競輪
後楽園競輪場は現在東京ドームが建っている場所にあり、1949年(昭和24年)11月に誕生。東京の都心部に位置する文京区という抜群の立地条件も手伝い、開催すれば常時スタンドは満員、とりわけ、全国争覇競輪(現・日本選手権競輪)が開催されればスタンドに入りきれない観客で溢れ返り、車券も満足に買えない状態が恒常化していた。そして、1960年(昭和35年)11月3日に行われた第15回全国争覇競輪決勝戦の開催日は推定約8万人の観客で溢れかえり、スタンド内でもすし詰めとなった約1500名の観客が走路内へなだれこみ、決勝戦は走路内にも観客を入れてレースを行うという異例の事態となった。このため警備不能を理由に、引き続き1961年(昭和36年)の第16回大会の開催も決定していたにもかかわらず、東京都が開催を返上したばかりか代替地も決まらず、1963年(昭和38年)3月に一宮競輪場で再開されるまで、全国争覇競輪の開催が行われなくなってしまった。つまり、後楽園以外に全国争覇競輪の開催はできない、ということが、当時の競輪界の「常識」となっていたのである。実際のところ、一宮で行われた後、再び後楽園で1968年(昭和43年)の第22回大会まで毎年、日本選手権競輪が開催されていた。
このように、後楽園競輪の売上は1960年代に競輪総売上の10%近くを占めるほど大きなものであったため、後楽園は「競輪のメッカ」と標榜された。だが、当時毎年のように競輪が売上を増加させており東京都の財政に寄与し続けた背景があったにもかかわらず、美濃部は「競輪などの公営ギャンブルの売り上げで学校などが建設されるということについて、果たして子供たちは望んでいることなのだろうか」と訴え、都営ギャンブル廃止を公約に掲げた。また上述の通り、大阪府などの自治体が既に公営ギャンブル廃止を実現させていたことも追い風となっていた。
1969年(昭和44年)1月、美濃部は正式に都営ギャンブル廃止を表明し、同年11月に開催が予定されていた日本選手権競輪の開催を返上した。さらに美濃部は、1972年度限りで後楽園における都営開催を終了することを表明。これにより後楽園競輪場は1972年(昭和47年)10月に開催を休止、翌1973年(昭和48年)3月をもって全面休止された。その後同地ではバンク内に水が注入され、スイミングプールとしての役割を果たした後に解体され、1988年に日本初の屋根つき野球場「東京ドーム」として再建された。
その他の旧都営公営競技場は、まず大井オートレース場が後楽園競輪場と同様に1973年3月で閉場したが、代替場として伊勢崎オートレース場が引き継ぎ、1976年(昭和51年)10月6日に開場した。また京王閣競輪・大井競馬・江戸川競艇はその後、主催者を変更させて現在も存続している。結局、後楽園競輪場だけは代替地も用意されず消滅した。
なお、東京ドームには400バンクの設備があるが、地域住民の反対等様々な事情があり、現在も競輪開催はされていない。
後楽園競輪の廃止は当時の競輪界に大きな打撃を与えたが、昭和40年代に入ると競艇の総売上が次第に競輪に迫る勢いを見せるようになった。1965年(昭和40年)度を見ると、競輪は競艇を含めた他の各公営競技団体の倍ほどの総売り上げを計上していたが、その後、競輪自身も売り上げを伸ばしていくものの、伸び率は鈍化していく。対して競艇は昭和40年代前半以降毎年度10%以上の伸び率を見せ、1973年(昭和48年)度頃には競輪と肩を並べた。同時期に発生した第一次オイルショックの影響により1972年度以降は伸び率も鈍化したが、1975年(昭和50年)度の年間総売上で競艇が競輪を逆転した。その後も現在に至るまで競艇が競輪の総売上を下回った年度は一度もなく、実に2倍以上もの差がついている。
また総入場人員においても、昭和40年度は競輪が約2800万人を記録し競艇に倍以上の差をつけていたが、その後競艇が差を詰めてゆき、1975年(昭和50年)度に競輪を逆転した。
競艇に逆転された原因として、競艇が施設改善や投票券の機械化を急ピッチで進めたのに対し、
当時は創世紀時代に建設された施設をそのままにしているところが多く、場内も「鉄火場風情」が漂っていたことから気軽に来場できるような場内環境ではなかった。
投票券の機械化も著しく遅れ、旧来の「穴開き式投票券」を発売している施設が大半を占めていたため発走時刻の遅れが恒常化していたなどといった問題点が一向に改善されなかった。
さらに場内の風紀浄化も著しく遅れており、場内に闊歩していたノミ屋を排除する動きは1985年2月に高知競輪場で発生した暴力団抗争事件以降本格化するが、他競技では既に着手していた。
などが挙げられる。
それでも、総売上は1980年(昭和55年)度まで競輪も対前年比増を何とか記録していたが、1981年(昭和56年)度に中央競馬を除く各公営競技が揃って前年割れを記録した。
上述した通り、競輪人気にかげりが見えてきた原因は、度重なる暴動事件や施設の老朽化に加え、機械式発券機導入・場内浄化の著しい遅れなどもあるが、ギャンブルとしての競技運営面においても問題点を抱えていたことも挙げられる。
1967年(昭和42年)以降、競輪選手の級班制度はA級(1 - 5班)・B級(1 - 2班)の「2層7班制」となっていたが、当時の最上位であるA級1班(A1)選手にあっせんが行われる記念開催(現在のGIII)では、A級で最下位であったA級5班(A5)と直接対決する競走も見られた。
当時のA1選手は全体で100〜120名程度しかおらず、同じA級でも実力面で大きな開きがあったため、記念開催の準決勝では「レース前から勝負は決まっている」と言われ、配当もおしなべて低配当となる競走も多くみられた。この影響により予想の楽しみが消え、「当たっても儲からない」「当たってもトリガミ(手にする払戻金が購入金額を下回ること)」という印象をファンに抱かせたことで競輪離れを招いた。一方、競艇は1競走が競輪より少ない最大6艇立てではあるが極度の低配当とはなりにくく、それが競艇に客が流れて行った一因ではないかという見方が一部の競輪関係団体から上がってきた。
こうした背景を踏まえ、1983年4月1日の開催からA級のさらに上位のクラスとして「S級(1 - 3班)」を設け、B級はそのままとしつつ、A級1 - 5班をS級1 - 3班とA級1 - 4班とに再編した「3層9班制」からなる競輪プログラム改革構想(略称「KPK」)をスタートさせた。KPKの導入により、競走は脚力が拮抗した選手による激しいレース展開へ生まれ変わった一方で、導入初期より落車・失格が急増し、配当も中配当(中穴)レベルが急増したため「車券が急激に取りにくくなった」という声がファンから上がってきた。
1975年以降、日本人のレジャー志向が「インドア」から「アウトドア」へ移行しており、本場(レース場)へ行かなければ投票券等も買えない公営競技は、都心の便利な立地に場外馬券発売所(現在のWINS)が集結する中央競馬を除き、「時代遅れのレジャー」と言われるようになった。中央競馬だけは総売上が対前年比増を継続していたが、それ以外の4団体は1981年度以降、軒並み前年割れを続けていった。
なお、元選手の矢﨑和良が1979年(昭和54年)に「有限会社メダリストプランニング」を立ち上げ、プロテクターシャツや新繊維のレーサーパンツを、選手のケガ対策の観点から開発した(2017年破産)。
KPKが売上回復の起爆剤となりえていない実情を踏まえ、競輪関係団体は1985年(昭和60年)に5番目の特別競輪として全日本選抜競輪を新設したが、それでも満足な結果は得られなかった。そこで、通商産業省内部において、より画期的なレースを行えないかという構想が浮上し、当時の同省車輌課長だった西川禎一が、S級1班(S1)のトップクラスだけを選抜した競走を同年末に行うという案を提案した。
当初の計画では、まず東日本地区と西日本地区の各競輪場で予選競走を各1個行い、上位の9選手による決戦競走を行うというものであった。しかし年末の開催には時間的な制約があったため、当時の競輪では考えられなかった一発勝負の競走を、集客が見込める首都圏の競輪場で行うという案に収斂し、1985年12月30日に立川競輪場にてKEIRINグランプリ'85の開催を行うことを内定した。
11月に行われた競輪祭の全日程終了後に正式発表がなされた。当年の特別競輪優勝者・世界自転車選手権優勝者に競走得点上位者を加えた9名による一発勝負の競走が、優勝賞金1000万円をかけて行われることになった。
決定から当日まで期間がなかったため、全国での場外発売体制は極めて不十分だったが、立川競輪場は約4万人のファンでごった返した。また売上も立川市の希望額を上回り、KEIRINグランプリだけで約12億円を計上した。
また、1985年度の総売上対前年比も4年ぶりに増加し、1991年度まで対前年比増を続けた。しかし、売上に見合わぬ賞金体系が維持されたままとなっていたことは、その後日本競輪選手会との間に深刻な対立を発生させた。
1985年(昭和60年)のプラザ合意に起因する円高不況の反省から、政府の内需拡大策が功を奏し、1988年頃から日本経済は空前の好況となった。ひいては後にバブル経済へと突入することになり、競輪の売上げもバブル景気期には前年対比2桁の売上げ伸び率を記録することになった。
そんな中、1984年にまず中央競馬がグレード制を導入し、1988年には競艇も追随してビッグレースの拡充を図るとともに、賞金総額も大幅に引き上げられた。その一方、競輪の賞金総額は前年度売上見通しの3%が賞金に充てられる「3%ルール」に長年拘束され、とくに競艇選手との賞金格差が拡大する傾向にあった。
これに対し日本競輪選手会は理事長片折行の強力なリーダーシップのもと賞金総額の大幅引き上げを求め、それが認められない場合は「1989年のKEIRINグランプリシリーズに、誘導員を出さない」とする強攻策を打ち出した。基本的に「先頭固定競走(後述)」を採用している競輪では誘導員を出さなければ競走が行えず、このことはKEIRINグランプリの開催もできないことを意味していた。選手会側は全国競輪施行者協議会(全輪協、競輪主催者たる自治体が構成する団体)らと12月25日まで話し合いの場を持ったが折り合いはつかず、結局同年のKEIRINグランプリは中止された。なお会場だった立川は前年の1988年に、全国の競輪場で初めて大画面映像装置を設置していた。
この事態を受け、1990年に大宮競輪場での記念開催中止を回避するため施行者側が譲歩し、賞金総額の大幅アップが認められた。同時に「3%ルール」も事実上撤廃された。
日本経済は1991年(平成3年)頃からバブル景気が下降線をたどり、長い不況に突入する。この影響を受け、競輪の売上も1991年度を境に下降線をたどり、その後2014年度まで対前年度比で漸減を続けた。
この影響を真っ先に受けたのが、普通開催(現在のFIIに相当)であった。普通開催については当時、競輪の主催権を持つ自治体以外に、特定の開催だけ主催権が与えられた「借上施行者」と呼ばれる自治体の主催が少なくなかったが、1992年以降は売上が急速に落ち込み赤字に転落する自治体が急増し、ひいては自治体の財政運営にも悪影響を及ぼすとして、これらの借上施行者は相次いで撤退していった。このことは主催権を持つ自治体にも過重な負担を強いることとなり、1990年代の終盤には各施行自治体が売上が見込める記念競輪の広域場外発売拡大や、S級シリーズの開催数増加を要求する流れとなっていった。
しかし、S級の選手数はKPK導入時のまま(概ね430名)に据え置かれており、急増するあっせんをこなせず体調不良から直前欠場するS級選手が急増し、ひいてはKPK制度そのものが破綻寸前の状態となっていた。そこで1999年初頭に関係5団体はグレード制の導入やB級の廃止、S級選手の大幅増加に伴うS級シリーズの開催数増加、場外発売を拡大するため記念開催を1節4日間制とする新番組制度改革の概要を公表した。
しかし、片折体制下が続く日本競輪選手会はB級廃止に難色を示し、当初は上記の番組改革に消極的な姿勢を取っていたが、片折が2000年に没して方針が転換され、改革案を受け入れた。その後、KPKに代わる新番組制度は2002年4月1日から本格的にスタートした。
1995年には他の開催と同様、特別競輪での失格選手も、即日帰郷となった。
1999年4月1日には全レースで枠番連勝複式と車番連勝単式の2賭式の発売方式(本場では単勝式・複勝式もあった)へ完全移行したが、2001年9月30日の立川・前橋から新賭式(計7賭式)を順次導入(2003年10月の松阪で全場完了)。同年度には「全日本選抜競輪」が読売新聞社杯に「競輪祭」が朝日新聞社杯にもなった。2002年4月にはユニフォームも9色に変更され、インターネット投票システムも運用開始された。2000年には競輪場内での酒類販売の試験導入もあった。
そんな中、競輪場の廃止論が21世紀に入って再燃もしていた。
2002年(平成14年)3月、3箇所の競輪場が廃止となった。
最初に廃止表明をしたのが門司競輪であった。2001年4月、主催者の北九州市は、同市の諮問機関である競輪事業経営検討委員会が、2010年度までに門司競輪場と小倉競輪場、合わせて約75億円の累積赤字が見込まれる背景を踏まえ、施設の老朽化が著しい門司を廃止し、ナイター開催も行える小倉競輪に開催を一本化することで収益の改善が図れるという意見書を市側に報告したことを理由に、2001年度限りでの廃止を表明した。
続いて2001年11月、兵庫県市町競輪事務組合が主催する西宮競輪と甲子園競輪がともに2001年度限りで廃止されることが決まった。
もっとも、西宮と甲子園については、主催者側が2000年度時点でいったん場内従事者を全員解雇し、日当賃金を従前の約半分となる8千円へと減額した上で希望者に対して再雇用している背景を踏まえ、最悪でも競輪選手の練習地でもあった甲子園だけは存続させる方向にあるという期待感も、廃止表明直前まで抱かせていた。その証拠に事務組合側は、同年夏に出した「甲子園一場開催案」の試算において、西宮・甲子園両場で開催した場合は2002年度 - 2005年度ですべて赤字だが、甲子園一場の場合は2002年度で3億5000万円、さらに2003年度も黒字になると報告していた。ところが、同年10月に再度収支予測をしたところ、2年間は黒字とされた甲子園単独でも2年目から赤字転落の見通しとなり、さらに黒字予想だった本年度でさえ赤字に転落する見込みになったため、甲子園一場での存続も無理との判断を下した。
西宮、甲子園の廃止は、「急転直下」ともいえる事務組合側の結論となったため、甲子園競輪場の施設会社であった甲子園土地企業、近畿自転車競技会、日本競輪選手会が相次いで事務組合を相手取って損害賠償訴訟をする動きが見られた。また、西宮競輪場の施設会社・阪急電鉄は当初、事務組合側との調停を申し出ていたが、事務組合側がその意向に沿わないため、廃止から2年後にあたる2004年に損害賠償訴訟に踏み切った。しかし、いずれのケースも事務組合側の勝訴となった。
2002年(平成14年)4月1日の開催より、KPK制度に変わる新番組制度が実施されることになった。S級選手を大幅に増加させることにより、S級シリーズ(FI)を年間8節へと開催を増加させる一方、長らく前後節制を取ってきた記念開催(GIII)については広域場外発売を行いやすくするため、1節4日間制に改められた。しかし、記念開催の広域場外化やS級シリーズの増加をもってしても、競輪の売り上げ向上には繋がらなかった。そのため、下記の騒動が発生した。
同年10月11日、豊橋市の市長早川勝が、三連単導入にかかる投入資金に見合った売り上げが今後期待できないとして、突然の豊橋競輪場廃止表明を行なった。しかしその後、同市市議会の最大会派であった清志会などが当面の存続を訴えたことや、競輪関係団体が2005年のふるさとダービー開催を約束したことなどにより、早川は廃止を撤回した。そして、2020年度現在も豊橋競輪は開催を行なっている。
一方で記念開催の広域場外化が浸透すると、次第に各競輪場において自場開催よりも他場の場外発売に収益の柱をシフトする動きが見られるようになり、中には本場開催と合わせて、年間300日以上発売する場も続々と出るようになった。しかし、周辺地域の理解が得られず場外発売日数が著しく制限された競輪場は、一層苦境に立たされることになった。
2003年12月31日実施の競走より、イエローラインが導入された。
2005年末のヤンググランプリ05、KEIRINグランプリ05から、佐藤直紀作曲の新ファンファーレを全国で使用。
2008年に(平成20年)JKAは「平成21年度特別競輪等公告項目」として各種アンケートを実施した。
同年4月15日にチャリロトが、4月25日にKドリームスが、発売開始(重勝式投票券)。
2009年(平成21年)9月15日、神奈川県の外部組織にあたる『神奈川県競輪組合あり方検討委員会』は、花月園競輪場の廃止は妥当とする報告書をまとめ、同月18日、同場を主催する神奈川県競輪組合と主催自治体に対し報告書を提出した。理由は、2008年度時点における累積赤字が49億円に達しており、4年後の2013年度には77億円までに膨らむ見通しだからだとした。この報告書に基づき、当時の同組合管理者であった松沢成文は同年12月1日、正式に花月園競輪の廃止を決定した。花月園競輪場は当時、自場開催を除く場外発売日数が74日と少ないため、自場開催にかかる赤字分を補うことができなかった。そのため、今後開催を続けたとしても、年間約5億円の赤字が見込まれることから、廃止は妥当と結論付けられた。翌2010年3月31日が最後の開催となった花月園競輪場は、59年に亘る歴史にピリオドを打った。
四日市競輪場は通年ナイター開始という活路を見出し、包括民間委託も導入して黒字転換を果たした。
2011年(平成23年)頃を境に、ビッグレースにおける独立UHF局の地上波中継番組がほぼ無くなっていった(#地上波を参照)。
2013年5月31日には、中日新聞が一宮競輪場を2013年度末で廃止する方向で最終調整に入ったと報じた。1991年度をピークに売り上げが減少し、2009年度・2010年度は赤字を計上。2012年度も当初予測していた1億4000万円を大幅に超える見通しとなり、過去の収益金からなる繰越金も2014年度で底を尽くため。
2007年6月13日に公布された自転車競技法及び小型自動車競走法の一部を改正する法律により、競輪を統括していた「日本自転車振興会」とオートレースを統括していた「日本小型自動車振興会」は、2008年4月1日をもって財団法人JKAに統合された。
売り上げ額は1991年度(平成3年度)には過去最高となる1兆9,533億円に達したが、その後は一貫して右肩下がりとなり、2013年度(平成25年度)にはその1程度となる6,063億円に落ち込むほど低迷した。
売り上げ額の低迷が続いていた中で、新たな起爆剤として、2011年1月14日から15日にかけて、小倉競輪場にて夜9時から11時台に無観客でレースを行うという「ミッドナイト競輪」が開催された。試験的な意味合いが強かったが、予想を上回る売り上げを見せただけでなく黒字計上したことから継続して開催されることとなり、後に小倉以外にも多くの競輪場が追随したことで、ミッドナイト競輪は2022年までで全国にある競輪場の半数を超える30場にて開催されるほどに拡大した(これらに加え、自場では実施していないが照明設備が整った他場で借り上げにて開催している施行者もあり、それらも含めると現状ではほぼ全ての施行者がミッドナイト競輪を開催している)。
ミッドナイト競輪とは逆に、第1競走の出走時刻を早めた「モーニング競輪」も岸和田競輪場にて2012年5月4日から6日にかけて初めて開催され、これも好評であることから徐々に開催場が増加している。
2012年7月からは、昭和期には女子競輪と呼ばれた女性の競輪選手による競走ガールズケイリンが開始され、女子競輪が約半世紀ぶりに復活した。
他に企画レースとして、開設記念競輪(GIII)の最終日における単発競走として、男子でもラインの概念を排除しトラックレースとしてのケイリンに準拠したルールで行うKEIRIN EVOLUTIONや、各地区から1名ずつ選抜された7名によるS級ブロックセブンなど、それまでなかった新たなレース形態による競走が行われるようになっている(ただし、これらは後述する新型コロナウイルス感染症蔓延拡大により現在は実施していない)。
2014年12月31日実施の競走より、高速化によるレースの単調化の防止などを目的に、ギヤ倍数範囲が規制された(男子4.00倍未満、女子3.80倍未満)。
2016年度の開催枠組みについて、各競輪場の年間開催日数を従来の19節58日から、原則15節46日(小倉は削減なしで函館と四日市は3節減)とすることを競輪最高会議が承認し、縮小化が進んだ。なお、2018年度の総開催日数は2017年度より77日多い2255日であった。
2016年より、売り上げ増を目的に、日本選手権が5月のゴールデンウイーク期間中の開催に変更された。また、10月の寬仁親王牌からは、特別競輪においては固定メンバー3名からなる審判長団が執務を担当して行くことになった。加えて、それまで日本選手権が行われていた3月には、新たなビッグレースとして、ウィナーズカップ(格付けはGII)が2017年より新設されている。
2018年11月に開催された第60回朝日新聞社杯競輪祭は、GIでは初のナイターレースとなり、併せて6日間開催(うち前半3日間はガールズケイリン組み込み)・一次予選におけるポイント制が復活し、2019年以降も競輪祭ではナイター開催が継続されている。加えて、2021年のオールスターでは、6日間開催の復活と、競輪祭に次ぐナイターレース化が決定した(一次予選はポイント制が復活)。2023年の高松宮記念杯では、同大会も6日間開催を復活させることとなった。
売り上げが右肩下がりを続けていた競輪にとって、特にミッドナイト競輪、モーニング競輪は開始以降、対前年度比で高い伸びを示すほど好調が続いており、救世主とも呼べる存在となった。それらの好調で競輪の売り上げ額は2014年度以降、僅かながらではあるが連続して増収基調が続いており、2017年度も対前年度比で100.9%と4年連続で増加となった。また2018年度も車券売上高は対前年度比102.2%となり、本場発売や場外発売が苦戦する中で売り上げは5年連続増加となった。加えてインターネット投票が追い風となり、2018年度は広島競輪場では10年ぶりに3億円を広島市の一般会計に入れたほか、玉野競輪場でも前年度の2倍となる4億円を玉野市の一般会計に充当した。2019年度も、後述の通り2020年2月末以降は全ての開催が無観客となる中で、年間を通じての売り上げ額は6604億6055万5100円で前年度比101.0%(うち重勝式売上高は29億1393万4600円で、前年度比105.7%)となり、6年連続の増加となった。
ただ、実際はレース単位で見るとビッグレースでも売り上げ額は減少傾向にあり、GIでさえも売り上げ額ワーストを更新することが増えてきている。実際に、2018年度の全国の本場入場者数は250万5,291人で、対前年度比92.4%と減少した。また、1日平均売り上げ額は2億9,007万4,100円(同98.7%)、場外売り上げ額は3,214億6,418万4,700円(同94.2%)、本場売り上げ額は263億3,762万4,800円(同90.4%)であり、通常開催では今もなお売り上げの減少が続いている。グレードレース別で見ても、GIは競輪祭が6日間開催となったため売り上げ額は対前年度比101.4%となったが一日平均では同94.4%と減少であり、GIIの売り上げ額は対前年度比95.7%(一日平均同95.7%)、GIIIも売り上げ額は対前年度比96.3%(一日平均同92.0%)であった。2019年度も、1日平均売り上げ額、本場での1日平均入場者数・売り上げ額、場外売り上げ額はいずれも対前年度比で減少となっており、開催日数を増やすことで売り上げ額を増加させているのであって、楽観視はできない状況にある。
これらを表すように、2019年度は黎明期を除いて70年以上に渡って上回っていた地方競馬(7010億円、前年度比115%)の売り上げを下回り、競輪の苦境を表す象徴的な年となってしまった。同様に、KEIRINグランプリ(52億円、前年比100.2%)の売り上げも、史上初めて東京大賞典(56億円、前年比121%)を下回った。公営競技全体の売り上げに対しても、1965年に55%、2000年度でも18%を占めていたが、2019年度には11%程度まで落ち込んでいる。
2020年、日本国内で新型コロナウイルス感染症が蔓延・拡大したことを受けて、競輪でも感染拡大防止のため2月27日より当面の間、日中・ナイターも含め全てのレースで無観客による開催となった。本場だけでなく競輪場外車券売場も閉鎖され、またファンの多くが高齢者であることから競艇などと比べて車券の売り上げ額が一時的に大きく落ち込み、例えば記念競輪(GIII)としては初の無観客開催となった奈良競輪開設69周年記念「春日賞争覇戦」では、総売り上げ額は17億6353万9100円と、前年度の54億929万8600円に対し32.6%と大幅ダウンした。それ以降も、九州地区から参加した選手の親族に新型コロナウイルス感染症の陽性反応が出たため4月2日からの玉野競輪が公営競技としては初めて新型コロナウイルス感染症による影響で中止となったほか、元選手で競輪評論家である井上茂徳氏の新型コロナウイルス感染発覚と、それを受けて4月8日から開催予定であった名古屋競輪が初日朝に急遽中止を決定するなど、混乱が続いた。
さらに、改正・新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態宣言が日本国政府より発令された4月7日以降、記念競輪でも平塚記念、西武園記念の中止が決定したほか、全国的に開催を取り止める競輪場が相次いで出てきており、遂には5月5日から静岡競輪場で行われる予定だったGI・第74回日本選手権競輪も開催中止の断が下された。特に、2020年4月に限れば、S級だけで15%強に当たる130人強があっせんが全て中止となり、中には岩本俊介や松岡健介のように3開催連続して中止にされた選手もいる。約款により、開催初日に急遽中止が決まれば各グレードの総賞金額の30%が参加選手に対し均等に支払われるが、前もって中止となった場合は支払われないため収入が大きく減少しており、選手・関係者に大きな影響が出た。実際に、2020年は取得賞金額が1000万円以上の選手はS級創設以降最小となる590人に留まり、平均取得額も東日本大震災被災地への復興資金捻出のため賞金額を大幅に減額した2011年〜2012年並みの905万円と、大きく減少となった。
同じ公営競技でも、競輪の場合は通常時でも競艇や競馬(中央競馬・地方競馬とも)、オートレースよりも参加選手の人数が多い上に狭い検車場で多くの人数がごった返すこと、選手宿舎が4人相部屋であることなどから(いわゆる『3密状態』になりやすい)、主催者である各自治体が感染拡大を防止するため中止の判断をしたとみられる。またそれ以外にも、レース中の事故に備えて待機させる医師を確保できず、止む無く開催中止とした競輪場もあった。なお、緊急事態宣言が発令された後は、競艇などでも暫くは競輪同様に多くが無観客で開催された。