吉野家
1968年(昭和43年)頃、当時中華料理店を営んでいた「松屋」創業者の瓦葺利夫が牛丼の研究をしている最中、𠮷野家築地店に立ち寄りその牛丼に感銘を受け、毎日立て続けに通うようになった。また、𠮷野家が新橋に2号店を立ち上げる際に瓦葺をスタッフとして誘ったが丁重に断った上で松屋を牛めし・定食店として新たに展開させた際、𠮷野家スタッフとの縁で松屋1号店(江古田店)開店後最初期の食材卸は𠮷野家と共有していた時期があった。松屋フーズも参照。
すき家創業者でゼンショーホールディングス社長の小川賢太郎は、1978年(昭和53年)から1982年(昭和57年)まで𠮷野家に在籍していた。ゼンショーが当初出店した弁当店が営業不振となった際、𠮷野家出身であったことから牛丼店の出店を思いついた。詳細はゼンショー#ゼンショーとすき家の起こりを参照。
2007年(平成19年)11月30日、日本の動画配信関連サービス「ニコニコ動画」に『【吉野家で】メガ牛丼に対抗して、テラ豚丼をやってみた【フリーダム】』という動画が投稿された(後に投稿した本人により削除済)。この動画は、吉野家の店員が店舗厨房で丼から溢れんばかりに肉を盛り付けた豚丼(テラ豚丼)及びコーンを1缶使用した野菜(テラ生野菜)を作っている様子を録画したものだった。投稿者がコメントに「盛り付けた肉を鍋へ戻した」旨の投稿をしたことから、閲覧者からは「食べ物を粗末にするな」「不衛生である」などの苦情が同社に相次いで寄せられた。
これらの苦情を受け、吉野家はすぐに調査を開始し、当日中に店舗及びアルバイト店員をほぼ特定したと公表した。
同年12月3日には、同社公式サイト上で「弊社商品を悪用した動画『テラ豚丼』がWeb上に投稿され、お客様には大変不安・不快な思いをさせてしまったことを、心よりお詫び申し上げます」と謝罪する発表を行った。
同年12月5日、「テラ豚丼」動画に関与したとして、近畿地方のアルバイト店員2名を処分したが、これ以上の処分・調査を行わないとのことを公表した。
安部修仁社長(当時)はこの事件のことを聞いたとき、まず「腹が立った」が、その後「果たして経営側に問題はなかったか」、そして「事件と何も関係の無い他の職員の心情を慮った」との心境だったと述べている。
テラ豚丼騒動は蛙男商会のアニメ、鷹の爪-独立愚連広報部や爆笑問題のDVDで風刺ネタにされ、特に独立愚連広報部ではゆとり世代のネガティヴさが強調されている。
2021年7月から2022年3月にかけて実施された、漫画『魁!!男塾』とのコラボキャンペーンの賞品として、一定のポイントで獲得できる「お名前入りオリジナル丼」に関して、キャンペーン規則上の名前に関する事項が後になって変更されたことにより、SNS上で批判が起こる事になった。
キャンペーン開始当初吉野家側はオリジナル丼に記載できる名前について細かな規則を設けてなかったが、埼玉県のトランポリン場の運営者がオリジナル丼に記載するために屋号を丼に記載できないか問い合わせたところ、吉野家側は「家族、友人等第三者、キャラクター、タレント、ニックネームなどは使用できません」と回答、規則にはこのような事項が無かったと指摘すると吉野家に指摘すると「どう考えても実名であるとは考えられません」「問題はないと判断してますので、訴訟されるとのことでしたら、弊社弁護士が真摯に対応させていただきます」と返答があった。このことを運営者がSNS上で明らかにしたことで批判が起こった。
吉野家側は公式サイトおよびTwitterで一連の事態に対し謝罪するとともに、条件付きで本名以外の名前を入れることを認める措置を執った。なお、吉野家側は条件の変更理由に関して、「著作権侵害など第三者の権利侵害のリスクのある名前を入れるべきではないと判断した」、周知の不十分さについては「本名の名入れを前提と考えていた」と各社の取材に対し回答している。
2022年4月16日に早稲田大学で行われた講座の中で、吉野家HD執行役員で𠮷野家常務取締役企画本部長(当時)の伊東正明による不適切発言があったことが、受講生のSNS投稿により判明した。
吉野家は18歳から25歳までの若い女性の集客に苦戦しており、こうした女性たちを取り込む施策を考えて欲しいと説明する過程で以下のように話した。…… 田舎から出てきた右も左も分からない若い女の子を無垢・生娘な内に牛丼中毒にする。男に高い飯を奢って貰えるようになれば、(牛丼は)絶対に食べない。
これらを｢生娘をシャブ漬け戦略｣とし、笑いながら複数回発言。
さらに、当該講義の中で伊東は男性客に対しても「家に居場所のない人が何度も来店する」と発言をしていた。
「企業の社会的価値が求められる時代に、顧客を中傷する発言をすることに強い怒りを覚えた」と投稿した受講生は語り、「本心は分かりませんが教室にいた受講生の中には笑っている人もいて、温度差を感じました｣とも語った。
当時、教室には早稲田大学の教授をはじめ｢デジタル時代のマーケティング総合講座｣の講師陣、運営スタッフが数名同席していたが、その場で注意する人物はいなかったとされた。
同月18日、𠮷野家は公式ホームページにおいて、伊東の不適切発言について「人権・ジェンダー問題の観点からも到底許容できるものではありません」とし、「講座受講者と主催者の皆様、𠮷野家をご愛用いただいているお客様に対して多大なるご迷惑とご不快な思いをさせたことに対し、深くお詫び申し上げます。大変申し訳ございませんでした」と謝罪し、伊東の処分を含め厳正に対応するとした。 𠮷野家HDは18日付で「人権･ジェンダー問題の観点から到底容認することの出来ない職務上著しく不適切な言動があった」として伊東を、吉野家HD執行役員および吉野家常務から解任したことを19日午前に発表した。さらに、𠮷野家HDと同グループ役員に対するコンプライアンス研修を5月に開催することや、河村泰貴社長の月額報酬を4月から3か月の間3割減とすることを明らかにした。また、伊東と社外アドバイザー契約を結んでいたアクセンチュアも「不適切な発言は誠に遺憾であり、到底許容できるものではない」として、19日付で契約解除したことを発表、同様にM-Forceも19日付で伊東とのパートナー契約を解除した。
早稲田大学社会人教育事業室も18日、「性差別・人権侵害にあたる不適切な発言」として謝罪し、伊東を講師から解任したことを明らかにした。なお、この発言は計29回・受講料38万5000円の講座の第1回目であった。当該講義終了後、早稲田大学社会人教育事業室の責任者は、受講者に対し、講義の中で不適切な表現があったことに対する詫びを伝えたという。
𠮷野家は今回の不祥事を受け、同月19日に予定していた新商品(親子丼)のCM発表会を急遽中止した。この商品は、不祥事が起こる前に「箸やレンゲが止まらない」という中毒性を匂わせるコンセプトが明らかになっていた。新商品はテレビCMや店頭広告看板が無いまま、19日から販売を開始した。
弁護士の伊藤和子は、「マーケティング戦略について語った言葉で、これほどの女性蔑視が含まれているということは極めて深刻で、女性差別や誤ったジェンダー意識が経営やマーケティングの根底に深く埋め込まれていたのではないか」「経営体質を刷新する取り組みが必要」と論じた。
経営評論家の坂口孝則は、『高い食事を知ると、牛丼を食べなくなる』という発言について、「これは逆に言えば、価格以外の優位性がないと自ら表明していることになる。これはマーケティングの講義として逆効果ではないだろうか」と指摘し、講義内容の確認体制について、「講義スライドには問題発言は盛り込まれていなかったとしても、通常ならば説明内容がどれだけ炎上するかは周囲の社員や秘書の方々だったら理解できたはずだ。もしかすると、この手の発言が社内で容認されていたのではないかと想像させる。こうした想像をさせるのが企業にとっては問題だ」と論じた。
米・イェール大学助教授(アシスタント・プロフェッサー、日本の大学における助教に相当)で実業家の成田悠輔は、「あえて擁護するとすれば、発言した人のキャラクターや声色、場の空気感みたいな文脈が切り落とされ、可燃性の高い言葉だけが抽出されたことで、SNS上で大騒ぎになったのだと思う」とし、「こうした問題について語る時、すぐに『炎上をどうやったら避けられるか』とか『どの言葉遣いを避ければいいのか』といった処世術、小手先の戦略論になりがちだ。しかし根本的な問題は背景であるステレオタイプや価値観のゆがみであって、言葉はその一つの現れでしかない。だから言葉をどうアップデートすればいい?みたいな議論は本質から目を逸らしていると思う。」と論じた。
2022年5月、就職活動をしていた日本国籍の大学生が𠮷野家の採用説明会の参加予約を行ったところ、採用担当者が国籍の確認作業を怠り、当該学生を外国籍と勝手に判断したうえで「就労ビザの取得が非常に困難」と説明して、当該学生の採用説明会参加予約を取り消した旨のメールを送信した。このことが当該学生によりTwitterに投稿されて拡散し、𠮷野家の対応に批判が集まった。𠮷野家は採用サイトに「組織の活性化を目的に、外国籍社員の積極的な登用を続けています」と明記してしており、今回の対応に関して採用サイトの記載との齟齬が指摘されるほか、厚生労働省による「外国籍であることのみを理由に、企業などが採用面接などの応募を拒否することは、公正な採用選考の観点から適切ではない」との指針からも逸脱した対応が問題になっている。
𠮷野家の広報担当者は今回の事例に関しては「国籍については、いつもは確認を取っていますが、今回は、漏れてしまっていました。なぜ確認を取らなかったかの理由については、現時点では分かっていません。参加申込情報から外国籍と思われる方へは本来、先ず連絡をすべきところ、連絡の過程において不備がございました」と不手際を認めた上で、「外国人の就労ビザの取得は非常に困難であり、内定取り消しをせざるを得なくなったことが一定程度ございました。ビザの取得をできず内定を取り消された方の心象を慮るあまり、外国籍の方は新卒の会社説明会のご応募をいただいても参加をやむなくお断りしておりました」と外国籍の説明会参加取消となった事例を挙げたうえで釈明している。その後、5月9日に𠮷野家ホールディングスは、今後は採用説明会の参加希望者へ事前に国籍を確認することをやめて全員が参加できるものとし、内定後に就労ビザを取得できないリスクについては説明会で周知する運用に改めた。
日本経済団体連合会(経団連)会長の十倉雅和は5月9日の定例記者会見において、「人権や多様性は世界の常識。そういうことが起きたのは残念。就労ビザが取れなければ就職させられないが、それは面接の時に説明すればいいこと」とコメントし、𠮷野家の対応を批判した。
香港の𠮷野家で男性店員3人が女性店員を強姦して携帯電話でその様子を録画し、2008年(平成20年)8月頃からインターネット上に動画が流出していることが発覚、男性店員3人は逮捕され、3人は16 - 19歳でうち1人は店舗マネージャーであった。事件を受け、香港の𠮷野家では再発防止を目指し100万香港ドル(約1,350万円)を投じて社員教育などを実施するとの考えを示した。
2019年に発生した香港民主化デモにおいて、香港で𠮷野家を運営する合興集団控股有限公司(Hop Hing Group Holdings Limited)の最高経営責任者がデモを非難したことから、親中派としてデモ隊のターゲットにされ、複数の店舗でスプレーを使った落書きや破壊行為を受けるなどした。
2023年3月、中国・北京市の市場監督管理局は同年1月に販売した食品にゴキブリ1匹が混入。その後の立ち入り調査でも店舗内にゴキブリ43匹が確認されたとして、食品安全法違反の疑いで現地法人である北京吉野家快餐に対して、6万5000元(日本円で約126万円)の罰金処分とすることを発表した。
𠮷野家の名称に関わる地区である大阪市福島区において、大阪環状線福島駅前には、𠮷野家の店舗を出店しているが、同区内で屋号ゆかりの地である「𠮷野」に、吉野家の店舗は存在していない。他方で、競合牛丼チェーンの松屋となか卯は同所に店舗を出店している(2014年(平成26年)11月時点)。
店舗と同様の牛丼・豚丼・牛焼肉丼が味わえる冷凍商品(牛丼の具、豚丼の具、牛焼肉丼の具)と紅生姜も発売しており、生協や通信販売、一部のスーパーマーケット等で購入可能であるが、𠮷野家店舗内での直接販売は行われていない。オリジナルではキムチが商品化されている。
台北の𠮷野家では、紅ショウガの色が薄く甘酸っぱい風味の寿司用ガリに近い物を使用している。日本国内と同じように米国産牛肉を使用していたため、当局が輸入禁止した後に豚丼をメニューに加えた。
2001年(平成13年)に日記サイトで、𠮷野家を戯画した文章が発表された。「𠮷野家は殺伐としているべきで、大盛りねぎだくギョクを頼むのが通である」と主張するこの文章は、掲示板サイト2ちゃんねるで人気となり繰り返し転載され「吉野家コピペ」と呼ばれるようになった。同年12月23日に「吉野家コピペ」に倣って𠮷野家で大盛りねぎだくギョクを頼むというパフォーマンスが2ちゃんねるで提案され、翌24日から数次のオフ会が発生。2002年12月24日には412店舗、述べ1947人参加の最大規模でオフ会が行われた。