、一般に旧大名華族は裕福で旧公家華族は貧しい傾向があった。旧大名華族は数多くの不動産を所有し、使用人の数も多く、豪勢な生活を送っている者が多かった。しかし彼らの日本国内における所得面の比重も時代を経るごとに徐々に減っていき、相対的な地位としては低下していった。1887年(明治20年)当時には全国所得番付上位30人のうち大名華族が15人を占めていたが、1933年(昭和8年)の同番付ではわずか3人に減っていることからもそれがうかがえる。これに対して公家華族は家計が逼迫している者が多く、明治45年皇室令第三号旧堂上華族保護令により旧公家華族には一定の配分が行われるようになった。昭和期には朝鮮貴族に貧窮状態に陥っている者が多かった。
華族は世間から「皇室の藩屏」として尊ばれはしたが、その特権はささやかな物であり、貴族院議員になりえること、差し押さえができない世襲財産を設定できること、爵位に相当する礼遇を受けることができること、家範(家憲)に法定効力をもたせることができることなどに限られる。プロイセン貴族などにみられるような軍役免除、免税特権、地域支配的諸権利といった平民に比べて圧倒的に有利になる特権は日本の華族には存在しなかった。日本の華族とイギリスの世襲貴族との共通点としては爵位家の戸主にのみ与えられたこと、貴族院議員になることができるが、衆議院議員(庶民院議員)になることができないことなどがあった。ただしイギリスでは1999年貴族院法以前は全世襲貴族が自動的に貴族院議員に列していたので爵位の等級による選出方法の違いはなかった。また1999年貴族院法制定により世襲貴族の議席数が制限された後のイギリスでは貴族院議員にならなければ庶民院議員になることが可能となっている。
21世紀現在の日本において「爵位」は、様々な物語の設定として欠かせないものとなっている。
大半が「西洋の爵位」に基づき身分や階級、特権階級と庶民の対比など現代日本には存在しない(とされる)社会制度をバックボーンとして用いている。とりわけライトノベルにカテゴライズされる物語分野では、ファンタジーと並ぶ定番要素となっている。
琉球国には身分序列に応じて王子(おーじ)・按司(あじ・あんじ)・親方(うぇーかた)・親雲上(ぺーちん・ぺーくみー)・里之子(さとぅぬし)・筑登之(ちくどぅん)など、爵位に準じた称号がある。女性については王妃を佐敷按司加那志(さしきあじがなし)、側室を阿護母志良礼(あぐんしたり・あごもしられ)、王の乳母などの女官を阿母志良礼(あんしたり・あもしられ)などと称した。また、臣下に嫁した王女および王子の妃は翁主(おうしゅ)と呼んだ。琉球国の称号および位階については、詳しくは琉球の位階を参照されたい。
中国語における爵とは中国古代の温酒器を意味し、三本足の青銅器であり中国の古代王朝ではこの爵を人物の徳や身分を指す概念として用いるようになった。その起源は氏族制の時代に宴席での席次を定める習俗にあるとされる。『孟子』(告上篇)には「天爵なる者有り、人爵なる者有り」といい、孟子は忠・孝・仁・義などの人徳を指し天爵と呼び、社会的地位である通常の爵位を人爵と呼んで、制度としての爵位(人爵)を精神的な価値(天爵)の下に置く思想を唱導した。儒教の経典の主張するところによると夏王朝には公・侯・伯・子・男の五等があり、それが殷代には公・侯・伯の三等となり周代には再び五等となったとされる。また『書経』(王制篇)によると公侯伯子男の5位はその領地の大小広狭によって5段階に分けたものである。ただし、例外事項が少なくとも二つあり、第一に諸侯は爵位の上下にかかわらず自国の領内ではすべて公と自称・呼称されるのが礼とされた(爵位はあくまでも周王朝の朝廷における順位にすぎないのに対し、ここでいう公は爵位ではなく「領主」とか「殿様」ぐらいの意味)。第二に周礼によると異民族の国々の首長は領地面積の大小にかかわらずすべて子の爵位しか与えられなかったとされる(これも周王朝内部の建前であり、自国内では公または王を自称した)。この二項は現在残る歴史書の記述にも合致している(ただし異民族の首長が子爵を与えられていると自認していたという考古学的証拠はない)。さらに爵位とは別に「禄位」というものがあり、爵位と禄位が並行されていた。禄位とは公・卿・大夫・士であるが、これは仕える君主(諸侯)が五等爵位のどれであるかによって例えば同じ「大夫」であっても相互の地位の高さに違いがあったり、さらに細かく(例えば上大夫・下大夫のように)分かれたりした。
しかし甲骨文、金文等の同時代資料を用いた歴史学の実証的な研究によりこれらの時代に実在した都市国家支配層や共同体の成員には爵位の原型とされる称号はあったものの五等爵のようにきれいに序列化され整理されたものではなかったことが明らかになっている。きれいに序列化された五等爵は戦国時代に過去の時代のありかたをもって当時の政権に正当性を与えるために諸子百家により整理され、序列化されたものではないかとする説が有力になってきている。
実際の爵位については、制度としてどこまで整理されたものかは不明だが、いわゆる爵位に該当または類似したものとして、
婦(殷爵。女性の爵位で巫女的な存在。最高位だったが周代では格下げされ士階層の配偶女性をさす言葉になった。例:婦好)
子(殷周共通。殷では王族(王子)の意味で「婦」に次ぐ高位の都市の領主。周代には格下げされ都市共同体の大夫階層をさした。例:微子啓、孔子)
公(周爵。「侯」の中の特別に格付けされたもの。例:周公旦、召公奭)
侯(殷周共通。都市国家の首長)
伯(殷周共通。殷では王権の親衛隊的存在だったが、周では都市国家に従属する小都市の長。例:西伯昌、伯邑考)
叔(周爵。諸侯の兄弟の意で、都市国家に従属する小都市の長。例:蔡叔度、唐叔虞)
亜(殷爵。亜の字は王を取り囲む者の意味で、殷王の親衛隊的存在)
男(殷周共通。殷の下層首長を管理する徴税官的存在。周では都市共同体の大夫階層)
田(殷爵。「男」の下位の首長層)
方(殷爵だが『周礼』における子爵に該当。「邦」の語源で、外国の王や異民族の首長をいう。例:鬼方)
の存在が知られている。
秦では商鞅の第一次変法により軍功褒賞制と爵位制が設けられ、二十等爵制として軍功により爵位を与えた。その爵位により、土地の保有量や奴婢数など生活水準が決められていた。
前漢には秦の軍功爵制を改め、軍功に限らず身分に応じて軍功爵の爵位を与えた。更に二十等爵の他に王爵を設けたが、これは次第に皇族に限られることとなった。また、爵位を持つ者は土地の保有を許可された。
二十等爵とは第二十級の徹侯(後に武帝の避諱から通侯・列侯と呼ばれた)を筆頭に第十九級の関内侯、第十八級の大庶長、第十七級の駟車庶長、第十六級の大上造と続き以下少上造、右更、中更、左更、右庶長、左庶長、五大夫と続いた。ここまでが官爵であり十二等に分かれることから十二等爵ともいい、官吏に与えられた。第八級の公乗以下、公大夫、官大夫、大夫、不更、簪裊、上造、公士までを民爵といい民に与えられた。これらの上に諸侯王、さらには天子が君臨することから実質的には二十二等爵である。
漢武帝の代には軍事費調達のために売爵が行われ爵位の価値が低くなったため、軍功による爵位として別に武功爵が設定された。これは第十一級の軍衛を筆頭に第十級の政戻庶長、第九級の執戎、第八級の楽卿と続き以下千夫、秉鐸、官首、元戎士、良士、閒輿衛、造士といった。しかしこれらの武功爵も後に売爵の対象となった。
後漢代に入ると爵位の価値は更に軽くなり列侯、関内侯のみが爵とされ、列侯はさらに県侯、郷侯、亭侯などに細分された。
曹魏に至ると秦漢以来の二十等爵を廃止して、儒教経典の公・侯・伯・子・男を擬古的に復活させた。文帝の黄初年間に王・公・侯・伯・子・男・県侯・郷侯(最初郷侯の下に亭侯が置かれていたが後に省かれる)・関内侯の九等の爵制が定められた。222年(黄初3年)には皇子を王に封じ、王子を郷公に封じ、王世子の子を郷侯に封じ、公子を亭伯に封じていた。その後224年(黄初5年)には諸王の爵位が皆県王に改められ、明帝の232年(太和6年)に再調整されて郡王となった。以上の九等の外に庶民や兵士に対しての賜爵もあり、関内侯の下には名号侯・関中侯・関外侯・五大夫侯が創立された。
晋の武帝の275年(咸寧3年)に王・公・侯・伯・子・男・開国郡公・開国県公・開国郡侯・開国県侯・開国侯・開国伯・開国子・開国男・郷侯・亭侯・関内侯の爵制が定められた。皇子でない者には王は封じらず宗室には公・侯・伯・子・男(郡公・県公・郡侯・県侯も与えられた場合もあった)があり、功臣には開国郡公・開国県公・開国郡侯・開国県侯・開国侯・開国子・開国男・郷侯・亭侯・関内侯・関外侯等があり、亭侯以上には封邑が与えられた。五等爵の上に「開国」の2字を加えるケースは西晋では少なかったが、東晋になると多く用いられるようになり常に古来からの五等爵と混称されることもあった。魏晋時代以降は民爵については有名無実化し、皇帝を頂点とした皇族と功臣の爵位制度となっていった。
南朝の梁では、おおよそ魏晋代に倣った爵制を定めていた。陳では郡王・嗣王・藩王・開国郡公・開国県公・侯・伯・子・男・沐食侯・郷亭侯・関中関外侯の十二等があった。
北魏の道武帝の396年(皇始元年)に五等爵が定められたが、404年(天賜元年)に五等から王・公・侯・子の四等に減らされた。王は大郡、公は小郡、侯は大県、子は小県が与えられた。その後、再び伯・男の二等が加えられた。皇子と功臣には王が封ぜられた。500年(景明元年)には王・開国郡公・散公・侯・散侯・伯・散伯・子・散子・男・散男の十一等の爵制が定められた。官品との対応は下の表を参照。なお王には官品は適用されていない。
北斉では王・公・侯・伯・子・男の六等に分けられた。官品との対応は下の表を参照。なお王には北魏の場合と同様に官品は適用されていない。
北周の爵位には全て「開国」が加えられている。爵位は王・郡王・県王・国公・郡公・県公・県侯・県伯・県子・県男・郷男の十一等が定められた。
隋の文帝の開皇年間に国王・郡王・国公・郡公・県公・侯・伯・子・男の九等爵が設けられた(ただし「国王」については、従属国・朝貢貿易の相手国の君主に対して与える封号としてのみ用いられ、本稿で述べる君主が臣下に与える爵位とは異なる)。この他文献には、郡王・嗣王・藩王・開国郡県公・開国郡・県侯・開国県伯・開国子・開国男・湯沐食侯・郷侯・亭侯・関中・関外侯なども見られる。