東京大空襲
5月24日には、前回の東京大空襲と同じ轍を踏むまいと、日本陸海軍の首都防空を担う第10飛行師団と第三〇二海軍航空隊と横浜海軍航空隊が全力で迎撃し、迎撃機の総数は140機にもなった。なかでも飛行第64戦隊(いわゆる「加藤隼戦闘隊」)で中隊長として勇名をはせた黒江保彦少佐が四式戦闘機「疾風」で3機のB-29撃墜を記録するなど、陸軍23機、海軍7機の合計30機の撃墜を報じた。(高射砲隊の戦果も含む)アメリカ軍側の記録でも17機損失、69機損傷と大きな損害を被っている。5月25日には、日本軍の迎撃はさらに激烈となり、日本軍側は47機撃墜を報じ、アメリカ軍側でも26機損失100機損傷とB-29の出撃のなかで最悪の損害を被ることになったが、アメリカ軍が日本軍に撃墜されたと記録しているのは対空火器で撃墜された3機のみで、対空砲と戦闘機の攻撃で大破し硫黄島近辺で放棄された2機と、3月10日と同様に連絡つかずに行方不明となった20機は原因未確認の損失とされて、アメリカ軍の記録上は日本軍の攻撃(Enemy Action)による損失には含まれていない。
しかし、日本軍側によれば、第302海軍航空隊だけで、月光7機、彗星(斜銃装備の夜間戦闘機型)4機、雷電5機、零戦5機が迎撃して、B-29の16機撃墜を報告し、陸軍の高射砲も5月25日の1日だけで、八八式7㎝野戦高射砲7,316発、九九式8㎝高射砲6,119発、三式12cm高射砲1,041発、合計14,476発の高射砲弾を消費するなど激しい対空砲火を浴びせて、海軍の戦果も合わせてB-29合計47機撃墜を記録しており、日本軍側の戦果記録は過大とは言え、原因未確認の損失の中の大部分は日本軍により撃墜したものと推定される。この日に出撃した航空機関士チェスター・マーシャルによれば、今までの25回の出撃の中で対空砲火がもっとも激しく探照灯との連携も巧みであったとのことで、帰還後に26機が撃墜されたと聞かされたB-29の搭乗員らが恐れをなしたと著書に記述している。
日本軍は探知だけではなく火器管制レーダーについても配備を進めており、大戦初期にシンガポールで鹵獲したイギリス軍のGL Mk.IIレーダー(英)をデッドコピーしたり、ドイツからウルツブルグレーダーの技術供与を受けたりして、「タチ1号」・「タチ2号」・「タチ3号」・「タチ4号」などの電波標定機を開発して本土防空戦に投入している。B-29が作戦変更により夜間の爆撃が増加したため、日本軍は高射砲と探照灯の照準を射撃管制レーダーに頼るようになった。各高射砲陣地には「た号」(タチの略称)が設置されて、レーダーの誘導で射撃する訓練を徹底して行うようになり、6基 - 12基で1群を編成する探照灯陣地にもレーダーもしくは聴音機が設置されて、レーダーや聴音機に制御された探照灯がB-29を照射すると、他の探照灯もそのB-29を照射した。
アメリカ軍は日本軍の射撃管制レーダーがイギリス製のものをもとに開発していることを掴むと、その対抗手段を講じることとし、B-29にジャミング装置を装備した。そしてB-29に搭乗してジャミング装置を操作する特別な訓練を受けた士官を「レイヴン」(ワタリガラス)と呼んだ。東京大空襲以降の作戦変更により、B-29が単縦陣で個別に爆弾を投下するようになると、爆弾を投下しようとするB-29は多数の日本軍火器管制レーダーの焦点となって、機体個別のジャミングでは対応できなくなった。そこで、アメリカ軍はB-29数機をECM機に改造して、専門的にジャミングを行わせることとした。そのB-29には18基にものぼる受信・分析・妨害装置が搭載されたが、機体のあらゆ方向にアンテナが突き出しており、その形状から「ヤマアラシ」と呼ばれることとなった。ヤマアラシは、1回の作戦ごとに10機以上が真っ先に目標に到着して、熟練したレイヴンの操作により電波妨害をして探照灯や高射砲を撹乱、聴音機に対してはエンジンの回転数をずらしてエンジン特性を欺瞞するなど、日本軍防空陣とB-29の間で激しい駆け引きが行われていた。
この東京への2回の爆撃でB-29は今までで最悪の43機を損失、169機が損傷を被るという大きな損害を被った。ルメイは爆撃が甚大な損害を与えているのだから、B-29の損害は当然であると考えていた。しかし、第20空軍司令部ではB-29の損失増加を懸念して対策を講じるように指示してきたので、ルメイは5月29日の横浜への大規模焼夷弾攻撃(横浜大空襲)のさいには、B-29の454機に硫黄島に展開するP-51D101機を護衛につけた。次いで6月1日のB-29の454機による神戸と大阪の大規模焼夷弾攻撃にもP-51の護衛を出撃させたが、離陸直後に暴風圏にぶつかって、P-51が一度に27機も墜落している。編隊で計器飛行ができないP-51に対しては、B-29が航法誘導する必要があり、ルメイは護衛戦闘機は足手まといぐらいに考えていた。B-29は搭載している防御火器で日本軍機に十分対抗できるため、狭い硫黄島の飛行場に多くの戦闘機を置くのは勿体なく、戦闘機を減らして、B-29を配置すべきとも考えていたが、P-51の護衛により、それまでB-29迎撃の主力であった陸軍「屠龍」海軍「月光」などの運動性能が低い双発戦闘機は使用できなくなり、単発戦闘機の迎撃も一段と困難になってしまった。さらに、P-51がB-29の護衛として多数飛来する頃には、大本営は敵本土上陸部隊への全機特攻戦法への航空機確保が優先し防空戦闘を局限する方針をとっている。具体的な運用としては、損害が増大する敵小型機(戦闘機)への迎撃は原則抑制したため、B-29への戦闘機による迎撃はB-29にP-51の護衛がなく有利な状況の時に限る方針となり日本軍機の迎撃は極めて低調で、日本軍戦闘機からのB-29の損害は激減している。それでも、アメリカ陸軍航空軍の統計によれば、B-29の太平洋戦争(大東亜戦争)における延べ出撃数に対する戦闘損失率は1.32%とされているが、東京に対する空襲においては損失率が跳ね上がり3.3%となっており、首都圏で日本軍は奮戦していた。一方で、同じ枢軸国ドイツの首都ベルリン空襲におけるアメリカ軍とイギリス軍爆撃機の損失率は6.6%と東京空襲の2倍の損失率で、B-29の高性能さと日本軍の防空戦闘能力の脆弱さを如実に表しており、もはや日本軍にB-29を押しとどめる力は残っていないことが明らかになった。
- 東京都慰霊堂(ガイダンス映像) (YouTube)
身元不明の犠牲者の遺骨は関東大震災の犠牲者を祀った「震災記念堂」に合わせて納められた。このため1951年には、震災記念堂から東京都慰霊堂に名称が改められた。慰霊堂では毎年3月10日に追悼行事が行われているほか、隣接する東京都復興記念館に関東大震災および東京大空襲についての展示がある。この他、大規模被災地域には、主に住民の手による慰霊碑が数多く設置されている。
- 全国空襲被害者連絡協議会 (YouTube)
東京都は1990年(平成2年)、空襲犠牲者を追悼し平和を願うことを目的として、3月10日を「東京都平和の日」とすることを条例で定めた。東京都では墨田区の横網町公園に「東京空襲犠牲者を追悼し平和を祈念する碑」を設置し、遺族などからの申し出により判明した1942年から1945年の空襲犠牲者の犠牲者名簿(2013年3月時点で79941名が登載)を納めている。2019年3月現在、81147名登載。2020年3月に81,273名登載。東京都は名簿への登載を受け付けている。(受付について )
毎年、横網町公園は、大法要が行われる3月10日(東京都平和の日)と9月1日には東京空襲犠牲者名簿が納められている「東京空襲犠牲者を追悼し平和を祈念する碑」の内部を公開している。
2007年3月9日、「東京空襲犠牲者遺族会」の被災者・犠牲者の遺族112人(平均年齢74歳)は、日本政府に対し、謝罪および総額12億3,200万円の損害賠償を求めて東京地方裁判所に集団提訴を行った。アメリカ軍の空襲による民間の被害者が集団となって日本国に責任を問うのは初。目的は、旧軍人・軍属が国家補償を受けているのに対して国家総動員法によって動員された民間人は補償が行われていないことを理由に、「東京空襲が国際法違反の無差別絨毯爆撃だったことを裁判所に認めさせ、誤った国策により戦争を開始した政府の責任を追及する」ことである。法的根拠は、ハーグ陸戦条約3条違反の無差別攻撃であった東京大空襲を行ったアメリカ政府に対して被災者は損害賠償請求権があるが、日本政府はサンフランシスコ平和条約により空襲被害について外交保護権を放棄した。これは憲法17条の公務員の不法行為に該当する、また戦時災害保護法によって国は救済義務を負っているが懈怠した、などというものだった。なお、2006年には日本軍による重慶爆撃に対する謝罪と賠償を求めた重慶大爆撃賠償請求訴訟が開始している。
2009年12月14日の1審判決で請求棄却 。原告側は控訴したが控訴棄却。2013年5月9日に最高裁が原告側の上告を棄却し、原告側の全面敗訴が確定した。棄却理由の中で、空襲被害者救済は裁判所では判断が出せず、国会が立法で行うとした点について、敗訴した原告側弁護団も「国民の受忍限度とした旧来の判断から踏み込んだ」として評価した。
2010年8月14日、日本政府が空襲被害者に補償を行う「空襲被害者等援護法」の制定を目指した「全国空襲被害者連絡協議会」が結成。2011年6月15日には、超党派の議員連盟「空襲被害者等援護法を実現する議員連盟」が設立された
朝鮮人被害者については体験者の証言から当時の状況を記録する運動もあり、さらに、朝鮮人強制連行によって東京に強制連行された朝鮮人が東京大空襲の被害にあったと主張する朝鮮人強制連行被害者・遺族協会も2008年に報告書を発表している。報告書では、東京での朝鮮人強制労働犯罪、そして東京大空襲による朝鮮人強制連行被害者の惨状などが報告された。朝鮮新報は2008年6月6日記事で「日帝は、空襲があった後に天皇がこの地域を訪れるという口実を設けて、朝鮮人ら死者に対する身元調査すらしないまま、67カ所の公園と寺院、学校の運動場などに土葬し、後で掘り起こして合葬するなど、息を引き取った朝鮮人の遺骨を自分勝手にむちゃくちゃに処理する反人倫的な蛮行を働いた」「東京大空襲で多数の朝鮮人が犠牲になったのは、全的に旧日本政府と軍部の対朝鮮軍事的占領に起因する」とし、日本政府は被害者の遺骨を遺族に送るべきだったし、さらに南北朝鮮を差別して北朝鮮には一切の遺骨が返還されておらず、これは国際人道法と日本の刑法に違反している重大な人権侵害犯罪とし、徹底的に謝罪と賠償を早急に講じるべきと主張している。
空襲は、建前では軍施設や軍需産業に対する攻撃だが、東京大空襲は東京そのものの殲滅を目的とする無差別爆撃で多数の非戦闘員たる民間人が犠牲になっており、戦争犯罪ではないかとの指摘も強く、2007年の東京大空襲訴訟でも無差別攻撃はハーグ陸戦条約3条違反という主張がなされた。第一次世界大戦後の1922年、ハーグ空戦規則が採択され、軍事目標以外の民間人の損傷を目的とした無差別空爆は禁止されていた。
日本政府は、サンフランシスコ平和条約により賠償請求権を放棄している。
国内法でも軍人、軍属とその遺族への特別援護政策が採られた一方で、非軍人に対しては不十分な対策しか講じられていないとして議論がある。
1964年12月4日、日本本土爆撃を含む対日無差別爆撃を指揮した米空軍司令官カーチス・ルメイ大将に対し、第1次佐藤内閣が勲一等旭日章の叙勲を閣議決定する。理由は航空自衛隊育成の協力で、授与は7日に行われた。
当時非難の声があり国会で追及されたが、佐藤栄作首相は「今はアメリカと友好関係にあり、功績があるならば過去は過去として功に報いるのが当然、大国の民とはいつまでもとらわれず今後の関係、功績を考えて処置していくべきもの」と答える。小泉純也防衛庁長官も「功績と戦時の事情は別個に考えるもの」と答えている。勲一等の授与は天皇親授が通例だが、昭和天皇はルメイと面会することはなかった。NHK取材では戦争責任についての問いにルメイは勲章を示して見せた。
爆撃直後にルメイは「近代航空戦史で画期的なできごととなった」と空襲の成果に胸をはったが、民間人の大量虐殺については、「幸せな気分になれなかった」としつつも、日本軍がフィリピンでアメリカ兵やフィリピンの民間人に対して行ったとされる残虐行為を引き合いに出して、「(大量虐殺が)私の決心を何ら鈍らせなかった」と回想したり、「我々は軍事目標を狙っていた。単なる殺戮のために民間人を殺戮する目的などはなかった…我々が黒焦げにしたターゲットの一つに足を向けてみれば、どの家の残骸からもボール盤が突き出ているのが見えたはずだ。国民全員が戦争に従事し、飛行機や弾薬を造るために働いていたのだ…大勢の女性や子供を殺すことになるのはわかっていた、だが、我々はやらねばならなかった」と当時の日本工業生産の特徴でもあった家内工業のシステムの破壊が目的であり、仕方なかったとも述べている。
また、ルメイは日本爆撃に道徳的な考慮は影響したかと質問され、「当時日本人を殺すことについてたいして悩みはしなかった。私が頭を悩ませていたのは戦争を終わらせることだった」「もし戦争に敗れていたら私は戦争犯罪人として裁かれていただろう。幸運なことにわれわれは勝者になった」「答えは“イエス"だ。軍人は誰でも自分の行為の道徳的側面を多少は考えるものだ。だが、戦争は全て道徳に反するものなのだ」と答えた。ルメイは「我々は日本降伏を促す手段として火災しかなかったのだ」とも述懐している。兵士に向けては「戦争とはどんなものか教えてやろう。君たちは人間を殺さなければならない。そして、できるだけ多く殺したときに、敵は戦いをやめるのだ」とも語っている。
日本本土爆撃に関して、ルメイは人道に反することを知りつつも戦争における必要性を優先し現場で効果的な戦術を考案し実行した責任があるが、爆撃は航空軍司令官ヘンリー・アーノルドに命じられた任務であり、ルメイの役割が誇大に語られる傾向がある。ルメイの就任でB-29の攻撃法が夜間中心に変わったが、都市爆撃(無差別爆撃)の枠組みは、統合参謀本部の決定、焼夷弾攻撃の準備、東京や名古屋でのハンセルによる無差別爆撃の試行などルメイ就任前から進められていた。
2013年5月7日、第2次安倍内閣は東京大空襲についての答弁書を閣議決定した。答弁書では、「国際法の根底にある基本思想の一つたる人道主義に合致しない」点を強調する一方、「当時の国際法に違反して行われたとは言い切れない」とも指摘し、アメリカ合衆国への直接的な批判は事実上避けている。
空襲による被害者の総数は不明であるが、1995年の東京新聞調査では全国で55万9197人、東京で11万6959人であった。8万3793名が死亡したとする説もある。
太田仲三郎(実業家)
立花家扇遊(色物芸人)
豊嶌雅男(大相撲力士)
古屋慶隆(衆議院議員・元内務省政務次官)
枩浦潟達也†(大相撲力士)
琴ヶ浦善治郎(元大相撲力士・世話人)
西岩成吉(大相撲年寄)
吉村操(映画監督)
徳三宝(柔道家)
増田勇(医師・ハンセン病先覚者)
六代目一龍斎貞山(講釈師)
初代吉慶堂李彩(奇術師)
天野喜久代(歌手・女優)
山岸荷葉(小説家・書家)
河井荃廬(篆刻家)
増地庸治郎(経営学者・東京商科大学教授兼東京帝国大学教授)
寿家岩てこ(大神楽・漫才師)
柳亭左喬(落語家・漫才師)
石井菊次郎†(元外務大臣)
織田萬(法学者)
四代目柳家枝太郎 (音曲師)
柳瀬正夢(画家)
谷口恒二(前大蔵次官, 日本銀行副総裁)
安藤照(彫刻家)
加藤雄策(実業家・馬主 空襲被害の翌日に死去)
野村無名庵(演芸・落語評論家)
† 行方不明(死亡認定)
宮城(1945年4月13日空襲)
賢所参集所(1945年4月13日空襲で焼失)
賢所仮殿(1945年4月13日空襲で焼失)
御羽車舎(1945年4月13日空襲で焼失)
進修館(1945年4月13日空襲で焼失)
明治宮殿(1945年5月25日空襲)
主馬寮厩仕合宿所(1945年2月25日空襲)
大宮御所(1945年2月25日、5月25日空襲)
秩父宮御殿(1945年2月25日、5月25日空襲)
東宮御所(1945年5月25日空襲)
青山御殿(1945年5月25日空襲)
三笠宮御殿(1945年5月25日空襲)
伏見宮御殿(1945年5月25日空襲)
閑院宮御殿(1945年5月25日空襲)
梨本宮御殿(1945年5月25日空襲)
霞ヶ関離宮(1945年5月25日空襲)
海軍省・軍令部合同庁舎
東京府庁舎(1945年5月25日の空襲で焼失)
東京駅 - 丸の内赤レンガ駅舎
帝都高速度交通営団(現在の東京メトロ銀座線)
東京都内神社236〜326社が被災したとされる。
明治神宮 - 本殿・隔雲亭
浅草寺 - 本堂(観音堂)・五重塔(1945年3月10日焼失)
増上寺 - 本堂(大殿)、開山堂、伽藍・五重塔、徳川家霊廟
寛永寺 - 弁天堂、徳川家霊廟
徳川家霊廟(旧国宝)
徳川家宣霊廟、文昭院霊廟(増上寺)(1945年3月10日焼失)
徳川家継霊廟、有章院霊廟(増上寺)(1945年3月10日焼失)
芝東照宮(1945年5月25日焼失)
徳川秀忠霊廟、台徳院霊廟(1945年5月25日焼失)
崇源院霊牌所(1945年5月25日焼失)
徳川家綱霊廟、厳有院霊廟(寛永寺)(1945年3月10日焼失)
徳川綱吉霊廟、常憲院霊廟(寛永寺)(1945年3月10日焼失)
麻布山善福寺 - 本堂
池上本門寺 - 仁王門・祖師堂・鐘楼・釈迦堂(本殿)・御廟所(1945年4月15日焼失)
伝通院 - 山門・本堂
法禅寺、安民寺(神田寺)- 全焼
高岩寺(とげぬき地蔵)- 全焼
眞光寺 - 富元山瑞泉院 全焼
泉岳寺 - 山門・義士館以外が焼失
飛木山普門院圓通寺(円通寺)
常端寺(向山)
日枝神社 - 本殿・幣殿・拝殿・中門・透塀など旧国宝
愛宕神社 - 本殿・幣殿・拝殿・社務所
穴八幡神社 - 隨神門
神田明神 - 社殿(コンクリート製)を除く建造物
築土神社 - 1945年4月、空襲により社殿、社宝全焼
靖国神社 - 遊就館、付属書庫
須賀神社(台東区)
穴守稲荷神社 - 客殿・社務所
教育・研究施設
東京帝国大学 - 懐徳館(旧前田邸)
旧制東京高等学校(現・東京大学)
東京高等工芸学校(現・千葉大学)
都立化学工業専門学校(現・首都大学東京)
早稲田大学 - 恩賜記念館・第一高等学院・大隈会館(旧大隈重信邸)
慶應義塾大学 - 図書館旧館・三田大講堂・旧福澤諭吉邸(1945年5月25日の空襲で焼失)
明治大学 - 駿河台体育館(4月13日の空襲による)・和泉予科講堂
法政大学 - 旧第一校舎
拓殖大学 - 恩賜記念講堂
大倉経済専門学校(現・東京経済大学)
高千穂経済専門学校(現・高千穂大学)
大原社会問題研究所(旧山内多門邸)
同仁会東京病院(明和病院)
右田病院(八王子)
松江藩松平家上屋敷(赤坂)の表門
薩摩藩島津家中屋敷(外桜田)
両国の国技館(のちの日大講堂、現在の両国国技館とは位置が異なる)
帝国ホテル(1945年3月10日空襲で被害)
子規庵 - 1945年4月14日の城北大空襲で焼失
偏奇館 - 永井荷風邸宅。膨大な蔵書も焼失。荷風は空襲恐怖症になったといわれる。
日本料亭幸楽(後のホテルニュージャパン) - 撃墜されたB29が直撃し、大破焼失
戦災で焼失したものは国の指定文化財だけでも170点に上る。
松岡映丘『間宮林蔵肖像画』
堀内唯生『郊外早春』『秋景』『横浜湾を望む』
虎徹『燈籠斬』
御手杵(天下三名槍の一つ)
池上本門寺本尊(一尊四菩薩像鎌倉時代作、四天王像江戸時代作、法華経7巻平安時代作うち1巻は現存、文化財未指定)
東京の市街地でも空襲を免れた区域がある(上図「戦災概況図」参照)。周囲が空襲で甚大な被害を受けながらも奇跡的に延焼を免れた地域としては、神田区須田町(現在の千代田区神田須田町)や向島区(現在の墨田区京島)が挙げられる。須田町では神田川が、向島区では東武亀戸線沿いを流れていた小川がそれぞれ防火線となり、住民が川の泥や豆腐などを投じてまで懸命な防火活動にあたったことから、被害を免れた。またこの地区にも焼夷弾が落ちたが、空中で分解されずにそのまま落下したため不発弾となって軟弱な土中に深く埋まってしまい、そのため亀戸線で限られた地域が焼け残った。この両地域は空襲以前にも関東大震災の際にも延焼を免れ、ほぼ大正初期の路地構成や建物の面影を今に残す、下町一帯の中では希有な地域である。ただし、「生き残った」ことにより、自動車も通れない明治大正期の極狭路地が迷路のように走る同地帯は、現在では防災面で深刻な問題のある地域として懸念され、現在に至るまでさまざまな防災に関するまちづくり、取り組みが行われているが、自動車が通れないがゆえに重大な交通事故の発生を大幅に防ぐことができているという実態もある。中央区の佃島・月島地区も晴海運河が延焼を食い止めたことから戦火を免れ、現在も戦前からの古い木造長屋が残っている。3月10日の下町空襲で壊滅状態となった対岸部の深川区(現在の江東区)とは、明暗が分かれた形となった。
丸の内・有楽町付近では東京府庁と東京駅が空襲を受け全半壊したものの、内堀通り一帯の第一生命館や明治生命館などが立ち並んでいた界隈は空襲を免れている。これは、占領後の軍施設に使用することを想定していたと言われている。宮城は対象から外されていたが、5月25日の空襲では類焼により明治宮殿が炎上した。このため、松平恒雄宮内大臣が責任を取って辞任している。
東京帝国大学付近はロックフェラー財団の寄付で建てられた図書館があったことから空襲の被害は軽微だったが、懐徳館を焼失している。
また築地や神田神保町一帯が空襲されなかったのも、アメリカ聖公会の建てた聖路加国際病院や救世軍本営があったからとも言われるが定かではない。神保町を空襲しなかった理由に古書店街の蔵書の焼失を恐れたためという俗説もあるが、アメリカ軍は5月14日の名古屋大空襲で国宝名古屋城を焼いたり、ドイツのドレスデン爆撃などで文化財の破壊を容赦なく行っていることから信憑性は低い。なお、日本正教会のニコライ堂(東京復活大聖堂)およびその関連施設も空襲を免れ、現代に残っている。遺体の収容場所が足りなくなったことによる本郷の町会の要請により、大聖堂には一時的に遺体が収容された。
3月10日の空襲の惨状は、警視総監より撮影の任務を受けた、警視庁の石川光陽によって、33枚の写真が残された(上の画像参照)。それらは戦後、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) からネガを引き渡すよう命令が下るが、石川はこれを拒否し、ネガの代わりにプリントを提出することで追求を逃れる一方、ネガを自宅の庭に埋めて守り保管したという。この33枚の写真は、東京大空襲の悲惨さを伝える貴重な資料となっているが、石川自身は本当はこのような写真は撮りたくないと言っている。なお、石川はほかにも1942年のドーリットル空襲から1945年5月25日の空襲まで記録写真を撮影しており、東京の空襲全体では撮影枚数は600枚を越える。
東京都江戸東京博物館やすみだ郷土文化資料館には東京大空襲に関する展示がある。2001年開館を目指して東京都平和祈念館の建設も計画されたが、実現していない。