木戸孝允
戊辰戦争においては、徳川慶喜個人に対しては比較的寛大な措置をとることを容認したものの、江戸総攻撃に関しては「巣穴(江戸城)の駆逐が急務」と発言し、江戸総攻撃は必須であると主張した。江戸開城後の徳川家に対する処置としては、家名存続は容認するものの、処分は旧幕府の抵抗勢力を駆逐した後に決めればよいと主張し、石高はなるべく減ずるようにし(当初東征大総督府(西郷隆盛)が出していた徳川家に100万石程度を与えるという案に対しては、「百万石余とは余程の御寛大」と述べ反対の姿勢を示した)、多くても尾張藩62万石の少し上を限度とすべき(どうしても不足なら田安慶頼に別に20万石与える)と主張した。会津藩に対しても、「会津藩を討伐しなければ新政府は成り立たない」と大久保に述べるなど厳格な姿勢を示した。
明治新政府にあっては、右大臣の岩倉具視からもその政治的識見の高さを買われ、また長州藩の軍事力(木戸がその統率者と認識されていた)が背景にあり、明治元年(1868年)1月にただ一人総裁局顧問専任となり、庶政全般の実質的な最終決定責任者となる。太政官制度の改革後、外国事務掛・参与・参議・文部卿などを兼務していく。明治元年(1868年)以来、数々の開明的な建言と政策実行を率先して行い続ける。五箇条の御誓文、マスコミの発達推進、封建的風習の廃止、版籍奉還・廃藩置県、人材優先主義、四民平等、憲法制定と三権分立の確立、二院制の確立、資本主義の弊害に対する修正・反対、教育の充実、法治主義の確立などを提言し、明治政府に実施させた。
なお、軍人の閣僚への登用禁止、民主的地方警察、民主的裁判制度など極めて現代的かつ開明的な建言を、その当時に行っている。
慶応4年(1868年)1月、木戸は新政府が成立すると、巣穴(江戸城)の迅急討伐、外国交際の大規則、天皇の大阪遷坐を建言する。同年2月、木戸は新政府がある京都から兵庫に勤務する伊藤に手紙を出し、成立間もない新政府の様子について次のように書いている。「こちらでの光景は十分気に入っていない。一昨年、御国の戦争(第二次長州征討)が容易に済んだ故に、後の変革が十分には行われなかった気味があり、今回の戦争(戊辰戦争)もいづれ存外に容易に片付きそうで、そのため上下とも骨に入らざる気味が少なからず、諸事下流にのみ随い目前の処にばかり力を用い、永遠の大策とてはいっこうに窺われようとせず、甚だ不平至極に思っているが、傍観することもできないので、及ばずながら陰となり日向となり尽くしていくつもりである。永遠の策は常人の目にも不見事ばかりにて華々しき事では更にないので、遠く先を考え、その実を推そうとする人は甚だ少なく、政務第一の会計・内国両事務などもわずか一人か二人居るばかりで実行のところ容易に集まらず、ついては肝要の軍防等も自ら目途が立たず多くはただ人数調べ位の処におとどまり、世界の体勢を察し我力を顧み前途不朽の規則等に心を用いるような人物は尤少なく、いくつか建言してみたものの思うようにいかず、嘆いているところである。何かよい工夫があれば教えてもらえないだろうか。確乎とした根本を仕らずときは、けっして枝葉の道理も盛んにならず、ただ心配してやきもきするばかりである。今日朝廷の御為と思う人、多くは枝葉のみ尽力するばかりで、ますます根本は危くなる道理であり、この勢いにて流れてしまったときは、日本中には、当面は新政府に反す者が居なくても、いずれ一斉に民心が不平を抱き、したがって海外諸国へ信を失い、信頼できないものと見透かされてしまったときは、いか様の大患害になるかもしれずと苦心に苦心を重ねている。」
この年の1月に神戸事件が発生し、備前藩兵とフランス水兵が衝突し双方が発砲した。2月には堺事件が発生し、土佐藩兵がフランス水兵を殺傷した。どちらも外交問題になった。2月末にはパークス襲撃事件が発生し、イギリス公使パークス一行が天皇に謁見するために御所に向かう途上、2人の攘夷志士に襲撃された。志士の1人がその場で斬殺され、もう1人の志士も捕縛され斬首された。新政府が外国と親睦を結ぶ方針をとり、各国公使が天皇に謁見したにもかかわらず、過激な攘夷活動がおさまる気配がなく、新たに成立した政府が外国の承認を得られなくなり列強の干渉を招くおそれがあった。
そんな中で、木戸は同年3月の始めに建言書を提出し「維新の日が浅いので天皇の御主意が広くすみずみまで徹底しておらず、諸藩はなお方向を異にし、草莽の同志たちも身をなげうって国家に尽くそうとするが、かえって禍害を醸成し、しばしば誤った方向に進む者も現れ、国家の不幸となるし、その事で彼らにとっても気の毒なことになる。願くば前途の大方向を定め、天皇みずから公卿諸侯百官を率いて、神明に誓い国是を確立させ、速やかに天下の人々に示されることを願っている」と述べ、国の基本方針を定めて天下に示すことが必要と訴えた。
そこで木戸は急遽、国の基本方針を起草することになり、由利が新政府の会計担当の立場から資金調達と「民富めば国の富む理である」に基づいた経済活性化を目的として起草した五箇条、福岡が列候会議を目的として起草した五箇条、これらに変更を加えて国の基本方針となるものを起草した。これが五箇条の御誓文である。
広く会議を興し、万機公論に決すべし
上下心を一にして、さかんに経綸を行うべし
官武一途庶民に至るまで、各々その志を遂げ、人心をして倦まざらしめんことを要す
旧来の陋習を破り、天地の公道に基づくべし
智識を世界に求め、大いに皇基を振起すべし
勅語   我が国未曾有の変革を為んとし、朕、躬を以て衆に先んじ天地神明に誓い、大にこの国是を定め、万民保全の道を立んとす。衆またこの旨趣に基き協心努力せよ
同年3月14日に布告された五箇条の御誓文において、
木戸は福岡孝弟の当初案から、第一条の「列侯会議を興し」を「廣ク會議ヲ興シ(広く会議を起こし)」に改めた。
福岡案の「人心をして倦まざしむるを要す」(第3条)という言葉遣いをより洗練された表現「人心ヲシテ倦マサラシメン事ヲ要ス」に修正(ただし、前半の「官武一途庶民ニ至ル迄、各其志ヲ遂ケ」という表現は福岡孝弟独自の表現をそのまま尊重している)。
第四条「舊來ノ陋習ヲ破リ、天地ノ公道ニ基クヘシ(旧来の陋習を破り、天地の公道に基づくべし)」を新たに挿入させた。「天地の公道」とは、普遍的な自然の摂理に基づく人の道を指しているものと解される。
「知識ヲ世界ニ求メ、大ニ皇基ヲ振起スヘシ」を最後の第五条に持って来て、「日本人は世界人となって、大いに国民的基盤を整備しなければならない」という明治維新の最重要課題を国民全員に印象付けることに留意する。
五箇条に続く勅語を新たに挿入させた。
などの修正を施している。「五箇条の御誓文」と称し、明治天皇以下全員が天地神明に誓うという儀式を木戸自身が構想したこともあり、木戸は抵抗する守旧派を説き伏せ、天皇には大いに本気になってもらっている。
同時に、天皇から国民へのお言葉である億兆安撫国威宣揚の御宸翰が告示され、木戸はその起草にあたった。
この御宸翰で、天皇は万民に対し「私は、このたび朝政一新の時に皇位の勤めを引き受けるにあたって、天下万民が一人でも充足した生を遂げられなければ、それはすべて私の罪であり、これからは私がみずから身骨を労し心志を苦しめ困難の先頭に立ち古の天皇達が尽くされた足跡をたどって、万民をよく治め務めてこそ、天からさずかった役目をはたし万民の君たるところに背かずいられるだろう。私は、私がむやみに宮中の中にこもったまま安居し、何もせずに、遂に各国に踏みつけられ、列祖(皇統)を辱め、万民を苦しめてしまうことを恐れる。ゆえに私はここに(百官諸侯を率いて)広く万民に誓い、列祖の御偉業を継述しわが身の困難を問わず自ら四方に国を治め、おまえたち万民を安じなだめ、国威を世界に広く行きわたらせることを望む。おまえたち万民は私の志を体認して、私とともに私見を捨て公議をとり私の仕事を助け、神州を保全し、列祖の心霊を慰めてくれるなら一生の幸せである。」とのことばを賜り、天皇がそれまでの宮中から外に出て志を持ってみずから万民と向きあうことを宣言し、万民に天皇の志を体認しようとすることによって公議への参加と各々の志(近代的な主体、あるいは自立した個人)を持って生きることをよびかけた。
慶応4年(1868年)7月17日に発せられた江戸ヲ称シテ東京ト為スノ詔書おいて、木戸は岩倉が作成した草案をもとに起草・監修にあたり、天皇が江戸で政務を執ることを宣言し地名も江戸から東京に改められた。9月8日、慶応が明治に改元された。9月20日、天皇が京都を出発して東京に行幸し、木戸も随行している。
明治元年(1868年)10月に箱館五稜郭が榎本武揚等の旧幕勢力に占領された報せを受け、その対策として大久保利通が「徳川軍を派遣して、停戦交渉させよう」と提案し、木戸が「現徳川家当主の徳川家達は幼い(当時6歳)ので、代わりに謹慎中の徳川慶喜を派遣しよう」と応じた。慶喜に手柄をたてさせることで、罪を許す名目にしたいという考えである。木戸は大村益次郎と相談の上、岩倉具視を通じて慶喜の後見人勝海舟に慶喜を説得させることにし、勝もそれを引き受けることにしたが、結局三条実美の猛烈な反対で立ち消えとなった。
詳細慶応3年(1867年)12月、第二次長州征討で長州藩が占領していた豊前・石見を朝廷に返還するよう藩に提案した。長州藩は、慶応4年1月に豊前・石見の返上願を出し、それをうけた新政府は、長州藩の預地とするよう指示した。
木戸は、まだ戊辰戦争の最中で江戸開城の2か月ほど前の慶応4年(1868年)2月、三条実美、岩倉具視に版籍奉還の建白書を提出し、今後の日本の建設について、「700年来の封建性を解体し、全国300の藩主にその土地・人民を朝廷に還納させ、今後は日本の名義がどこにあるのかはっきりさせなければならない。実に天下の体勢は元亀・天正(戦国時代)にあらず。現在の朝廷及び各藩の情勢を察するに、わずかに兵力の強弱のみを各自うかがい、朝廷は自ら薩長に傾き、薩長はまたその兵力に傾き、その他の藩もまた概ね似たようなものであり、この混乱の拡大を終わらせなければ、実権が新政府に落ち着くことにはならない。元々、この国には国内の各藩それぞれに兵力、体制、政令・刑罰があり、混乱が起こりえる可能性があった。朝廷は日本の名義をもって、全国に号令をかけ、その国内を一つにまとめ上げることに勤めなければならない。」と訴え、国のあり方を示した。しかし、三条も岩倉も時期尚早としてこの時点では賛成しなかった。
同年閏4月、小松帯刀へ送った手紙に「革命の基礎を据わらせるには戦争より良法はない。太平は血をもって買い求めるしかない。」と書いてある。
版籍奉還が実施されれば、主君(藩主)と家臣(藩士)の主従関係が形式上は否定され、両者は同じ朝廷の臣民になる。同年閏4月と7月に、木戸は長州藩主毛利敬親に版籍奉還について説得にあたり、敬親は理解を示して同意した。敬親から「そちとはもう主従でなくなるのか」と言われ、その時ばかりは木戸も絶句したという。同年9月18日、木戸は大久保利通と極秘裏に会談し、版籍奉還の実施について大久保と薩摩藩の協力を要請、大久保は「一緒尽力」を承諾した。さらに木戸は山内容堂と会談して土佐藩の同意を取り付け、大久保の奔走により薩摩藩も同意、これに佐賀藩も同調し、明治2年(1869年)1月20日、薩長土肥四藩の藩主連署による「版籍奉還の上表」が提出された。その後、大半の諸藩が同様に版籍奉還の上表を提出した。
この時点では、旧藩主がそのまま知藩事として任命された形となり、兵力と徴税の権限が依然として旧藩主の元にあり、木戸の念願である郡県制の実現は廃藩置県を待たねばならなかった。また、当初の廟議案では知藩事は世襲とする旨の文案であったが、木戸はこれに反対し、「世襲」の2字は削除された。
版籍奉還においては一致協力した木戸と大久保であったが、明治2年(1869年)になると両者は政治的路線の違いで対立した。大村益次郎、伊藤博文、井上馨、大隈重信ら開化派の官僚を登用して、兵制改革や官制改革など封建制の解体を目指す木戸に対し、大久保は副島種臣らと共に保守的な慎重論を唱えた。両派は兵制改革において対立し、徴兵制による国民皆兵を唱える大村に対して薩長を中心にした士族兵の必要性を唱える大久保が反発した。結果的には、大村と木戸はこの論争に敗れ、薩長土三藩による御親兵が設置された。
同年7月8日に発表された新官制においても、両者の対立は表面化した。大久保は岩倉具視と共に、副島と長州藩では保守的な前原一誠を参議に登用し、木戸を自身と共に参議から外して実権のない待詔院学士に祭り上げようとした。しかし、木戸と大隈ら木戸派の反発に遭い、また木戸と大久保が2人とも参議から外れる不自然さは「世論紛々、諸官解体」という混乱を呈し、結局は三条実美と岩倉が収拾に乗り出す形となり、大久保、木戸の盟友である広沢真臣、副島種臣の3人が改めて参議に任じられた。
明治2年(1869年)11月、旧諸隊士1200人が脱隊騒動を起こした。翌明治3年(1870年)1月、脱退した旧諸隊士たちは、大森県(現・島根県の石見地方と隠岐諸島)を管轄する浜田裁判所を襲撃。1月24日には山口藩議事館(現・山口県庁舎の前身)を包囲して、交戦した旧干城隊を撃破し、付近の農民一揆も合流した結果、山口藩議事館が1800人規模で包囲され続けるという事態となった。 この事態を治めるため、木戸は毛利元徳知藩事から依頼されて山口藩正規軍による討伐軍を指揮し、鎮圧した。騒動を起こした者のうち、農商出身者約1300名は帰郷が許され、功労者と認められた約600名には扶持米1人半が支給された。一方首謀者の長島義輔ら35名が処刑された。
明治4年(1871年)7月9日、木戸邸に大久保利通、西郷隆盛の他に、西郷従道、大山巌、山県有朋、井上馨らの薩長要人が集まり、廃藩置県断行の密議が行われた。この密議は、三条実美と岩倉具視にすら知らされていなかった。西郷と大久保、そして木戸の3人はそれぞれに政見は異なっていたが、この廃藩置県断行については一致協力を見た(ただし後述のように、木戸1人を参議とする案については意見が分かれた)。この席上、井上は西郷隆盛に「反対する者は、どこまでも御親兵となって討伐してしまわねばならない」と要求し、西郷はそれを承諾した。
そして7月14日、在京の知藩事が皇居に召集され、廃藩置県の詔が下った。これによって旧藩主であった知藩事は失職して県令が任命され、封建制度を支えてきた領主による土地支配は廃止されることになった。
明治政府草創期の朝令暮改や百家争鳴状態を解消するため、廃藩置県の断行を控えた明治4年(1871年)6月、西郷隆盛・大久保利通・岩倉具視・三条実美らから、木戸がただ1人の参議となるように求められる。「命令一途」の効率的な体制を構築するよう懇請されたわけであるが、リベラルな合議制を重んじる木戸は、これを固辞し続ける。大久保による妥協案により、木戸は、西郷と同時に参議になることを了承するが、翌7月には、政務に疎い西郷を補うためという口実で、肥前の大隈重信を参議入りさせることを西郷に提案し、西郷も「それでは土佐の板垣退助も参議にすべきだ」と応じ、薩長土肥1人ずつの共和制的な参議内閣制が確立される。しかしこの体制は、それを打ち立てた木戸自身が海外視察の全権副使として留守にしたため、長くは続かなかった。
海外視察組(岩倉・木戸・大久保・伊藤たち)と留守政府組(三条・西郷・江藤・大隈・板垣たち)との間には、「海外視察が終わるまで、郵送文書での合意なくして明治政府の主要な体制・人事を変更しない」という約束が交わされていた。それを留守政府が大きく反故にしていた。しかし、海外視察組も約束を大きく反故にしたため、留守政府の責任は問われないことになった。だが、留守政府による征韓論の方針は、海外視察組には到底承伏し難い暴挙にしか見えなかった。
木戸は海外視察へ出かけていたただ1人の参議であり、帰朝後、原因不明の脳発作のような持病が一気に再発・悪化し始めた。持病のためか、木戸は以後、本格的に明治政府を取り仕切れなくなった。
木戸は、幕末以来の宿願である開国・破約攘夷つまり不平等条約の撤廃と対等条約締結のため、岩倉使節団の全権副使として欧米を回覧し、予備交渉と欧米視察を進め、欧米の進んだ文化だけでなく、アヘン常用者や悲惨な貧困窟が存在するイギリス、フランスの労働者街の困難、ロシア農村の窮状など、資本主義の不完全性や危険性をも洞察して帰国した。また、それまでの市民革命的な立場を改め、資本主義の全面展開に疑問を持つようになる。
しかし、欧米と日本との彼我の文化の差ははなはだしかった。かつての征韓論などは引っ込めて、内治優先の必要性を痛切に感じ、憲法の制定、二院制議会の設置を積極的に訴え、国民教育の充実、天皇教育の充実に積極的に取り組んだ。後に文部卿に自ら就任したのは、国民教育を充実させることを目指したものであった。
欧州滞在中の明治5年(1872年)、ドイツ滞在中の青木周蔵に対し、木戸は憲法草案の作成を命じた。青木はプロイセン憲法を参考としたうえで日本の国情に鑑み「大日本政規」と題する憲法草案、および憲法制定の理由書を起草した。翌年7月、木戸は上記理由書に基づく「憲法制定の建言書」を政府に提出し、さらに木戸系の新聞『新聞雑誌』150号にもこれを掲載した。
西郷らが主張する征韓論や、大隈重信や西郷従道らが主張する台湾出兵には一貫して反対し、またあくまで農民を不公正な税制と重税から解放するために積極的に推し進めた地租改正や、武士の特権を廃止し彼らの新たな生活が立ちゆくよう構想された秩禄処分が、それぞれ逆効果となる形で実行された時には、これに激しく反発した。そして、台湾出兵が決定された明治7年(1874年)5月には、これに抗議して参議を辞職している。
帰国直後の明治6年(1873年)、乗車していた馬車が転倒して(当時の道路は馬車が安全に走れるようにはできておらず、事故が多かった。あるいは落馬してという説もある)頭を強く打ったことがある。以降木戸は常に頭痛に悩み、下肢に不自由を抱えた。この時に脳挫傷を負ったと考えられる。
帰国後、司法省と長州閥の対立によって膠着化した小野組転籍事件の解決のため、元長州藩士で京都府大参事の槇村正直や、元公卿で初代京都府知事の長谷信篤らを説得して罪を受けさせ、事態を収拾した。槇村は明治8年に京都府知事になり、大参事時代から引き続き元会津藩士山本覚馬(明治3年より京都府に出仕)と共に、東京奠都により人口が減少し荒廃した京都の復興に尽力した。
木戸を明治政府に取り戻したい大久保利通・伊藤博文・井上馨らは、明治8年(1875年)2月、大阪会議に招待する。板垣もこれに加わり、木戸と板垣は、立憲政体樹立・三権分立・二院制議会確立を条件として参議復帰を受け入れ、ただちに立憲政体の詔書が発布される。議会(立法)については元老院・地方官会議が設けられ、上下の両院に模された。司法については現在の最高裁判所に相当する大審院が新たに設立されることとなった。
急進論を廃して漸進的に改革を行うことを木戸と約束していた板垣だが、明治8年3月に参議に復帰すると政府内外の民権派を味方につけ、急進的な改革を主張するようになった。さらに板垣は、守旧派の島津久光左大臣と共同して、参議と各省の卿を分離するよう主張した。木戸はもともと分離主義ではあったが、現状での実行を不可と考え大久保らの分離中止派についたため、板垣・島津の主張は退けられ、同年10月板垣・島津は辞職した(大阪会議#大阪会議体制の崩壊)。この騒動により木戸は、民権派からは裏切り者と批判され、大久保らからは板垣を引き込み問題を起こしたと批判された。この状況を心配した福沢諭吉が木戸を訪ね、「参議をお辞めになったほうが良い。これ以上職にとどまっておられても衆人の恨みを買うだけです」と提言した。木戸と福沢は、岩倉使節団の帰国後に知り合い、篤く親交していた。
明治9年3月、参議の辞任は受け入れられたが、新たに内閣顧問を命じられた。同年4月14日、明治天皇が木戸の別邸を訪れた際、木戸ら輔弼の功に言及し、「朕ここに親臨し、ともに歓をつくすをよろこぶ」という言葉を賜った。士族の家への臨幸はこれが初めてとされる。
明治元年(1868年)の集議所、翌2年(1869年)の公議所など、木戸自身の開明的な方針で国会の下院に相当するものを実際に構成し、機能させようとする努力は当初からなされてはいた。しかし、江戸時代の封建意識そのままの各地の不平士族たちを出仕させ、自由に発言させただけでは、維新の方針とも現実的な可能性とも乖離し過ぎており、大久保らをして「廃止すべし」と断言させるほどに、時期尚早かつ、ほとんど非現実的で無意味なものであった。また、これらの会議は「廃刀令」「四民平等」以前に行われたため、薩長土肥以外の、特権を奪われまいとする武士たちの不満の発散所でしかなかった。
このため、現在の国会の衆議院に相当するようなものを模索し続け、その必要性を訴え続けて来た木戸自身が、環境を整備し、タイミングを見計らった上で、第1回の地方官会議(明治8年1875年6月20日 - 7月17日)を、自ら議長として挙行した。このとき採択された5法案は、地方警察、地方民会など地方自治の確立を促進する法案であるが、いずれもそのままの形では実施されなかった。
明治6年(1873年)9月21日(11月10日)、大久保利通により内務省が設立された際には、「あまりにも強大で、強力な権限を持ちすぎる」として、内務省設立を主導した大久保を批判していたが、明治7年(1874年)2月に佐賀の乱が勃発すると、木戸は大久保の代理として内務卿を引き受け、三条実美太政大臣から司法・軍事の全権を委ねられた大久保が佐賀に行き対処した。以降木戸は、士族反乱に対抗するには、太政官による警察力の強化と中央集権の徹底が必要として、内務省による積極的な士族反乱への対処と、さながら独立国化していた鹿児島県に、薩摩藩出身者以外からの県令を派遣することや、鹿児島県を太政官の方針に従わせることを要求するようになる。
なお、木戸のお膝元の山口県で、明治9年(1876年)10月に勃発した萩の乱では、反乱の首謀者たる前原一誠(かつて徴兵令を巡って木戸と対立した経緯がある)を、萩の臨時裁判所での審理を経て極刑にしている。木戸が前原の処刑を強く主張したと当時の新聞で報道されたが、それは木戸の本意ではないと木戸日記に記している。「読売新聞と曙新聞が偽りの説で私の姓名を出して、私の平生の思考と反対のこと、私たちが強引に前原たちを厳罰に処することを論じたなどと(掲載した)。私はいつも、故国(=山口)の者が道を誤って不良の徒に扇動されることを憂いて数年来苦心してきたがうまくいかず、前原にも何度も忠告したが、故国がこのような困難なことになって耐えられないが、この際に彼らを厳罰になどとは、私は死んでも言えない (新聞を)一読して堪らず歎いた」 木戸の抗議を受け、両新聞は訂正記事を出した。
明治9年12月、士族反乱と地租改正反対一揆に関して木戸は政府に意見書を提出し、「地租改正は急激にすすめるべきではなく各地方の実情に則してすすめるべきである。人民が困窮しないように税を軽減し、政府は不急の建築などを止めて支出を抑えること。政府はその権限を地方に分与し会計も別にすること。民費(町村の維持のため町村民が負担した諸経費)について町や村ごとに住民による協議会をもち、その民意を聞くべきだ。民費の負担は各地方の民力に従うしかなく、政府が一定の数目をもって之を推せば必ず堪える者が出る。華士族については、将来の生活が成り立つように配慮すること。法律をもち出し人民を束縛するのはさけるべきだ。法は人民あって生み出されるもので、法があって人民があるわけではなく、何でも杓子定規に決めてよいものではない。政府は各県の強弱によってその政策を違えてはならず、公平を旨とすること(鹿児島県では特別に地租改正も廃刀令も行われず、秩禄処分については他県より有利な条件だった)」を訴えた。
地租改正により土地の私的所有が認められ、土地が個人の財産として流通や担保の対象として扱われるようになった。これにより農民は他の土地を手に入れ農地を拡大することができたし、逆に売り払い他の職業に就くこともできた。土地所有者は金銭によって税金を支払う義務が課せられた。貧しい農民には重い負担であり、年貢と違って農産物を市場に出し金銭に換えその金銭で税金を払うことになじまなかった。仲介するものに金銭をだましとられることがあった。貧しい農民は寄生地主など裕福な者に土地を売りわたし小作人になっていった。さらに寄生地主の中には質屋などの金融業を兼業し、小作人に金銭の貸付を行っていた。これにより農村内での貧富の差はいっそう拡大した。資本主義の弊害であった。この意見書はそんな背景をもっていた。意見書を受けて大久保は税の低減を決定し、明治10年1月、地租は地価の3%から2.5%に、地方税は地租の3分の1から5分の1に減じられることとなった。すなわち、地租と地方税合わせて地価の4%から3%になり、地主農民が納める税金は低減前の4分の3(75%)になった。
明治天皇は、明治5年(1872年)の九州・西国巡幸(西郷隆盛が随行)以降、9年(奥羽・函館巡幸)、11年(北陸・東海道巡幸)、13年(山梨・三重・京都巡幸)、14年(北海道・秋田・山形巡幸)、18年(山口・広島・岡山巡幸)と6回巡幸を行っているが(六大巡幸)、木戸は明治9年の奥羽・函館巡幸に随行した。
その道中、日光についた明治9年(1876年)6月6日、日光の輪王寺(当時は旧称の満願寺、「日光の社寺」として世界遺産に登録されている)の三仏堂の保存を訴える町民の嘆願をうけた。木戸は翌日、天皇に供奉して東照宮神殿や宝物を見学。「堂宇は実に本邦無類の壮観なり」との感慨を抱いている。日光町民は、廃仏毀釈による三仏堂の縮小移転などによって、それが日光全体の衰退につながることを危惧していたのである。木戸は、この町民の訴えに共鳴し、内務大丞品川弥二郎に三仏堂取り壊しの中止に尽力するように求めた。そして木戸は、帰京後も尽力を重ね、鍋島幹日光県令に対し「三仏堂旧観のままを不変」に移転するように伝え下賜金を手渡している。同年12月には満願寺が東照宮内の護摩堂と輪蔵の据え置きを願い出て、栃木県から認められた。(木戸の死後の)明治12年7月には三仏堂が旧観のままに移築されて輪王寺の本堂となり、日光の壮観が、日光町民の願いをうけて維持されることになった。
同じく明治9年8月、宮内省出仕を拝命し、明治天皇や皇室、華士族に関わる仕事に取り組んだ。
明治10年(1877年)2月に西南戦争が勃発すると、かねてより西郷と旧態依然の鹿児島県(旧薩摩藩)を批判していた木戸は、すぐさま西郷軍征討の任にあたりたいと希望した。また大久保利通は、西郷への鎮撫使として勅使の派遣を希望したが、伊藤博文はこれらに反対した。その後、西郷軍征討のために、有栖川宮熾仁親王を鹿児島県逆徒征討総督(総司令官)に任じ、国軍が出動、木戸は明治天皇とともに京都へ出張する。
ところが、かねてから重症化していた木戸の病気(大腸がんの肝臓転移)が悪化した。明治天皇の見舞いも受けるが、5月26日、京都の別邸で朦朧状態の中、大久保の手を握り締め、「西郷もいいかげんにしないか」と明治政府と西郷の両方を案じる言葉を発したのを最後に、木戸はこの世を去った。享年45(満43歳没)。
墓所は多くの勤皇志士たちと同じく、京都霊山護国神社にある。墓碑銘は明治29年(1896年)に川田甕江が死去したときには未だ完成をしておらず、それを知った三島中洲が慌てて未完の部分を継ぎ足して完成させたといわれている。
また、長州正義派政権時代に山口の居宅だった場所(山口市糸米)に木戸神社がある。
明治11年(1878年)5月23日、明治天皇の特旨により、木戸家は大久保利通の大久保家とともに華族に列した。華族令公布以前に華族に列した元勲の家系は、木戸家・大久保家・広沢家(広沢真臣家)の三家のみである。木戸家の当主となっていた養子木戸正二郎は明治17年の華族令公布の際に侯爵に叙された。
身長五尺八寸(174cm)