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電気回路
電気回路(でんきかいろ、electrical circuit)は、電気を利用するために電源、負荷などの回路素子を導体で接続したものである。
電気回路は電流の流れのための閉ループを持っていて、2つ以上の回路素子(電源、負荷)が接続されていることが通例である。「回路」の語義的には閉ループになっていることを指すが、アンテナのように開放端になっている部分も通例として含めている。また回路のうち機能的に一部分を取り出して、その部分を指して回路ということもある。
電気を利用する人工物はすべて電気回路の範疇であるが、態様や機能により様々な種類・類型が存在する。
例えば分野・領域名ではトランジスタ、ダイオード等の半導体素子を含むものを指す電子回路、高周波信号を扱う場合の分布定数回路などがあり、機能を表すものとして増幅器の差動増幅回路、通信分野における変調機能を担う変調回路などがある。
「電気回路」という語を用いる場合は、これら各領域に共通する電気現象の工学的利用のためのモデル、実装に関する概念を取り扱う。
電気回路は、電気の利用、電気現象の検討に用いるモデルとしての側面と、具体的な製品・システムの実装物としての側面が存在する。電気の利用に関する場面においてはこの両者の存在に留意して、モデルとして設計した回路を実現する実装技術に関する理解、実装可能な方法に留意したモデルとしての回路設計の理解が必要である。
電気回路のモデルとしての側面では、電気回路の回路図が与えられる場合、実際の物的な構成がその回路通りであるとは限らない。例えば電動機(モーター)を示す電気回路図では電気的エネルギーと機械的エネルギーの変換関係をモデル化して模式的に電気回路として表現しており、半導体デバイスのトランジスタでは動作を電源と受動素子の組み合わせとして模式的に別の電気回路で表現することが行われる。このようにある機能・現象を模式的に表す回路を等価回路と呼ぶ。等価回路は電気回路のモデルとしての側面でよく用いられる考え方である。
電気回路が回路図として示された場合、それが実装物としての構成を示すのか、ある程度実装に即した設計モデルなのか、あるいは等価回路なのかという位置づけに注意することが必要である。
オームの法則 : 回路素子に加わる電圧はインピーダンス値と電流の積である。
キルヒホッフの法則 :
電気回路の任意の節点において、流入する電流と流出する電流の和は等しい。(電流則)
電気回路の任意の閉路において、電圧の向きを一方向に取ったとき、電圧の総和は0となる。(電圧則)
重ね合わせの原理 :
テレゲンの定理 :
Y-Δ変換 :
ノートンの定理 :
テブナンの定理 :
ミルマンの定理 :
小規模または簡単なものではオームの法則、キルヒホッフの法則をはじめとした諸性質を用いて手計算を行うことができる。
実際の利用目的に即した特定の状況の下では、基本的な回路の構成や利用される入出力の条件が定型化されていることも多く、それに応じた解法を用いて設計できる場合がある。
電気回路を設計するためのツールとして回路シミュレーターがある。これは回路の構成とそれに加えられる電圧・電流を仕様に従って記述することで、各節点における電位、各枝における電流の分布の時系列を計算するものである。
計算の方法として節点電位法、閉路電流法があるが、実現面で変数の設定の容易さから前者が用いられる。
回路シミュレーターの例として電子回路分野を中心とした用途でSPICE、電力工学分野を中心とした用途でEMTPがある。
大学等における授業科目としての電気回路は、抵抗、インダクタ、コンデンサ等の受動素子が電源に接続された回路で、電気回路の基本的性質を題材とする。
抵抗、インダクタ(=コイル)、キャパシタ(=コンデンサ)の受動素子のみを構成要素とする電気回路で、回路方程式から解析的な解が得られる。
回路に直流電圧・電流が加えられた場合の動作に関する項目である。
回路に交流電圧・電流が加えられた場合の動作に関する項目である。
ここでいう交流とはある特定の周波数の場合を取扱い、複数の周波数成分を含むものではない。
入力側二端子、出力側二端子の端子を持つ構成の回路である。
電気回路を機能ブロックに分けて取り扱う場合に用いるモデルである。
電気回路のうち電力分野で用いられる回路に関する項目である。
電力分野で用いられる三相交流に用いられる回路である。
過渡応答、パルス応答
電気回路に、周波数成分が特定の値ではなく広がりを持った時間変化をする電圧・電流が与えられた場合の挙動に関する項目である。
電圧値0から電圧値V(またはその逆)に変化する電圧のステップ応答、
電圧値Vがごく短い時間加えられ、その他の時間では電圧値0のパルス応答が代表的である。
分散型
分散型(ぶんさんがた)とは、複数のコンピュータなどに分散して機能を持たせること、またはそれで一つの機能を動作させる考え方。集中型の反対の意味として用いられる。
利点には、それぞれのデータの発生箇所や利用箇所に近い場所で処理ができ、通信コストの削減や柔軟な運用が可能である他、あるコンピュータやセンターの障害で全面障害となる可能性が減少する、などが挙げられる。
難点としては、複数のコンピュータやセンターが必要となり、全体としての管理運用が複雑になることによる費用や管理リスクの増加、特に厳密なデータの一貫性確保が困難であること、などが挙げられる。
軍事目的に始まったインターネットの原型のARPANETでは、分散と迂回が基本的な考え方となった。またこの他の意味として、鉄道車両の空調設備を一体化せず、数箇所に分けて設置する方式も指す。
GoogleのPageRankが先駆けとなったlink popularityは、分散型の評価システムである。
データを一定の条件のもとで、自由なカスタマイズまで許容して分散させるOpen Directory Projectは、分散型のデータ管理である。
電力機器
電力機器(でんりょくきき、electric appliance)は、電気を利用するために必要な、様々な機器類の総称である。電力機器は、発電、電気エネルギーから他のエネルギーへの変換、蓄電、電圧変換・力率調整、電力の接続・遮断などを行う。電気機器(electric device)とも呼ばれ、両者はともに"電機"と略される。
発電機: 力学的エネルギーを電気エネルギーへ変換
太陽電池: 光エネルギーを電気エネルギーへ変換
燃料電池・一次電池: 化学エネルギーを電力へ変換
電動機(モーター): 電気エネルギーを力学的エネルギーへ変換 原動機の他ヒートポンプも含む
電熱器: 電気エネルギーを熱エネルギーへ変換
光源: 電気エネルギーを光エネルギーへ変換
二次電池(蓄電池)
コンデンサ(電気二重層コンデンサ)
変圧器(トランス)
集中型
集中型(しゅうちゅうがた)とは、一つのコンピュータなどにのみ機能を依存している処理形態のこと。分散型の反対の意味として用いられる。
集中型は、いわゆる一対多型の形態で、情報処理能力を主システムに依存する形で提供される。この場合、端末機の機能(マシンパワー:機械的な性能の高さ・処理能力)はあまり必要とされず、それだけ様々な機器にサービスを提供することが可能である。1970年代までのメインフレームを中心とした集中処理が典型である。
主となるシステムは一つの設備のみ(あるいは予備も含む)の設置ですむため、システム全体の設置・維持コストは分散型ほどかからない。しかし、主システムに障害が発生すると、機能全体が止まってしまう危険性を持つ。
インターネットは、この集中を回避するために開発された。インターネットは同等の機能を持つサーバや通信経路を相互接続することで、コンピュータネットワークが部分的に欠落しても、全体的な(=致命的な)機能停止が発生しないよう設計されたのである(→ARPANET)。しかし、日本においては、インターネット相互接続点(IX)が東京と大阪に集中しており、関東大震災規模の大規模災害時にインターネットが機能しなくなることが懸念されている。
他方、インターネット上で構築される、World Wide Webやクラウドコンピューティングなどは、中央のデータセンターに、世界中から多数のウェブブラウザなどで接続する面では一種の集中型である。その各データセンター内では、各種の分散コンピューティング技術を使用してスケーラビリティを確保している。このように多くの現実のシステムでは、集中型と分散型を色々なレベルで組み合わせている。
パソコン通信や銀行のオンラインシステムでは、ホストコンピュータに一極集中して接続されている。これはシステム構築当初の端末性能が余り高くなかったことにも関係するが、その一方でパソコン通信では受信したキャラクタデータ(文字情報)をディスプレイに表示し、入力されたキャラクタデータを送信する機能だけで済んだため、ワードプロセッサのような汎用の家庭用コンピュータ(パーソナルコンピュータ)以外からも利用できるなど融通が利き、他方のオンラインシステムでは情報を一括管理することからコンピュータセキュリティ上で一定の水準を維持し易いという利点がある。
ただパソコン通信では後に端末の性能が上がると共に、インターネットの普及にも伴い、サーバの相互接続にもよりインターネットへと組み込まれていった。
銀行などのオンラインシステムでは、依然として一極型の集中処理が管理上で都合が良いため続けられているが、データセンター内では複数のサーバでミラーリングするなど並行処理することで、システムトラブルによる致命的な問題が起こらないようにするなどの対策がとられている。またテロや災害といった問題でデータセンターそのものが全損しても、システム全体が停止しないよう離れた場所にバックアップ用のデータセンターを並列設置するなどといったリスクマネジメント手法もあり、厳密な意味での一極集中型ではなくなってきている(→事業継続マネジメント)。
瑕疵
瑕疵(かし)とは、通常、一般的には備わっているにもかかわらず本来あるべき機能・品質・性能・状態が備わっていないこと。法概念としても用いられる。
民法上で「瑕疵」の概念が用いられる例として次のような場合がある。
日本の民法は、以下で条数のみ記載する。
代理行為の瑕疵とは「意思表示の効力が意思の不存在、詐欺、強迫又はある事情を知っていたこと若しくは知らなかったことにつき過失があったことによって影響を受けるべき場合」(101条1項)をいう。代理行為の瑕疵についての事実の有無は、代理人について決する(101条1項)。ただし、特定の法律行為をすることを委託された場合において、代理人が本人の指図に従ってその行為をしたときや本人が過失によって知らなかった事情については本人は代理人の善意を主張できない(101条2項)。
売買などの有償契約において、契約の当事者の一方(買主)が給付義務者(売主)から目的物の引渡しを受けた場合に、その給付された目的物について権利関係または目的物そのものに瑕疵があるときには損害賠償などの責任を負う(561条以下。売買以外の有償契約への準用につき559条)。これを担保責任というが、このうち目的物そのものに隠れた瑕疵があった場合の責任を瑕疵担保責任という(570条、566条)。
瑕疵担保責任でいう隠れた瑕疵とは、買主が取引上において一般的に要求される程度の通常の注意を払っても知り得ない瑕疵を指し、買主は善意・無過失であることが必要である(通説・判例)。瑕疵は取引通念からみて通常であれば同種の物が有するべき品質・性能を欠いており欠陥が存在することをいう。契約に先立って売主が見本や広告を用いて一定の品質や性能を保証した場合には、その基準に至らなければ瑕疵となる(大判大15・5・24民集5巻433頁)。なお、法律上の瑕疵につき判例は瑕疵担保責任の問題とするが、多数説は566条の類推適用によるべきとする。
瑕疵担保責任の内容は契約の解除や損害賠償請求であるが、担保責任の法的性質については、法定責任説、契約責任説(債務不履行責任説)、危険負担的減額請求権説が対立し、学説ごとに瑕疵担保責任の適用範囲や損害賠償の範囲などについて見解を異にする。瑕疵担保責任に基づく契約の解除又は損害賠償請求は、買主が事実を知った時から1年以内にしなければならない(570条、566条3項)。
その他の契約上の目的物の瑕疵についての規定・法律
贈与者の担保責任(551条)
消費貸借における貸主の担保責任(590条)
請負人の担保責任(634条、635条、636条、637条、638条)
寄託者による損害賠償(661条)
商人間の瑕疵担保責任の特則(買主による目的物の検査及び通知義務(商法526条)
商人間の売買において、買主は、その売買の目的物を受領したときは、遅滞なく、その物を検査しなければならない。
前項に規定する場合において、買主は、同項の規定による検査により売買の目的物に瑕疵があること又はその数量に不足があることを発見したときは、直ちに売主に対してその旨の通知を発しなければ、その瑕疵又は数量の不足を理由として契約の解除又は代金減額若しくは損害賠償の請求をすることができない。売買の目的物に直ちに発見することのできない瑕疵がある場合において、買主が六箇月以内にその瑕疵を発見したときも、同様とする。
前項の規定は、売主がその瑕疵又は数量の不足につき悪意であった場合には、適用しない。
宅地又は建物に関しては、売主が業者の場合、目的物の引渡しの日から2年以上となる特約をする場合以外の買主に不利となる特約は、無効となる。
土地工作物の設置・保存に瑕疵があること、あるいは、竹木の栽植又は支持の瑕疵によって他人に損害を生じたときは、その工作物の占有者は損害賠償責任を負う。占有者が損害の発生を防止するのに必要な注意をしたときは、所有者が損害賠償責任を負う。ただし、損害の原因について他にその責任を負う者があるときは、占有者又は所有者は、その者に対して求償権を行使することができる。
行政行為(行政処分)は法律に従って行わなければならない(法律の留保)。しかしその処分が有効に成立するためには、法律上不能でないこと、法令に違反していないこと(法律の優位)が前提である。その上で、権限のある行政機関による執行がなされなければならない。以上の要件のいずれかを欠くときは、その行政処分は違法な処分となり、これを「瑕疵ある行政処分」という。
瑕疵ある行政処分は、その瑕疵が重大明白でない限り、無効とはならない。これは、命令された国民が、違法であるからと考えて、それを無視できるとすれば、混乱を生じ、公益確保が困難になるからである。
さらに、行政庁の行為は公益を目的としているという前提があるために、適法性の推定が働く。よって、国民は違法であると考えながらも、権限のある機関(行政庁や裁判所)がその処分を取り消すまでは、その処分に従わなくてはならない。これを「行政処分の公定力」という。
以上のように、行政行為の瑕疵は、行政行為を無効とする瑕疵と、行政行為の取消原因となる瑕疵とに分かれる。それぞれ、行政訴訟において効力を争う場合の具体的方法が異なる。
行政行為の瑕疵は、違法性、合目的性を回復するため職権で取り消すことが出来、取り消すと遡及して最初から無かったことになる。しかし、裁断手続を経て発せられた行政行為は、不可変更力が発生しているので処分庁は、取り消すことが出来ない。
また、国民に権利利益を与える受益的行政行為や第三者に法的利益を与える複効的行政行為は、相手の既得権益や信頼を上回る特別の公益上の必要性がなければ、職権で取り消すことができない。
戦車
陸戦を主目的とする戦車にとって上空を高速で移動する航空機への対応は難しく、第二次世界大戦の中期から対地攻撃機が対戦車攻撃にも導入され多くの成果を挙げた。特にダイブブレーキを備えた急降下爆撃機は狙いを定めやすく、戦車側は直撃を受けないようにジグザグに動く、急停止・急発進するなど回避行動を取っていたが効果が薄かった。対策として大規模な戦車部隊には対空戦車が随伴することもあった。敵からの空襲を受ける可能性がある場合は、高射部隊の援護が必要不可欠である。
戦車の上部装甲は正面装甲に比べると薄く作られるため、正面装甲であれば充分に耐えられる20mm~30mm級の機関砲によっても貫通される可能性がある。ソ連では第二次世界大戦の中期から23mm機関砲を搭載したシュトゥルモヴィークIl-2を東部戦線に投入し、ドイツ軍の戦車部隊に対して大きな戦果を挙げた。ドイツでも大戦後期からJu 87GやHs 129のような爆撃機・攻撃機に機関砲や対戦車砲を装備して対戦車攻撃機として投入し、ソ連軍の戦車を多数撃破している。現代の攻撃機はアメリカ空軍のA-10のように機関砲、爆弾、ロケット、ミサイルで武装しており、戦車や装甲車への攻撃を主任務としている。
低速ながらも空中を比較的自由に動き回り、一定の空域に留まり続けることができる攻撃ヘリコプターは固定翼機以上の脅威であり、戦車砲の射程外から機関砲や空対地ミサイルなどで一方的に戦車を撃破することが可能である。戦車側は敵ヘリコプターの射程に入った場合、煙幕を張って視界を遮りつつ遮蔽物の影に隠れる以外には手がなかったため、戦車を運用する側は、歩兵の持つ地対空ミサイルや対空攻撃の可能な銃砲、また専門の防空車輌や高射部隊との協調によって敵ヘリコプターの接近を阻止する必要がある。近年の自動目標追尾装置を持つような戦車に対してヘリが射程内を低速飛行する場合にはかえって撃墜される可能性がある。ヘリは機動性と射程距離で勝り、装甲貫徹力は同等で、防御力と運用コストで劣る。また、撃墜に至らなくても飛行装置が破壊されるだけで無力化される。このためヘリは被弾する危険性が高い作戦には適しておらず、戦車は高い防御力を活かした行動が可能で任務による棲み分けが行われている。
近年は攻撃能力を有する無人航空機や徘徊型兵器が新たな脅威になっている。
現代の地上戦ではミサイルにより防空レーダーや飛行場を破壊して航空戦力を減らし、榴弾砲による砲撃で敵の砲兵部隊を攻撃して地上戦力を減らした後、装甲部隊と歩兵部隊により敵陣地へ侵攻するのが基本であり、制空権の確保は戦闘車両を大規模展開させるうえでの前提条件である。
市街戦は視界の狭さと通行の制限という二つの弱点から戦車にとっては不利な環境で、とくに曲がり角や建物の上層などの高所から、弱点である後面や上面に攻撃を受ける危険性がある。防御側は侵攻する戦車をあえて市街地へ侵入させ、歩兵の対戦車兵器で破壊するという戦術もある。それでも歩兵の盾や強力な火力援護手段として戦車が必要されていることに違いは無く、非対称戦争対策として市街地向けの改修が行われている。設計段階から市街戦を考慮した戦車も登場し、また建造物破壊に対応できる砲弾も実用化されている。市街戦では主役である歩兵を援護する近接支援火力として戦車が投入され、搭載できる砲弾に限りがあるため対歩兵には同軸機銃や対空機銃が用いられ、対空機銃は建物の上階など砲が届かない相手に対応するために重要である。
前面以外は装甲が比較的薄い傾向にあり弱点になっていることが多い。ソ連戦車、99式戦車、メルカバ、K2のように戦車の弱点である上面に増加装甲を加え、トップアタック式ミサイルに対抗したものがある。ロシア戦車、メルカバ、K2のように戦車の弱点である側面の装甲を強化し、側方からの攻撃に対抗したものがある。
イラク戦争後、米英を主体とした駐留軍の車両も対HEAT装甲である鳥籠状の構造物で車体を覆っているが、これは前述のように独軍が採用した防御方法であったもので、その後に同じ着想のものが世界中で採用された。これがRPGの弾頭を数十%の確率で不発、または著しく効果を削ぐと云われている。イスラエルのメルカバは砲塔後部下部に対HEAT弾用のチェーンカーテンを取り付けており、ロシアではスラットアーマーを車体後方や上面に装備している。
各国において、戦争に関する博物館が存在する。中でも、戦車を中心にした博物館がいくつか存在する。連合軍の博物館は自国の戦車はもとより、鹵獲した枢軸国の戦車の展示においても充実しており、戦車の変遷を理解する上においては重要な資料を提供している。
自衛隊の車両を運転する内部資格「MOS」(Military Occupational Speciality、特技区分)の他、公道を走るには大型特殊自動車免許や大型特殊免許(カタピラ限定)の運転免許が必要となる。
電気材料
電気材料(でんきざいりょう)とは、電力機器・電子機器に用いられる材料である。 電気的物性はもちろんのこと、加工のしやすさ・機械的強度、熱・湿分に対する安定性などが求められる。
近年、環境保全のため、有害物質を含まない・リサイクルのしやすい・廃棄物処理の負担の少ない素材が開発されている。
PS/2コネクタ
PS/2コネクタ
PS/2コネクタ(ピーエスツーコネクタ)は、パーソナルコンピュータで使用される入出力ポートの接続コネクタの1規格。名称はIBM PS/2で採用されたことに由来する。
物理形状はミニDIN6Pコネクタ、通信方式は同期シリアル通信が採用されており、以後のPC/AT互換機の多くではマザーボードに搭載された。通常はキーボード(PS/2キーボード)とマウス(PS/2マウス)の接続に使用される。過去にはバーコードリーダや磁気カードリーダなどの入力デバイス、ごく稀にはポータブルHDD、キーボード切り替え装置などの駆動用電力を取得する目的でも使用された。
キーボードの信号内容はATマザーで使われた5ピンの(ミニでない大型の)DINコネクタと同等であり、PS/2コネクタとの変換コネクタが存在する。
ノートPCや近年のマザーボードなどではマウスとキーボードがひとつのPS/2コネクタに統合されていることがあり、そのままではマウスかキーボードの片方しか接続できないが、PS/2スプリッターで分岐することにより両方を同時に利用できるようになる。また、コネクタ部も紫・緑の二色で表されていることが多い。
1990年代後半以降はUSBやBluetoothに置き換わっていった。ただしUSBが登場したばかりであった2000年代のPCでは、
USBキーボードを使うとPCの数少ないUSBポートを占有すること(当時のPCはPS/2やRS-232などのレガシーポートが現役で存在した一方で、USBポートは少なかった)
動作にOSのドライバを必要とする一部のUSBキーボードはBIOS画面では操作できない場合があること(PS/2キーボードなら確実にBIOSを操作できる)
PS/2キーボードは押されたキーを押された順番で全て認識できるという「Nキーロールオーバー」に標準対応していたこと(ゲーミング利用を想定していないUSBキーボードは6キーまでしか同時に押せない)
などの理由で、PS/2コネクタには一定の需要があった。
USBが普及した2000年代中盤以降はPS/2コネクタを廃止したマザーボードが増え、完全にレガシーデバイスの1つとなった。一方サーバ機や業務用の組み込み機器ではUSBポートを搭載するとUSBメモリを介したウイルス感染などセキュリティ上の懸念があること、非常に廉価な組み込み機器やシングルボードコンピュータではUSBをサポートするとコストがかかることなどの理由で、2018年現在においても一部のサーバ機やシングルボードコンピュータなどでPS/2ポートのみをサポートしている例があり、細々とした需要がある。
PS/2との両対応を謳ったUSBキーボードやUSBマウスは一般にPS/2コネクタに接続するための変換アダプタが付属するが、アダプタは物理的な接続のみをサポートし、プロトコルの変換を行うわけではなく、PS/2コネクタがUSBとも、USBのHIDデバイスとも互換性があるわけではない。接続されたバスの状態から、キーボードや、マウスのコントローラが接続先を認識し、実際の振る舞いを決めている。以上のような状況から、アダプタは固有の商品に対するオプションや、添付品など、その接続の対象は限定され、汎用のものではないことには注意が必要である。明示が無くとも、使用できるケースもあるものの明示された組み合わせ以外での使用は「保証外」である。また、PS/2専用の古いホストではタイミングや初期状態等の仕様の違いにより、動作しないケースもまれに存在する。そのような場合は実際に信号を変換するアダプタを挟む必要がある。
逆にPS/2接続のキーボード・マウスをUSB接続に変換するアダプタもあるが、こちらはアダプタ内で信号を変換する回路を搭載する汎用品であるため、逆の変換アダプタと比べて大掛かりなアダプタになっていることがある。
またPCIボードで、USBコントローラを搭載しており本体側から見るとUSBキーボードやUSBマウスとして接続する、PS/2ポート増設ボード、といった製品もある。
平岩弓枝
平岩 弓枝 (ひらいわ ゆみえ)
平岩 弓枝(ひらいわ ゆみえ、1932年3月15日 - )は、日本の小説家、脚本家。長谷川伸門下。
『鏨師』で直木賞を受賞後、女の生き方を描いた国際色豊かな家庭物や恋愛物、推理物で人気を集め、他方でテレビドラマの脚本家として多くのヒット作を生み出した。その後時代小説に専念。永く活躍している。代表作に『御宿かわせみ』シリーズ、『はやぶさ新八御用帳』シリーズなどがある。文化功労者、文化勲章受章。
東京・代々木にある代々木八幡宮の宮司の一人娘として生まれた。渋谷区立富谷小学校を経て、太平洋戦争末期の1945年(昭和20年)、伯母の実家がある福井県に疎開し。そこでは福井高等女学校(現在の福井県立藤島高等学校)に通っていた。
戦後、東京に戻った平岩は日本女子大学附属高等学校に通い、そこで友人らと演劇部を結成して『安寿と厨子王』などをもとにした脚本を執筆・上演した。なおその頃の同期には河内桃子などがいた。1955年(昭和30年)に日本女子大学国文科を卒業した平岩は戸川幸夫に師事、その後長谷川伸主宰の新鷹会に入会。同門の先輩の伊東昌輝と結婚した。伊東は平岩家の婿養子となって平岩昌利を名乗り、代々木八幡宮の宮司を務める。娘の平岩小枝(こずえ)は代々木八幡宮の禰宜を務める。
1959年(昭和34年)、『鏨師』が第41回直木賞を受賞。1974年(昭和49年)には『御宿かわせみ』を発表し、その後も同シリーズの作品を次々と発表して30年以上にわたるベストセラーシリーズとした。
それと平行してTBS系テレビドラマ『ありがとう』シリーズ、『肝っ玉かあさん』シリーズ、TBS系東芝日曜劇場『女と味噌汁』シリーズ、『下町の女』シリーズやNHK大河ドラマ『新・平家物語』を始めとするテレビドラマの代表作や演劇の脚本を書くかたわら、小説も次々と発表している。
1959年(昭和34年)-『鏨師』で第41回直木賞
1979年(昭和54年)- 第30回NHK放送文化賞
1986年(昭和61年)- 第12回菊田一夫演劇賞大賞
1989年(平成元年)- 第9回日本文芸大賞
1990年(平成2年)-『花影の花』で第25回吉川英治文学賞
1997年(平成9年)- 紫綬褒章
1998年(平成10年)- 第46回菊池寛賞
2004年(平成16年)- 文化功労者
2006年(平成18年)- 渋谷区名誉区民
2008年(平成20年)-『西遊記』で毎日芸術賞。7月日本経済新聞に『私の履歴書』を1か月間にわたり連載。
2010年(平成22年)-1987年から務めていた直木賞の選考委員はこの年で退任している。
2015年(平成27年)- 2009年1月(選考が2008年暮れに行われ1月1日に授与される回)(第50回)から務めていた毎日芸術賞の選考委員はこの年1月授与の第56回で退任している
2016年(平成28年)- 文化勲章
2018年(平成30年)- 白根記念渋谷区郷土博物館・文学館にて「作家・平岩弓枝展」が開催された。
2020年(令和2年)- 2000年第34回から務めていた吉川英治文学賞の選考委員はこの年第54回(受賞作なし)で退任している
電力流通
電力流通(でんりょくりゅうつう)とは、需要家に適切な電力を供給するため、システムの構築とその運用を行うことである。
電力需要が社会の状況によって変化し、また、電力系統の構築には長期間の多額の投資が必要であるので長期的視野で対応しなければならない。
電力需要の長期予想を行う場合、景気動向や一般家庭の生活スタイルの変化など多くの要素を見積もる必要がある。また、エネルギー需給・環境問題は地球規模での検討が必要である。
予備力を確保した上で予想された電力需要をまかなうのに必要な電力系統を構築しなければ産業活動・市民生活に重大な支障をきたす。また、発電所・送電系統・変電所の整備には多額の投資が必要であり、地元の反対運動などで長い期間を要することが多い。
そのため、電力設備整備計画には、認可制度や補助金などで国の関与も大きい。
1086年
北宋 : 元祐元年
遼 : 太安2年
西夏 : 天安礼定元年、天儀治平元年
李朝 : 広祐2年
仏滅紀元 :
ユダヤ暦 :
※皇紀は、太陽暦採用と共に1873年に施行された。
※檀紀は、大韓民国で1948年に法的根拠を与えられたが、1962年からは公式な場では使用されていない。
10月26日(応徳3年9月16日):藤原通俊が『後拾遺和歌集』を撰進する。
11月7日(同9月28日):源義綱の奥州の戦乱(後三年の役)への派遣が審議される。
冬、源義家が藤原清衡の味方として清原家衡・清原武衡の沼柵を攻め、敗北する。
11月26日 白河天皇が幼少の堀河天皇に譲位し、院庁を整備して上皇として政務を握る院政を開始した。
8月11日 - ハインリヒ5世、神聖ローマ皇帝(+ 1125年)
八田宗綱、平安時代の武将、豪族(+ 1162年)
8月21日(天安礼定元年7月10日) - 恵宗、西夏の第3代皇帝(* 1061年)
9月25日 - ギヨーム8世、アキテーヌ公、ポワティエ伯(* 1025年)
11月10日(応徳3年10月2日) - 源有光、平安時代の武将(* 1037年)
王安石、北宋の政治家、詩人(* 1021年)
司馬光、北宋の儒学者、歴史家、政治家(* 1019年)
1358年
南朝 : 正平13年
北朝 : 延文3年
元 : 至正18年
徐寿輝 : 太平3年、天啓元年旧8月 -
韓林児 : 龍鳳4年
高麗 : 恭愍王7年
陳朝 : 大治元年
仏滅紀元 : 1900年 - 1901年
イスラム暦 : 759年 - 760年
ユダヤ暦 : 5118年 - 5119年
6月7日(正平13年/延文3年4月30日) - 足利尊氏が死去。足利義詮が跡を継ぐ(翌年、将軍宣下)。
1月20日 - レオノール・デ・アラゴン、カスティーリャ王フアン1世の最初の王妃(+ 1382年)
7月20日 - フアン1世、カスティーリャ王国トラスタマラ朝の国王(+ 1390年)
9月25日(正平13年/延文3年8月22日) - 足利義満、室町幕府第3代征夷大将軍(+ 1408年)
赤松義則、室町時代の守護大名(+ 1427年)
朝倉貞景、室町時代の越前守護斯波氏の家臣(+ 1436年)
一条経嗣、室町時代の公卿(関白)(+ 1418年)
6月7日(正平13年/延文3年4月30日) - 足利尊氏、室町幕府初代征夷大将軍(* 1305年)
8月16日 - アルブレヒト2世、オーストリア公(* 1298年)
8月22日 - イザベラ・オブ・フランス、イングランド王エドワード2世の王妃(* 1295年?)
9月22日(正平13年/延文3年8月19日) - 洞院実世、南朝に仕えた公卿(* 1331年)
9月29日 - カジミェシュ1世、チェシン公(* 1280年/1290年?)
11月11日(正平13年/延文3年10月10日) - 新田義興、南朝方の武将(* 1331年)
ジャン・ビュリダン、フランスの司祭、哲学者(* 1295年?)
ファドリケ・アルフォンソ・デ・カスティーリャ、カスティーリャ王アルフォンソ11世と愛妾レオノール・デ・グスマンの庶子(* 1334年?)
エティエンヌ・マルセル、フランス王国の商人、パリ市長(* 1315年)
1335年
皇紀 : 1995年
元 : 元統3年、至元元年11月23日 -
高麗 : 忠粛王(重祚)4年
檀紀 : 3668年
陳朝 : 開祐7年
仏滅紀元 : 1877年 - 1878年
イスラム暦 : 735年 - 736年
ユダヤ暦 : 5095年 - 5096年
8月(建武2年7月) - 北条時行が関東で挙兵し、足利尊氏によって鎮圧される(中先代の乱)。
11月(建武2年11月) - 足利尊氏が朝廷への叛意を明らかにする。後醍醐天皇は新田義貞を大将とする追討軍を派遣(建武の乱の開幕)。
10月28日(忠粛王4年10月11日) - 李成桂、李氏朝鮮創始者(+ 1408年)
今出川公直、南北朝時代、室町時代の公卿(+ 1396年)
上杉憲方、南北朝時代、室町時代の武将、関東管領(+ 1394年)
西園寺実俊、南北朝時代の公卿(+ 1389年)
直仁親王、南北朝時代の皇族(+ 1398年)
マルガレーテ・フォン・ルクセンブルク、ハンガリー王ラヨシュ1世の最初の妃(+ 1349年)
姚広孝、明の政治家、軍師(+ 1418年)
上杉朝房、南北朝時代の武将、関東管領(+ 1391年?)
1月23日(建武元年12月28日) - 二階堂貞藤、鎌倉時代の武将(* 1267年)
2月27日(建武2年2月4日) - 二条道平、鎌倉時代の公卿(* 1287年)
4月2日 - ハインリヒ6世、チロル伯、ケルンテン公、ボヘミア王(* 1265年?)
4月24日(建武2年4月1日) - 石川時光、鎌倉時代の武将、陸奥石川氏の第13代当主(* 生年未詳)
8月2日(建武2年7月13日) - 小山秀朝、鎌倉時代の武将(* 生年未詳)
8月12日(建武2年7月23日) - 護良親王、鎌倉時代の皇族(* 1308年)
8月20日(建武2年8月2日) - 西園寺公宗、鎌倉時代の公卿(* 1310年)
9月4日(建武2年8月17日) - 蘆名盛員、鎌倉時代の武将、蘆名氏の第6代当主(* 1285年?)
9月6日(建武2年8月19日) - 諏訪時継、鎌倉時代の武将(* 生年未詳)
9月6日 (建武2年8月19日) - 諏訪頼重、鎌倉時代の武将(* 生年未詳)
10月18日 - リクサ・エルジュビェタ、ボヘミア王・ポーランド王ヴァーツラフ2世の2番目の妃(* 1286年)
11月24日 - ヘンリク6世ドブルィ、ヴロツワフ=レグニツァ=ブジェク公(* 1294年)
アブー=サイード、イルハン朝の第9代君主(* 1301年)
熊谷蓮覚、鎌倉時代の武将(* 生年未詳)
ジョヴァンニ2世オルシーニ、イピロス専制公国君主(* 生年未詳)
畠山家国、鎌倉時代の武将、畠山氏の第5代当主(* 生年未詳)
ゲオルク・アウグスト大学ゲッティンゲン
1737年にハノーファー選帝侯ゲオルク・アウグスト(英国王ジョージ2世)によって設立。創設者のゲオルク2世は、ハレ大学を見本とする科学尊重の大学として、この大学を設立した。法学、哲学、数学、物理学において伝統的に実績を有し、特に数学に関しては19世紀の中頃から20世紀の前半にかけて、フェリックス・クラインやダフィット・ヒルベルト、さらにはヘルマン・ミンコフスキーをはじめとする多くの有能な数学者が集まり、世界の研究の中心としての役割を果たした。
その後もヨーロッパにおける学術拠点としての機能を持ち続けたので、第二次世界大戦中はイギリスとドイツはケンブリッジとゲッティンゲンをお互いに爆撃しないという紳士協定を結んでいた。
現在では北ドイツ最大の州であるニーダーザクセン州を代表する大学で、南ドイツの大学がやや保守色が強いのに対して、地理的にもドイツ中央部に位置するためか、進歩色から中道寄りの校風である。1980年代には緑の党の拠点の一つでもあった。
大学設立に先立つ1734年に設立された大学図書館は約350万冊の蔵書を誇り、世界に4冊しか現存していないグーテンベルク聖書、グリム兄弟の草稿、ヒルベルトの書簡など世界的に貴重な資料を保存している。
1989年から発行されたドイツ連邦共和国のマルク紙幣第4シリーズの10マルク紙幣の表面には、カール・フリードリヒ・ガウスの肖像画の背景に本大学の校舎が描かれていた。
本大学で博士号を取得した人物は(男性も女性も)ゲッティンゲン市庁舎前にあるガチョウ娘リーゼルの銅像にキスを贈るという風習がある。この風習は1926年にこれを禁止する条例が制定されたが、現在では伝統的行事として取り締まりは行われていない。2004年の放火事件によりリーゼル像は大きく破損したが、現在は元の姿に戻っている。
1837年にハノーファー王エルンスト・アウグストの政策に異議を唱えた7人の教授が追放ないし免職となった事件は「ゲッティンゲン七教授事件」(ゲッティンガー・ジーベン)として知られ、大学の自治権の歴史の中で特記すべきものである。7人の教授の中にはグリム兄弟や物理学者ヴィルヘルム・ヴェーバーも含まれ、その後、兄弟はベルリン大学に、ヴェーバーはライプツィヒ大学に移ることになる。その後ヴェーバーは1849年に復職した。(後にこれにちなんで、1960年代末アメリカ合衆国の大学でベトナム反戦運動の中でリーダー的存在となったトム・ヘイドン、アビー・ホフマン、ジェリー・ルービンらが「シカゴ・セブン」と呼ばれた。)
現在までドイツ最大の45名のノーベル賞受賞者を輩出している。
上述のヴェーバー、グリム兄弟の他にも、数学ではガウス、ベルンハルト・リーマン、クラインの壺で知られるクライン、ヒルベルト、ゲルハルト・ゲンツェン、ヘルムート・ハッセ、ヘルマン・ワイル、哲学ではエドムント・フッサール、社会学ではヘルムート・プレスナー、物理学ではヴェルナー・ハイゼンベルク、マックス・プランク、法学ではルドルフ・フォン・イェーリング、神学ではカール・バルトといった著名な学者がここで教鞭を執った。
また、ロベルト・コッホやフリードリヒ・フレーベル、アルトゥル・ショーペンハウアー、ハインリヒ・ハイネ、アメリカの物理学者ロバート・オッペンハイマー、アレクサンダー・フォン・フンボルト、ユルゲン・ハーバーマスなどもこの地で学んだ。数学者のクラインが同大学の教授時代、ヒルベルトを招聘したことでも知られる。
ドイツの有力政治家も数多く輩出している。鉄血宰相オットー・フォン・ビスマルク、第7代連邦首相ゲアハルト・シュレーダー、第6代連邦大統領リヒャルト・フォン・ヴァイツゼッカーも本大学で学問を修めた。
日本人では齋藤恭司(数学者)、仁科芳雄(物理学者)、本多光太郎(金属工学者)、高木貞治(数学者)などが在籍していた。
札幌農学校初代教頭ウィリアム・スミス・クラークもここに留学しており、明治時代の日本人留学生はゲッティンゲンに「月沈原」という漢字を当てた。
エピゴノイ
エピゴノイ(Ἐπίγονοι, el)は、ギリシア語で「後に生まれた者」を意味するエピゴノス(epigonos)の複数形。
ギリシア神話では、テーバイ攻めの七将が敗れた10年後に、七将の子供たちが復讐を誓い、再びテーバイを攻めた故事において、この七将の子供たちを「エピゴノイ」と呼んだ。エピゴノイの戦いは「テーバイ攻めの七将」のときとは逆の経過をたどった。彼らは勝利してテーバイを落城させたが、かつての七将のうちただ一人生還したアドラーストスの子アイギアレウスのみがこの戦いで死んだ。
ロバート・グレーヴスによれば、これは古くから吟遊詩人たちが語り伝えてきた物語で、アルゴナウタイの冒険やトロイア戦争より前の紀元前14世紀ごろの史実ではないかと考えられている。
歴史上では、アレクサンドロス大王の死後、その後継者となった部下たちをディアドコイといい、さらにその次代を担う指導者のことをいう。
テーバイ攻めの七将がだれであるかについては説が分かれているため、エピゴノイがだれであるかについても異同がある。アポロドーロスによれば、次の8名である。
エウリュアロスの代わりにヒッポメドーンの子ポリュドーロスとする説もある。
先の七将の戦から10年経ち、七将の息子たちは父親の志を継ぐべくテーバイへの再攻撃を企てた。デルポイの神託を仰ぐと、「アルクマイオーンが指揮をとれば勝利を得る」と告げられた。しかし、エピゴノイ中アルクマイオーンひとりはこの戦いに気乗り薄で、このため弟のアムピロコスと激しい口論となった。二人は、結論を母親のエリピューレーの裁断に委ねることにした。
この事態を見て取ったテルサンドロスは、父ポリュネイケースがかつてそうしたように、ハルモニアーの魔法の婚礼衣装をエリピューレーに贈った。これはカドモスとハルモニアーの結婚式に、アテーナーが贈ったものである。エリピューレーは二人に参戦を命じ、アルクマイオーンはしぶしぶ指揮を執った。
エピゴノイ率いるアルゴスの軍勢を迎え撃ったのは、エテオクレースの子ラーオダマースである。城外に撃って出た戦いでラーオダマースはアイギアレウスを斃したが、アルクマイオーンに討ち取られた。テーバイ勢は城に敗走した。
テーバイの予言者テイレシアースは、七将のひとりが生き残っているうちはテーバイは持ちこたえるが、その生き残りであるアドラーストスが息子のアイギアレウスの死によって、死期が迫っていること、そうなればテーバイは略奪されるであろうと予言した。彼はテーバイの民に対し、アルゴス勢に和議を申し出ておいて、夜のうちに家族を連れて脱出するよう助言した。テイレシアース自身はテーバイがアルゴス勢の手に落ちると同時に死ぬ運命であるから、人々が自分の言葉に従おうと従うまいといっこうに構わない、といった。テーバイの民はこれに従い、城から北をめざして落ち延びてヘスティアイアの都市を建てた。テイレシアース自身もティルプーサ(またはティルピュッサ)の泉まで逃れたが、泉の水を飲んだところで彼の長い寿命が尽きた。
息子アイギアレウスの死を聞かされたアドラーストスは悲しみのあまり息が絶えた。同じ日、もぬけの殻となったテーバイにエピゴノイは乗り込み、略奪の上、城壁を壊した。勝利したときには戦利品の中で最も良いものをアポローンに捧げるという誓いにより、テイレシアースの娘マントーがデルポイに送られた。
戦いの後、テルサンドロスはアルゴス勢の勝利はエリピューレーを買収した自分の功績であると自慢した。これを聞いてアルクマイオーンは、エリピューレーの虚栄心が父アムピアラーオスを死地においやり、また自分も同様の危険にさらされていたことを知った。またアムピアラーオスはアルクマイオーンに、自分が生還しなかったら、母を成敗するよう言い残していたともいう。デルポイの神託を求めると、アポローンは「エリピューレーは死に値する」と応えた。母を殺せ、との意に受け取ったアルクマイオーンは、帰還すると母親を殺害した。死ぬ間際にエリピューレーは息子を呪い、アルクマイオーンはエリーニュスたちに追われる身となった。
生き残ったエピゴノイは、その後勃発したトロイア戦争にも遠征軍として加わった。
アポロドーロス『ギリシア神話』(高津春繁訳、岩波文庫)
カール・ケレーニイ『ギリシアの神話』(「神々の時代」・「英雄の時代」、高橋英夫訳、中央公論社)
ロバート・グレーヴス『ギリシア神話』(上・下、高杉一郎訳、紀伊國屋書店)
R・L・グリーン『ギリシア神話 テーバイ物語』(眞方陽子訳、ちくま文庫) (ISBN 4-480-02592-8)
B・エヴスリン『ギリシア神話小事典』(小林稔訳、現代教養文庫) (ISBN 4-390-11000-4)
ボランティア
ボランティア(volunteer)は、自らの意志により志願すること。特に日本語としてのボランティアは一般的に、公共性の高い社会への奉仕(チャリティー)に際して用いられることが多い。ただし「仕へ奉る」活動という字義や、また戦前の「勤労奉仕」のように過去には強制性を伴う活動で用いられた名称である歴史的背景があることから、自発性のみを意味するボランティアとは似ていても異なる点は注意を要する。なお文部省の定めるボランティア活動の基本理念は、公共性、自発性、先駆性である。
世界でのボランティアは自発性のみを指す言葉である一方、日本国内でのカタカナ語用法では奉仕との混同からか完全な無償奉仕や費用の自己負担が必要と考える人も多い。そのため、対価や実費が出るボランティアは「有償ボランティア」などと区別される。
直接の語源は、聖書の副詞形ウォルンターテ「自ら進んで」(動詞「volo(ウォロ、「欲する」「求める」「願う」の意味。ラテン語にはUの文字はなくVを「ウ」と発音した)」)からラテン語ウォルタースを経て英語の volunteer となった。英語の volunteer の語の原義は十字軍の際に「神の意思」(voluntas)に従うひとを意味した志願兵である。
現在でも「ボランティアをする(人)」は志願兵の意味で使用されており、徴集兵を意味する forced,drafts とは対義の関係にある。なお、古代ローマ帝国とカルタゴが戦ったポエニ戦争の際、名将ハンニバルに大敗した古代ローマ帝国が奴隷の身分から解放する制度を導入した際に志願した奴隷をvolo(ウォロ)、複数形ではvoluntrii(ウォルンタリー)と呼称した。
この点を考慮すると、ボランティアの「義勇兵」「志願兵」を意味する起源は、古代ローマ時代の「奴隷兵」にさかのぼれる。日本のボランティア活動においては、完全な自己負担もしくは交通費や食費や実費その他活動に必要な実経費のみを実費弁償する「無償ボランティア」、または実費弁償の範囲を超えて低額の報酬を受け取る「有償(非利益化)ボランティア」、完全な営利化を行っている「営利ボランティア」などの呼称例が存在する。
ハーバード大学によると、ボランティア活動は喜びを高めるのに有効であると推奨している者もいる。また、ノースカロライナ大学チャペルヒル校の研究者は、ボランティア活動などの親社会的な活動は、魅力を高めるのに有効であると推奨している。超高齢社会に向かいつつある社会背景の中で、アメリカ合衆国では定年退職者や高齢者の社会参加の一環として、若者の開発途上国でのボランティアを平和部隊として組織した先例に倣って、高齢者が学校や障害者、引きこもりの児童などに社会的なボランティアを展開するのをアメリコー(AmeriCorps、アメリカ部隊)と名づけて、アメリカ合衆国連邦政府から経済支援を与えることにした。
アメリカ合衆国では、州によって高校生・大学生の時期に、5,000時間ほどボランティアに従事すると、就職のためのキャリア形成につながるというシステムがある。ボランティアを募集する機関と、ボランティアをしたことを認定する機関や認定資格者が制度的に確立し、一定の活動条件を満たした場合には本人にボランティア認定証が発行される。
ロシアで開催された2018 FIFAワールドカップのボランティアの活躍でロシアの印象が前後で一変したと評価されている。現地取材した記者は頼りになるボランティアスタッフの存在の大きさを指摘している。大学生を中心としたロシアのボランティアスタッフがスムーズな英語を話せたこと、スタジアムだけでなく駅や空港、繁華街などで積極的なサービスが印象的だったと述べている。
「ボランティア」「NPO」は、2002年1月18日に株式会社角川グループホールディングス(当時は、株式会社角川書店)が商標登録出願、2003年4月25日に登録されたが、2005年5月10日に商標登録を取消されている。2012年に厚生労働省が日本国内のボランティア活動者を対象として実施した調べでは、最大のボランティア人材源となっているのは主婦層および高齢者層である。
1995年の阪神・淡路大震災では、全国から大勢のボランティアが被災地に駆けつけたことから、「ボランティア元年」とも呼ばれる。震災が起きた1月17日を「防災とボランティアの日」としている。東日本大震災で罹災した男性が、恩返しとして災害ボランティア活動に参加するようになり、熊本地震・西日本豪雨・北海道胆振東部地震の復興に助力している。このように、被災した過去のある人々が恩返しとして、他の被災地でボランティア活動や支援活動に参加する動きが、日本に広がっている。ボランティアに関しては日本国内では「無償奉仕」の原則が諸外国とは違い定着し、特に災害ボランティアなどには、移動・食事・飲料・保険・事故等は自己責任とされ、ボランティア事態の「地位向上」がみられない。
兵庫県西宮市の今村岳司市議会議員(当時)は、阪神・淡路大震災での被災体験を振り返り「ボランティアは、被災者が食うべきものを食い、被災者が飲むべき水を飲み、被災者が寝るべきところで寝(た)」と述べ、当時のボランティアのことを「観光気分で来た自分探し」「ただの野次馬観光客」「人から感謝されることを楽しみにやってきただけ」等とし、「要はプロに任せること」「被災地に必要なのは、プロだけで」あり、「部隊の指揮下で日本のために自分を犠牲にできる人だけが、「ボランティア=義勇兵」として現地入りすべき」だと述べた。
1948年にイギリスで開催されたロンドン五輪オリンピックがオリンピックボランティアの始まりである。2012年夏季ロンドンオリンピック・パラリンピックでは開催の2年前である2010年9月から募集が開始され、応募してきた24万人の中から書類選考などを経て最終選考に残った8万6000人に対して面接が行われ、その中から面接審査に合格した約7万人が参加している。ラフバラ大学Globalization and Sports修士の川部亮子はイギリス国内でスポーツに関連するボランティアのイメージが大会前より身近になったことを評価した一方で、審査に合格出来なかったために興味を持ってボランティアに応募したのに活かされなかった人々が沢山いたことを指摘している。
2000年夏季シドニーオリンピックでは5万人のボランティアが参加した。自らシドニーの事務局に自己アピールをしてボランティアに選ばれたというオーストラリア国外からのボランティア参加者も少なからずいたと報道されている。大学院在学中に日本から参加した女性はオリンピックボランティアについて非日常空間として、「学校に通ったり、仕事をしたりしている中では味わえない経験が出来た」「1カ月間お祭りをやっている空間に当事者の人としていられるのは、ものすごく刺激的な経験」と述べている。シドニーオリンピックのボランティアの年齢構成については大学生を中心に若年層とリタイア世代の高齢者が多かったと明かしている。
旧世界
旧世界(きゅうせかい)は、アフロ・ユーラシア大陸(ヨーロッパ・アジア・アフリカ)及びこれらの周辺島嶼部を指す名称として使われる。旧大陸(きゅうたいりく)ともいう。
クリストファー・コロンブスによるアメリカ大陸の発見以前にヨーロッパの人々に存在が知られていた地域のことで、アメリカ大陸およびその後に発見されたオーストラリア大陸のことを新世界(新大陸)と総称したのに対する呼称である。
新世界
新世界(しんせかい、New World)あるいは新大陸(しんたいりく、New Continent)とは、大航海時代に欧州人が新たに発見した土地に対する呼称である。
しばしば南北アメリカとその近隣の島々(太平洋諸島)を集合的に表すものとして用いられるが、広くはオーストラリア大陸とその周辺諸島をも含み称せられる。これらの地域が発見される以前の欧州では、世界が欧州、アジア、アフリカ、すなわち「旧世界」からのみ形成されると考えられていた。つまり、旧世界から隔絶した世界であったので、新世界と呼ばれる。
キリスト教社会が形成されるより前の時代に移住し、そのまま定住した民族が独自の文化を形成していた地域も多く、かつては文化の類似性により、現在ではそれに加えて遺伝子の共通性によって、遠く離れた地域に住む民族が同一の祖先を持つと推測されることがある。
今日、これらの諸地域では、西欧の言語である英語、フランス語、スペイン語、ポルトガル語、オランダ語が話されており、西欧人の子孫が支配権を維持する社会が形成されている。
生物学の世界では、しばしば南北アメリカ大陸と同様の生物相を持つ地域を「新世界」と称し(新世界ザルなど)、今日の生物地理区では「新北区」及び「新熱帯区」に区分されている。また、オーストラリア大陸や太平洋諸島と同様の生物相を持つ地域は「オーストラリア区」および「オセアニア区」に区分される。生物相の違いは、地学分野のプレートテクトニクス理論においても、海進、海退や大陸分断の状況を判断する資料のひとつとして用いられる。
ワインにおける新世界ワインあるいはニューワールドワインとは、大航海時代以降にヨーロッパから製法が伝えられた地域で生産されるワインを指す。すなわち、南北アメリカとオセアニアに加え、地理上は旧世界に属する南アフリカや日本で生産されるワインも含む。