第二次世界大戦の背景
1920年5月の国民投票の結果、スイスは、国際連盟に加入していたが、集団安全保障の理念に基づく国際平和の維持を試みた国際連盟の試みは、1933年のドイツと日本による脱退で破綻した。さらに1934年のソ連の加盟は、スイスに国際連盟への不信感を植え付けた。1918年以降、スイスと共産党率いるソ連の関係は険悪だったからである。
また、1935年のイタリアによるエチオピア侵略は、スイスにとって悩みの種を増やした。国際連盟はイタリアへの経済制裁を決定したが、スイスは自分の首を絞めかねない経済制裁に参加を拒否し続けた。
1937年のイタリアの国際連盟脱退は、スイスの立場が決定的に苦しいものとなった。スイスにとって国際連盟にとどまり続けることは中立の立場が失われることになりかねないことを意味した。1939年5月、国際連盟に対して、「絶対中立」への回帰を承認させた。このような情勢の中、第二次世界大戦を迎えることとなる。
第一次大戦(日独戦争)の勝利により、日本は山東半島の旧ドイツ権益を獲得したが、それを話し合ったパリ講和会議では、中国大陸の門戸開放政策を主張する米国と対立(また日本は欧米に対し、人種差別撤廃要求をしたことで米英と対立)した。また、シベリア出兵における日本の積極的な軍事行動へ不信感を持った列強諸国との中国大陸における利権の対立などから、日英同盟を望まない米国の思惑、人種差別撤廃要求を破棄された日本の欧米への不信感、日英双方国内での日英同盟更新反対論などを背景に、ワシントン会議が開催され、日英同盟が解消。また山東還付条約により中国大陸での見込み権益を失った日本政府は、起訴便宜主義を法制化した。ここから日本は列強国と徐々に離れて行き、孤立しはじめていく。
日本国内では第一次世界大戦の戦勝国として民主化(大正デモクラシー)と英米との協調外交とを指向していたが、第一次世界大戦が終結しまもなくヨーロッパ経済が平穏を取り戻すと、戦勝国であり同じく国土に直接的な被害を受けなかったアメリカと同様に、戦争特需による好景気を謳歌していた日本の経済はまもなく不況 に陥り、さらに世界恐慌がそれに拍車をかける事となった。1923年には関東大震災に乗じ、議会が反対していた法案が勅令治安維持令として発布された。法曹の国粋主義団体としては1924年には国本社が発足し、また弁護士団体の東京弁護士会が分裂し、帝国弁護士会などが発足した。
工業の後進性から欧米とは対等な市場競争が難しい日本は、自由貿易だけでは利益を確保できなかった。例えば、軍服縫製用の高級ミシン糸の購入先は、イギリスの紡績企業だった。また、昭和恐慌下で地方・農村部の疲弊が進んだ。しかし、「憲政の常道」の原則の下で政党間の対立に明け暮れ、政治腐敗のはびこる国内の政党政治はこれら内外の諸問題へ十分な対処を行うことができず、国民の信用を失いつつあった。さらにロンドン海軍軍縮会議に端を発した統帥権干犯問題の再燃、また1932年には海軍将校らが犬養毅首相を射殺した五・一五事件や1936年に皇道派の青年将校が斎藤実内大臣と高橋蔵相を射殺した二・二六事件が起こり、政党内閣は終焉にいたった。むしろナチス・ドイツ思想を喧伝していたのは、司法省でもあった。
1931年に関東軍の独断による柳条湖事件を契機に満州事変が勃発し、1932年に傀儡国家満州国を成立させる。日本の大陸の利権拡大を良しとしない列強国との対立から、ついに1933年には国際連盟及び国際労働機関を脱退。1934年には帝国弁護士会がワシントン海軍軍縮条約の破棄を求める声明を発表し、これも脱退を通告。1936年にはロンドン海軍軍縮条約からの脱退を通告。これ以後は海軍軍縮についての条約は実質的に失効し、世界は制限なき軍艦建造競争の時代に突入していった。
1937年には盧溝橋事件をきっかけとして日中戦争(支那事変・日華事変)が勃発。第二次上海事変以降華中にも飛び火し日本政府の予想とは別に発展していった。「支那事変」は、この後事変と呼べないほどに戦闘は激化し軍部の予想さえも外れて短期間での収拾が見込めなくなった。結果、近衛文麿内閣は1940年に東京で国際博覧会と同時に開催される予定だった東京オリンピックの開催権を1938年7月15日の閣議決定により返上するなど、軍部の要求から国民総動員で臨戦体制を固めてゆく。
1939年9月のドイツのポーランド侵攻後、1940年中頃には同盟国のドイツ軍がフランス全土を占領したことに伴い、日本軍はフランス領インドシナへ進駐したものの、この進駐にアメリカやイギリス、さらに本国をフランスと同じくドイツに占領されたオランダなどが反発し、これらの国々と日本の関係は日に日に険悪さを増していった。1941年4月、ドイツの対ソ侵攻計画を予見してこれに対抗するため日本に急接近していたソビエト連邦に対し、日本政府は日ソ中立条約を締結する。
満州において日本は1906年に国策会社である南満州鉄道を設立し、これ以降日本は中国大陸の北部(満州)における権益を急速に固めることになる。その後、1931年に勃発した満州事変などのそれまでの軍事行動の結果として、中国大陸北部を中心とする土地をさらに占領し、1932年には元首として清朝の愛新覚羅溥儀を執政 とした満州国を建国していた。
上記のような日本の行動に抗議する中華民国は国際連盟に提訴し、国際連盟はイギリスの第2代リットン伯爵ヴィクター・ブルワー=リットンを団長にするリットン調査団を派遣する。当時、蔣介石率いる中華民国は度重なる内戦により治安が悪く、緩衝材としての満州国の必要性があることからリットンは日本の満州における特殊権益は認めたが、満州事変は正当防衛には当たらず、形だけでも満州を中華民国に返すように報告書に記した。
その後1933年2月に行われた国際連盟特別総会においてリットン報告書(対日勧告案)が採決され、賛成42、反対1(日本)、棄権1(シャム)の賛成多数で可決された。可決の直後、松岡洋右日本全権は「このような勧告は受けいれることができず、もはや日本政府は国際連盟と協力する努力の限界に達した」と表明し、その場を退席した。松岡は帰国後国民の盛大な歓迎を受けた。その後日本は国際連盟を離脱し、1936年には日独防共協定をドイツとの間に結ぶなどイギリスやアメリカなどと対決する姿勢を鮮明にしてゆく。
1937年に始まった日中戦争における日本軍との戦いに苦戦していた中国国民党の蔣介石率いる中華民国は、日本軍に対抗するために、内戦状態にあった中国共産党とともに抗日民族統一戦線である国共合作(第二次国共合作)を1937年に構築する。
また、蔣介石とそのスポークスマン的存在であった妻の宋美齢は、日本の中国大陸における軍事行動に対して懸念を示していたアメリカと急速に接近した。その後中華民国軍において空軍の教官およびアドバイザーを務めていたアメリカ陸軍航空隊のクレア・リー・シェンノート大尉は、日本の航空戦力に対抗するための「アメリカ合衆国義勇軍」を設立する際、蔣介石と親しく親中的な考えを持っていたフランクリン・ルーズベルト大統領がこれを公認、支援した(詳細はフライング・タイガースを参照)。
日中戦争の勃発に伴い、日本との徹底抗戦を主張する中華民国の蔣介石に対して、日本の近衛文麿首相は「爾後國民政府ヲ對手トセズ」とした近衛声明を出し、自ら和平の道を閉ざした。その為に日本は蔣介石に代わる新たな交渉相手を求め、日本との平和交渉の道を探っていた汪兆銘を擁立することとした。そして、汪兆銘は日本の力を背景として、北京の中華民国臨時政府や南京の中華民国維新政府などを集結し、蔣介石とは別個の「国民政府」である「南京国民政府」を1940年に設立し、日本との協力体制を築いた。
これまで欧米列強の圧力に屈すことなく独立を堅持していたタイ王国は、フランス保護領のラオス王国の主権やカンボジア王国のバッタンバン、シエムリアプ両州の返還を以前からフランスに求めていたが、1940年6月にプレーク・ピブーンソンクラーム首相は日本とフランスとの間に相互不可侵条約を締結し、中立政策を取った。
しかし、まもなくドイツがフランスを占領し親独政権であるヴィシー政権が成立すると、ヴィシー政権と同じく親独政策を取る日本軍がヴィシー政権下のラオスとカンボジアに進駐すれば、フランスに対する領土返還要求を実現することが不可能になると見て、9月にはラオスとカンボジアに対する攻撃を加え始めた。1941年1月にはシャム湾でもタイ海軍とフランス海軍の軽巡洋艦が交戦する事件が発生し、これを見た日本は5月に泰仏両国の間に立って居中調停を行い、フランスにラオスのメコン右岸、チャンパサク地方、カンボジアのバッタンバン、シエムリアプ両州をタイに割譲させた。
その後、日本軍が12月8日未明の対連合諸国参戦の1時間前にイギリス領マラヤのコタバルに上陸し、マレー半島を北上してタイ南部へ進出した。このような状況下でもタイ王国は中立を堅持していたが、12月21日に日本との間に日泰攻守同盟条約を締結し、事実上枢軸国の一国となった。
イギリス領インドのスバス・チャンドラ・ボースやラス・ビハリ・ボースなど独立運動家の幾人かが、宗主国と対立する日本やドイツなどと結託する姿勢を取るなどして宗主国の政府に揺さぶりをかけ続けた。
1898年からアメリカの植民地となっていたフィリピンは、独立へ向けた運動が活発化しており、これを受けてアメリカ議会は1934年にタイディングス・マクダフィー法で10年後のフィリピン独立を承認し、翌1935年にアメリカ自治領政府(独立準備政府、フィリピン・コモンウェルス)を発足させ、大統領としてマニュエル・ケソンを就任させた。 しかしながら完全独立に向けた具体的な方針は一向に固まらず、多くの独立運動家からは不満の声が上がっていた。
第二次世界大戦前において、日本とタイ王国、中国大陸の中華民国の支配区域を除く全てのアジア諸地域は日本とイギリス、フランス、オランダ、ポルトガルなどのヨーロッパ諸国、およびアメリカの植民地支配下に置かれており、その動向は全て宗主国の政府に握られていた。
このような状況下に置かれていたため、日本や欧米諸国の植民地下に置かれていたこれらの国々の国民や地元政府の意思は、第二次世界大戦への参戦に対しては直接的には大きな影響力を持つものとはならなかったが、欧米諸国の植民地においては、数世紀の長きに及ぶ植民地支配に対する反感に基づき、オランダ領インドネシアや、上記のイギリス領インド、アメリカ領フィリピンなどでは当時から独立の声が高まっており、いくつかの国では独立運動指導者による組織的な独立運動も起こっていた。
第一次世界大戦の戦勝国の一国であるアメリカは、ヨーロッパが戦場となっている間に世界の工場として活動し、国土が戦火による破壊を受けなかったことにより、1920年代にはすでにイギリスに代わって世界最大の工業国としての地位を確立した。クーリッジ大統領の時期には、戦後の好景気を背景として、国内には国家財政の安定に対する絶対的な信頼と楽観主義が広がった(狂騒の20年代)。
しかし1929年、アメリカ経済は生産過剰に陥り、それに先立つ農業不況の慢性化や合理化による雇用抑制と複合して、ニューヨーク証券取引所における株価が大暴落、ヨーロッパに飛び火して世界恐慌へと発展し、資本主義諸国を中心とした世界各国に経済的・政治的混乱を広げるきっかけとなった。
また、このような状況下で、職を失い社会に対する不満が蓄積した白人によるアフリカ系や日系アメリカ人などの有色人種に対する人種差別は、州政府に半ば黙認された形で活動を行っていたクー・クラックス・クランの台頭や、排日移民法の施行などの人種差別的な政府方針に後押しされますます増加した。また排日移民法は、この法律に狙い撃ちされた日本をひどく刺激することになった。
こうした中、恐慌による経済的混乱を打開することができなかったハーバート・フーヴァーに代わり、修正資本主義に基いたニューディール政策を掲げて当選した民主党のフランクリン・D・ルーズヴェルト大統領は、公約通りテネシー川流域開発公社を設立。フーヴァー・ダム建設などの公共投資増大による内需拡大政策や農業調整法、全国産業復興法を制定し、さらに諸外国における戦争に参戦をしないことを公約の一つとして掲げ、三選をはたした。
1935年には、戦争状態にある国に対する武器輸出を禁止する中立法が設置された(孤立主義)。ただし、1937年には日中戦争が勃発したことから、大統領により、イギリス船籍の船によるアメリカ製武器の中国への輸送が許可された。
この中立法は1939年に再び緩和され、1941年3月にはレンドリース法が成立し軍事物資の提供が可能となった。8月には、アメリカ合衆国大統領のフランクリン・ルーズベルトと、イギリス首相のウィンストン・チャーチルにより、ナチスとの戦いとその後の平和的指針を示した大西洋憲章が調印され、9月にはルーズベルト大統領が「防衛を必要とする海域において」ドイツとイタリアの船を攻撃するよう命令し、10月には駆逐艦ルーベン・ジェームスがナチス・ドイツに撃沈された。
1930年代の中央アメリカ諸国の政治動向としては、往々にしてファシズムがもてはやされ、グアテマラのホルヘ・ウビコ政権などムッソリーニに影響を受けた小物独裁者の独裁政権が多数出現した。しかし、こうした政権は1939年に戦争が始まると主要取引先だったイギリスとアメリカの顔を立てるためにファシズム色を薄め、1941年12月に日本が真珠湾攻撃を起こすと、アメリカに先立って枢軸国に宣戦布告をするような政権が殆どだった。
南アメリカ大陸においては、いまだヨーロッパ諸国や日本、アメリカなどの強国の植民地がその多くを占めるアジアやアフリカ大陸と異なり当時そのほとんどが独立国となっていたが、旧宗主国であり国民の多くを占める移民の出身元でもあるヨーロッパ諸国と経済的、政治的つながりの強い国が多かった。その中でもコロンビアやブラジル、チリなどでは航空産業や鉄鋼などの基幹分野において、ドイツ系企業やドイツ系移民が経営する企業が中心的な地位を占めていた。
しかし、1930年代に入りナチス党率いるドイツによる脅威がヨーロッパで高まる中、地理的に近いことなどから南アメリカを「自国の裏庭」と考えるアメリカは、それらのドイツ系企業に対する乗っ取りや政府による接収を行なわせることによって、それらのドイツ系企業からドイツ人を追放させ、基幹分野においてのアメリカの影響力を維持した
アフリカ諸国も、日本とタイ王国を除くアジア諸国と同様、全てイギリス、イタリア、フランス、スペイン、ベルギーなどのヨーロッパ諸国の植民地であり、戦前からいくつかの国で地元国民による組織的な独立運動が行なわれていたアジア諸国の植民地とは対照的に、イタリアの植民地であったエチオピアなどいくつかの国を除き、ほとんどの国で戦前には組織的な独立運動が起こらなかったこともあり、国民や地元政府の意思は第二次世界大戦への参戦に対してはなんら影響力を持つものとはならなかった。
日露戦争後の日本の興隆を目の当たりにしたイギリス連邦の自治領であるオーストラリアでは、日本を有望な市場と見る一方、軍事的な脅威であると言われるようになった。そのため日英同盟を歓迎しつつ、独自の海軍の建設を進めてきた。大恐慌以後はイギリスのブロック経済に組みこまれることになった、オーストラリアは最後の仮想敵国、日本に対して組織的な諜報活動を行う一方宥和政策を推し進めた。
さらに第一次世界大戦でドイツが敗北し、ドイツ領南洋諸島の宗主権が戦勝国の日本に移される際には、サモアやニューギニア東北部などの赤道以南の諸島は例外とされオーストラリアやニュージーランドの支配下に入った。オーストラリアはイギリスの軍事力に依存しつつ、赤道を生命線に安全保障政策を構築していった。また仮想敵国の一つドイツがなくなったためオーストラリアの安全保障は対日本政策が中心となるようになった。
第二次世界大戦の原因のひとつとして反戦主義と行き過ぎた宥和政策があげられる。イギリスやフランスは第一次世界大戦の損害を教訓に、戦争を回避することに尽力した。結果的にミュンヘン会談にてチェコスロバキアの国家主権は踏みにじられ、ドイツの拡大を増長した。会談からイギリスに帰国したチェンバレンは戦争を回避した英雄としてメディアに報道された。チャーチルは著書『第二次世界大戦回顧録』のなかで、「第二次世界大戦は防ぐことができた。宥和策ではなく、早い段階でヒトラーを叩き潰していれば、その後のホロコーストもなかっただろう。」と述べている。ただ、当時のドイツの外交方針としては東進を掲げ反共的な態度をとり、少なくとも英仏には手を出さないということとなっていた。(例として、ドイツはイギリスに対し多くの譲歩を行っていた。それ以外にフランス国境にはジークフリート線を構築し、攻め入る意思はないことを強調していた。)そのほかリッペントロップ外相はハミルトン・フィッシュとの会談で、イギリスの囲い込み政策の以前はポーランド問題も当事者どうして合意ができていた。と述べていた。こともあり、第二次世界大戦の原因は一重にヒトラーのせいではないとも言われている。
作家ニコルソン・ベイカーは第二次世界大戦について責めを受けるべきはアドルフ・ヒトラーよりもウィンストン・チャーチルのように思えると2008年の著作で述べたが、Adam Kirsch はこの説を「修正主義的説明」("revisionist account")と評した。政治評論家パット・ブキャナンはヒトラーは第二次世界大戦を望んでいなかったのではないかと2009年に主張したが、この説には多くの批判が寄せられた
ただ現在ではルーズベルト大統領の工作があったのではないかともいわれている。