ソニー
1995年 - DV規格の家庭用デジタルビデオカメラ「DCR-VX1000」を発売。
1996年 - 初代サイバーショット「DSC-F1」を発売。
1999年 - Digital8規格のビデオカメラ「DCR-TRV310K」を発表。他社からの参入はなく、その後Digital8規格は消滅した。
2000年10月 - 「DSC-P1」を発売。現在も同社のデジタルカメラとしてはもっとも売れた機種である。
2001年 - MICROMV規格のビデオカメラ「DCR-IP7」を発表。MICROMVも独自規格のまま消滅。
同社初の8cmDVDを使用するビデオカメラ「DCR-DVD101」「DCR-DVD201」を発売。
10月 - 世界初のHDV 1080i規格のビデオカメラ「HDR-FX1」を発売。
2005年7月 - 小型HDVカメラ、ハンディカム「HDR-HC1」を発売。
同社初のHDDビデオカメラ「DCR-SR100」を発売。
1月 - コニカミノルタのカメラ事業撤退に伴い、同社の資産を一部引き継ぎ、デジタル一眼レフ分野へ参入。「α(アルファ)」を発表。
世界初のAVCHD方式のビデオカメラ「HDR-SR1」「HDR-UX1」を発売。
コンピュータ
1964年 - 世界初のオールトランジスタ電卓試作機MD-5号を発表。
1967年 - オールトランジスタ電卓 SOBAX「ICC-500」を発売。
1982年 - CP/Mを標準搭載した8ビットマイクロコンピュータ「SMC-70」を発売。
1983年 - MSXマシン HiTBiT「HB-55」を発売。
1986年 - MIPSプロセッサとNEWS-OS(ソニー製BSD系UNIX)を搭載した32ビットワークステーション「NEWS」(NWS-830)を発売。
1988年 - 光磁気ディスク(MO)を商品化。
1990年 - 手書き文字認識が可能な、日本語PDAの元祖パームトップコンピュータ「PTC-500」発売。
1996年 - パソコンVAIO(PCV-90)を北米で発売。
1997年 - サブノートPC VAIO NOTE「PCG-505」を発売。
1998年 - ジャストシステムに資本参加した。
1999年 - 子犬型ペットロボットAIBO「ERS-110」を発売、日本国内では販売開始から20分で完売する売れ行きだった。
2000年 - PlayStation 2を発売。MIPSベースの独自プロセッサ(Emotion Engine)が搭載されており、別売りのキットを用いるとLinuxが動作する。
2006年 - PlayStation 3を発売。PowerPCベースの独自プロセッサ(Cell Broadband Engine)が搭載されており、最初からLinuxのインストールに対応していた。
2014年 - VAIOはVAIO (企業)へ事業売却。
コンポーネント
1959年 - 研究員の江崎玲於奈が発明したトンネルダイオードの試作研究に成功。
1979年 - 12万画素CCD「ICX008」を商品化。
1980年 - 3.5インチマイクロフロッピーディスクを開発しのちに標準規格化される。
1989年 - 直径7ミクロンの世界最小のレンズ「オンチップマイクロレンズ」を実用化。
2008年 - 裏面照射型CMOSイメージセンサ「Exmor R」を量産化。
テレビ
ブルーレイディスクレコーダー
(BDZ)
Ultra HD ブルーレイディスクプレーヤー
(UBP)
ブルーレイディスクプレーヤー
(BDP)
電子ブックリーダー
デジタルカメラ
Cyber-shot(コンパクトデジタルカメラ)
α(アルファ)(デジタル一眼カメラ)
ビデオカメラ
Handycam(製品一覧)
携帯電話・スマートフォン
ラジオ受信機
ワールドバンドレシーバー(短波放送・AM・FM受信機)
オーディオ
ポータブルオーディオプレーヤー
ワイヤレスステレオヘッドセット
ICレコーダー
IC記録メディア
POCKET BIT
ペットロボット
業務用映像機器
半導体
FeliCa(非接触型ICカード)
Exmor(CMOSイメージセンサ)
メディカル・ライフサイエンス関連機器
フローサイトメーター(セルアナライザー/セルソーター)
院内映像システム、メディカルモニター、メディカルカメラなど
白物家電(卓上IHクッキングヒーター、電気ケトル、洗濯機、冷蔵庫など。一部はSonettブランドで販売)
接着剤(ソニーボンド)
規格争いを目的とせず、ソニー製品のために用意されたが、しだいに他社も流用するようになり結果としてデファクトスタンダードとして普及した規格を記載する。
1957年 - 006P型乾電池(いわゆる9V電池) - トランジスタラジオ(TR-63)のために開発された。
1979年 - 3.5mmサイズのフォーンプラグのうち、3極でステレオ化されたもの(いわゆるステレオミニプラグ) - 初代ウォークマン(TPS-L2)に搭載された。
1981年 - 3.5インチサイズのフロッピーディスク - 自社製ワードプロセッサのために開発された。
1985年 - ガム型電池 - ウォークマン(WM-101)のために開発された。
当社が世界あるいは日本で初めて実用化ないし製品化・商品化された製品を記載する。要素技術を発明・新開発したものではないものも含まれる。
1955年 - トランジスタを使用したラジオ(TR-55、日本初。発明はベル研究所)
1960年 - トランジスタを使用したテレビ(TV8-301)
1968年 - アパーチャーグリル方式のブラウン管(トリニトロン。発明はアーネスト・ローレンス)
1969年 - カセットに収められたビデオテープ(Uマチック。業界規格としてはU規格)
1980年 - 3.5インチサイズのフロッピーディスク
1982年 - デジタル方式で音楽が記録できる光ディスク(コンパクトディスク、CD)
1983年 - CCDイメージセンサーの実用化と、CCD搭載のビデオカメラ(CCD-G5、発明はベル研究所)
1991年 - リチウムイオン二次電池(発明は旭化成の吉野彰)
2007年 - 有機EL方式のテレビ(XEL-1)
2008年 - 裏面照射型CMOSイメージセンサー(Exmor R、初出はオムニビジョン)
2012年 - マイクロLEDディスプレイ(Crystal LED Display、のちのCLEDIS)
「SONY」が商標登録された1955年に、社名の周りが四角で囲まれたロゴマークが最初に制作された。その後、1957年に四角が取り払われ、文字のデザインが変更されて以降、年を経るごとにデザインが少しずつ修正されていった。
1961年、香港に日本企業初のネオンサインを掲げる際、2代目のロゴはネオンサインに合わないという理由で修正することになる。デザイナーの黒木靖夫 は、当時ソニー副社長だった盛田から指名され、苦心を重ねて新しいロゴを制作した。こうした努力の結果、黒木のロゴはネオンサイン限定のデザインとはならず、1962年に発売したマイクロテレビの広告で、3代目のロゴとして正式に採用された。
3代目のロゴが作られて以降、さらに磨きのかかったロゴに仕上げるため、大賀典雄が室長を務める デザイン室にはロゴ専用の委員会が設置された。さらに、1962年に4代目のロゴになってからは使用規定も追加され、コーポレートデザインの実現を目指すようになった。
使用規定にはロゴマーク(コーポレートロゴ)との混同を避けるため、ソニーが発信する文書にはすべて大文字での「SONY」を使用せず、「ソニー」あるいは 「Sony」を使用するように、という記述がある(たとえば 「SONY CORPORATION」などのようにすべて大文字で表示する必要がある場合を除く)。
1973年、最初のロゴから数えて6代目のロゴが制作され、現在に至る。
なお、東通工時代を含む創立35周年を迎えた1981年に、7代目となるロゴを制作しようと全世界を対象にデザインを公募したものの、井深や盛田が「今のロゴのほうが明快でいい」と話したため、制作は中止となった。
1982年、これまでの「SONY」と刻まれたロゴに加えて、「SONY」の「S」がデザインされたイメージが新たに作られた。さらに、盛田の提案により「It's a Sony」(イッツ・ア・ソニー)と英語ナレーションが流れるサウンドロゴもテレビCM用に加えられた。これ以降、コマーシャルの最後に「絵」と「音」を使ったブランドメッセージが使用されるようになった。
2009年、世界共通のブランドメッセージとして「make.believe」(メイク・ドット・ビリーブ)を新たに導入した。グループの複数の事業に対して共通のブランドメッセージが使用されたのは初めてとなる。
2018年、コマーシャルにおけるブランドメッセージはモーションロゴ(ロゴマークとサウンドロゴ)のみとなっている。サウンドロゴはピアノの単音を使用しており、直後に「SONY」とナレーションが流れるバージョンも存在する。モーションロゴはコロンビア ピクチャーズ、トライスター ピクチャーズ、スクリーン ジェムズのオープニングロゴにも使用されている。コロンビア ピクチャーズ#オープニングロゴ
2021年にモーションロゴがリニューアルされ、ロゴマーク出現時にグラデーション効果が施された。
また、テレビ放送では短縮版も存在しており、ロゴは、ソニー・ピクチャーズ テレビジョンまたは、トライスター・プロダクションズのサウンドロゴと一緒に使用されている。この場合時のみピアノの単音は流れない。
デビッド・マニング事件(2001年)
ソニー・ピクチャーズ エンタテインメントが「架空の映画評論家」を作りあげ、自社の映画作品を絶賛していたステルスマーケティング事件。ソニーは合成音声でラジオ出演させるなど偽装工作を行った。
俳優を利用したステルスマーケティング(2003年)
ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ(現・ソニーモバイルコミュニケーションズ)は、俳優60人を雇い、ステルスマーケティングを行っていた。主要都市で旅行者に扮した俳優は通行人に自社製品で写真を撮らせ、その過程で製品の機能について熱心にアピールすることで「ソニーの製品はクールだ」と伝えるというもの。ライターのマルコム・グラッドウェルは、「詐欺紛いの行為であり、常識的にあり得ない。真実が知れれば大きな反発を生むだろう」と見解を示している。
ゲートキーパー問題(2004年)
複数のサイトにおいて任天堂、マイクロソフトなどの他社製品を中傷、自社製品を宣伝する書き込みがあり、それが同社の本社からの書き込みであることが発見される。さらに、これを契機に多くのブロガーらが自身のウェブサイトでドメイン名検索を実施したところ、2000年ごろから「少人数ではとても行えない規模」で、同様の書き込みがあったことが発覚した。
PlayStation Portableファンブログヤラセ問題(2006年)
ソニー・コンピュータエンタテインメント(米国)が、個人ブログと偽り他社製品を中傷、自社製品の宣伝を行うサイトを運営していた。
YouTube再生回数不正問題(2012年)
ソニー・ミュージックエンタテインメントのYouTubeアカウントにおいて再生回数が不正に水増しされていたため、再生回数が大幅にマイナス修正された。
PlayStation Vita問題(2014年)
ソニー・コンピュータエンタテインメント(現・ソニー・インタラクティブエンタテインメント)がPlayStation Vitaについて、実際には使えない機能を顕著な特徴として宣伝した。当社やその広告店の社員によるものだと明示的に示すことなしに、社員のTwitterアカウントを通じての投稿が、消費者に直接的に宣伝を行うなどして消費者に誤解を与えたと、アメリカ合衆国連邦取引委員会の指摘を受け、消費者に25ドルか50ドル相当の商品引換券を提供することで和解した。
ソニーBMG製CD XCP問題(2005年)
ソニーBMG・ミュージックエンターテインメント(現・ソニー・ミュージックエンタテインメント)の音楽CDにスパイウェアが仕込まれていた問題。
薄型テレビ発火死亡事故(2008年)
2008年1月30日に岡山県の同社製薄型テレビ購入者宅で薄型テレビ(KDL-32V2000)から発火し2名が死亡した。その後、同年2月29日に経済産業省へ事故発生の届け出があったが、火災原因の特定には至らなかった。
PlayStation Network個人情報流出事件(2011年)
PlayStation Network(PSN)において推定7,700万人の個人情報が流出した事件。;
内部文書流出(2015年)
北朝鮮に関係するとみられるハッカーにより、ソニー・ピクチャーズ エンタテインメントの内部文書が流出。これらはウィキリークスで公開され、その中には約100件の政府関係者の電子メールアドレスも含まれており、ウィキリークス代表のジュリアン・アサンジュは「ロビー活動の様子が伺える。影響力の強い企業が、どう活動しているかが分かる貴重な財産」としている。
新製品広告を投稿問題(2021年)
2021年(令和3年)6月30日、7月7日に新製品を発表するという広告を投稿したが、7月7日が盧溝橋事件の発生から84年という日であったことから、7月1日付けで広告を削除した。10月18日、中国北京市朝陽区の市場監督管理局は同日までに広告法に違反したことを理由にソニーグループの中国法人に対し、100万元(日本円で約1800万円)の罰金を科した。