任天堂
任天堂株式会社(にんてんどう、Nintendo Co., Ltd.)は、主に玩具やコンピュータゲームの開発・製造・販売を行う日本の企業。京都府京都市南区に本社を置く。TOPIX Core30およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。
1889年に創業した老舗企業で娯楽に関するさまざまな事業を展開している。創業以来、多くの種類の玩具を製作しており、特に花札やトランプは創業初期から現在に至るまで製造、販売を続けている。
1970年代後期に家庭用と業務用のコンピュータゲーム機の開発を開始した。1983年発売の据え置き型ゲーム機「ファミリーコンピュータ」のゲームソフトとして1985年に発売した『スーパーマリオブラザーズ』が世界的にヒットしたことでゲーム機やゲームソフトを開発する会社として広く認知されるようになった。
『スーパーマリオブラザーズ』の主人公「マリオ」など、任天堂のゲームソフトに登場するキャラクターは世界的に認知されているものが多く、2010年代からはキャラクターIPのゲーム外での活用を進めている。
当時は会社の形態ではないが便宜上「社長」と表記している。
1889年9月23日 - 山内房治郎が京都府京都市下京区で任天堂骨牌(山内房治郎商店)を創業。花札の製造を始める。
1902年 - 日本で初めてとなるトランプの製造を開始。
1929年 - 任天堂骨牌(山内房治郎商店)2代目店主に山内積良が就任。
1930年 - 本社となる鉄筋コンクリート4階建てのビルが完成。
1947年11月 - 京都市東山区今熊野東瓦町に株式会社丸福を設立。
1949年9月 - 代表取締役社長に山内溥が就任。丸福かるた販売株式会社に商号変更。
1950年3月 - 任天堂かるた株式会社に商号変更。合名会社山内任天堂(現・株式会社山内)よりかるた製造業務を継承。
1951年7月 - 任天堂骨牌株式会社に商号変更。
1952年10月 - 京都府京都市東山区福稲上高松町に工場(現・京都リサーチセンター)を設置。
1953年 - 日本初となるプラスチックトランプの製造に成功。
1959年9月 - 工場のある京都市東山区福稲上高松町に本社を移転。
1962年1月 - 大阪証券取引所市場第二部、京都証券取引所に株式上場(現在は市場統合)。
1963年10月 - 任天堂株式会社に商号変更。
1971年 - 簡易複写機「コピラス」を発売。10万台以上を出荷するヒット商品になる。
1973年 - 業務用レジャーシステム「レーザークレー射撃システム」を開発。
1975年 - 業務用メダルゲーム機「EVRレース」を開発。
1976年4月23日 - 任天堂レジャーシステムがアミューズメント業界の団体である、全日本遊園協会日本アミューズメントマシン工業協会以前に存在へ加入。
1977年7月1日 - 三菱電機と共同開発した据置型ビデオゲーム機「カラーテレビゲーム15」と「カラーテレビゲーム6」を発売。
1978年 - 業務用ビデオゲーム機の販売を開始。
4月 - アメリカのニューヨーク州に現地法人「Nintendo of America Inc.」を設立。
4月28日 - 携帯型ゲーム機「ゲーム&ウオッチ」を発売。その後、8年間で約70機種を展開して4,800万台以上を販売する。
1981年7月9日 - アーケードゲーム版『ドンキーコング』の稼動を開始。この中でのちに任天堂を代表するキャラクターとなる「マリオ」が初めて登場している。
2月 - アメリカのワシントン州に現地法人「Nintendo of America Inc.」を設立。既存のニューヨーク州法人を吸収合併。
業績が前年の約3倍に拡大して8月連結決算の売上高は661億4,100万円、営業利益は227億200万円の黒字になる。
7月 - 東京証券取引所市場第一部に株式上場。
7月15日 - 据え置き型ゲーム機「ファミリーコンピュータ」を発売。
8月14日 - アーケードゲーム機のリースおよび直営店の閉鎖を発表、業務用からの撤退は否定。
9月13日 - ファミリーコンピュータ用ゲームソフト『スーパーマリオブラザーズ』を発売。のちに世界でもっとも売り上げたゲームソフトとしてギネス世界記録に認定された。
2月28日 - アミューズメント業界の団体である、日本アミューズメントマシン工業協会から脱退。アーケード業界から既に撤退していることを受けたもの。
4月21日 - 携帯型ゲーム機「ゲームボーイ」を発売。
2月 - ドイツに現地法人「Nintendo of Europe GmbH」を設立。
11月21日 - 据え置き型ゲーム機「スーパーファミコン」を発売。
1993年2月 - フランスに現地法人「Nintendo France S.A.R.L.」を設立。
1995年7月21日 - 3Dゲーム機「バーチャルボーイ」を発売。
6月21日 - 任天堂公式サイトを開設。
6月23日 - 据え置き型ゲーム機「NINTENDO64」を発売。
1997年 - 任天堂製品の流通問屋親睦団体「初心会」が日本の流通環境の変化にともない解散。
2000年11月 - 京都府京都市南区に本社を移転。
3月21日 - 携帯型ゲーム機「ゲームボーイアドバンス」を発売。
9月14日 - 据え置き型ゲーム機「ニンテンドーゲームキューブ」を発売。
2002年5月31日 - 代表取締役社長に岩田聡が就任。代表取締役増員による集団指導体制を開始。
8月 - 前代表取締役社長の山内溥が個人で出資していたシアトル・マリナーズの持分すべてが、Nintendo of America Inc.へ移転されてNOAが球団の筆頭オーナーとなる。
11月21日 - 携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」を発売。世界で1億5,000万台あまりを売り上げ、最も普及した携帯型ゲーム機となった。
7月 - 韓国に現地法人「韓国任天堂株式会社」を設立。
11月19日 - アメリカで据置型ゲーム機「Wii」を発売(日本では12月2日に発売)。同日発売のWii専用ゲームソフト『Wii Sports』は本体同梱版を含めると世界でもっとも売れたゲームソフトとなった。
5月7日 - 3月期決算で売上高1兆8,386億2,200万円、営業利益5,552億6,300万円の過去最高益を記録したことを発表。
10月 - 世界のグローバル企業2,500社を対象とした調査で、2009年の「グローバルチャンピオン」に任天堂が選出。
2011年2月26日 - 裸眼3D液晶ディスプレイを搭載した携帯型ゲーム機「ニンテンドー3DS」を発売。
2月 - 「ニンテンドー3DS」が日本における販売台数が500万台を突破。ゲームプラットフォームとしては史上最速の記録になった。
「ニンテンドー3DS」の価格値下げによる逆ザヤ状態や円高などの影響により、3月期の決算で377億円の営業赤字を計上。
11月18日 - アメリカで据え置き型ゲーム機「Wii U」を発売(日本では12月8日に発売)。
1月30日 - QOL事業への参入を発表。
7月から12月までの半年間で「ニンテンドー3DS」用ソフトのダブルミリオン達成ソフトが5本生まれる。これは日本のゲーム市場において初めての記録となる。
3月17日 - ディー・エヌ・エーと業務、資本提携してスマートデバイス向けのゲームソフトを開発することを発表。また、新型家庭用ゲーム機「NX(コードネーム。のちの「Nintendo Switch」)」を開発中であることを発表。
5月8日 - 3月期決算で4期ぶりに営業黒字回復。
7月11日 - 代表取締役社長の岩田が胆管腫瘍のため死去。
2015年9月15日 - 代表取締役社長に君島達己が就任。組織再編により、統合開発本部とシステム開発本部を統合して技術開発本部を、情報開発本部と企画開発本部を統合して企画制作本部を設立し、ビジネス開発本部を新設。
6月29日 - 組織再編により、監査等委員会設置会社に移行して執行役員制度を導入。外国人役員としてレジナルド・フィサメィが執行役員に就任。
7月6日 - 海外でポケモン(開発、配信、運営はNiantic, Inc.)からゲームアプリ『Pokémon GO』をリリース。その爆発的な人気から以降約半月にわたり任天堂の株価が高騰する。
7月22日 - ポケモンが任天堂の持分法適用関連会社であることを発表して以降は株価が落ち着いた。
8月22日 - Nintendo of America Inc.が保有しているシアトルマリナーズ運営会社の持分の一部を売却。
8月25日 - 2017年4月3日付でジェスネットを子会社化と同時にジェスネットがアジオカより、ビデオゲーム卸売事業を譲受することを取締役会において決議。
10月20日 - 据え置き型ゲーム機「Nintendo Switch」の情報を公開。
11月29日 - ユニバーサル・パークス&リゾーツが運営しているユニバーサル・スタジオ・ジャパン、ユニバーサル・オーランド・リゾート、ユニバーサル・スタジオ・ハリウッドで任天堂のテーマパークを展開することを発表。
12月15日 - iOS向けゲームアプリ『SUPER MARIO RUN』を150の国と地域のApp Storeで配信開始。開始4日間のダウンロード数が4,000万を超え、App Storeにおける最速記録になった。
3月3日 - 日本、アメリカ、ヨーロッパなどで携帯型ゲーム機としても利用できる据え置き型ゲーム機「Nintendo Switch」を発売。
4月3日 - ジェスネットを子会社化し、任天堂販売株式会社に商号変更。
2月1日 - ユニバーサル・スタジオとの共同出資により、ユニバーサルの傘下であるイルミネーション・エンターテインメントと共同でスーパーマリオのアニメーション映画の製作を開始したことを発表。
4月 - 3月期決算で7年ぶりに売上高1兆円超を計上。
4月27日 - 株式会社サイバーエージェントの傘下である株式会社Cygamesの発行済み株式数の約5%を取得し、スマートデバイス向けゲーム事業での業務提携を行うことを発表。
6月28日 - 代表取締役社長を務めていた君島の退任により、代表取締役社長に古川俊太郎が就任。
4月16日 - Nintendo of America Inc.代表取締役社長および任天堂執行役員を務めていたフィサメィの退任により、Nintendo of America Inc.代表取締役社長および任天堂執行役員にダグ・バウザーが就任。
11月22日 - 渋谷PARCO(東京都渋谷区)に日本初のオフィシャルショップ「Nintendo TOKYO」がオープン。
1月30日 - 取締役会の諮問機関として「指名等諮問委員会」の設置を取締役会で決議。
10月16日 - ユニバーサル・スタジオ・ジャパンに「マリオ・カフェ&ストア」がオープン。
3月1日 - Next Level Gamesを子会社化。
3月18日 - ユニバーサル・スタジオ・ジャパンに「スーパー・ニンテンドー・ワールド」がオープン。
6月2日 - 宇治小倉工場を改修し資料館施設にすることを発表。
2月24日 - 2022年4月1日付でSRDを子会社化することを発表。
4月12日 - 京都市が2021年12月8日に公募型プロポーザルにより募集していた市有地の有効活用事業者に選定され取得。2027年12月に本社第2開発棟(仮称)として竣工予定。
7月14日 - 2022年10月3日付で、独立系のCGプロダクション会社ダイナモピクチャーズを子会社化し、商号を「ニンテンドーピクチャーズ株式会社」に変更する予定であることを発表。
11月11日 - 二店目のオフィシャルショップとなる「Nintendo OSAKA」を大丸梅田店13Fにオープン。
4月3日 - DeNAとの合弁子会社としてニンテンドーシステムズを設立予定。
7月 - 欧州子会社のNintendo of Europe GmbHにNintendo France S.A.R.LとNintendo Benelux B.V.を吸収合併する予定。
10月17日 - 三店目となるオフィシャルショップ「Nintendo KYOTO」を京都髙島屋S.C.の新しい専門ゾーン「T8(ティーエイト)」の開業に合わせてオープン予定。
1月 - Nintendo of Europe GmbHの社名をNintendo of Europe AGに変更予定。
3月 - 任天堂資料館(仮称)が完成予定。
8月 - Nintendo of Europe AGにNintendo Ibérica, S.A.を吸収合併する他、Nintendo of Europe AGの商号を Nintendo of Europe SE に変更予定。
任天堂はハードウェアとソフトウェアの開発を共に手がけるビジネスを展開している。元代表取締役社長の岩田聡は『Game Developers Conference 2011』の講演で、「任天堂は、『ゲーム機は、どうしても遊びたいソフトを楽しんでいただくために仕方なく買っていただくものだ』と考えています。ご存じのように任天堂は、他社製プラットフォーム向けにゲームを提供しません。お客様にいい意味で驚いてもらうためには、自社ハードと自社ソフトをマッチさせることが最も確実な方法だと考えるからです。当社はまず第一にゲームクリエーターであり、その次にハードウェア製造者なのです」と語っている。「ゲーム機は、どうしても遊びたいソフトを楽しんでいただくために仕方なく買っていただくもの」という言葉は山内溥の発言の一つであり、それを引用したものとされる。
ハードウェアに関しては堅牢性と耐久性を重視している。かつてハードウェア開発責任者を務めていた竹田玄洋によると、それは子供ユーザーに配慮したものであり、ゲーム機が壊れてしまったときに「僕が壊した」ではなく、「勝手に壊れた」となってしまう事態を見越したうえでの設計文化ができ上がっているのだという。任天堂ハードウェアの頑丈さを顕著に示す事例として、湾岸戦争で爆撃に巻き込まれたゲームボーイが正常に動作した事例がある。
任天堂名義の外部向け開発はフジテレビジョンの『夢工場ドキドキパニック』ぐらいであるものの、電通との合併で外部向けの開発を専業とした任天堂の子会社「株式会社マリオ」を設立したことがあり、任天堂の開発スタッフをそのまま起用している。また、サンリオ子会社のゲーム会社であるキャラクターソフトの『ハローキティワールド』と『サンリオカーニバル2』の開発を行っていた。
2000年代中期のニンテンドーDSとWiiの時代からは「ゲーム人口の拡大」を基本戦略として、幅広い年代を対象としたハードウェアとソフトウェアの開発を行っている。岩田聡は2004年の経営方針説明会の中でユーザーのゲーム離れによるゲーム市場縮小の現状と熟練者、初心者間の意識の乖離について触れ、その打開策としてタッチパネルや音声認識機能を搭載したニンテンドーDSを制作して全員が同じスタートラインに立てることを目指したと語っている。なお、近年は「ゲーム人口の拡大」の定義を広げて「任天堂IP(知的財産)に触れる人口を拡大する」とし、後述のようにIPの活用にも注力している。
任天堂は有料追加コンテンツというビジネスを否定していない。代表取締役社長を務めていた岩田の時代では高額課金を誘発する「ガチャ課金」については、一時的に高い収益が得られたとしてもユーザーとの関係が長続きするとは考えていないため、「ガチャ課金」は行わないとしていた。
任天堂は自社を娯楽企業であるとしているが2014年以降は、その娯楽の定義を「QOL(Quality of Life、生活の質)を楽しく向上させるもの」と再定義して事業領域の拡大を目指している。これは自社内だけで完結するものではなく、アイデアを持っているさまざまなパートナーが参加できるようにしたいとしている。
事業の第1弾として「健康」をテーマに掲げている。この事業では「QOLセンサー」という装置を用いる。この装置を用いて睡眠や疲労状態に関するデータをクラウドサーバーに送信し、その分析結果に基づいてQOL改善のための提案がなされる。これを日々続けることで傾向を探り、QOLの向上を目指すことを目的としている。
2016年配信の『Miitomo』より、スマートデバイスでのゲームビジネスを展開している。この事業単体での収益化を実現したうえで、ゲーム専用機事業との相乗効果を生み出して任天堂の事業全体の最大化を目指している。
ゲームアプリの販売方式については「売り切り型」「アイテム課金型」とあるがゲームの種類によって使い分けていくとしている。なお、「アイテム課金型」のゲームについて一般的には「Free to Play(プレイ無料、無料で遊べる)」という言葉が用いられるが、任天堂はゲームの価値を維持したいという観点から「Free to Start(始めるのは無料)」という呼称を用いている。
任天堂にとって、世界で支持される豊富なIP(知的財産)を抱えていることは強みの一つである。以前まではそうしたキャラクターIPをゲーム外で用いることに消極的な立場をとっていたが、2014年以降はその方針を転換して積極的に活用するようになった。
活用例の一つとして、さまざまなゲームと連動させることができるフィギュア「amiibo」の販売を2014年12月より展開している。このamiiboが店頭に並ぶことで任天堂キャラクターの存在感を維持する効果も期待されている。
また、ユニバーサル・パークス&リゾーツが展開しているテーマパークへの登用、映像コンテンツ化、商品化などさまざまな計画を予定している。
花札、トランプ、かるた(百人一首)、麻雀(麻雀牌)、将棋(将棋盤、駒)、囲碁(碁盤、碁石)の製造、販売を行っている。
上記の玩具のほか、以前にはウルトラハンド、ウルトラマシン、ラブテスター、光線銃シリーズ、テンビリオンなどの独自製品や、ルーレット、野球盤、ボードゲーム、ツイスター(ライセンス生産)、組立式コースター、組立ブロック、トランシーバー、ラジコンカー、人形といった玩具を製造・販売していた。
玩具以外では、家庭用綿あめ製造機、ベビーカー「ママベリカ」、簡易コピー機「NCMコピラス」、電気時計、電子楽器、無線式簡易掃除機など多種多様な製品の製造、販売、タクシー、食品事業などの経営も行っていた。
「Miiverse」や「ニンテンドーeショップ」などのネットワークサービスの総称。利用には「ニンテンドーネットワークID(NNID)」を登録(無料)する必要がある。
2015年12月1日に登録がスタートしたアカウントサービス。従来のNNIDのほかにGoogle+、Twitter、facebookのアカウントを用いた登録も可能。後述の「マイニンテンドー」を利用する際に用いられる。
2016年3月17日に開始された任天堂の会員制サービス。ログイン時にはニンテンドーアカウントを利用する。登録費、会費は無料。ゲームソフトの購入や対応ソフトのプレイなどによりポイントが付与され、そのポイントをさまざまな景品と交換できる。また、登録されたプロフィールやゲームのプレイ状況に応じた通知が任天堂から届くほか、任天堂ホームページからのゲームソフトのダウンロード購入や体験版のダウンロード、任天堂が運営している販売サイト「マイニンテンドーストア」の利用が可能になる。
2003年10月1日に開始されたマイニンテンドーの開始以前に行われていた会員制サービス。登録費、会費は無料。ゲームソフト購入時に得られたポイントをさまざまな景品と交換できたほか、ポイントを多くためた会員は「ゴールド会員」「プラチナ会員」となり、任天堂から特別な景品が贈られていた。2015年9月30日にサービスを終了。
故障したゲーム機の修理は任天堂ホームページで受け付けている。以前は任天堂サービスセンターへの持ち込みにも応じていたが2016年8月31日に受付を終了。
Nintendo Direct(ニンテンドーダイレクト)
2011年10月21日に開始されたYouTube、ニコニコ生放送でゲームの最新情報を紹介する番組。代表取締役社長(当時)の岩田聡によると、開始当時は情報を公式に発表する前に歪んだ形で拡散されてしまうことが大きな問題になっていたため、ゲームの情報を直接発信すべきと考えたことがきっかけだという。
ニャニャニャ! ネコマリオタイム(The Cat Mario Show)
2014年2月26日に開始されたニンテンドーeショップ、Nintendo Switch、YouTubeでパペットのネコマリオとネコピーチが進行役を務めてゲームの最新情報を紹介する番組。
Indie World(インディーワールド)
2018年5月11日に開始されたYouTubeでインディーゲームの最新情報を任天堂の担当者が紹介する番組。北米では「Nindies Showcase」、欧州では「Indie Highlights」の名称で同様の配信を行っていたが、2019年8月19日から名称を「Indie World」に改称。
社長が訊く(Iwata Asks)
2006年9月8日に開始された元代表取締役社長の岩田が開発者にさまざまなプロジェクトの裏話を訊いていたインタビュー企画。2015年6月24日まで更新していた。
2015年12月1日に開始された任天堂に関するさまざまな情報をブログ形式で伝えるサービス。
Nintendo News(ニンテンドーニュース)
子ども層を対象に任天堂の情報などを伝えていたページ。
2015年12月2日に「Nintendo News」がリニューアルして子ども層を対象に任天堂の情報などを伝えていたページ。2017年1月13日に「トピックス」に統合された。
パナソニックセンター東京と関西空港にある任天堂のゲームを自由にプレイできる常設ショールーム。
かつて任天堂が幕張メッセで開催していたゲームイベント。グッズ販売やゲーム大会などが行われた。
2002年4月に「ゲームは動いてるものを見ないとわからない」などの声に応えて店頭に設置されていた「ニンテンドーゲームキューブ」の試遊台。ゲーム内容は毎月更新されていた。2006年に設置を終了。
2002年前後に店頭で配布されていた季刊の無料冊子。当時の新作ゲームやE3の情報などが載っているほか開発者のインタビューの収録されているDVDなどが同梱していた。
Nintendo Power(ニンテンドーパワー)
アメリカでかつて刊行されていた任天堂公式のゲーム雑誌。1987年から7号が発行された「Nintendo Entertainment System」購入者向けの会報「Nintendo Fun Club News」の後を受けて 1988年に「Nintendo Power」が隔月刊誌として創刊。2007年にFutureが刊行を引き継いだが2012年12月に刊行を終了。創刊号には『スーパーマリオブラザーズ』の高得点獲得者として少年時代のクリフ・ブレジンスキーの名が掲載されている。
2015年1月、YouTubeにゲーム動画をアップロードした制作者が広告収益を任天堂とシェアできるサービス「Nintendo Creators Program」の提供を開始。YouTubeでは新ガイドラインができるまでは自社のゲーム動画の広告収益は任天堂が付与されていたが、この仕組みにより動画制作者側も利益が得られるようになる。また、ニコニコ動画における同様のサービス「クリエイター奨励プログラム」にも参加している。OPENREC.tvでも任天堂タイトルの動画配信が可能になっている。
2018年11月、任天堂は「Nintendo Creators Program」を終了すると発表。そして新たな任天堂の著作物の利用に関するガイドラインを発表した。
「Nintendo Creators Program」では広告収益を受け取るには動画の審査が必須だったのに対して、新ガイドライン「ネットワークサービスにおける任天堂の著作物の利用に関するガイドライン」は動画の審査が不要で実況できる任天堂ソフトの制限もなくなった。
新ガイドラインは個人を対象にしているため法人は対象外であるが、YouTuberの事務所(MCN)である UUUMのように包括的許諾をとる所もある。また、タレント事務所に所属するタレントやMCNに所属するYouTuberなどが個人で行う場合はガイドライン対象となるが、業務として投稿する場合はガイドライン対象外となる。
2017年10月、任天堂は海外で盛り上がりを見せているeスポーツの取り組みについて、「ユーザーの関心が広がっており世界的にも広がりを見せていることは認識している。任天堂のゲームを使って『任天堂らしい』と多くの皆様から感じていただけ、勝った⽅に喜んでいただける、そんな『ご褒美のようなものは⼀体何なのか』そういうことを考えながらいろんな活動に取り組んできている」としている。現在eスポーツ団体「日本eスポーツ連合」にはさまざまなゲームメーカーが加盟して賞金大会を開いているが、任天堂は加盟していない。
2018年7月、日本野球機構がeスポーツに参入し、第2弾で「NPB eスポーツシリーズ スプラトゥーン2」を開催するにあたって任天堂は協力をしている。大会では成績に応じて賞金がもらえる大会ではないが一律参稼手当有りである。他には好成績をあげているプロのスマブラプレイヤーを集めた「スマブラSP 東西リーグ大会(スマッシュボール杯 東西リーグ)」を任天堂公式大会として毎月開催してWeb番組で配信している。賞金は出ないが一律参稼手当有りである。現状は賞金こそ出ないものの優勝商品や一律参稼手当有りという形でのeスポーツ参加をしている。
持分法適用関連会社(保有比率20%以上)
企画制作本部(旧情報開発本部及び旧企画開発本部)
坂本賀勇 - 企画開発本部企画開発部統括。『メトロイドシリーズ』『メイド イン ワリオシリーズ』『リズム天国シリーズ』『トモダチコレクションシリーズ』などのプロデューサー。
江口勝也 - 企画制作本部副本部長。『どうぶつの森シリーズ』『Wii Sportsシリーズ』『Nintendo Land』などのプロデューサー。
青沼英二 - 情報開発本部制作部。『ゼルダの伝説シリーズ』のプロデューサー。
紺野秀樹 - 情報開発本部制作部。『マリオカートシリーズ』のプロデューサー。
桜井政博 - 有限会社ソラ 代表取締役社長。『星のカービィシリーズ』『大乱闘スマッシュブラザーズシリーズ』の生みの親。
Wii以降の任天堂のゲーム機には子供にふさわしくないコンテンツの使用を保護者が制限できるペアレンタルコントロール(保護者による使用制限)という機能がある。
ただ、子供がその機能を設定することなく利用している場合があり、「ニンテンドー3DS」のソフトウェアである『いつの間に交換日記』や『うごくメモ帳 3D』において、一部の子供ユーザーがインターネットでフレンドコードを交換して公序良俗に反する画像をやり取りしてしまう問題が発生していた。こうした事態を受けて任天堂は該当サービスの中止を発表。
任天堂は、ペアレンタルコントロール機能をユーザーに理解してもらえるよう務めるとして、「Newニンテンドー3DS」と「Newニンテンドー3DS LL」において、子供が安心して利用できるよう最初からフィルタリング機能が有効の状態で販売している。解除にはクレジットカードでの認証と手数料30円(税別)が必要となっている(現在は一度解除した人のみ解除可能。)。
2017年3月2日、Nintendo Switch本体と連動してゲームのプレイ状況を管理できるスマートフォン向けの無料アプリ『Nintendo みまもり Switch』(英名:Nintendo Switch Parental Controls)を配信している。