筑波大学
筑波大学(つくばだいがく、University of Tsukuba)は、茨城県つくば市にキャンパスを置く日本の国立大学である。
設置者である国立大学法人筑波大学は指定国立大学法人で、文部科学省が実施しているスーパーグローバル大学事業のトップ型指定校でもある。広島大学と共に旧二文理大である。
1872年(明治5年)に日本で最初に設立された師範学校を創基とする、東京師範学校(のちの東京教育大学)が前身である。昌平坂学問所(昌平黌、しょうへいこう)を一部引き継ぐ形で設立された経緯もあり、その創立は日本で最も古い大学群の一つとして知られる。キャンパスが狭隘で分散していたため、1963年(昭和38年)8月27日に閣議決定された筑波研究学園都市への移転が議論され始めた。その後、教授会間の意見のずれや学生運動による入試中止等により、ますます大学改革議論が高まりを見せ、1973年(昭和48年)10月に新構想大学として、東京教育大学を母体に発足した。
筑波大学は筑波キャンパスの他に旧東京教育大学の敷地の一部も所管している。東京都文京区大塚の旧東京教育大学の本部敷地には東京キャンパス文京校舎(旧称:大塚地区)として、首都圏にある附属学校を統括する学校教育局と社会人対象の夜間大学院である大学院ビジネス科学研究科、法科大学院や各種研究センターを設置している。
国立科学博物館は1889年(明治22年)から1914年(大正3年)に「東京教育博物館」として再独立するまで、東京高等師範学校の附属機関として存在した。前身の東京教育大学は、4つの学校(東京文理科大学、東京高等師範学校、東京農業教育専門学校、東京体育専門学校)を母体としており、さらに筑波大学になってからも2002年(平成14年)に図書館情報大学と統合するなど、様々な機関の歴史を背景にしている。
「開かれた大学」「柔軟な教育研究組織」「新しい大学の仕組み」を基本理念として、以下の目標を掲げている。
自然と人間、社会と文化に係る幅広い学問分野において、深い専門性を追求すると同時に、既存の学問分野を越えた協同を必要とする領域の開拓に積極的に取り組み、国際的に卓越した研究を実現する。
高度で先進的な研究に裏打ちされた学士課程から博士課程までの教育を通じて学生の個性と能力を開花させ、豊かな人間性と創造的な知力を蓄え、自立して国際的に活躍できる人材を育成する。
科学技術研究機関が集積する筑波研究学園都市の中核として、教育研究諸機関および産業界との連携に積極的に取り組み、自らの教育研究機能の充実・強化を図るとともに、広く社会の発展に貢献する。
アジアをはじめ世界の国々や地域に開かれた大学として、国際的通用性のある教育研究活動の展開と連携交流に積極的に取り組み、国際的な信頼性と発信力を有する大学を実現する。
教員と職員のそれぞれが個性と多様な能力を発揮しつつ協働することにより、次代における大学のあり方を追求し、新しい仕組みを実現するための大学改革を先導する。
筑波大学のキャンパスは大きく分けて筑波キャンパス、東京キャンパスの2つに分かれている。筑波キャンパスの面積は 2,577,286m2 と、大学の単一キャンパスとしては国内第2位の大きさである(ちなみに、第1位は九州大学伊都地区、第3位は広島大学東広島キャンパス。総面積では、第1位は北海道大学、第2位は東京大学、第3位は九州大学)。ほとんどの教育・研究活動はここを中心に行われている。東京キャンパスは社会人大学院などのために使われている。
開学以来、「研究」と「教育」を分離していることが一つの特徴となっている。さらに、教育組織としての教養部が存在せず、開学から全学共通の一般教養と学群・学類毎の専門教育を並行して受講するくさび型教育体制を採っている。これは1991年の大学設置基準の大綱化を先取りした形になっている。
特に、医学専門学群は、旧来の2年制進学課程と4年制専門課程の区別を廃した6年一貫教育を日本の医学部で初めて行い、その後、筑波大に追随して6年制一貫教育を実施する新設医科大学も現れ始めている。
大学院には3つの学術院、大学には10個の学群がある。研究施設として複数の全国共同利用施設、学内共同教育研究施設を持つ。
『タイムズ・ハイアー・エデュケーション』の「THE世界大学ランキング 2019-2020」では、第401-450位、アジア第55位、国内第8位である。
2019年1月24日、軍事利用を目的とする研究は行わないとの基本方針を発表した。国内外の軍事、防衛機関から資金提供を受けて行う研究など、成果が軍事転用される可能性がある場合は、学内で事前審査する。
積極的に産学連携活動を行っており、筑波大学発ベンチャー企業数は平成18年度末で61件(日本の大学で第3位)である。また、平成18年度の大学発ベンチャー新設数は8件(日本の大学で第1位)である。
2008年11月より学生活動支援GPに採択されたつくばアクションプロジェクト (T-ACT) が開始されている。これは学生の主体的な活動を支援する目的で大学・教員・学生の相互的な支援ネットワークを構築し活動のスタートアップサポートを行う組織である。
(沿革節の主要な出典は公式サイト)
本学は1970年(昭和45年)に成立の筑波研究学園都市建設法および1973年(昭和48年)に国立学校設置法等の一部を改正する法律(昭和48年9月29日法律第103号)により改正された国立学校設置法(2004年廃止)により設置された。
大学設置の根拠となった1973年の国立学校設置法については、民主教育をすすめる国民運動(総評、中立労連、日教組などの労働組合、日本科学者会議、日本子どもを守る会など16団体が参加)が撤回を求めて強い反対運動を行った。
なお、本学の前身であった東京教育大学は、1978年(昭和53年)3月末に閉鎖された。
2002年(平成14年)、国立学校設置法の一部を改正する法律(平成14年法律第23号)により図書館情報大学と統合した。
1970年(昭和45年)10月 - 筑波大学建設事務所を開設。
1973年(昭和48年)10月1日 - 筑波大学が開学。第一学群(人文学類、社会学類、自然学類)、医学専門学群、体育専門学群、附属図書館を設置。
1975年(昭和50年)- 第二学群(比較文化学類、人間学類、生物学類、農林学類)、芸術専門学群設置。
1976年(昭和51年)- 筑波大学附属病院を開設。
1977年(昭和52年)- 第三学群設置(社会工学類、情報学類、基礎工学類)。
1978年(昭和53年)- 東京教育大学が閉学。大学院博士課程社会工学研究科、医療技術短期大学部を設置。
1980年(昭和55年)- 大学院博士課程医学研究科を設置。
1981年(昭和56年)- 大学院博士課程工学研究科を設置。
1983年(昭和58年)- 第三学群国際関係学類設置。
1985年(昭和60年)- 第二学群日本語・日本文化学類設置。
大塚キャンパスに大学院経営・政策科学研究科の1専攻として経営学社会人大学院「経営システム科学専攻 (GSSM)」を設置。
1990年(平成2年)- 大塚キャンパスの法学系社会人大学院として「企業法学専攻」が追加設置される。
1991年(平成3年)- 第三学群工学システム学類設置。
1994年(平成6年)- 農林学類を生物資源学類に改称。
1995年(平成7年)- 国際関係学類を国際総合学類へ改組。
1996年(平成8年)- 大塚キャンパスの法学系社会人大学院に博士後期課程が追加され、「企業科学専攻」が設置される。
1998年(平成10年)
基礎工学類を工学基礎学類へ改組。
大塚キャンパスの社会人大学院が経営・政策科学研究科から改組・再編され、独立研究科として「ビジネス科学研究科」が設置される。
2002年(平成14年)10月1日
図書館情報大学と統合。
春日キャンパス(筑波キャンパス春日地区)設置。
図書館情報専門学群および大学院博士課程図書館情報メディア研究科を設置。
医療技術短期大学部の学生募集停止。医学専門学群を改組し、医学類と看護・医療科学類を設置。
2004年(平成16年)
3月 - 図書館情報大学が最後の卒業生を送り出し、閉学。
4月1日 - 国立大学法人筑波大学が発足。
2005年(平成17年)
4月1日 - 秋葉原キャンパス(東京キャンパス秋葉原地区)設置。
専門職大学院であるビジネス科学研究科法曹専攻および国際経営プロフェッショナル専攻設置。
大塚キャンパスは東京キャンパス大塚地区に名称変更。
8月24日 - 同年7月22日限りで廃止された筑波キャンパスの「学内バス」(北地区〜春日地区を結ぶ循環路線)の代替として、新たに関東鉄道による「筑波大学循環」バス(つくばセンター発着)の運行開始。学生・関係者向けに低廉な定期運賃が設定される。
2006年(平成18年)3月 - 医療技術短期大学部を廃止。
2007年(平成19年)4月 - 本年度入学の学部一年生より、7学群(内専門学群4)15学類から9学群(内専門学群2)23学類に改組された新しい学群・学類に入学。
2010年(平成22年)- 12月10日、嘉納治五郎先生之銅像除幕式(朝倉文夫作)が筑波大学会館前広場で挙行。
2011年(平成23年)
3月11日 - 東日本大震災で被災。被害総額は70億円に達した。
9月30日 - 旧・東京キャンパス大塚地区の再整備が完了したことを受け、東京キャンパス文京校舎の開所式を挙行。
2013年(平成25年)9月30日 - 筑波大学石打研修所を廃止。
2017年(平成29年)4月 - 山岳科学センターが発足(菅平高原実験センターと各地の演習林・実験林を統合)。
2019年(令和元年)10月 - 2019年度入学生から必修としたデータサイエンスの授業を開講。
2020年(令和2年)
4月1日 - 大学院を学位プログラム制(3学術院、6研究群・6専攻)へ移行。従前の研究科・専攻は過年度入学生の在学中は存続する。
10月15日 - 指定国立大学法人に指定
2021年(令和3年)4月 - 前年に設置した総合学域群の学生受け入れを開始した。
筑波キャンパス(茨城県つくば市天王台一丁目1番地1)
東京キャンパス(東京都文京区大塚三丁目29番1号)
校章や大学名書体、基本色などの規格と使用基準 (VI: Visual Identification System) を定めている。
『紫峰』という名の発行物もあるように紫色は筑波大学のキーワードとなっている。スクールカラーは「」(HTML) である。体育会所属団体のユニフォームは2012年から「FUTURE BLUE」と称する淡い青色を用いることで統一されている。
筑波大学の校章は「」である。この桐章は東京高等師範学校の附属小中学校(のちの筑波大附属小、同附属中・高)で1888年11月に校章として制定されたことに起源を持つ。これは明治天皇の行幸の際、皇室の御紋章である五七の桐章を校章に用いるようご沙汰を頂いたことによる。しかし五七の桐では不敬にわたることがあってはとの理由で五三の桐となった。
その後、母体である東京高師においても1903年に改定された「東京高等師範学校生徒徽章」で制定され、1949年製作の東京教育大学学生バッジにも受け継がれている。「桐紋」と呼ばれる図形は、菊花紋章と並んで日本国の伝統的な紋章として用いられているが、筑波大学の校章は花の部分のみ「蔭」で表現される独特なものである。
平成22年度より開学の理念を象徴するスローガンとして「IMAGINE THE FUTURE.」を使用しており、掲示物に取り入れられているほか、横断幕などが学内の至るところで掲揚されている。考案はOBの一倉宏による。
公式配布物である学生便覧に学生歌『常陸野の』および『筑波のガマ』の歌詞が掲載されていることから、実質上の校歌になっているといえる。『常陸野の』は入学式、卒業式の時に歌われる。入学式には新入生に歌詞が配られ、伴奏のもと校歌練習が行われる。しかし、学生に浸透しているとは言い難く、体育会の学生の間では宣揚歌『桐の葉』がよく歌われている。また、「IMAGINE THE FUTURE」の合唱等している学生も見受けられる。
筑波大学学生歌『常陸野の』
筑波大学開学間もない昭和50年1月に作られた歌である。東京教育大学から筑波大学への生まれ変わりを描いているとされる。
作詞は青木克彦、作曲は飯島睦子。
筑波大学学生歌『筑波のガマ』
筑波大学開学直後の時期の男子学生が(筑波大学の男子学生数は女子学生数の3倍にも上っていたため彼女を得たい一心で)学生宿舎の女子棟前で大声で歌っていたという笑い話が聞かれるが、事実ではない。実際には、『筑波のガマ』は少なくとも1980年まではほとんど歌われていない。
作詞は小田淳一、作曲は牧和美。
筑波大学宣揚歌『桐の葉』
東京高等師範学校時代の大正8年に大学昇格運動の一環として作成された。一番と二番の歌詞は当時学生であった大和資雄によるもので、三番の歌詞はのちに東京教育大学から筑波大学に改学される際に東京教育大学最後の学長である大山信郎によって加えられたもの。慶應義塾大学の応援歌が元曲である。
メッセージソング『IMAGINE THE FUTURE 〜未来を想え』
スローガンの制定に伴いメッセージソングとして新たにOBの吉川洋一郎によって作曲された。作詞はスローガンと同じく一倉宏。最近では入学式・卒業式をはじめとした公式行事で披露されることも多い。
校章『桐の葉』と新大団旗
『立ちて勇姿を』
『霊峰仰ぐ』
寮歌『桐花寮の歌』
旧東京教育大学校歌(東京師範学校、東京文理科大学校歌)
『青雲の空に高く』作詞は北原白秋、作曲は山田耕筰
教育研究上の基本となる組織の一つで、学生(大学院生などを除く)が所属する教育組織である。大学院が部局化されていない多くの大学の学部や学科では教員と大学院生もこの中に含まれるが、学類/学系制では教育組織としての学群・学類と、教員および大学院生が所属する研究組織としての「学系」が異なる体系で存在している(この分類は、筑波大学以外に福島大学、桜美林大学などでも採用されている)。
既存のどの学群にも属さない「総合学域群」を2020年に開設し、翌2021年4月より学生受入を開始した。これは総合選抜入試に合格し入学した1年次生のみが属する学群で、各学群の開設する科目から自身の関心に合致するものを履修しながら、進級先としたい学群を絞り込むことができる。2年次以降は学生自身の希望に基づいて各学群に所属し教育を受ける。また、一部の学類は前期日程での学類独自選抜をとりやめた(推薦入試や後期日程での選抜は継続)。
筑波大学の「学群・学類」制度は、学際性、文理融合などの観点に基づいていた。当時、学類の英訳が「college」であり、ナンバー学群の英訳が「cluster of colleges」であることから、他大学の学部・学科とは異なる観点から区分されていたことが分かる。しかし、受験生や社会一般に対して理解しにくいという評価が長年あったことや、2000年から2001年にかけて行われた大学院の再編などを受け、学群・学類の再編成を行うことになり、2005年7月21日に正式発表された。
主な変更事項は以下の通り:
ナンバー学群制の廃止、学問内容による学群制の導入
情報学類と図書館情報専門学群の「情報学群」化、情報メディア創成学類の新設
医学専門学群の名称変更および看護・医療科学類の主専攻レベルの学類化
総定員に変更はない(2007年現在)。平成19年(2007年)度新入生から適用される。なお、2006年度までの学群学類制での入学者(および2008年度までの3年次編入学生)は卒業するまで、所属に関する変更は行わない予定である。
※2008年度までの3年次編入学生は従前の学群に属することとなる。
総合学域群(2020年4月新設)
2021年4月より学生受入開始したもっとも新しい学群で、総合選抜入試に合格し入学した1年次生のみが属する。2年次以降は学生本人の希望や成績により既存の各学群(体育専門学群を除く)に進級する。
人文学類(第一学群人文学類)
ヨーロッパ・アメリカ史サブコース
考古学・民俗学主専攻
先史学・考古学コース
民俗学・文化人類学コース
比較文化学類(第二学群比較文化学類)
日本・アジア領域(日本文学コース、日本研究コース、中国文学コース、アジア研究コース)
英米・ヨーロッパ領域(英語圏文学・文化コース、ドイツ語圏文学・文化コース、フランス語圏文学・文化コース、欧米研究コース)
フィールド文化領域(文化人類学コース、文化地理学コース)
表現文化領域(テクスト文化学コース、文化創造論コース)
文化科学領域(先端文化学コース、情報文化学コース)
思想文化領域(現代思想コース、比較宗教コース)
日本語・日本文化学類(第二学群日本語・日本文化学類)
日本語・日本文化学主専攻
分野:日本語分野、文化分野
社会・国際学群
社会学類(第一学群社会学類)
国際総合学類(第三学群国際総合学類)
教育学類 △(第二学群人間学類教育学主専攻)
コース:初等教育学コース、教育学コース
系列:学校教育開発系列、人間形成系列、教育計画・設計系列、地域・国際教育系列
心理学類 △(第二学群人間学類心理学主専攻)
研究領域:実験心理学、教育心理学、発達心理学、社会心理学、臨床心理学
障害科学類 △(第二学群人間学類心身障害学主専攻)
履修モデル:障害科学履修モデル、特別支援教育学履修モデル、社会福祉学履修モデル
生物学類(第二学群生物学類)
生物資源学類(第二学群生物資源学類)
地球学類△(第一学群自然学類地球科学主専攻)
研究分野:人文地理、地誌学、地形学、水文科学、大気科学、環境動態解析学
研究分野:地史・古生物学、地層学、地球変動科学、岩石学、鉱物学、地球資源科学
数学類 △(第一学群自然学類数学主専攻)
物理学類 △(第一学群自然学類物理学主専攻)
化学類 △(第一学群自然学類化学主専攻)
応用理工学類(第三学群工学基礎学類)
電子・量子工学主専攻
物質・分子工学主専攻
工学システム学類(第三学群工学システム学類)
社会工学類(第三学群社会工学類)
情報科学類(第三学群情報学類)
情報メディア創成学類 △
知識情報・図書館学類(図書館情報専門学群)
医学類 - 6年制(医学専門学群医学類)
新医学専攻 - 1年次から「研究室演習」を選択し、指導教員の下で研究生活の実際を体験できるが、その延長で5年次の終わり頃に研究者養成のための「新医学専攻」に進むことができる
看護学類 △ - 4年制(医学専門学群看護・医療科学類看護学主専攻)
医療科学類△ - 4年制(医学専門学群看護・医療科学類医療科学主専攻)
体育学・スポーツ学分野
体育・スポーツ哲学、体育史・スポーツ人類学、スポーツ社会学、武道学、体育・スポーツ経営学、スポーツ政策学、スポーツ産業学、体育科教育学、アダプテッド体育・スポーツ学、体育心理学
コーチング論・トレーニング学、スポーツ運動学、種目別コーチング論(体操、体操競技、陸上競技、水泳競技、バレーボール、バスケットボール、ハンドボール、サッカー、ラグビー、ラケットバット、柔道、剣道、弓道、野外運動、舞踊)
健康教育学、環境保健学、運動生理学、運動生化学、運動栄養学、スポーツバイオメカニクス、応用解剖学、体力学、健康増進学、体育測定評価学、内科系スポーツ医学、外科系スポーツ医学
情報デザイン・プロダクトデザイン領域
国際化拠点整備事業(グローバル30)
社会国際学教育プログラム(受け入れは「社会・国際学群(社会学類、国際総合学類)」)
生命環境学際プログラム(受け入れは「生命環境学群(生物学類、生物資源学類、地球学類)」)
国際医療科学人養成プログラム(受け入れは「医学群(医療科学類)」)
考古学・民俗学主専攻
日本語・日本文化学類
日本語・日本文化学主専攻
生物学・基礎主専攻
生物学・応用主専攻
(2004年度以前):生物資源生産科学主専攻、生物資源機能科学主専攻
(1993年度以前:農林学類):生物資源生産学主専攻、生物応用化学主専攻、生物環境造成学主専攻、生物生産組織学主専攻
計算機システム主専攻( - 2004年度)
情報システム主専攻(2005年度 - )
電子・量子工学主専攻
物質・分子工学主専攻
看護・医療科学類
健康・スポーツ教育主専攻
健康・スポーツマネジメント主専攻
図書館情報専門学群(旧 図書館情報大学)
2020年度より学位プログラム制へ全面移行する。また、最終的には「大学院の一組織化(一学術院化)」を目指すとしている。
なお、専門職大学院など一部の専攻は研究群には組み込まれない(各学術院の一専攻として教育活動が行われる)。
2020年度入学生については、2019年11月まではいったん現在の専攻のもとで学生募集し、入学試験に合格した者に対しては新しい組織のもとで教育活動が行われる。また、教員の主担当変更に伴う所属の変更や複数学位の一本化などがあるため、新たな組織の研究群・専攻や授与される学位は従前の組織の専攻・学位とは必ずしも対応しない。
人文社会科学研究群(3学位プログラム)
ビジネス科学研究群(2学位プログラム)
法曹専攻(法科大学院)
数理物質科学研究群(5学位プログラム)
システム情報工学研究群(8学位プログラム)
生命地球科学研究群(12学位プログラム)
人間総合科学研究群(26学位プログラム)
それまでの8研究科85専攻は、学生の在学中は新組織と併存する。
教育研究科(修士課程)
人文社会科学研究科(特に記さぬ限り、博士前期課程・博士後期課程)
哲学・思想専攻(一貫制博士課程・5年制)
分野:哲学分野、倫理学分野、宗教学・比較思想学分野
歴史・人類学専攻(一貫制博士課程・5年制)
分野:歴史学分野、人類学分野、複合分野
文芸・言語専攻(一貫制博士課程・5年制)
分野:文学分野、言語学分野
現代語・現代文化専攻
分野:現代文化分野、言語情報分野
分野:国際関係分野、社会学分野
経済学専攻(2015年度に募集停止)
法学専攻(2015年度に募集停止)
国際地域研究専攻(修士課程)
標準プログラムのコース:東アジア研究、東南アジア研究、中央ユーラシア研究、中東・北アフリカ研究、ヨーロッパ研究、北アメリカ研究、ラテンアメリカ研究
英語特別プログラム:「国際関係論短期特別プログラム」(1.5年制)、「アフリカの若者のための産業人材育成イニシアティブ」(1.5年制)、「中央アジア国際関係・公共政策プログラム」(1年制)、「人文社会科学に立脚した日本研究・ユーラシア地域研究者育成プログラム」(1+3年制)、経済・公共政策プログラム
国際日本研究専攻(博士前期課程・後期課程)
数理物質科学研究科(特に記さぬ限り、博士前期課程・博士後期課程)
教員の研究分野:代数学、幾何学、解析学、情報数学、数理科学
3年制博士課程「物質・材料工学専攻」に対応する前期課程の履修コース「物質・材料工学コース」を設置
教員の研究分野:素粒子物理学(理論)、素粒子物理学(実験)、宇宙物理学(理論)、宇宙物理学(観測)、原子核物理学(理論)、原子核物理学(実験)、物性物理学(理論)、物性物理学(実験)、生命物理学(理論)、プラズマ物理学(実験)、材料物理分野、先進学際物理学分野、核融合・プラズマ分野、物質物理フロンティア分野
3年制博士課程「物質・材料工学専攻」に対応する前期課程の履修コース「物質・材料工学コース」を設置
教員の研究分野:無機・分析化学、物理化学、有機化学、境界領域化学、ナノ材料化学、材料無機化学、固体化学、材料有機化学、機能性高分子化学、製薬科学
電子・物理工学専攻
3年制博士課程「物質・材料工学専攻」に対応する前期課程の履修コース「物質・材料工学コース」を設置
教員の研究分野:光量子工学、計測数理工学、量子ビーム・プラズマ工学、ナノテクノロジー、半導体エレクトロニクス(パワーエレクトロニクス)、光・電子素子(パワーエレクトロニクス)、パワーエレクトロニクス、光・電子ナノ材料工学
物性・分子工学専攻
3年制博士課程「物質・材料工学専攻」に対応する前期課程の履修コース「物質・材料工学コース」を設置
教員の研究分野:量子物性、量子理論、材料物性、物質化学・バイオ
ナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻(博士後期課程。2012年に物質創成先端科学専攻を改組)
教員の研究分野:ナノサイエンス、ナノテクノロジー
物質・材料工学専攻(博士後期課程。物質・材料研究機構と連携して運営)
教員の研究分野:金属・セラミック材料工学、ナノ材料工学、有機・生体材料工学、物理工学、半導体材料工学
システム情報工学研究科(特に記さぬ限り、博士前期課程・博士後期課程)
社会工学専攻(2014年4月に行われた改組以前の社会システム工学専攻(博士前期課程)、経営・政策科学専攻(博士前期課程)、社会システム・マネジメント専攻(博士後期課程)に対応する)
社会工学学位プログラム(博士前期課程・後期課程)
サービス工学学位プログラム(博士前期課程)
教員の研究分野:トータルリスクマネジメント、サイバーリスク、都市リスク、環境・エネルギーリスク
教員の研究分野:数理情報工学、知能ソフトウェア、ソフトウェアシステム、計算機工学、メディア工学、知能・情報工学
教員の研究分野:システムデザイン、人間・機械・ロボットシステム、計測・制御工学、コミュニケーションシステム
教員の研究分野:固体力学・材料工学、構造・防災・信頼性工学、流体・環境工学、熱流体・エネルギー工学
教員の研究分野:人文地理学、地誌学、地形学、水文科学、大気科学、空間情報科学、陸域水循環システム、海洋・大気相互システム
教員の研究分野:生物圏変遷科学、地圏変遷科学、地球変動科学、岩石学、惑星資源科学、鉱物学、地球史解析科学
教員の専攻分野:系統分類・進化学、生態学、植物発生・生理学、動物発生・生理学、分子細胞生物学、ゲノム情報学、先端細胞生物学、先端分子生物科学
教員の研究分野:植物育種学、作物生産学、蔬菜・花卉学、果樹生産利用学、動物資源生産学、生物生産システム学、食資源利用科学、植物寄生菌学、応用動物昆虫学、森林生態環境学、地域資源保全学、植物遺伝情報解析学、代謝ネットワーク科学、媒介動物制御学、植物細胞遺伝情報学、植物環境応答学、生産昆虫機能利用学、食資源機能解析学
教員の研究分野:生物資源経済学、国際資源開発経済学、農業経営学及び関連産業経営学、農村社会・農史学、森林資源経済学、森林資源社会学、国際農林業開発学、地域森林資源開発学
教員の研究分野:先端技術開発学、乾燥地工学、生態構造工学、流域保全工学、水利環境工学、生産基盤システム工学、生物生産機械学、保護地域管理学、農産食品プロセス工学、生物材料化学、生物材料工学、農村環境整備学、生物圏情報計測学、地域食品開発科学、食品品質評価工学、国際生物資源循環学、地域森林資源開発学
教員の研究分野:生体成分化学、ゲノム情報生物学、構造生物化学、微生物育種工学、生物反応工学、微生物機能利用学、細胞機能開発工学、生体模倣化学、分子発生制御学、生体情報制御学、負荷適応微生物学、食品機能化学、食機能探査科学、土壌環境化学、植物環境生化学、分子情報解析学、動物リソース工学、植物機能高分子科学、時間細胞生物学、共生進化生物学、機能性神経素子工学、複合生物系利用工学
教員の研究分野:遺伝資源産業科学、バイオ産業科学、生態システム工学、資源開発技術学、資源総合評価工学、環境共生科学
教員の研究分野:人文地理学、地誌学、地形学、水文科学、大気科学、空間情報科学、陸域水循環システム、海洋・大気相互システム
教員の研究分野:生物圏変遷科学、地圏変遷科学、地球変動科学、岩石学、惑星資源科学、鉱物学、地球史解析科学
教員の専攻分野:系統分類・進化学、生態学、植物発生・生理学、動物発生・生理学、分子細胞生物学、ゲノム情報学、先端細胞生物学、先端分子生物科学
教員の研究分野:乾燥地工学、生態構造工学、流域保全工学、水利環境工学、生物生産機械学、生産基盤システム工学、保護地域管理学、農村環境整備学、生物圏情報計測学
食料・バイオマス科学領域
教員の研究分野:先端技術開発学、農産食品プロセス工学、食機能探査科学、生物材料化学、生物材料工学、地域食品開発科学、食品品質評価工学、国際生物資源循環学、地域森林資源開発学