tet550/jawiki_sentences huggingface dataset:
構造定数 (バンド計算)
バンド計算における構造定数(こうぞうていすう、Structure factor、構造因子とも言う)は以下の式で定義される:
S(\vec{q})=\sum_{i} \exp(i\vec{q}\cdot\vec{r}_i).
\vec{q}:逆格子ベクトル
\vec{r}_i:単位胞内の原子(イオン芯)の座標の位置ベクトル
電荷密度をフーリエ変換したものを構造因子と言う場合がある。KKR法やLMTO法における行列要素において、系の構造にのみ依存する部分(項)のことも構造定数(または構造因子)と言う。
ソーシャル・エンジニアリング
ソーシャル・エンジニアリング(social engineering)とは、人間の心理的な隙や、行動のミスにつけ込んで個人が持つ秘密情報を入手する犯罪を指す。社会工学(social engineering)の分野では、プライベートな集団や政府といった大規模な集団における、大衆の姿勢や社会的なふるまいの影響への働きかけを研究することを言う。フィッシングやスキミングは、行為自体はコンピュータ内で閉じているが、人間心理的な隙をついている点では同様である。
元来は、コンピュータ用語で、コンピュータウイルスやスパイウェアなどを用いない(つまりコンピュータ本体に被害を加えない方法)で、パスワードを入手し不正に侵入(クラッキング)するのが目的。この意味で使用される場合はソーシャルハッキング(ソーシャルハック)、ソーシャルクラッキングとも言う。
ソーシャル・エンジニアリングには以下のような方法が、よく用いられる。
重役や上司(直属でない・あまり親しくない)、重要顧客、システム管理者などと身分を詐称して電話をかけ、パスワードや重要情報を聞きだす。
現金自動預け払い機 (ATM) などで端末本体を操作する人の後ろに立ち、パスワード入力の際のキーボード(もしくは画面)を短時間だけ凝視し、暗記する(ショルダーサーフィン、もしくはショルダーハッキングという)。
ATMの操作時に後方や隣に不審者がいないかを確認するため凸面鏡、覗かれないようパーティションを設置したり、静脈による生体認証を取り入れるなど対策が強化されている。スマートフォンを利用するときには、スクリーンにのぞき見防止フィルムを貼るのも有効である。
IDやパスワードが書かれた紙(付箋紙など)を瞬間的に見て暗記し、メモする。ディスプレイ周辺やデスクマットに貼り付けられていることが多い。
特定のパスワードに変更することで特典が受けられるなどの偽の情報を流し、パスワードを変更させる(日本において、この手法でパスワードを不正入手した人物が2007年3月に書類送検されている)。
コンピュータのパスワードを入手するだけでなく、クレジットカードやキャッシュカードについて暗証番号を聞き出し、盗難カードや偽造カードで不正出金を行う手口にも用いられる。電話で連絡を取り、
警察を名乗り、逮捕した不審者が持っていたカードの確認を行うために暗証番号を聞き出す
信販会社を名乗り、手違いで余分に引き落とした決済金を口座に返金するために暗証番号を聞き出す
暗証番号は、カードの会社・金融機関等が用意した端末以外に入力するべきではない。カードの会社等の担当者ですら、聞く事はあり得ないと言ってよい(暗号化されており解析不可能。正当な顧客からの問い合わせに対しても再登録するよう指示がされる)。
また、直接暗証番号を尋ねずに、生年月日等の個人情報を尋ねて預金の不正引出に及んだ例もある。これは生年月日を暗証番号として設定していた事例である。
個人情報を聞き出す為にも用いられる。電話で連絡を取り、
学校の同級生の親族や警察を名乗り、本人や他の同級生の住所や電話番号を聞き出す
宅配便を名乗り、住所が良く判らないという口実で正確な住所を聞き出す
興信所を名乗り、本人に縁談があるという口実で素行などを聞き出す
警察や公安委員会、裁判所を名乗り、住所や電話番号、家族構成、勤務先、通学先などを聞き出す
クラッキング (コンピュータ)
クラッキング(cracking)、クラックとは、コンピュータネットワークに繋がれたシステムへ不正に侵入したり、コンピュータシステムを破壊・改竄するなど、コンピュータを不正に利用すること。
オンライン登録やシリアルチェックをスキップして使用するなど、悪用の目的でアプリケーションソフトウェアを改変する行為もクラッキングと呼ぶ。
また、悪用の目的ではなく、単にシステムシーケンス等の裏側に侵入し、情報を閲覧、問題点を確認することもクラッキングと呼ぶが、情報セキュリティマネジメント等の資格保持者等(ホワイトハッカー)は一般に特殊事業を行っており、改竄等がされない限り問題視されない。
コンピュータやソフトウェアの仕組みを研究、調査する行為をハッキングという。ハッキングそのものは「高い技術レベルを必要とするコンピュータ利用」といった意味合いであり、善悪の要素を持たない。そのうち、破壊などを伴い他者に迷惑をかけるものや、秘匿されたデータに不正にアクセスするなど、悪意や害意を伴うものをクラッキングと呼び、これには明確な否定的な意味合いがある。
語源などについての知識を持たない者やメディアは、クラッキングとハッキングを同一視する場合がある。前述のように、ハッキングという言葉には善悪の要素はなく、本来は否定的な意味合いを持たないため、「ハッキングという言葉をクラッキングの意味で用いるのは誤用である」と強く主張する者もいる。「クラッキング」という言葉は、そういった指摘を踏まえて、「悪意・害意を伴うハッキング」を単なる「ハッキング」と区別するために用いられるようになり、一般化した。
日本では電子計算機損壊等業務妨害罪や不正アクセス行為の禁止等に関する法律(不正アクセス禁止法)に抵触し、刑事罰の対象となる。
"Cracking"は"Crack"の動名詞形であり、英語で「割る」、「ヒビが入る」などの意味がある。要するに、物体を当初意図した状態よりも悪い状態にし、もとの用途では使用が難しい状態にしてしまうことである。これをコンピュータのプログラムやデータにあてはめ「もとに戻す気もなく、なかばシステムを破壊しながら無理矢理使用する」という意味で使われる様になった。
対して "Hacking" は "Hack" の動名詞形であり、英語で「鋭く細かく割砕く」という意味があり、薪割りなどのイメージがある。物体を当初の状態から細々に切り刻んでとりあえず使える状態にすることであり、例えば、ありあわせのもので酒の肴を作るようなことを指す。これをプログラムにあてはめ「その場しのぎの方法により意図通りの動きをさせておく」という意味で使われるようになった。実際、オープンソースプログラムのソースコードに「とってもハック的だけど、一応動くから。」( "It's quite hackish but it still works." ) という趣旨のコメントが書かれていることがある。これは、いうなれば、ありあわせで作った肴で見栄えはよくないかもしれないが味は保証する、と述べているのである。
つまり、ハッキングでないクラッキングもあれば、クラッキングでないハッキングもある。しかし、一般に、クラックをするときには、抜け穴を攻撃するためだけにその場しのぎの道具をちょいちょいと作ったり使ったりしてクラッカーの思い通りの動作をさせることが多く、これはハッキングにあたる。このため、誤用されるようになったと考えられる。
クラッキングには様々な方法や種類があるが、技術者の観点から見ればいくつかのカテゴリに分類ができる。また、法的な観点から言えば、情報を扱うプライバシー法や他人の所有物の盗難・破損・破壊などいくつかのカテゴリに分類できる。
ルートクラック (root)
システムユーザー (admin、postmaster、webmaster)
プロキシー・サーバをでっち上げで匿名アクセス
観覧(パスワードやクレジットカード情報)
ルートクラックは、UNIX系やLinuxのOSにおけるコンピュータの最上特権ユーザーであるルート (root) という名前のスーパーユーザーのアカウントで侵入し、情報ファイルの改ざん、盗難、破壊を行ったり、コンピュータの持ち主が予期しない動作を起こさせるコンピュータウイルスやその他ソフトウェアをインストールする方法である。
ルートユーザーはコンピュータシステム上のすべての行為(書き込み・読み出し・削除・アプリケーションの行使)が行えるので、ルートクラックをされたマシンは再起動すらできなくなる場合もある。ルートは一番強固に守るべきシステムアカウントである。
ルート(特権ユーザー)の権利を手にいれるためのツールの1つにはルートキット (rootkit) がある。chkrootkit()は、各種ルートキットがシステムに仕掛けられているかどうかをチェックするツール(Unix系のプログラム)。
計算機
計算機(けいさんき)は、計算を機械的に、さらには自動的に行う装置である。人間が行う計算を援助するのみのものや、手動操作で自動的ではないものなどは計算器という文字表現をすることがある。
「長さ」「力」「電圧」などといった、連続的な物理量を、実数値であらわすものとして、アナログ量のまま利用する計算機がアナログ計算機である。
計数型計算機とも言う。計算の対象を、整数のような区切られた離散値(digital value)を取るもの(ディジタル)として計算する計算機である。
そろばんのあった日本ではほとんど使われなかったが、海外の計算器具などがある。
現在の日本では、法律などでは、「コンピュータ」の訳語としては「電子計算機」という言葉が広く浸透し、用いられている。法的には(電卓なども指す)「計算機」は区別されており、国税庁の通達では、『電子計算機のうち検査ビット(パリティビット)を除く記憶容量が12万ビット未満のもの』は「計算機」として扱うことができる、と定義している。
また「電算機」という語がある。派生してコンピュータを配置した部屋を電算室、電算機室と呼ぶこともある。メインフレーム時代に多用された語であるが、誕生はもっと古く、「電子」でないリレー式計算機だった最初期の富士通コンピュータFACOMによる計算サービスにおいて「電子ではないけれど」といったニュアンスで使い始めた語だ、としている文献がある。コンピュータの利用形態の変化にともない、近年はサーバ室やデータセンターの語がある。
計算機科学(コンピュータ科学、Computer Science)をはじめとして、周辺の学術分野ではComputer (コンピュータ) の訳語として「計算機」が使われることが多いが、専門用語・学術用語というよりジャーゴン的である。なお、コンピュータ科学の専門用語・学術用語として、コンピュータという語が指すよりもより広く計算する機械を指す言葉に、「計算機械」がある。
英単語との対応としては、computer(computing machine)の他、calculator(calculating machine)に対応する。
基底状態
基底状態(きていじょうたい、ground state)とは、量子力学において、系の固有状態のうち最もエネルギーの低い状態をいう。
一方で、基底状態よりも高いエネルギーの固有状態は、励起状態と呼ぶ。
分子のような少数多体系であれば、基底状態は絶対零度の波動関数を意味する。しかし固体物理学では、有限温度での状態に対しても、素励起がなく、量子統計力学で記述される熱平衡状態をもって基底状態ということがある。これらは厳密には区別すべきものである。
a|\psi\rangle=0
が成り立つとき、|\psi\rangle を基底状態と定義される。
N粒子系ではN粒子系の基底状態、粒子が存在しない時は真空の定義である。
励起状態
量子力学において、励起状態(れいきじょうたい、Excited state)は、(原子、分子、あるいは原子核といった)系のハミルトニアンの固有状態のうち、基底状態より高いエネルギーの全ての固有状態(量子状態)を指す。励起(Excitation)は、光、熱、電場、磁場などの外場によって引き起こされる。励起により、基底状態にあった固有状態は励起状態へ、励起状態にあった固有状態はより高いエネルギーを持った励起状態へ移る。
励起を引き起こすものは、上記以外にも電子や陽子、中性子、分子、イオンの入射、衝突や、フォノンなどによる励起もある。
密度汎関数法に基づくバンド計算では、励起状態が正しく求まる保証がない(→密度汎関数法参照)。
この概念の単純な例として水素原子について考える。
水素原子の基底状態は、原子の単一の電子が可能な最低オービタル(すなわち、球対称な "1s" 波動関数。これは可能な最も低い量子数の組み合わせを持つ)にあることに相当する。原子に追加のエネルギーを(例えば、適切なエネルギーのフォトンの吸収によって)与えることで、電子は励起状態(1つ以上の量子数が基底状態よりも大きい状態)に移ることができる。フォトンが過大なエネルギー(水素原子のイオン化エネルギー以上のエネルギー)を持つとすると、電子は原子に束縛されなくなり、原子はイオン化する。
励起後、原子は特徴的なエネルギーを持つフォトンを放出することによって基底状態あるいはより低い励起状態に戻る。様々な励起状態にある原子からのフォトンの放出によって一連の特徴的な輝線(水素原子の場合は、ライマン系列、バルマー系列、パッシェン系列、ブラケット系列など)を示す電磁スペクトルがもたらされる。
高励起状態にある原子はリュードベリ原子と呼ばれる。高度に励起された原子の系は寿命の長い凝集励起状態(例えば、完全に励起原子から構成される凝集相: リュードベリ物質)を形成できる。水素は熱または電気によっても励起されうる。
励起状態は結合クラスター法、メラー=プレセット摂動理論、多配置自己無撞着場、配置間相互作用、多参照配置間相互作用法、時間依存密度汎関数法を使って計算されることが多い。
励起状態の形成の帰結として、励起状態にある原子または分子の反応が起こりうる。
フォトン - 電磁波
フォノン - 弾性波
光学フォノン - 光学弾性波
音響フォノン - 音響弾性波
励起子 - 分極波
プラズモン - プラズマ振動波
マグノン - スピン波
フォノン-ポラリトン - フォノン・フォトン間の相互作用
励起子ポラリトン - 励起子・フォトン間の相互作用
プラズモン-フォノン混合状態 - プラズモン・光学フォノン間の相互作用
ポーラロン - 電子・光学フォノン間の相互作用
磁気ポーラロン - 電子スピン・光学フォノン間の相互作用
量子力学の数学的基礎
量子力学の数学的基礎(りょうしりきがくのすうがくてききそ、die Mathematische Grundlagen der Quantenmechanik)は、ジョン・フォン・ノイマン(ら)によってなされた、量子力学で扱う物理量や状態といった概念の基礎付け(形式化)の仕事、およびそれについて1932年に刊行した論文および書籍のタイトルである。
これにより、ハイゼンベルク-ボルン-ジョルダンによる行列力学とシュレディンガーによる波動力学を抽象ヒルベルト空間のクラスに帰属する理論として統一が行なわれた。
20世紀に発展した物理学の分野である量子力学は、数学的にはヒルベルト空間とその上の線型有界作用素や非有界な自己共役作用素などを用いて基礎づけた。この定式化は 1930 年代の初めにポール・ディラックやジョン・フォン・ノイマンらが達成し「量子力学の数学的基礎」として出版した。抽象ヒルベルト空間の一般論、量子力学の統計、理論の演繹的構成、熱力学的考察、測定の過程からなる。
中波
中波(ちゅうは、MF(Medium Frequency)またはMW(Mediumwave, Medium Wave))とは、300kHz - 3MHzの周波数の電波をいう。波長は100m - 1km、ヘクトメートル波とも呼ばれる。
伝播の特徴として、電離層D層のあらわれる昼間は、D層に吸収されるという性質がある。このため、昼間は地表波のみ有効で比較的近距離(ただし、超短波などに比べれば伝播距離は長い)しか届かないが、夜間は、D層が消滅しE層で反射するため電離層反射波により遠距離まで到達する。そのため、夜間は昼間より遠方に届くのが利点となるが、混信が問題という欠点ともなる。
中波放送・路側帯ラジオ・船舶無線・航空無線航行・アマチュア無線などに利用される。
国際電気通信連合(ITU)は、無線通信規則(RR)に放送用として526.5 - 1606.5kHzを分配している。第1地域(アフリカ・ヨーロッパ)、第3地域(アジア・オセアニア<アメリカ合衆国構成州のハワイは除く>)の中波放送は531 - 1602kHz、搬送波間隔9kHz。第2地域(アメリカ大陸=北アメリカ・南アメリカとハワイ州)は530 - 1600kHz、搬送波間隔10kHzである。また、地域により差異はあるが2300 - 2498kHzの中から放送用にも分配できるものとしている。熱帯地方の低周波数には空電による雑音が多いためで、搬送波間隔5kHzで国内放送に用いられる。
アマチュア業務にITUの無線規則(RR)により他の業務と共用するものを含めて分配された周波数を下表に示す。各国でアマチュア無線にこの表の周波数がすべて割り当てられているという意味ではない。
どちらも電信とデータ通信(ただし占有帯域幅200Hz以下)専用の周波数である。日本での割当てはアマチュア無線の周波数帯を参照。
無指向性無線標識( - 1750kHz)
DGPS局( - 321kHz)
路側放送(1620kHz、1629kHz)
海上交通情報(海上交通センターを参照)(1651kHz、1665kHz、2019kHz)
船舶気象通報(1670.5kHz)(2016年9月30日正午を以って廃止)
短波
短波(たんぱ、HF(High Frequency)またはSW(Shortwave, Short Wave))とは、3 - 30MHzの周波数の電波をいう。波長は10 - 100m、デカメートル波とも呼ばれる。
伝播の特徴は、地上から約200km~400kmの上空にある電離層F層で反射された電離層反射波(上空波ともいう)が地球上の遠方まで到達するため、適切な設備と周波数を使えば世界中との通信が可能である。逆に、地表面からの電波が上空にある電離層F層で反射されるために宇宙空間への通信には全く向かない。もっぱら、電離層反射波(上空波)で地球上の地表面同士での遠距離通信に利用される。
太陽黒点活動の影響を非常に強く受けるため、季節(夏季と冬季)や時刻(昼間と夜間)によって電離層の状態が変化する。太陽黒点数は約11年周期で増減する。太陽黒点数が増える時期になると高い周波数が良好に届き、太陽黒点数が少ない時期になると低い周波数が良好になる。電離層F層は、昼間はF1層及びF2層に分裂するが、夜間は一つのF層になる。電離層F層での反射の影響により周期的な信号強度の変化であるフェージングが起こりやすく電波が不安定になりやすい。周波数の波長において電波伝播の特性が変わるため、季節(夏季と冬季)や時刻(昼間と夜間)に応じて、周波数を変更したり複数の周波数を同時に利用することで安定した通信を確保する。
使用している周波数帯は3MHz~30MHzと、21世紀現在の大容量・広帯域の電気通信を賄うには狭く、もっぱら古くからある比較的シンプルな通信方式が用いられている。例えばモールス符号による電信、振幅変調(AM)およびその応用である抑圧搬送波単側波帯(SSB)を利用した単信無線電話や国際放送、低ボーレートのデジタル通信の一種であるRTTYなどが代表例である。また25MHz以上では超短波(VHF)の特徴も併せ持つため、真夏の昼間等に局地的に発生するスポラディックE層を利用して遠距離通信を行う場合もあり、周波数変調(FM)も利用される場合がある。いずれも、限られた周波数帯域を効率良く利用する為に様々な技術開発が行われ、20世紀の移動体通信における重要な技術であった。
21世紀になり、衛星放送(BS放送)や衛星通信(CS放送)やインターネットなどの通信のイノベーション(技術革新)により重要度は低下しているが、地球表面上の任意の二点間の遠距離通信において、その中間に中継設備等のインフラを必要とせず、地球の裏側までの通信が可能であり、この特性を生かした利用がされている。
国際放送(日本ではNHKワールド・ラジオ日本)
広域国内放送(全国放送)(日本ではラジオNIKKEI)
アマチュア業務に国際電気通信連合の無線通信規則(RR)により他の業務と共用するものを含めて分配された周波数及び分配された以外で他の業務に影響を与えない範囲で各国の主管庁が割り当てた周波数を下表に示す。各国でアマチュア無線にこの表の周波数がすべて割り当てられているという意味ではない。
日本での割当てはアマチュア無線の周波数帯を参照。
短波は、地上から上空200km~400km付近にある電離層F層に反射されて遠くまで伝わるという電波の特性から、条件が良ければ地球の裏側にも届くために遠距離用通信に短波放送が古くから利用されてきた。国内放送(日本ではラジオNIKKEI)や国際放送(日本ではNHKワールド・ラジオ日本)などに利用されている。短波放送は、太陽黒点活動からの影響を受けて電離層の状態が変化する。また、電離層からの反射の影響によりフェージングが起きるなど受信状態が不安定になりやすい。このため季節(夏季と冬季)や時刻(昼間と夜間)によって電離層の状態が変化するために、季節(夏季と冬季)や時刻(昼間と夜間)によって使用する周波数を変更したり、複数の周波数を同時に使用して放送しなければならない。
短波放送を受信するために各種メーカーから短波ラジオが製造・販売されている。短波放送を受信する趣味の人を「SWL(Short Wave Listener)」や「BCL(Broadcast Listening) 」という。
電力線を通信回線として利用する電力線搬送通信(PLC)について、短波の利用に影響をきたす可能性が考えられるとの理由から許可取消しなどを求める反対運動が起こっている。
超短波
超短波(ちょうたんぱ)とは、VHF (Very High Frequency) とも呼ばれ、30 - 300MHzの周波数の電波をいう。波長は1 - 10m、メートル波とも呼ばれる。
頭に「超」が付くのは、20世紀初頭までは短波が最も波長が短い電波であるとされていたためである。その後もさらに短い波長の高周波が確認され「極超短波 (UHF)」「超高周波」などと命名されている。
伝播の特徴としては電離層では普通反射せず地表波は減衰が大きく利用しにくいため、空間波による見通し範囲の通信が基本となる。また、スポラディックE層やラジオダクトによる異常伝播による妨害を受けることもある。
業務用移動通信・計器着陸装置 (ILS)・超短波全方向式無線標識 (VOR)・航空無線・国際VHF・同報無線・FM放送・マルチメディア放送・アマチュア無線で利用される。
日本では、90 - 108MHz(チャンネルは1ch - 3ch)および170 - 222MHz(チャンネルは4ch - 12ch)がアナログテレビジョン放送に利用されていたが、2012年3月31日に全廃された。一方、2012年4月から2016年6月30日までサービスを行っていたマルチメディア放送「NOTTV」は、11ch相当の周波数を利用していた。中波放送でも混信回避、難聴取解消の目的からFM放送で送信する事例(FM補完中継局を参照)がある。
明確な定義は無いが、FM放送の下限76MHzよりも低い周波数をローVHF(Low VHF)という。主に軍用の移動通信に使用されている。日本では主に防衛無線(自衛隊無線)や市町村防災行政無線(同報系)に使用されている。ノイズが多く、異常伝播による混信を受けやすい。アンテナは1/4λアンテナの場合1 - 2.5mと長いため、車載用途や携帯用途には使いづらい。これは、V-Low帯と呼ばれる90 - 108MHz(かつてのテレビ1ch - 3ch)とは異なる。
アマチュア業務に国際電気通信連合の無線通信規則 (RR) により他の業務と共用するものを含めて分配された周波数および分配された以外で他の業務に影響を与えない範囲で各国の主管庁が割り当てた周波数を下表に示す。各国でアマチュア無線にこの表の周波数がすべて割り当てられているという意味ではない。
日本での割当てはアマチュア無線の周波数帯を参照。
短波 (3 - 30MHz) のうち25MHz付近より高い周波数の電波は、超短波のように利用される場合が多い。この周波数には、電離層伝播による遠距離通信用としての割当てもあるが、27MHz帯の船舶無線や市民ラジオなど地上波による通信を前提とした割当てのほうが多い。 またアマチュア無線の28MHz帯では、電離層反射波による外国との交信と共に、モバイル(移動体)のFM通信やアマチュア衛星通信も楽しまれている(アマチュア無線の周波数帯を参照)。 ちなみに総務省令無線局運用規則では、4000kHzから26.175MHzまでの周波数帯を短波帯と定義している。
無線従事者の操作範囲も、この付近より高い周波数はVHFとして扱われる場合が多い。簡易な無線従事者資格である特殊無線技士は、レーダーや無線電信という限定された無線設備を操作するレーダー級海上特殊無線技士と国内電信級陸上特殊無線技士を除き、基本的に25.01MHz以上の無線設備が操作できるものとしている。海上特殊無線技士#操作範囲、航空特殊無線技士#操作範囲、陸上特殊無線技士#操作範囲を参照。
超短波と超音波はよく似た名称だが、異なる物理現象である。超音波は音波であり、真空中を伝播できず、また伝播速度も遅い。
長波
長波(ちょうは、LF(Low Frequency)またはLW(Longwave, Long Wave))とは、30 - 300kHzの周波数の電波をいう。波長は1 - 10km、キロメートル波とも呼ばれる。
伝搬の特徴としては特に高緯度地域で地表波が安定して利用でき、また大電力の送信機が比較的簡単に製作できる。
対潜水艦通信・ラジオ放送・誘導無線・標準電波・LORAN-C無線航行・アマチュア無線などに用いられる。
国際電気通信連合(ITU)は、無線通信規則(RR)により第1地域(アフリカ・ヨーロッパ)に放送用として148.5 - 283.5kHz(155 - 283.5kHzは航空無線航行と共用)を分配している。地域内の欧州・トルコ・アフリカ・ロシア・モンゴルが振幅変調(AM:Amplitude Modulation)により実施している。日本では秋 - 春の夜間を中心にロシア沿海州、モンゴル、深夜にはタジキスタンなど遠距離の放送も受信可能である。
近年では長波放送を廃止する局が多く、2022年現在で日本周辺で受信できる長波放送局はモンゴル国営放送のみとなっている。
アマチュア業務にRRにより他の業務と共用するものを含めて分配された周波数を下表に示す。各国でアマチュア無線にこの表の周波数がすべて割り当てられているという意味ではない。
電信とデータ通信(ただし占有帯域幅200Hz以下)専用の周波数である。日本での割当てはアマチュア無線の周波数帯を参照。
日本での例を示す。
JJY(40/60kHz)
無指向性無線標識(190kHz - )
DGPS局(288kHz - )
西高東低
西高東低(せいこうとうてい)とは、地域の東に低気圧、西に高気圧が存在している気圧配置を指す。極地側の寒冷地帯からの風が吹き込みやすくなり、北半球ではこの場合、北よりの風(北西風)が吹き込む。
本項では注記しない限り日本列島に対する気圧配置について記述する。
天気図上では、東の低気圧と西の高気圧に挟まれて、等圧線が幾重にも南北に走っている特徴的な図になる。
特に日本の一帯においては、北方にシベリア寒気団(→シベリア高気圧)を控えているため、冬には強い寒気が押し寄せる状態になる。この高気圧は、大陸性の高気圧のため乾燥しているので日本の冬は乾燥することになる。そのため日本では、西高東低の気圧配置を「冬型の気圧配置」と呼び、専ら冬の天候を説明する際に用いる。
典型的にこの季節の気候は、日本海側では大雪(時に豪雪や風雪)、瀬戸内海側と太平洋側では降水のない日が続く。
西高東低の気圧配置になると日本では、厳しい冷え込みが訪れるとともに、日本海を渡ってきた大陸からの風が海上で水蒸気を蓄えて山脈にぶつかるため、日本海側気候の地域(北日本日本海側 - 山陰地方)では雨(地上の気温が0℃未満または地上の気温が0℃以上であっても、850hPa天気図(目安として上空1500mの気温などを表す天気図)で-6℃未満,または500hPa天気図(目安として上空5500mの気温などを表す天気図)で-30℃未満で雪、同じく-36℃未満で大雪、同じく-42℃未満で豪雪)となり、太平洋側気候・瀬戸内海式気候・中央高地式気候の3地域では山を越えて乾燥した吹き下ろしの風(からっ風など)が強くなる(風向・風速によっては山脈を越えて3地域でも降水がある)。このため3地域では冬になると空気が乾燥し火災が起きやすくなる。また南西諸島では降水日数(1mm以上の降水が観測される日)がやや多くなり、山口県北部 - 九州北部の日本海側 - 東シナ海側にかけても降水日数がやや多くなる。
西高東低型のうち、等圧線が日本付近で南北に何本も走るパターンを「山雪型」と言い、山間部で大雪が降りやすくなる。これに対し、等圧線が日本海で袋状に湾曲するパターンは「里雪型」と呼ばれ、平野部で大雪となりやすい。また中上層に強い寒気が流れ込むと日本海(特にJPCZや秋田沖付近)で非常に不安定で寒冷な極低気圧が発生することがある。この低気圧は活発な積乱雲を伴っており、この低気圧が陸地に上陸すると平地でも多大な降雪をもたらし、時として雷や霰を伴うこともある。
また、西高東低型のうち,シベリア高気圧の勢力が強いため相対的に等圧線の間隔が狭まり、高気圧から押し出されるように季節風が吹く場合を｢押しの季節風｣型。逆に日本東海上の低気圧が発達しこの場合も相対的に等圧線が狭まり、低気圧に引き込まれるような形で季節風が吹く場合を｢引きの季節風型｣。さらに、高気圧・低気圧双方とも強まって季節風が吹く場合の｢押しの季節風と引きの季節風の混合型｣という。現在では｢押しの季節風型｣を｢持続型｣、｢引きの季節風型｣を｢瞬発型｣と呼ぶ事もある。｢瞬発型｣の場合、低気圧が発達しながら日本付近を足早に通過する場合が多く、各地に暴風や大雪(雨)をもたらし,東北地方太平洋側・中京圏・京阪神 - 山陽地方・四国北部地方などでも降雪(雨)をもたらす可能性もある反面、｢持続型｣に比べると暴風などの荒天が一時的である事が名前の由来となっている。
気象以外の分野では、統計結果などの分布について東日本と西日本、あるいはある地域の東部と西部に明示的な差が現れたときに、この言葉を流用したりあるいは逆に「東高西低」などと言う。
一般に「西高東低」は気象条件を表すのに用いられる言葉だが、世の中の情勢を表す表現として使用されることもある。
公営競技においては、上位ランクの選手・競走馬などの層の厚さや高額賞金競走の優勝者の本拠地の勢力図において、西日本側が優勢になっている状況を指して専門紙などのマスコミなどが「西高東低」と表現することがある。
中央競馬においては、人馬の拠点が東日本は茨城県の美浦トレーニングセンター、西日本は滋賀県の栗東トレーニングセンターの2箇所に集約管理されており、所属馬はそれぞれ「関東馬」「関西馬」と呼ばれる。ここ20年ほどは東西を比較すると、重賞勝利数・獲得賞金額・G1タイトル数などの成績面で関西馬が関東馬を圧倒する状況が続いており、この事を指して、「西高東低」という表現が用いられることがある(詳細については美浦トレーニングセンターを参照)。過去、1980年代前半までは逆に関東が成績が良かった時代もあり、「東高西低」という表現がされたこともある。
また、競艇でも2000年代後半以降、西日本の選手が大きなタイトル戦において優勢となり、準優勝戦や優勝戦の枠の多くを占める状況が続いており、競馬と同様に「西高東低」という文言がスポーツ新聞や競艇専門紙において記事やコラムで使用される事が見られる。
九州の交通網の整備は、九州自動車道や九州新幹線が着々と整備されているのに対し、日豊本線(佐伯以南延岡以北、宮崎以南)は手付かずで、将来的な施策の予定も立てられていない。これについて宮崎県の経済界などからは、「西高東低である」との指摘がある。なお、建設および計画の進捗が遅れていた東九州自動車道は、2016年に北九州JCT-清武JCT間が全線開通しており、清武JCT以南も建設中である。
愛知県においての西高東低とは、三河地方より名古屋・尾張地方に政策や投資が偏ることをいう。
ヒップホップミュージックにおける1990年代は、アメリカ西海岸(ロサンゼルスなど)から発せられるサウンドが、発祥地であったアメリカ東海岸(ニューヨーク)を凌駕するほど人気を博していたことから、こう例えられる。
中国大陸、東アジアの地勢は西に山脈が多く、東に平地が広がることから、『西高東低の地形』と表現される。また、南北・両アメリカ大陸も同地形に該当する。南アメリカ大陸はアンデス山脈、北アメリカ大陸はロッキー山脈を中心に、『西高東低の地形』を形成している。
日本の都道府県別の合計特殊出生率は、おおむね西日本が高く、東日本が低い状況にあり「西高東低」と言われる。
2000年代前半以前には、このような明確な東西の差はみられなかった。しかし、日本全体の合計特殊出生率が史上最低の1.26を記録した2005年以降、大幅に回復する西日本各県と小幅回復にとどまる東日本各県という形で差が開き始めた。2021年の合計特殊出生率は、上位10県のうち7県を九州沖縄地方が占め、中四国からも3県が10位以内に入っており、九州中四国地方で最も低い福岡県でも1.37(27位)となっている。一方で、関東以東は全ての都府県が福岡県を下回る状況であり、最も高い福島県でも1.36(28位)に過ぎない。
過去の粗出生率を概ね反映する年少人口比率も同様の傾向で、上位10県が九州沖縄7県、滋賀県、愛知県、広島県となっている。一方で関東以東の都道県は全て全国平均以下と偏りが大きい。
節句
節句(せっく)は、古代中国の陰陽五行説を由来として日本に定着した暦。伝統的な年中行事を行う季節の節目(ふしめ)となる日。節供(せっく)、古くは節日(せちにち)とも。
この日には、日本の宮廷において節会(せちえ)と呼ばれる宴会が開かれた。年間にわたり様々な節句が存在しており、そのうちの5つを江戸幕府が公的な行事・祝日として定めた。それが人日、上巳、端午、七夕、重陽の五節句である。
明治維新後もしばらくは実施されていたが、改暦の年である1873年(明治6年)1月4日太政官第1号布告「五節ヲ廃シ祝日ヲ定ム」によって廃止となった。その後、1948年(昭和23年)7月20日公布・施行の「国民の祝日に関する法律」によって、2021年現在においては端午の節句のみ「こどもの日」の名称で祝日となっている。
「御節供」と呼ばれた節句料理はもともと五節句の祝儀料理すべてをいっていたが、のちに最も重要とされる人日の節句の正月料理を指すようになった。そして、今日では「おせち」として、正月三が日もしくは七日にかけての松の内の期間において食べるものを指すようになっている。ただ、今日でも人日の節句の七草粥など「節句料理」として残っているものがある。
節句に飾られる人形(雛人形、五月人形など)は、節句人形(せっくにんぎょう)とも称される。
なお、新暦では3月3日・5月5日・7月7日は同じ曜日となる。
六日の菖蒲、十日の菊(むいかのあやめ/しょうぶ、とおかのきく)
5月5日(菖蒲の節句)までの菖蒲、9月9日(菊の節句)までの菊は価値があるが、その日を過ぎると一気に価値がなくなる意味。転じて、時機を逸して価値のなくなった状態を指す。例えば、2月14日を過ぎたバレンタインチョコ、12月25日を過ぎたクリスマスケーキが投げ売りされることと同様の意味合いである。
怠け者の節句働き(なまけもののせっくばたらき)
普段働かないで怠けている者が、みんなが休む節句に働くこと。
ガスタービンエンジン
ハイブリッドカーの動力源としてガスタービンを使用する事例もあり、1992年のパリサロンではボルボ・ECCが出品されたほか、ゼネラルモーターズは1990年代半ばにGM・EV1電気自動車にウィリアムズ・インターナショナルで開発されたガスタービンを搭載したハイブリッドカーを開発した。単段式、単軸で熱交換器を備えたガスタービンにより永久磁石式交流発電機を駆動した。ガスタービンの重量は220 lb (99.8 kg)、直径20 inches (50.8 cm)、全長22 inches (55.9 cm)、回転数は100,000 から 140,000 rpmだった。タービンはハイオクタン価の代替燃料や圧縮天然ガスが使用された。蓄電池の容量が40%以下になると自動的にガスタービン発電機が作動して40 kWの電力を供給して充電する仕様だった。最高速度は80 mph (128.8 km/h)に達した。日本車でもトヨタがセンチュリーにガスタービンを搭載した「トヨタセンチュリー・ガスタービン・ハイブリッド」(1975年第21回東京モーターショー出品) や、スポーツ800にガスタービンエンジンとモーターを搭載したハイブリッドカー(1977年第22回東京モーターショー出品)を開発している。2019年には三菱自動車がガスタービンエンジンを搭載するプラグインハイブリッドカーの「MI-TECH CONCEPT」を発表した。
また2006年現在では、アメリカのマリン・タービン・テクノロジー社が、ガスタービンエンジン搭載のオートバイを市販している。
他にもマイクロガスタービン発電機をハイブリッド車の電源に採用した車両がアメリカやニュージーランドなどで見られ、日本では日の丸自動車興業が東京駅周辺で運行している2つの無料循環バス:丸の内シャトルとメトロリンク日本橋に採用されている。
2010年に開催されたパリモーターショーで発表されたジャガー75周年記念コンセプトモデルCX-75はレンジエクステンデッド(航続距離延長型)電気自動車エンジンとして発電用マイクロガスタービンを2個搭載し、合計70kWの出力を発生する。フル充電してさらにガスタービンを使用した場合900kmの航続距離を実現している。
ガスタービンエンジンは、汽力発電などに用いられる蒸気タービンに比べて起動時間が短いため、ピーク時用内燃力発電として1950年代から用いられていた。また、ディーゼルエンジンと比較して、小型軽量で冷却水が不要なため、非常用発電機に用いられる。さらに、高圧部が無いことから設置に際し規制が緩やかで、2000年代に入り電気工作物としての規制も緩和されたため、都市ガスを燃料とする超小型ガスタービンエンジンを用いた店舗用小規模自家発電装置なども普及している。振動が少なく、軽量なため、従来のディーゼル式発電機では不可能だった高層ビルの屋上に設置される例もある。
ガスタービンエンジンは高温で動作するため、その排気もまた十分に高温であり、吸収式冷凍機や廃熱回収ボイラーと組み合わせて、電気の他、蒸気、温水をも供給する熱電併給システム(コジェネレーション)や、さらに蒸気タービンによる発電を組み合わせて複合火力発電(コンバインドサイクル発電)とし、総合的な熱効率を大幅に高めることがなされている。
ムーンライト計画では中間冷却器、熱再生器を搭載した世界最高水準の高効率のガスタービンが開発された。現在は日本工業大学付属工業技術博物館に国産のターボファンエンジンであるFJR710と供に保存、展示されている。
2005年現在、ドイツなどでは、燃焼用の圧縮空気を夜間などの電力需要の小さい時間に岩塩を取り出した跡の岩盤内に蓄え昼間に使用することで圧縮機の必要動力を軽減し、発電量を増加させるものが実証試験中である。
2011年に起こった東日本大震災とそれに付随する福島第一原子力発電所事故により東北電力・東京電力管内の供給能力が急減し、この減少分を補うためにLNGを燃料とするガスタービン発電機が既存の火力発電所内に急遽設置されることとなった。
ロケット等において推進剤をエンジンに供給する為に使用される。高速で回転する為、キャビテーションが発生しないように細心の注意が払われる。ターボポンプの成否が新型エンジンの成功の成否に懸かっているといっても過言ではないくらいでターボポンプの開発は難航する場合がある。
発電用ではない定置式ガスタービンエンジンの例としては、河川の排水ポンプがある。大雨等で水かさが増した河川の水をポンプ汲み上げて排水する時に使用される大型ポンプの動力としてガスタービンエンジンの採用事例がある。小型大出力、起動時間の短さ、整備性の良さ等が評価された結果である。
ジョン・フォン・ノイマン
雨中のドライブで交通渋滞にあった時、「この頃は、車は交通機関としてはだめだね。しかし素晴らしい傘になるよ」と言った。車はずっと好きであった。
『ゲームの理論と経済行動』銀林浩ほか訳(ちくま学芸文庫 全3巻/旧版は東京図書 全5巻)- オスカー・モルゲンシュテルンとの共著
『ゲーム理論と経済行動』 武藤滋夫訳、中山幹夫翻訳協力、勁草書房、2014年6月。刊行60周年記念版
『ノイマン・コレクション 作用素環の数理』、長田まりゑ 編訳・岡安類・片山良一・長田尚訳、筑摩書房〈ちくま学芸文庫〉、2015年1月。
ノーマン・マクレイ『フォン・ノイマンの生涯』渡辺正・芦田みどり訳、ちくま学芸文庫、2021年。ISBN 4-480-51043-5。上記の新版
高橋昌一郎『フォン・ノイマンの哲学 人間のフリをした悪魔』講談社現代新書、2021年。ISBN 4-06-522440-3
廣島文生『知の巨人と数理の黎明 フォン・ノイマン1』「双書・大数学者の数学」現代数学社、2021年。ISBN 4-7687-0556-1
ウィリアム・パウンドストーン『囚人のジレンマ フォン・ノイマンとゲームの理論』松浦俊輔ほか訳、青土社、1995年。ISBN 4-7917-5360-7
『現代思想 総特集フォン・ノイマン』青土社、2013年8月臨時増刊。ISBN 4-7917-1265-X
極超短波
極超短波(ごくちょうたんぱ)とは、UHF (Ultra High Frequency) とも、言われ、300MHz - 3GHzの周波数の電波をいう。波長は10cm - 1m、デシメートル波とも呼ばれる。
伝播の特徴としては電離層で反射せず地表波の減衰が激しいため、直進する空間波による短距離通信に利用される。また、波長が短くアンテナが小形化できるので移動通信に適する。
携帯電話(800MHz帯、1.5GHz帯、1.7GHz帯、2GHz帯)
PHS(1.8GHz帯、1.9GHz帯)
無線LAN(2.4GHz帯)
XGP、モバイルWiMAX(2.5GHz帯)
デジタル簡易無線(400MHz帯)
などで利用される。
470 - 770MHz(チャンネルは13ch - 62ch)が割り当てられ、アナログ放送は1960年に実験局が作られ、1963年に本放送を開始した。2003年からデジタル放送が開始された。アナログ放送は2012年3月31日(東北3県以外は2011年7月24日)をもって全廃され、デジタル放送は2012年7月24日までに470 - 710MHz (13ch - 52ch) に集約された。710 - 770MHz (53ch - 62ch) は携帯電話などテレビ以外の用途に転用される。旧式のブースターを使用している場合、転用に伴いテレビ放送の受信に障害が発生する恐れがあるため、注意を呼びかけている。
UHFアンテナは電波の性質上横幅が小さいので小型化しやすく、テレビ放送が完全デジタル化され、アンテナ工事はアナログ時代より大幅に簡略化された。横幅が大きく小型化が難しいVHFまたはVU共用アンテナが無くなる分、アンテナ工事費及び部品代はアナログ時代より大幅に削減された。UHF放送初期はUHFチューナーを持たないテレビも数多く存在したため、UHFコンバーターが用いられていた。
関東・中京・近畿地方では全国独立放送協議会加盟の独立放送局をUHFもしくは独立U局と呼ぶことがあった。また、かつてUHF波の民放テレビ局が1局だった地域ではその局をUHFと呼ぶことがあり、テレビ静岡 (SUT)、テレビ高知 (KUTV)、テレビ宮崎 (UMK) のように欧文略称にその名残がある民放局もある。
かつてテレビ神奈川 (tvk) では、「We are coming to you by Ultra-Hi-Frequency」とDJ風にアナウンスする自局のキャッチコピーCMが存在した。
極超短波の周波数のうち、1 - 3GHzの周波数を準マイクロ波帯、略して準マイクロ波または準マイクロとも言う。1980年代後半に800MHz帯が逼迫してきたため、官民共同で準マイクロ波帯実験実施連絡会を組織し新たな移動体通信用の周波数帯として開発された。この結果、1.5GHz帯が実用化されMCAや携帯電話に使われるようになった。その後も続々と移動体用を中心に開発が行われているが、最近は特に準マイクロ波帯と呼ばれることは無い。
アマチュア業務に国際電気通信連合 (ITU) の無線通信規則 (RR) によりISMバンドや他の業務と共用するものを含めて分配された周波数を下表に示す。各国でアマチュア無線にこの表の周波数がすべて割り当てられているという意味ではない。
日本での割当てはアマチュア無線の周波数帯を参照。
電話 (電波型式)
電話(でんわ)は電波型式のひとつで、電波を音声・音楽のような音響信号で変調したものである。
電話用の送信機に、モデムで音響信号に変換したデジタルデータやファクシミリ信号などを入力した場合は、電波法上はそれぞれの電波型式とみなされる。
ナローバンドは、0.3~3.1または3.4kHzの音響信号を伝送できるものである。会話のための音声伝送として、移動体通信・電話網の多重伝送・業務無線などに用いられている。無線局の増加・多チャネル化対応のため、周波数帯域幅の縮小・デジタル変調化が行われてきている。
振幅変調(AM)は、占有周波数帯域が狭いため、低い周波数で用いられている。
航空無線機においては、欧州を中心に25kHzから8.33kHz(25kHzを3等分)への狭帯域化が進められている。
周波数変調(FM)は、超短波・極超短波において、アマチュア無線、業務無線、コードレス電話などに用いられている。
狭帯域化をナロー化ということがある。移行期間において、ナロー化システムとワイドシステムの共存をはかるために、送信のみナローで受信はワイドと言う無線機で運用されることがあり、擬似ナローと呼ばれる。なお、かつて存在したアナログ携帯電話(大容量方式)のチャネルステップは6.25kHzであったが、これは12.5kHz仕様のままでチャネルステップのみとしたものであり、この場合はナローとは呼ばずインターリーブと呼ぶ。
60MHz帯 : 1967年に30→15kHz
150MHz帯 : 1967年に40→20kHz
400MHz帯 : 1969年に50→25kHz、1982年に25→12.5kHz
800MHz帯 : 1987年に25→12.5kHz (6.25kHzインターリーブ)
デジタル変調は、超短波・極超短波において、携帯電話・PHS・衛星電話などの移動体通信や業務無線に用いられている。秘話性の向上やデータ通信の高速化を可能にする効果がある。2002年頃から、12.5kHzの次のナロー化である6.25kHzがデジタル方式(ARIB STD-T61)により進められている。
ワイドバンドは、音楽放送など広帯域の音響信号を伝送できるものである。
AMラジオ放送では0.3~7kHz、FMラジオ放送では0.05~15kHzの帯域が伝送可能である。デジタル放送では、さらに広帯域のものも存在する。
狭帯域専用の受信機で広帯域AMの低域部分の受信可能であるが、狭帯域FM専用の受信機で広帯域FMを受信すると音声のひずみが大きく実用にならない。これは、広帯域FMの場合、周波数偏移も非常に大きいのが普通であるため、IFフィルタやディスクリミネータが周波数軸上で飽和するためである。仮に、最大周波数偏移を狭帯域FMと同等とすれば、問題なく受信可能である。
日本では、FM補完中継局に対応するものを、ワイドFM受信機という場合があるが、この「ワイド」は従来の狭い範囲(超短波放送、76MHzから90MHzまで)に対する拡張という意味があり、本節のワイドバンドとは全く異なる。
Bit Block Transfer
ビットブロック転送(Bit Block Transfer、ビット・ブロック・トランスファー)は、コンピュータグラフィックスにおけるデータ(ビットマップ)操作およびそれに関連するハードウェア機能のひとつである。ビットブロック転送の操作には少なくとも2つのビットマップを必要とし、転送の際にビット単位の論理演算(ラスターオペレーション)を伴うこともある。
BitBlt (読みは「ビットブリット」) と略されるが、これをデバイスドライバやゲームの設定ファイルなどでBitBit(lではなくてi)と表現してしまう間違いも。
CPUからVRAMに対する直接アクセスはCRTCからのアクセスの干渉などハードウェア的な制約が多いため、メインメモリに対するアクセスよりも低速であることが多い。このため、画像操作の度にVRAMにアクセスを行うことは描画速度を低下させるばかりか、描画途中で画面のフレームが切り替わってしまう状況を生じやすく、ちらつき(フリッカー)、ティアリング、カクつき(スタッタリング)を発生させる原因となる。これらの問題の解決方法の一つとして、モニターに表示するための表画面となる画像データ領域をVRAMに、そして裏画面となる同サイズのデータ領域をメインメモリに確保しておき、画像操作は裏画面にて行ない、最終的に裏画面のデータを表画面に一括転送するというダブルバッファリング手法がある。この転送時にビットブロック転送が利用される。Windows API(GDI)におけるBitBlt関数のように、グラフィックスデバイス(グラフィックスチップ、GPU)によるハードウェアアクセラレーション機能を備えるものもある。CPUの代わりにDMAコントローラを用いてメインメモリからVRAMにビットマップを転送するアーキテクチャも存在する。Macintoshでは「オフスクリーン描画」と呼ぶのが普通で、"Bit Block Transfer"や"BitBlt"という語句はめったに出てこない。
ダブルバッファリングの裏画面用に確保したメモリ領域はオフスクリーン、オフスクリーンバッファあるいはバックバッファと呼ぶ。またわかりやすく仮想画面と呼ぶこともある。
Direct3DやOpenGLなどのグラフィックスハードウェアアクセラレーションに対応したAPIを利用してGPU上で画像処理を行なう場合は、メインメモリを介することなくVRAM上で直接画像データを高速に操作できるが、表画面に対する直接操作は依然としてちらつきの問題を生じるため、VRAM上に裏画面を用意しておき、フリップ(スワップ)機能を用いてダブルバッファリングを行なうのが通例である。同様に、メインメモリの一部をVRAMとしてGPUと共用するオンボードグラフィックスなどの環境であっても、ダブルバッファリングが必要である。
当初は、PARCで開発されたAlto向けに開発されたSmalltalkシステムで、ポップアップするメニューやオーバーラップするウインドウを有するGUIの効率化を図るためにダン・インガルスらにより考案・実装されたものだが、後にマイクロコード化され、Altoの組み込みの機能としてSmalltalk以外のGUIシステムでも広く利用されるようになった。Smalltalkシステムでは、GUIウィジェットの通常描画の他にも、タートルグラフィックス、フォントの複数のスタイル(ボールド、イタリック、アンダーライン、取り消し線)の自動生成、あるいは、描画ツールでドット単位の部分編集を可能にする拡大表示、図形の回転処理などを行なう際などに活用された。なお、1979年時点でのSmalltalkでは隠れたウインドウの見える部分だけの描画更新処理は行なっていなかったのだが、おそらく前述マイクロコード化などのハードウェア支援も手伝って比較的に高速にウインドウ処理をこなすSmalltalkシステムのデモを見たビル・アトキンソンが思い込みで、不定形領域を対象にでき、しかもソフトウェアのみで部分的な再描画を行なっているものと誤解。その認識のまま、後にApple製LisaやMacintoshでGUI描画の中核を担う、“リージョン"の扱いと比較的高速な描画が可能なQuickDrawとして、ついに完成させてしまったという逸話がある。
周期的境界条件
周期的境界条件(しゅうきてききょうかいじょうけん、periodic boundary condition, PBC)は、境界条件の一つ。周期境界条件とも言う。
1次元の場合、定義域の幅Lの関数fが周期的境界条件を持っているならば、
f(x)=f(x+L)
である。
周期的境界条件はしばしば並進対称性をもつ系を考察する場合に用いられる。
例えば単位胞の大きさがa、系の大きさがLである1次元の結晶を考える場合に、波動関数\Psiに対して次のような境界条件が課せられる。
\Psi(x)=\Psi(x+L)
この時Lはaの整数倍で無くてはならない。これをボルン=フォン・カルマン境界条件という。
L=na\quad(n=1,2,\dots)
周期的境界条件を課すことで、波動関数をLの間で自乗可積分にすることができるため規格化できるようになる。
このような人工的な境界条件の設定は表面での関数に対する拘束が、考察の対象である関数の大域的な性質に寄与しないであろうと考えられる場合によく用いられる。
そのような仮定はL\rightarrow \inftyの極限の考察と組み合わせられることが多い。
一般の次元Nに対しては、線形独立なN個のベクトル\boldsymbol{L}_1, \boldsymbol{L}_2, \dots, \boldsymbol{L}_Nを用いて、
\boldsymbol{L}_1, \boldsymbol{L}_2, \dots, \boldsymbol{L}_Nがなす胞を定義域とする関数g(\boldsymbol{x})に対する周期境界条件は
g(\boldsymbol{x})=g(\boldsymbol{x}+\boldsymbol{L}_1)=g(\boldsymbol{x}+\boldsymbol{L}_2)=\dotsb=g(\boldsymbol{x}+\boldsymbol{L}_N)
のように表される。
この場合も基本並進ベクトルを\boldsymbol{a}_1,\boldsymbol{a}_2,\dots,\boldsymbol{a}_Nもつ結晶を考えるのであれば、
\boldsymbol{L}_1, \boldsymbol{L}_2, \dots, \boldsymbol{L}_Nがなす胞は
基本並進ベクトルがなす単位胞を敷き詰めることが出来なくてはならない。
音楽理論
音楽理論(おんがくりろん、英語:music theory)とは、音楽学の一分野で、音楽の構造や手法を理論立てて説明するもの、またその論。
西洋音楽の音楽理論のうち一般的な事柄をまとめたものを音楽通論といい、楽譜の読み書きに用いる規則をまとめたものを楽典という。
古代から中世にかけてのヨーロッパでは、音楽は自由七科の一科目として取り上げられ、文法学・修辞学・論理学などと同じように数学的・哲学的に理論立てられ説かれてきた。
歴史的に知られた音楽理論家には、音の協和を説いたピタゴラス学派や逍遙学派アリストクセノス、古代音楽理論を編纂し中世ヨーロッパにもたらしたボエティウス、旋法を説いたフクバルドやグラレアヌス、譜表による記譜法を編み出したグイード・ダレッツォ、対位法を説いたジョゼッフォ・ツァルリーノやヨハン・ヨーゼフ・フックス、平均律を数学的に示したマラン・メルセンヌがいる。近代には機能和声を説いたジャン=フィリップ・ラモー、管弦楽法を説いたエクトル・ベルリオーズがいる。