ギャンブル依存症
ギャンブルは勝ちたいという欲求に基づいて行われる。当初は1回の勝ちによって欲求が充足されるが、ギャンブルを繰り返すうちに1回の成功体験では欲求が充足されず、たとえ勝ったとしても更なる勝ちを求めて儲けを次のギャンブルに投入することになる。負けた場合には不快感が生まれ、それを埋めるために次のギャンブルにのめり込むことになる。これを充足パラドックスという。ギャンブル依存者は充足パラドックスに陥り、勝ち負けに関係なくギャンブルを繰り返すようになると考えられている。以上の心理要因は、しばしば指摘されるが、観察的報告であり、実証的な証拠に乏しい。
成育環境は、ギャンブル依存症の発症に影響を与えると考えられている。影響は「ストレス発散の手段としてギャンブルを行うことを抑制する」という形で表れる。成育環境を形成する要因としては、前述の家庭環境のほか交友関係、近隣住民が持つ価値観、信仰する宗教などが挙げられる。
ギャンブル場の雰囲気も、ギャンブル依存症の発症に影響を及ぼすと考えられている。たとえばギャンブル場がソフトで明るい外観を有するようになると、女性や若者がギャンブル場に立ち入りやすくなると考えられる。精神科医の榎本稔は、具体例として、日本において「おしゃれできれいなサロン風」のパチンコ店が増えたことで、女性でも抵抗なくパチンコ店に入店できるようになってしまったと指摘している。一例として駅前にあるパチンコ店のトイレは駅構内や駅前周辺の公衆トイレよりも明るく綺麗なことが多く、用足しで入店するケースもある。また、パチンコ店は2020年4月より全面禁煙となったことで、タバコの副流煙による健康被害が皆無となった。公営競技の場外発売所も同様である。また、インターネットや携帯電話を使ったギャンブルが可能となったことで、足腰が悪い高齢者など本来ギャンブル場への移動が困難な者でも、ギャンブルに参加しやすい環境が生じたと考えられている。Welte(2004)によれば行うギャンブルの種類の数は問題ギャンブリングの有力な予測因子だという。
シンガポール国家依存症管理機構は、定期的な疫学調査、予防教育、入場料、排除命令、ギャンブルヘルプライン(電話相談など)、自己診断アプリ無料提供、ウェブサイトを通じたチャットサービスを、重要な予防対策として上げている(シンガポール依存症対策機関Christopher Cheok)。
また米国依存症対策専門家のKen Wintersは、ギャンブラーのうち90%超は娯楽程度に楽しんでいる者であり、ここには教育、広報を通じた啓蒙が重要だという。約5%は自己管理が不安定化しつつある危険な兆候のあるギャンブラーで、ヘルプラインサービスで回復可能としている。また約1%が社会生活・家族生活に重大な支障が生じていて、医療・社会政策的(福祉政策的)な介入が必要としている。
日本ではパチンコ依存問題のヘルプラインとして、リカバリーサポート・ネットワークが機能しており、10年間で2万件の相談を受けている。Christopher Cheok、Ken Wintersらの指摘や、動機付け面接の効果が認知行動療法と遜色ないといった報告を考慮すれば、こうしたヘルプラインの充実が日本のギャンブル障害予防対策として重要であろう。
依存の問題は何かを過度に行う、もしくは乱用することで引き起こされる。したがってギャンブル障害を予防するにはギャンブルし過ぎないよう注意することが重要となる。精神科医の田辺等は、以下の4つの点に注意するべきだと述べている。
ギャンブルする金額を小遣いの範囲内にとどめ、レジャーの範囲を逸脱しないようにする
ギャンブルで大きく負けたとしても、借金をして負けを取り戻そうとしない
レジャーやストレス発散の方法のレパートリーを増やす(レパートリーの狭小化が依存を招く)
現在の自分の仕事や立場、人間関係に関する不満を考え、その上で目標とする将来像を描き、実現に向けて努力する(ギャンブルの目的を考えてみる)
精神科医の伊波真理雄は、近親者にギャンブル障害患者がいる場合、自らの抱える遺伝的要因あるいは環境的要因を認識し、ギャンブルをするとやめられなくなる傾向があると自覚することを予防法として挙げている。榎本稔は、金銭の管理は本人に任せずに周囲の人間が行うことが重要であると述べている。
また、DSM-5の診断基準によれば、賭博にのめり込みすぎるあまりに金を使いすぎて問題が発生することがギャンブル障害を引き起こす前提となっているため、ギャンブルで勝つ、または負けすぎないことも予防となり得る。 ちなみにギャンブルで勝利するには相当な努力が必要であり、そのような努力はできないとあきらめて問題を克服する可能性も示唆される(「認知の歪み」の修正)。
家族療法や認知行動療法(CBT)が治療に役立つことがある。患者をギャンブル環境から遠ざけることを目的として入院治療が行われることもある。
最もエビデンス報告の多い治療の手段は認知行動療法であるが 、これは認知行動療法が無作為化試験を行いやすいためでもあり、必ずしももっとも効果的であるとは言い切れない。認知行動療法においては、機能分析の枠組みに基づき、患者にとって望ましい結果が得られるためにギャンブル行動が維持されると理解できることから、ギャンブル行動と機能的に等価な(同様に望ましい結果が得られる)代替行動の獲得をサポートすることが、重要な要素の一つとされている。
ギャンブル障害に対する薬物療法はいまだ確立されていないものの、今日では精神薬理学的治療はギャンブル障害の治療に重要な役割を果たしている。クロミプラミン(アナフラニール)、SSRIなどの抗うつ薬、炭酸リチウム(リーマス)、カルバマゼピン(テグレトール)、トピラマート(トピナ)などの気分安定薬、非定型抗精神病薬が使われる。
海外ではオピオイド製剤であるナルトレキソンや、抗うつ薬の一種であるブプロピオン(DNRI)なども使われる。
自助組織であるギャンブラーズ・アノニマス(GA)への参加は、一部の患者に対しては有効だといわれている。しかしギャンブラーズ・アノニマス(GA)からの脱退率も高い。
日本では12ステップのプログラムを用いたピアサポートグループであるギャンブラーズ・アノニマス(GA)が各地に存在している。GAの成功率について、StewartおよびBrown(1988年)は、232人の参加者のうち、1年後でも完全な休止を続けてGAでも活発な活動を行っていたのは8%。2年後には7%になったと報告している。
全6回の外来を目標とし、代替行動の発見と試行、欲望充足感の獲得を目的とする。
診断。アルコール使用障害などとの併存障害を調べた上で治療方針を決定する。
自己の欲望の再確認。「何のためにギャンブリングをしたのか」などを再確認する。心理検査(知能テスト「WAIS」など)もしつつ、現在もギャンブリングしているかどうかの確認を行う。
ギャンブリング代の計算。それが金銭欲に見合うのかどうかの確認。
利益不利益の確認。金銭欲、名誉欲を満たしているのかどうか。
代替行動の計画。ギャンブリング以外で金銭欲や名誉欲などを満たす方法を考える。
まとめ。プログラムの終了についての判断をする。そして半年および一年後に手紙で訪問を行う。
その手紙訪問の結果、半年後の転帰状況は、断ギャンブリングに至ったのは40%、コントロールギャンブリング(ギャンブル障害をきたさず、問題なくギャンブリングできる状態)に至ったのは29%、ある程度の問題あるギャンブリング(SOGSだと3,4点でそこそこにコントロールできている状態)だったのが31%との報告がなされている。
ギャンブル依存症(ギャンブル障害)には迷信も多い。David C.S.Richard、Alex Blaszczynski、およびLia Nower編の「ワイリー・ブラックウェル社の異常なgamblingについてのハンドブック」では、エビデンスに基づいたギャンブル障害の真実と迷信の例として以下を上げている。
ギャンブル障害は、疾病(ギャンブルが原因で生じた後天的な障害)モデルで全体を説明することができる → 「×」:医学モデル(障害は個人に帰属)と社会モデル(障害は個人に帰属しない)の統合をめざしたモデルが妥当
否認は、嗜癖(アディクション)に特有であり、このギャンブル障害の進行過程と密接に結びついた要素である → 「×」:否認は嗜癖(アディクション)特有の症状ではなく、いやなことを否定するのは普通。たとえば心理学では「社会的望ましさ尺度が作られ、「嘘をついたことがない」などに〇をしたデータの扱いには慎重であるべきとされている
一般的に、家族に共依存の問題に向き合ってもらうことは効果的である →「×」:共依存、イネブラーなどの用語で、いわゆる依存者の依存行動を支える者の存在が示され、その支えがある故に依存行動から離脱できないといった見解があり、家族は突き放すべきといった主張があるが、そのエビデンスはほとんどなく、むしろ家族の協力や支えが回復または適応に役立つとするエビデンスが多い。
ギャンブル障害の治療は、専門的な資格を持ったものでなければ効果がない →「×」:むしろ、心理職、ソーシャルワーカー等の支えが有効
ギャンブラーズ・アノニマス(GA)は、アルコホーリクス・アノニマス(AA)とほぼ同じか同じ性質のものである →「×」:異なる性質を持つ。同一視しているところは注意が必要
認知技術および認知行動技術は、ギャンブル障害の治療の有効性において、相互援助グループや他の治療方法と同じ程度の効果がある →「×」:ここでいう認知行動技術は認知行動療法に限定されないが、その要素を持つ介入が最も有効。ただし自主性の引き出しが鍵となる。教え込みや説得は効果が低い。
ギャンブル障害の疾病モデルは、臨床データから誕生したものである →「×」:AAによる大きな影響があり、必ずしも臨床データと一致しない
行動変容段階モデルなどのいくつかの説明モデルは、嗜癖(アディクション)回復モデルの代替になる可能性は低い →「×」:むしろ有望
再発防止モデルは統一することができる →「×」:単一障害ではなく統一はできない
2018年(平成30年)10月5日施行された、ギャンブル等依存症対策基本法(平成30年法律第74号)第24条の規定に基づき、ギャンブル等依存症対策を総合的かつ計画的に推進するため、同日、内閣に、内閣官房長官を本部長とし、関係閣僚を本部員とするギャンブル等依存症対策推進本部が設置された。毎年5月14日から5月20日は、ギャンブル等依存症問題啓発週間で、金融庁、厚生労働省、消費者庁、業界団体が対策を行っている。
国立病院機構久里浜医療センター樋口進のまとめによれば、各国のギャンブル等依存症が疑われるものの割合は以下。
オーストラリア(2001年、276,777人対象、SOGS5点以上、「生涯」のうちでの疑い:SOGSについては下記参照)が男性2.4%、女性1.7%。
オランダ(2006年、5575人対象、SOGS5点以上、「生涯」のうちでの疑い)1.9%。
米国(2001年、2683人対象、SOGS5点以上、「この一年」での疑い)1.9%。
香港(2003年、2004人対象、DSM-IVによる(生涯))1.8%。
フランス(2011年、529人対象、SOGS5点以上、「生涯」のうちでの疑い)1.2%。
スイス(2008年、2803人対象、SOGS5点以上、「生涯」のうちでの疑い)1.1%。
カナダ(2005年、4603人対象、SOGS5点以上、「生涯」のうちでの疑い)0.9%。
英国(2000年、7680人対象、SOGS5点以上、「この一年」での疑い)0.8%
韓国(2010年、5333人対象、DSM-IVによる(生涯))0.8%。
スウェーデン(2001年、7139人対象、SOGS5点以上、「この一年」での疑い)0.6%。
スイス(2008年、2803人対象、SOGS5点以上、「この一年」での疑い)0.5%。
イタリア(2004年、1093人対象、SOGS5点以上、「生涯」のうちでの疑い)0.4%。
ドイツ(2009年、10001人対象、SOGS5点以上、「生涯」のうちでの疑い)0.2%。
2013年5月に改訂されたDSM-5では、「この1年のギャンブル障害の有病率」は一般人口の約0.2〜0.3%、「生涯有病率」は約0.4〜1.0%。女性の生涯有病率は約0.2%、男性約0.6%。アフリカ系アメリカ人の生涯有病率は約0.9%で、白人では約0.4%、ヒスパニック系では約0.3%と表記している。
Griffithsらは、2000年以降、大人の問題または病的ギャンブリング(ギャンブル障害)を調査した研究で、問題または病的ギャンブリング(ギャンブル障害)をアセスメントする標準化された方法を用いており、500名以上が参加し、高齢者、学生といった限定的な調査ではなく全国調査と呼べるものを収集。30か国、69件の研究が選択され、その結果をまとめると以下。同じ国で複数の報告がある場合、最近の研究で代表。
生涯有病率(生涯のどこかでギャンブル障害の疑い)
12か国の報告、デンマーク(2006)0.5%~韓国(2010)3.8%。
平均1.51%、中央値1.05%。
日本の3.6%(久里浜、2017)は、12か国では2位相当、韓国、エストニア並みに高い。
ただし、ギャンブル障害を議論する場合、生涯有病率は累積的に増えるべき数字であり適当でない。
過去一年有病率(最近一年間でのギャンブル障害の疑い)
17か国の報告、オランダ(2011)0.15%~南アフリカ(2001)4.80%。
平均、0.83%、中央値0.40%。
日本の0.8%(久里浜、2017)は、17か国中で7位相当、スウェーデン、オーストリア並み、平均的もしくはやや高い。パチンコ分の補正を行うとより平均的。
回復率((生涯有病率-過去一年有病率)÷生涯有病率×100で算出)
生涯有病率、過去一年有病率がそろっていたのは7か国。
フィンランド(2007)38%~オランダ(2006)70%。
平均57%、中央値56%。
ここでいう「ギャンブル等依存症の疑い」があるとは、DSM-5(ギャンブル障害とは、を参照)でA基準が4個以上相当を指す。つまり、軽度以上が「疑い」であり以下の二基準がよく当てはまる(DSM-5)。
しばしば賭博に心を奪われている(A基準4)
失った金を“深追いする" (A基準6)
しかし、「深追い」は「いわゆるギャンブル依存症の疑い」がなくても見られ(単独では「疑い」の判別力が小さく:以下同様)、また、
賭博をするのを制限する、減らす、または中止するなどの努力を繰り返し成功しなかった(A基準3)
も「疑い」がなくてもよく当てはまる。同じく、
苦痛の気分(例:無気力、罪悪感、不安、抑うつ)のときに、賭博をすることが多い(A基準5)
はストレス解消行動としての娯楽では当たり前に当てはまるので「疑い」がなくても当てはまる。つまり、
失った金を“深追いする" (A基準6)
賭博をするのを制限する、減らす、または中止するなどの努力を繰り返し成功しなかった(A基準3)
といった、「ギャンブル等依存症の疑い」がなくても当てはまる基準に加えて、
しばしば賭博に心を奪われている(A基準4)
賭博へののめり込みを隠すために、嘘をつく(A基準7)
の、思考のとらわれや、嘘・隠し事といった「ギャンブル等依存症の疑いがない人」ではあまり選択されない項目が加わって「(軽度以上の)ギャンブル等依存症の疑い」となる。そしてこの状態は、どのようなレジャーや娯楽、趣味でも、「のめり込んでいる」レベルで十分生じうる。このレベルを「(軽度以上の)疑い」と呼んでいる。
マスコミ等で紹介されるいわゆる「ギャンブル等依存症」の例、賭博のために対人関係や職業上の機会を危険にさらす(A基準8)、賭博で失った金を出してくれるように他人に頼む(A基準9)が繰り返し当てはまるのは、中等度から重度(主に重度)。
また「「生涯」のうちでの疑い」とはこうした基準が、生涯のどこかのある12ヶ月であてはまった、またはこの12か月であてはまっていることをいい、「「この一年」での疑い」はここ12ヶ月で当てはまる場合をいう。したがって、「「生涯」のうちでの疑い」は死亡、人口移動等がない限り増える一方であり、ギャンブル等依存症の予防対策等の効果を考える場合などでは「「この一年」での疑い」の変動で議論すべきであろう。
2009年に発表された研究調査結果(SOGSによる)によると、日本の成人男性の9.6%、同じく女性の1.6%、全体平均で5.6%がギャンブル等依存症の疑いがあった。これはアメリカの0.6%、マカオの1.78%などと比較して極めて高い数値であった。この年の成人人口(国勢調査推計)から計算すれば、男性は483万人、女性は76万人、合わせて559万人がギャンブル等依存症の疑い(DSM、4点以上相当)」と推測された。
さらに2013年調査(2014年8月報告:厚生労働省研究班:SOGS5点以上、生涯、約4千人対象)では4.8%(536万人)が「ギャンブル等依存症の疑い」と発表し、やはり諸外国と比べ、「生涯の疑い」が多いと推定された。これがギャンブル等依存症への対策強化の必要性の根拠のひとつとなってきた。
一方、2017年3月に厚生労働省の研究班が同様の調査を1万人規模で行うにあっての予備的調査では、異なる結果が報告されている。
東京23区や大阪市、名古屋市、福岡市などの全国11都市の大都市圏に住む20歳から74歳までの男女2200人を適切にサンプリングし、協力を得られた993人が対象で、それによると生涯を通じてギャンブル等依存症の疑いがある人は2.7%(実数26名)であった。これを基にすると日本全国では推計約270万人で、2013年調査から半減している。
しかし、これらは「生涯の疑い」は、人が亡くなる等でない限り、累積的に増えるべき数字で、適切なサンプリングの行われた調査での数字としては開きが大きすぎる。いずれかの調査に問題があるか、尺度の安定性は確かめられているだけに謎である。
さらに、2017年9月29日、全国調査結果の中間とりまとめが報告された(国立病院機構久里浜医療センターなどの研究班による)。2017年5〜6月、20〜74歳の男女1万人を対象に行われ、4685人が面接での調査に回答したもの。結果、成人の3.6%(約320万人、実数158人)が生涯でのギャンブル等依存症の疑いと推計された。この調査によれば、この1年間でのギャンブル等依存症の疑いは0.8%(約70万人、実数32人)。最もお金を使ったのはパチンコ・パチスロとした人が26人おり、いわゆるパチンコ・パチスロ依存は57万人と推測される。
2021年8月27日の厚生労働省の発表によると、依存が疑われる人は、男性は3.7%、女性は0.7%。過去1年間最も金銭を使ったギャンブルは男性は、パチスロ、パチンコ、競馬の順で多く、女性はパチンコ、パチスロ、宝くじであった。また依存が疑われる人は依存していない人よりもうつ病や不安傾向が強く、自殺を考えたこと、自殺しようとした経験がある人が多い傾向があった。
ギャンブル依存症の特徴のひとつに、ギャンブル依存者の周囲にいる人間に与える影響の大きさを挙げることができる。「周囲の人間が傷つく度合いにおいて、ギャンブル依存症を超える病気はない」ともいわれる。さらに、傷ついたことがなかなか周囲に理解されない、世間体を気にして周囲に打ち明けにくいという傾向がある。ギャンブル依存症の発症により、家族関係や家族の精神状態が大きく変化させられる場合もあり、家族の精神状態が悪化することで、依存者の抱える問題がより深刻化することもある。
もっとも大きな影響を受けるのは配偶者である。ギャンブル依存者がギャンブルにのめり込むと、はじめは自分の収入や財産を注ぎ込むが、それらが底をつくと配偶者(結婚しておらず同棲している場合にはその相手)の収入や財産に手をつけるようになる。また、ギャンブルに負けたり、ギャンブルを咎められたギャンブル依存者が暴力を振るうことがある。さらにギャンブル依存者が消費者金融などに借金を作って取り立てにあい、配偶者が経済的・精神的な負担がかかりうつ病などの精神疾患を引き起こすこともある。精神科医で作家の帚木蓬生が100人のギャンブル依存者について調査を行ったところ、65人に配偶者がいたが、そのうち10人が精神的な問題を抱え医療機関に通院中であった。
子供に及ぶ影響も深刻である。ギャンブル依存症が進むと、ギャンブル依存者と配偶者の信頼は崩れ関係が冷え込むことが多いが、子供はそうした関係を目の当たりにして育つことになる。
また、両親は、それぞれギャンブルをすることやギャンブル依存者が引き起こす問題に対処することで頭が一杯で子供に目が向かなかったり(ネグレクト)、子供に八つ当たりをすることがある(虐待)。このような境遇(機能不全家族)に置かれた子供は成人後、親の借金の尻ぬぐい、対人関係障害、抑うつ、親としての機能障害、依存症などの問題を抱えるケースがある。このような機能不全家族で育った成人をアダルトチルドレンと呼ぶこともある。
ギャンブル依存者の親は、我が子の不幸を看過できないという思いや世間体、「自分の育て方が悪かったのか」という自責の念からギャンブル依存者が作った借金の尻ぬぐいをする場合がある。高齢者など親に十分な資力がなく(あるいは亡くなっている)、さらにギャンブル依存者に配偶者がいないか配偶者との関係が破綻した場合、兄弟姉妹がギャンブル依存者の苦境を見捨ててはおけないという思いから兄弟姉妹が借金の肩代わりをしたり金の無心を受ける羽目になることもある。兄弟姉妹の配偶者や家族がそのことに反発を覚え、兄弟姉妹の家族関係に悪影響を及ぼすこともある。
ギャンブル依存者は、あらゆる人間関係を駆使して金を工面しようとする傾向にある。たとえば、適当な理由をつけて遠い親戚から金を借りようとすることがある(遠い親戚は配偶者や親兄弟と異なり、ギャンブル依存者に関する詳しい情報を把握していないことが多い)。友人や知人からも同様に適当な理由をつけて金を借りようとすることがある。ギャンブル依存者に職がある場合、職場から給料や退職金の前借や横領、自営業の場合は会社の運転資金を使い込むことがある。
前述のように、ギャンブル依存症はギャンブル依存者の家族の心身に深刻な影響を及ぼす。そのためギャンブル依存者本人だけではなくその家族に対するケアを行うことが必要とされる(ギャンブル依存症の治療に携わる者の間には、「まずは困った家族を最初に援助する」という格言が存在する)。まずギャンブル依存者のギャンブル依存によって家族が身体・精神に疾患を抱えていないか診断し、治療を行う必要がある。また、家族がイネーブリングや共依存に陥っている場合、家族をギャンブル依存者から心理的・空間的に引き離し、イネーブリングを行わないよう改善を促す必要があるとの見解もある。ギャンブル依存症の特性や治療の道筋を理解させる必要もある。とくにギャンブル依存者が病院や自助グループに通うようになっただけで依存症が治ったと誤解する家族が多いため、誤解を解かねばならない。ギャンブル依存者が借金を抱えている場合はその処理について家族を支援する必要がある。家庭が機能不全家族に陥っている場合は、将来的に「普通の家庭」を取り戻すことに備えさせる必要がある。それまでの恨みや怒りから、ギャンブル依存者が回復したとしても依存症になる前と同じように接するのが困難な心理状態に陥る家族が多いためである。家族のための自助グループも存在する(ギャマノン)。
ギャンブル依存者の治療が進みギャンブルを断つことに成功すると、家族との間で新たな問題が生じる可能性がある。ギャンブル依存者本人が家族に対し「自分を信用してほしい」と思うようになるのに対し、それまで苦しめられてきた家族はなかなかギャンブル依存者のことを信用しようとしないからである。このような問題を解決するために、家族が自助グループに通うことが有効である場合もある。
アメリカ合衆国では1975年にミシガン大学によってギャンブル依存症(の疑いのある人:以下すべて同様、確定診断ではない)に関する実態調査が初めて調査が行われ、成人の0.77%がギャンブル依存症、2.33%が予備軍であると報告されている。1980年代に5つの州で行われた調査では、成人人口の0.1%から2.3%がギャンブル依存者であるという結果が出ている。2008年においては、成人の0.6%がギャンブル依存症、2.3%が予備軍であると報告されている。
日本では2007年、厚生労働省の助成を受けた研究班がギャンブル依存症のリスクのある人に関する調査を開始した。多くの公営競技について地方自治体や一部事務組合が主催しまたは投票券の発売を行っているにもかかわらず長らく行政がギャンブル依存症に関する実態調査を行っていないことは、かねてから批判の対象となっていた。2009年に発表された厚生労働省の助成を受けた研究班による研究調査結果によると、日本の成人男性の9.6%、同じく女性の1.6%、全体平均で5.6%がギャンブル依存症のリスクがあった。これはアメリカの0.6%、マカオの1.78%などと比較して極めて高い数値であると言える。この年の成人人口(国勢調査推計)から計算すれば、男性は483万人、女性は76万人、合わせて559万人がギャンブル依存症のリスクを持つ人となる。しかし、現在はこの調査での推測はほぼ否定されている。
2017年9月、同じ国立病院機構久里浜医療センターが「国内のギャンブル等依存に関する疫学調査」の中間とりまとめを発表した。それによると直近一年間でギャンブル等依存症の疑いのある者の割合は0.8%(約70万人、実数32人)。このうち最もよくお金を使ったギャンブル等についてはパチンコ・パチスロが最多であり、割合は0.7%(約57万人、実数26人)だった。
その他の国で行われた調査をみると、カナダのケベック州で一般人口の0.25%がギャンブル依存症、香港で1.8%がギャンブル依存症、4.0%が予備軍という結果が出ている。カナダのアルバータ州エドモントンとアメリカ合衆国のミズーリ州セントルイスでは生涯有病率(人が生涯のうちでその病気になる確率)に関する調査も行われており、それぞれ0.4%、0.9%という結果が出ている。2003 年以降、マカオでもギャンブル依存症が顕在化しているため、米国精神医学協会が提案している DSM-Ⅳに基づいて調査を行ったが、これによるとマカオ市民のギャンブル依存症の発生率は 1.78%となっている。これらのデータは比較的古いので、本記事の「疫学」節参照。
ギャンブル依存者が借金(債務)を抱えている場合、借金への対応が問題となる。借金の問題を抱えていないギャンブル依存者は存在しないという見解があるが、一方、日本で行われた国内の調査での推定疑い数では借金のない依存疑い者も多い。
注意しなければならないのは、周りの人間による借金の肩代わりはギャンブル依存者に治療を受けさせない限りイネーブリングに過ぎず、かえってギャンブル依存者に対する債権者からの信頼を高め、借金をしやすい環境を作り出すだけであるということである。周囲に借金を肩代わりさせたギャンブル依存者が再び借金を背負うことになる可能性は高い(しかも、借金の額は回を重ねるごとに増えていくのが一般的といわれている)。また、少しでも肩代わりをすると、法的にはその借金を自らの借金だと認めたことになってしまうことが多いので注意を要する。借金による経済的困窮や返済の苦労にはギャンブル依存者をギャンブルから遠ざけ、病識を持たせる効果を期待できることからも、借金の肩代わりは行わず、ギャンブル依存者本人に返済させることが望ましい(帚木蓬生によると、借金を放置することによる利子の額よりも、肩代わり後の新たな借金の額の方が大きい)。借金にギャンブル依存者自身が問題を引き起こした以上、「あくまでも本人を問題に『直面化』させることが必要」である。
借金の返済にあたっては、必ず弁護士など法律の専門家に相談しなければ患者・債務者にとって望ましい結果はまず得られない。返済能力を超えた借金を抱え自己破産を選択すべき状況に陥っていることや、利息を払い過ぎているなどの理由から債務の圧縮が可能な場合があるからである。なお前提として、弁護士の側が精神科ないしは心療内科を専門とする医師の診断書を求めてくる。過払金#過払金返還請求訴訟の現状