日本の公衆電話
昭和初期の電話料金は、3分間で5銭であった。電話機および交換台にタイマー機能がなかったため、交換手が通話ごとにストップウォッチで時間を計測、通話時間が3分になると通話に割り込み口頭で時間の経過を伝えるものであった。しかしながら、この方式は公衆電話からの通話量増加とともに交換手の対応が追い付かない状態となり、1941年(昭和16年)7月1日に廃止。しばらくの間、公衆電話からは3分を超過しても通話を続けられる状態となった。
明治・大正と発展を続けた公衆電話であるが太平洋戦争末期には都市が空襲に遭い、壊滅的な被害を受けたほか、1945年(昭和20年)3月には航空機の金属材料を捻出するためアルミニウム硬貨の回収が始まり、電話自体も掛けづらくなった(スズ素材の硬貨は使用できた)。
戦前全国で5,222台あった公衆電話は日本の降伏直後には僅か623台に激減している。戦後も公衆電話の復旧は進まず、1947年(昭和22年)頃までほとんどその機能は停止していた。これは資材不足もさることながら硬貨不足による利用者低迷という理由があった。戦前5銭であった通話料が戦後のインフレで50銭に改定されたが、5銭、10銭硬貨は戦後新鋳造が中止されていたため入手が困難となり、それが利用者低迷に直結していた。
そこで考え出されたのが当時流通していた50銭紙幣の利用である。しかし前述の硬貨の音による料金投入を判定した当時、紙幣では音による確認ができず、もっぱら利用者の良心に頼るものであった。試験的に新橋駅東口に設置され、その結果は回収率105%を記録した。この結果を踏まえ東京、横浜、名古屋、大阪、神戸でも設置され、いずれも100%の回収結果を記録している。しかしその後は回収率は減少の一途を辿る。これは料金を投入せずとも通話可能との情報が広がったことと、急速なインフレにより50銭(1948年(昭和23年)に1円に改定)や1円という小額紙幣の持ち合わせ少なくなったことが考えられるが、東京で回収率20%となると、もはや交換手を通す意義も薄れ、東京では1949年(昭和24年)にダイヤル式公衆電話に料金箱を設置したものへ切替を開始、遂には回収率15%まで落ち込むこととなった。
赤電話の正式名称は委託公衆電話である。1951年(昭和26年)に電電公社が商店などに公衆電話の取扱業務を本格的に委託するようになった。前章で述べたとおり信用方式の公衆電話で料金回収が望めない現状、硬貨投入方式の公衆電話の採用が急務であったが、10円硬貨の鋳造が開始されたばかりの当時では流通が十分でなく、設置に多額の投資が必要なボックス式に代わるものとして考案されたのが赤電話である。
1951年(昭和26年)の段階では公衆電話には2種類が存在していた。一つが前述した委託公衆電話というものであり、電話局が設備を提供し店頭に設置してもらうものであり、商店に通話取扱いを委託するというものであり、もう一つが簡易公衆電話と称される電話局と加入者が契約した加入電話を店頭におくというものであった。簡易公衆電話制度はまもなく廃止されたが、特殊簡易公衆電話(ピンク電話)がそれに類似したものとして継承されている。
店頭における公衆電話の第1号は新橋のタバコ屋に設置された。当時は一般的な黒電話機を使用していたが、1953年(昭和28年)より赤電話に順次切り替えられていった。色の変更については公衆電話であることを目立たせるために実施され、退色の少ない色相3.5YR、明度2、彩度3という赤が採用され、8月に東京駅に設置された。
赤電話が登場すると公衆電話に対する評判が高まり、商店から設置希望が殺到するようになった。設置希望理由には顧客誘致もさることながら、手数料収入、そして電話回線開設が自由に行えなかった時代であり、電話局の費用で赤電話を設置・維持して自家用の代用品に使用するという理由があった。
このようにして登場した赤電話であるが、当初は料金を受託者と利用者の間で精算する必要があった。しかし、かけ逃げや二度がけ、市外通話の虚偽申告などのトラブルが発生するようになり、電電公社は硬貨投入式の赤電話の開発に着手した。1954年(昭和29年)に通称ダルマと称される硬貨投入式の赤電話が登場した。これは「後払い方式」と分類され、ダイヤルして通話がつながると10円硬貨を投入するという方式であり、硬貨を投入しないと片通話となっていた。
1953年(昭和28年)、10円硬貨の流通が進んだことに伴い、硬貨投入方式の公衆電話として青電話が登場した。これは委託ではなく電電公社が直接に経営するものであり、基本的に電話ボックス内に設置された。初期の青電話では料金後納式が採用されており、特に相手方と繋がってから10秒間は料金を投入せずとも通話が可能であったため、対策として1955年(昭和30年)より料金前納式の青電話が登場する。これ以降、日本の公衆電話は全て料金前納式となる。
赤電話は店頭、青電話は電話ボックス内という形で大別されていたが、道路整備がすすみボックスの新設が困難になる一方、赤電話は盗難防止目的で夜間は店内にしまわれることが多かったため、終日利用できる電話は限られていた。この問題を解決するため、1970年(昭和45年)頃からボックスに比べ専有面積の少ないキャビネット・ポールといった新設備の利用や、容易には盗難ができないよう固定し、終日利用できる青電話の店頭設置などがすすめられた。
1968年(昭和43年)より青電話からダイヤル市外通話が可能となったこともあり、高額通話が増加したことから、1972年(昭和47年)には100円硬貨にも対応した黄電話が登場する。構造やスペースの都合により釣り銭が出ないため、「100円玉でモシモシお釣りはデンデン」などとも揶揄されたが、大量の10円硬貨を必要としなくなったメリットもある。この黄電話は、後に本体はそのままダイヤル部分がボタンに改修され、初のプッシュホン式の公衆電話ともなった。
かつては107番で呼出し設備を有する列車の車内呼び出しが可能だった。自動車電話や携帯電話とは違って、トンネル内でも通話が切れない。2021年(令和3年)6月末にサービス終了。
原則として電電公社またはNTTグループの公衆電話についての記述である。
1890年(明治23年)12月16日 - 電話業務開始にともない初めて電話局内に“電話所"として設置。
1900年(明治33年)9月11日 - 上野、新橋の駅構内に街頭に初めて設置。“自働電話"と呼ばれ、磁石式であった。
1903年(明治36年) - 共電式公衆電話機設置開始。
1925年(大正14年)10月1日 - 自動交換電話の導入により、自働電話を公衆電話と改称。
1953年(昭和28年) - ボタン付き硬貨後納式の青電話の設置開始。相手が電話に出てからボタンを押し10秒以内に10円硬貨を投入していた。
1955年(昭和30年) - 10円硬貨前納式の青電話の設置開始。ダイヤル市外通話はできなかった。
1957年(昭和32年) - 近鉄特急2250系に日本初の列車公衆電話を設置。
1968年(昭和43年) - ダイヤル市外通話可能な10円硬貨前納式の大型青電話の設置開始。電話ボックスや鉄道駅などの電話コーナーに設置されていた。110番・119番専用ダイヤル装置(緊急呼出器。指穴が個別にあり、一桁ずつ回す必要がない)が電話機の上部に別に取り付けられていた。
1973年(昭和48年) - 黄電話の設置開始。大きさは青電話と同じ程度の大型のもので、電話ボックスや鉄道駅などの電話コーナーに青電話と混在して数台設置されていた。10円硬貨に加え、初めて100円硬貨にも対応。ただし、お釣りは出ない(現在に至るまで同様)。
1975年(昭和50年) - プッシュ式黄電話の設置開始。110番・119番へは緊急通報用ボタンで無料扱いとなる機能付き。
1982年(昭和57年)
テレホンカード式公衆電話の設置開始。
デジタル公衆電話の設置開始。
1993年(平成5年) - 公衆電話の通話料金が大幅に値上げされる(市内通話料金は1994年(平成6年)にも値上げ)。
1999年(平成11年) - テレホンカード式への取替え完了、ICカード対応公衆電話の設置開始。
2002年(平成14年)11月 - 新規機種の開発の停止。
2005年(平成17年)
ICカード対応公衆電話の廃止に伴い、(磁気の)テレホンカード式公衆電話の新機種DMC-8A(デジタル公衆電話)の導入開始。カード度数・投入硬貨枚数の液晶パネル表示、デジタル機話等と同様に受話器を上げてそのまま(カード等の投入なしで)緊急通報・フリーダイヤル等へダイヤル可能な仕様(緊急通報用ボタンは廃止)が主な特徴。
1月20日 - ICカード対応公衆電話の廃止を決定。
2006年(平成18年)4月1日 - ICカード対応公衆電話を全廃。
2007年(平成19年) - NTTが老朽化している公衆電話約2000台を新型公衆電話DMC-8Aに交換することを決定。
2012年(平成24年)6月29日 - NTT東西が公式サイトで全国の公衆電話の設置場所を公開。
2016年(平成28年)
DMC-8A公衆電話の後継機種MC-D8(アナログ公衆電話)の導入開始。DMC-8AをMC-D8に準じた改造を行った電話機も順次登場している。
9月30日 - ICテレホンカードから磁気テレホンカードへの交換を終了した。
1890年(明治23年)度末 - 16
1895年(明治28年)度末 - 24
1900年(明治33年)度末 - 340
1910年(明治43年)度末 - 3,204
1920年(大正9年)度末 - 4,044
1925年(大正14年)度末 - 5,546
1930年(昭和5年)度末 - 7,832
1935年(昭和10年)度末 - 11,289
1940年(昭和15年)度末 - 17,249
1945年(昭和20年)度末 - 12,766
1950年(昭和25年)度末 - 17,859
1955年(昭和30年)度末 - 40,647
1960年(昭和35年)度末 - 133,518
1964年(昭和39年)度末 - 374,201
1971年(昭和46年)度末 - 507,937
1972年(昭和47年)度末 - 548,150
1973年(昭和48年)度末 - 595,522
1974年(昭和49年)度末 - 634,421
1975年(昭和50年)度末 - 675,714
1976年(昭和51年)度末 - 724,012
1977年(昭和52年)度末 - 770,815
1978年(昭和53年)度末 - 811,499
1979年(昭和54年)度末 - 850,221
1980年(昭和55年)度末 - 881,592
1981年(昭和56年)度末 - 913,924
1982年(昭和57年)度末 - 928,255
1983年(昭和58年)度末 - 931,412
1984年(昭和59年)度末 - 934,903
1985年(昭和60年)度末 - 909,570
1986年(昭和61年)度末 - 834,107
1987年(昭和62年)度末 - 828,200
1988年(昭和63年)度末 - 827,246
1989年(平成元年)度末 - 829,465
1990年(平成2年)度末 - 832,735(NTT:832,010)(日本テレコム:698)(KDD:27)
1991年(平成3年)度末 - 831,124(NTT:830,199)(日本テレコム:875)(KDD:50)
1992年(平成4年)度末 - 827,408(NTT:826,277)(日本テレコム:1,081)(KDD:50)
1993年(平成5年)度末 - 821,291(NTT:820,131)(日本テレコム:1,110)(KDD:50)
1994年(平成6年)度末 - 801,974(NTT:800,772)(日本テレコム:1,150)(KDD:52)
1995年(平成7年)度末 - 800,520(NTT:799,306)(日本テレコム:1,157)(KDD:57)
1996年(平成8年)度末 - 795,101(NTT:793,870)(日本テレコム:1,174)(KDD:57)
1997年(平成9年)度末 - 778,470(NTT:777,200)(日本テレコム:1,213)(KDD:57)
1998年(平成10年)度末 - 755,090(NTT:753,871)(日本テレコム:1,162)(KDD:57)
1999年(平成11年)度末 - 736,622(NTT:735,812)(日本テレコム:753)(KDD:57)
2000年(平成12年)度末 - 707,233(NTT東日本:344,761)(NTT西日本:362,472)
2001年(平成13年)度末 - 680,635(NTT東日本:333,313)(NTT西日本:347,322)
2002年(平成14年)度末 - 584,162(NTT東日本:285,358)(NTT西日本:298,804)
2003年(平成15年)度末 - 503,135(NTT東日本:244,711)(NTT西日本:258,424)
2004年(平成16年)度末 - 442,302(NTT東日本:213,398)(NTT西日本:228,904)
2005年(平成17年)度末 - 393,066(NTT東日本:187,436)(NTT西日本:205,630)
2006年(平成18年)度末 - 360,819(NTT東日本:172,188)(NTT西日本:188,631)
2007年(平成19年)度末 - 329,301(NTT東日本:157,836)(NTT西日本:171,465)
2008年(平成20年)度末 - 307,187(NTT東日本:147,620)(NTT西日本:159,567)
2009年(平成21年)度末 - 283,161(NTT東日本:137,992)(NTT西日本:145,169)
2010年(平成22年)度末 - 252,775(NTT東日本:121,508)(NTT西日本:131,267)
2011年(平成23年)度末 - 231,038(NTT東日本:110,242)(NTT西日本:120,796)
2012年(平成24年)度末 - 210,448(NTT東日本:100,564)(NTT西日本:109,884)
2013年(平成25年)度末 - 195,514(NTT東日本:93,424)(NTT西日本:102,090)
2014年(平成26年)度末 - 183,655(NTT東日本:87,785)(NTT西日本:95,870)
2015年(平成27年)度末 - 171,179(NTT東日本:78,199)(NTT西日本:92,980)
2016年(平成28年)度末 - 161,375(NTT東日本:71,434)(NTT西日本:89,941)
2017年(平成29年)度末 - 157,875(NTT東日本:70,402)(NTT西日本:87,473)
2018年(平成30年)度末 - 155,214(NTT東日本:69,951)(NTT西日本:85,263)
2019年(平成31年/令和元年)度末 - 151,313(NTT東日本:69,325)(NTT西日本:81,988)
2020年(令和2年)度末 - 145,643(NTT東日本:69,110)(NTT西日本:76,533)
※1971年(昭和46年)度 - 1998年(平成10年)度は総務省発表の資料より。1964年(昭和39年)度以前は電電公社資料、1998年(平成10年)度以降はNTT東西発表の資料より。