ウラジーミル・レーニン
ボリシェヴィキによって転覆されたロシア臨時政府は、将来的な選挙によって全ロシア憲法制定議会が開催されるまでの暫定政権として発足していた。当初、ボリシェヴィキは憲法制定議会の構想を尊重しており、レーニンが首班を務める人民委員会議は憲法制定議会が開かれるまでの新しい暫定政権とされていた。臨時政府は1917年11月に憲法制定議会選挙 (ロシア)の実施を約束していたが、レーニンはこの選挙でボリシェヴィキが勝利することはないと予想し、実施の延期を党に提案した。しかし、人民委員会議はレーニンの反対を押して予定通りに選挙を行うことを決定した。11月に選挙が実施されると第一党は得票率40パーセントを得た社会革命党となり、一方でボリシェヴィキの得票率は24パーセントにとどまった。レーニンはこの選挙について、有権者にボリシェヴィキの政策を十分に理解する時間が与えられず、また候補者リストが社会革命党が右派と左派に分裂する以前に作成されたことで、人民の意志が正しく反映されなかったと主張した。
1918年1月、新たに選ばれた全ロシア憲法制定議会がペトログラードで開会されたが、出席したレーニンらボリシェヴィキはこの議会がソビエトから権力を奪うことを企図しており反革命的であると主張した。メンシェヴィキと社会革命党員はそれを否定したが、ボリシェヴィキは議会からほとんどの法的権力を剥奪する動議を提出し、それが議会によって却下されると、反革命的な性質が証明されたとして憲法制定議会を強制的に解散させた。
=== 各種改革の実施 ===
レーニンの新政府は発足後ただちに一連の布告を発した。「平和に関する布告」は、第一次世界大戦の交戦国に対して「無併合・無賠償・民族自決」の講和を提議した。「土地に関する布告」では、貴族と正教会の所有地を国有化し、地方行政機関を通じて農民に再分配すると宣言した。これは農業の集団化を希望するレーニンの意向に反していたが、すでに蔓延していた農民による土地の接収に国家的な承認を与えるものであった。「言論に関する布告」は、ボリシェヴィキに反対する報道機関の多くを反革命であるとして廃止させたが、これは報道の自由を侵害するものとして広範な批判を巻き起こし、批判者には多数のボリシェヴィキ党員も含まれていた。さらに別の布告で人民委員会議は従来のロシアの法制度を廃することを宣言し、廃止された法律に代わって「革命的良心」を用いることを呼びかけた。旧来の裁判所は、反革命犯罪を専門に扱う「革命裁判所 (ロシア)」と、その他の犯罪を扱う「人民裁判所」の二重のシステムに置き換えられ、裁判所は既存の法律を無視し、人民委員会議の布告と「社会主義的正義感」に基づいて裁定を下すよう指導された。
レーニンは1917年10月の布告でロシアの全労働者の労働時間を1日あたり8時間に制限したほか、ロシアのすべての子供を対象とした無料の普通教育が公的に約束されることを定めた。さらに別の布告では国営の孤児院制度が創設された。強硬な無神論者であるレーニンとその党は組織的宗教の解体を望んでおり、新政府は1918年1月の布告で教会と国家の分離を宣言するとともに、学校における宗教的教育を禁止した。レーニン政権下で、ロシアは妊娠初期における妊婦の意思による中絶を合法化した世界で最初の国となった。また、男女同権の理念のもと女性解放を推し進めるための新たな法律が制定され、既婚女性に夫からの経済的自律性が認められ、離婚に関しての各種制限も撤廃された。
1917年11月、レーニンは「ロシア諸民族の権利宣言」を発し、ロシア共和国内に居住する非ロシア民族は、ロシアによる支配から離脱し、独自の民族国家を建設する権利を有すると宣言した。この宣言後、1917年12月にフィンランドとリトアニアが、1918年1月にウクライナとラトビアが、1918年2月にエストニアが、1918年4月にザカフカースが、1918年11月にポーランドがそれぞれ独立を宣言した。しかし実際には、レーニンらボリシェヴィキ首脳は旧ロシア帝国領の喪失を黙認せず、分離独立の動きの背後には「反革命勢力」が存在するとして反発した。ロシアからの独立を宣言したウクライナ人民共和国に対してボリシェヴィキは、アントノフ・オフセエンコ (Vladimir Antonov-Ovseenko) 率いる3万の軍でウクライナに侵攻し、ソビエト・ウクライナ戦争が勃発した。
レーニン率いるボリシェヴィキは権力を掌握した直後に産業・運輸・銀行の国有化を宣言し、大企業は1918年6月までに全て国有化された。民間銀行も収公されて国立銀行に統合、人民銀行と称されるようになった。また、レーニンの政府は革命以前のロシア政府が発行した一切の国債の償還を拒否し、1918年初頭にデフォルトを宣言した。
また、レーニンの新政府は先のロシア政府が締結した各種条約は継承しないと宣言した。また秘密外交の廃止を主張し、サイクス・ピコ協定や日露協約などの先のロシア政府が各国と締結した秘密条約・秘密協定の暴露を行った。
憲法制定議会の開催に先立つ1918年1月1日、レーニンはペトログラードの馬術学校での演説を終えた帰途の車中で数人の男から発砲されたが、同乗していたフリッツ・プラッテンが盾となり身を呈して銃弾を受けたことで負傷を免れた。捜査によってレーニンの暗殺を試みたのは王党派であったことが判明したが、人民委員会議はボリシェヴィキと敵対する他の社会主義政党にテロ行為加担の容疑をかけた。
1918年3月、ボリシェヴィキは党の正式名を従来の「ロシア社会民主労働党」から「ロシア共産党(ボリシェヴィキ)」へと改称したが、これは修正主義的傾向を強めるドイツ社会民主党と距離を置き、同時に共産主義社会という党の最終目的を強調することを望むレーニンの意向を反映したものだった。同月、ペトログラードがドイツ軍に脅かされることへの懸念から、ボリシェヴィキは政府をモスクワに移転した(当初移転は一時的な処置となる予定だった)。それに伴い、レーニン、トロツキーらボリシェヴィキ指導者もモスクワのクレムリンに居を移したが、レーニンはペトログラードに比べて西欧化されておらず、伝統的ロシアの色が濃いモスクワを嫌った。
1918年7月、第5回全ロシア・ソビエト大会において新しいソビエト憲法 (1918年)の制定が承認され、ロシア共和国は「ロシア・ソビエト連邦社会主義共和国」へと改められた。また、国家の近代化を目的として、ロシアの従来の暦であるユリウス暦の使用は廃止され、他のヨーロッパ諸国と同様のグレゴリオ暦に切り替えられた。
1920年にレーニンは、全国土の電化の推進によって社会問題を解決できるとして、いわゆるゴエルロ計画を立案し、委員会が設立された。「共産主義とはソビエト政府、プラス、全国土の電化である」とするレーニンの言葉が広く知られる。レーニンは全国土の電化によって「地方の文化レベルを引き上げ、国中どんな遠隔地だったとしても、後進性、無知、貧困、病気、そして野蛮を克服できるようになる」とした。
権力を得たレーニンは、政権にとって緊急の課題はドイツ帝国とオーストリア=ハンガリー帝国を中心とする中央同盟国と講和を結び、第一次世界大戦から離脱することであると認識していた。レーニン政権は1917年11月の「平和に関する布告」の中でドイツおよびオーストリア=ハンガリーの両政府に対して3カ月の休戦を提案した。これを西部戦線に集中する好機と捉えたドイツ政府は前向きな反応を示し、12月には休戦協定の交渉がドイツ軍の東部戦線司令部が置かれるブレスト=リトフスクで始まり、トロツキーとアドリフ・ヨッフェによって率いられるロシア側代表団が到着した。間もなく1918年1月までの休戦協定は合意されたが、その後の和平交渉でドイツ側はポーランド、リトアニア、クールラントなど戦争中に獲得した領土の維持を要求し、ロシア側はその要求は民族自決権の侵害であると抗議した。この時期、ボリシェヴィキの一部は交渉を長引かせることでプロレタリア革命がヨーロッパ全域で巻き起こるまで時間を稼ぐことを望んでいた。一方で、ニコライ・ブハーリンのような強硬派のボリシェヴィキ指導者はドイツで革命を誘発する手段として戦争の継続を主張していた。1918年1月7日、トロツキーが中央同盟国からの最後通牒を携えてブレスト=リトフスクからサンクトペテルブルクに帰還し、ボリシェヴィキはドイツによる領土的要求の受諾か戦争の再開かの選択を迫られた。
1918年1月から2月にかけ、レーニンはボリシェヴィキ政権の存続を確実にできるならば領土の喪失は容認可能であり、ドイツ側の要求を受け入れるべきであると主張した。大多数のボリシェヴィキはレーニンの提言を拒絶し、ドイツの脅しをはったりと見て休戦を引き延ばすことを望んだ。
1918年1月27日には、中央同盟国とウクライナ人民共和国が講和を結び、反ボリシェヴィキ共同戦線を張ることに合意したほか、2月18日にはドイツ軍がファウストシュラーク作戦を発動してロシアに攻勢を仕掛け、作戦初日にドヴィンスクを占領するなど支配領域を拡大した。この状況下、レーニンはかろうじてボリシェヴィキ中央委員会の過半数を説得することに成功し、中央同盟国側の要求を受諾することが決定された。2月23日、中央同盟国は新たな最後通帳を発し、ポーランドとバルト三国に加えウクライナもドイツの影響下(衛星国)になることを認めるか、ドイツ軍による本格的な侵攻に直面するかの選択をボリシェヴィキに迫った。
1918年3月3日、中央同盟国との講和条約であるブレスト=リトフスク条約が締結された。この条約の結果としてロシア側が失った領土は甚大であり、旧ロシア帝国の人口の26パーセント、農業収穫面積の37パーセント、産業の28パーセント、鉄・石炭の埋蔵量の4分の3がドイツ帝国に引き渡されることとなった。したがって、この条約はロシア国内のあらゆる政党に極めて不評であり、一部のボリシェヴィキは条約締結への抗議として人民委員会議を離脱した。また、当時ボリシェヴィキと連立政権を組んでいた左翼社会革命党(左翼エスエル)は政権から離脱し、同年7月6日、駐露ドイツ大使ヴィルヘルム・フォン・ミルバッハ暗殺を皮切りに反ボリシェヴィキ運動を起こした。
ブレスト=リトフスク条約の調印も中央同盟国の敗戦を防ぐには至らず、1918年11月にはドイツ皇帝ヴィルヘルム2世が退陣し、新たに発足した新ドイツ政府は連合国と休戦協定を結んだ。これを受けて、ボリシェヴィキ政府(人民委員会議)はブレスト=リトフスク条約の無効を宣言した。
1917年12月、レーニンは反ボリシェヴィキ勢力による政権転覆を防止するため、フェリックス・ジェルジンスキーが率いる秘密警察組織「反革命・投機・サボタージュ取締り非常委員会(全露非常委員会・БЧК チェーカー)」の創設を命じた。レーニンは旧体制を転覆し、革命の成功を確実にするには恐怖と暴力が不可欠であると提唱しており、死刑撤廃の提案にも強く反対した。
1918年初頭までに、ロシア西部の都市の多くでは慢性的な食糧不足による飢饉が発生していた。レーニンは、富農(クラーク)が生産した穀物を密かに備蓄していることがその原因であるとし、1918年5月には徴発令を発して富農から穀物を没収するための武装分遣隊を組織し、6月には徴発を助ける目的で「貧農委員会」の結成を命じた。武装分遣隊による強制的な穀物徴発は、それに反発する農民との武力衝突など、大きな社会的混乱と暴力をもたらし、ロシア内戦が勃発する背景のひとつとなった。この問題に対する当時のレーニンの見解を示す顕著な一例はペンザの同志へ宛てた1918年8月の電報であり、その中でレーニンは、農民反乱を抑制するための見せしめとして「最低でも100人」の富農などの公開処刑を命じていた。
1918年8月30日、モスクワでレーニンは再び暗殺未遂に遭い、工場での演説を終えた帰途に銃で撃たれ重傷を負った。レーニンは首に銃弾を受けて大量に出血し、一時は生死の境を彷徨ったが、その後は急速に回復した。実行犯として現場で逮捕され、9月3日に処刑された社会革命党員のファニィ・カプランは、全ロシア憲法制定議会を解散させ、またブレスト=リトフスク条約を結んだレーニンを罰することが動機であったと述べたヴォルコゴーノフのような歴史家は犯人は別人であった可能性が高いと指摘している。いずれにしてもこの事件はミルバッハ暗殺と合わせて社会革命党を弾圧するきっかけになった。。この暗殺未遂はロシアで広く報道され、同情を受けたレーニンへの支持は高まった。1918年9月、レーニンは静養のためモスクワ近郊のゴールキの邸宅に移された。
レーニンが暗殺未遂によって重傷を負ったことは、同日に発生したチェーカー指導者モイセイ・ウリツキーの暗殺事件とともに、ボリシェヴィキが「階級の敵」に対する大規模な暴力の行使を発動する契機となった。レーニン暗殺未遂の直後、ペトログラードのチェーカーは計512名の帝政関係者の処刑を執行し、5000人以上の「ブルジョアジーの代表者」を逮捕した。1918年9月5日、人民委員会議は「赤色テロに関する布告」を発し、チェーカーによって組織的に行われる大規模テロの開始を宣言した。赤色テロによる犠牲者は大半がブルジョアジーか旧帝国政府の関係者であったが、反ボリシェヴィキの非ブルジョワジーや社会的に望ましくないと見做された売春婦のような人々も含まれていた。チェーカーはそれが政府の敵と見做すあらゆる人間に死刑を言い渡し、刑を執行する権限を与えられており、革命裁判所を頼る必要もなかったため、ソビエト・ロシア各地でしばしば大規模な処刑が実行されることとなった。赤色テロによる正確な犠牲者数を示す記録は現存していないが、のちに歴史家が推定した死者数には1万–1万5000人とするものや5万人–14万人とするものがある。このような暴力の行使にレーニンが立ち会ったことや直接的に参加したことはなく、公的には暴力から距離を保っていた。レーニンは機密文書や暗号化された電報の中で頻繁に処刑の執行を要求したが、公表される文書や演説の中で要求することはほとんどなかった。
1918年8月、レーニンおよびトロツキーは恒常的な強制収容所の創設を命じた。1918年9月の赤色テロに関する布告により、「階級の敵」が強制収容所に隔離されることが定められた。その後、1919年4月の布告によって各地にチェーカーが管理する強制収容所が設立され、のちに収容所の管理を担う専門の政府機関「グラーグ」が創設された。1920年末の時点で、ソビエト・ロシアには84の収容所と約5万人の被収容者が存在したが、1923年10月には収容所の数は315となり、被収容者も約7万人に増加した。これらの被収容者は強制労働に従事させられていた。
レーニンは、ロシアの貴族階級とブルジョワ階級が自らの政権に敵対することは予想していたが、数的に優位な下層階級をボリシェヴィキが有効に組織することにより、いかなる抗争でも速やかに勝利することが可能であると考えており、ボリシェヴィキによる支配に対して実際に生じた抵抗の激しさを予期していなかった。十月革命後に勃発したロシア内戦は、ボリシェヴィキ派の赤軍と反ボリシェヴィキ派の白軍との間の戦争であっただけでなく、ロシア国境地帯における民族間紛争をも包含するものであり、また旧ロシア帝国領全域で農民を中心とした緑軍が赤軍と白軍の両者に敵対した。
白軍は旧ロシア帝国軍将校により組織され、ロシア南部を拠点とするアントーン・デニーキンの義勇軍、シベリアを拠点とするアレクサンドル・コルチャークの軍、新たに独立を獲得したバルト諸国に拠点を置くニコライ・ユデーニチの軍などによって構成された。白軍は、1918年5月にチェコ軍団がボリシェヴィキに対して反乱を起こし、その後反ボリシェヴィキ派の政府である「憲法制定議会議員委員会(コムーチ)」と同盟を結んだことで鼓舞された。社会革命党員によって1918年6月にサマーラで結成されたコムーチは、ボリシェヴィキによって強制的に解散させられた憲法制定議会の名を冠し、自らがロシアの正当な政府であると主張した。さらに白軍は、ブレスト=リトフスク条約の締結を裏切り行為と捉え、またボリシェヴィキが提唱する世界革命の勃発を恐れる連合国諸政府から支援を受けた
1918年7月、元ロシア皇帝ニコライ2世の一家が進撃中の白軍に救出されることを防ぐため、エカテリンブルクで一家の処刑が実行されたことが、ヤーコフ・スヴェルドロフによって人民委員会議に報告された。一部の歴史家および伝記作家(リチャード・パイプス、ドミトリー・ヴォルコゴーノフなど)は、証拠は存在しないものの、処刑の実行がレーニンによって認可されていた可能性が高いとの見解を示している。 反対に、ジェームズ・ライアンのような歴史家はそのような見解を信じるべき理由はないと警告している。処刑を認可したか否かに関わらず、レーニンはフランス革命におけるルイ16世の処刑を引き合いに出し、元ロシア皇帝一家の殺害を必要不可欠なものであったと評価した。
ブレスト=リトフスク条約の締結後、左翼社会革命党は連立政権から離脱し、ボリシェヴィキは革命の裏切り者であるとの見方を強めていった。1918年7月、左翼社会革命党員ヤーコフ・ブリュムキンが駐露ドイツ大使ヴィルヘルム・フォン・ミルバッハを暗殺したが、その動機は大使暗殺によって引き起こされる外交問題がドイツ帝国に対する革命戦争の再開につながるとの希望であった。その後、左翼社会革命党はモスクワでクーデターを起こし、クレムリンを砲撃し、モスクワ市中央郵便局を占拠したが、最終的にトロツキーが率いる軍勢によって制圧された。左翼社会革命党の指導者と党員の多くは逮捕・収監されたが、他の反ボリシェヴィキ勢力と比較してより寛大な扱いを受けた。
1919年までに、白軍は3方面すべての前線で劣勢に追いやられ、1920年を迎える頃には赤軍への敗北が確定的となった。ボリシェヴィキは白軍に勝利したものの、その間に多くの非ロシア系民族が混乱に乗じて国家的独立を推し進めたため、ロシアの領土範囲は縮小していた。北東ヨーロッパ諸国(エストニア、ラトビア、リトアニア、フィンランド等)の場合などには、ソビエト政府はその独立を承認した上で、それぞれと平和条約を締結したが、その他の分離独立運動は赤軍によって鎮圧された。赤軍は1921年までにウクライナの民族運動を制圧し、またコーカサスを占領したが、中央アジアでの戦闘は1920年代末まで継続した。
ドイツ軍が連合国との休戦協定を結び東部前線から撤退した後、空白となった地域(ウクライナ・ベラルーシなど)には赤軍とポーランド軍の両者が進出した。新たに独立を獲得したポーランドはソビエト政府と同じくこの地域での領土獲得を望んでおり、1919年2月にはポーランド軍と赤軍の間で最初の衝突が発生し、両者の争いはポーランド・ソビエト戦争へと発展した。ソビエト政府がそれまでに経験した抗争とは異なり、ポーランドとの戦争は革命の国外への輸出およびヨーロッパの未来に対して大きな意味合いを持っていた。ポーランドはウクライナに軍を展開し、一度は赤軍が抑えたキエフを、ウクライナのディレクトーリヤ軍と合同して、1920年5月までに占領していた(キーウ攻勢 (1920年))。ポーランド赤軍がポーランド軍をウクライナから撤退させることに成功した後、レーニンは赤軍によるポーランド本国への侵攻を要求した。レーニンは、侵攻を実行すればポーランドのプロレタリアートは赤軍を助けるために反乱を起こし、それが全ヨーロッパ的な革命勃発の導火線となることを信じていた。トロツキーら他のボリシェヴィキはレーニンの予想に懐疑的であったものの、ポーランド侵攻には同意した。結果的に、ポーランドのプロレタリアートが反乱を起こすことはなく、赤軍はワルシャワの戦いでポーランド軍に敗北を喫した。ポーランド軍によって赤軍がロシアまで押し返されると、ソビエト政府は和平を模索し、ポーランドにウクライナとベラルーシの領土の一部を割譲することを認めたリガ講和条約の締結によって戦争は終結した。
西部戦線で休戦協定が結ばれた後、レーニンはヨーロッパ諸国で革命が巻き起こるのは今や時間の問題であると考えた。革命を促進するため、人民委員会議は1919年3月のクン・ベーラによるハンガリーの共産主義政権樹立を支援し、それに続いてバイエルンでも社会主義政権が樹立され、ドイツの他地域でも(1月のスパルタクス団の武装蜂起を含む)社会主義者による革命的蜂起が続発していた。1919年3月にはモスクワで国際共産主義組織「コミンテルン」の創立大会が開催され、レーニンはその開会演説を行った。大会期間中、レーニンは参加各国の代表団に向けて、修正主義的マルクス主義者が信奉する議会主義を厳しく批判し、ヨーロッパのブルジョワ政権を暴力的手段によって転覆するよう改めて呼びかけた。コミンテルンの初代議長にはジノヴィエフが就任したが、レーニンはこの組織に対する重大な影響力を保ち続けた。
1920年7月、ペトログラードのスモーリヌイ学院で第2回コミンテルン大会が開会し、大会中レーニンは各国代表団にボリシェヴィキによる権力奪取を再現するよう激励すると共に、社会進化の過程において資本主義社会の段階は不可避とする自らの長年の見解(二段階革命論)を捨て、被植民地支配地域からの代表団に対し資本主義段階を飛ばしてそれぞれの社会を直接社会主義社会へと変革するよう訴えかけた。レーニンはこの大会のために『共産主義における左翼小児病』を著し、イギリスおよびドイツの共産主義政党に見られる、各々の国の議会制度や労働組合への参加を拒否する態度を批判し、革命的目標を達成するためそのような行動を改めるよう要求した。最終的に、レーニンが予想した世界革命勃発は実現せず、ハンガリーの共産主義政府は倒され、ドイツのマルクス主義者による蜂起も鎮圧された。
旱魃(かんばつ)を一因とする1921年から1922年にかけてのロシア飢饉は、1891年 - 1892年以来の深刻な飢饉であり、ヴォルガ河流域を中心に1000万人単位が飢餓線上におかれ、死者は150-200万人、または、約500万人にのぼったともされる。レーニン率いるボリシェヴィキ政府が行った強制的な食糧徴発および、外貨獲得のための大量の穀物の国外輸出(飢餓輸出)は、この飢饉に拍車をかけた。飢饉による被害者を救援するため、アメリカ政府はアメリカ救済管理局を設立し、食糧支援を行ったが、レーニンはこの支援に疑いの目を向け、注意深く監視した。
1920年から1921年にかけ、食糧徴発に対する地方の抵抗運動が反ボリシェヴィキを掲げる農民反乱へと発展する事例が、ロシア各地及び、赤軍が抑えていたウクライナ占領地で発生したが、いずれも政府によって鎮圧された。レーニンは国内の飢餓救済のため、穀倉地帯であるウクライナの占領地でも穀物徴発を命じており、ヴォルガ地方、モスクワ、ペトログラードへ輸送された。これによりウクライナも飢饉に見舞われていたが、被害がさらに拡大していた。
1921年2月、ペトログラードの労働者がストライキを決行したため、政府は市に戒厳令を敷き、デモを鎮圧するため赤軍を派遣した。3月には、クロンシュタットの水兵が出版・集会の自由や農民からの食糧徴発の停止などを求めてボリシェヴィキ政府に対する反乱を起こしたが、レーニンは反乱兵が社会革命党および外国の帝国主義者によって煽動されていると宣言し、暴力的な報復措置を要求した。トロツキーが指揮する赤軍は反乱を3月17日までに鎮圧したが、その過程で数千人の死者を出し、生存者は強制労働収容所に抑留されることとなった。
1921年2月、レーニンは党政治局に対して「新経済政策 (NEP、ネップ) 」を提出し、ボリシェヴィキ幹部の大半にその必要性を納得させた上で、4月には法律として通過させた。レーニンは『食糧税について』と題する小冊子の中で新経済政策を解説し、ネップの施行はボリシェヴィキが本来の経済計画へと復帰したことを示すものであり、これまで政府は「戦時共産主義」という経済政策を内戦によって強いられていたと主張した。ネップにおいて、ソビエト政府は戦時共産主義の時代(1918年 - 1921年)に実施された産業の完全な国有化を部分的に撤回し、私人が中小規模の事業を営むことを認めた(大規模産業や銀行、外国貿易などは引き続き国家の統制下に置かれた)。さらに農民からの強制的な穀物徴発 (Prodrazvyorstka)が廃止され、農産物の現物という形で支払う新たな税 (Prodnalog)が導入された。また、税を納めた後の残りは市場で自由に処分することを認めた。レーニンはネップを「国家資本主義」と表現し、ロシアの現状では国家資本主義も一歩前進だと主張したが、多くのボリシェヴィキはこのような政策は社会主義原理への背信であると考えた。
レーニンの経済政策(穀物の強制徴発・産業の国有化等)で、ロシアはハイパーインフレに陥り、ルーブルの価値は戦前の500億分の1になった(ソビエト初期のハイパーインフレーションも参照)。経済学者ジョン・メイナード・ケインズによれば、レーニンはこのインフレについて「資本主義を破壊する最善の方法は、通貨を堕落させることだ。政府はインフレを継続することで、密かに、気づかれることなく、国民の富のうち、かなりの部分を没収できる。」と述べたという。その後ルーブルは、1924年4月までに3回のデノミが行われ、インフレは沈静化した。
飢饉に際し、ロシア正教会は救済活動に動いた。モスクワ総主教であるティーホンは、正教会に対して飢餓民救済のため不必要な物品を売却するよう呼びかけ、当初はソビエト政府もこの活動を支持したが、レーニンは1922年2月、飢餓対策として教会の財産を没収した上で海外に売却すべきと党政治局に対して提案した。同月、ソビエト政府は弾圧に転じ、教会による援助を禁止し、さらに宗教施設が所有する全財産・貴重品の没収と売却を命じた。これに対しティーホンは、不必要なものは寄付するが、礼拝のために必要な貴重品を奪い取るのは神への冒涜であるとボリシェヴィキを批判した。両者の関係は極度に悪化した。他にも多くの聖職者が政府による接収に抵抗した、暴力的な衝突がもたらされた。
1922年3月、イワノボ・ボズネセンスク県のシューヤで政府による教会財産接収に対する発砲事件(シューヤ発砲事件)が発生すると、レーニンはこの事件は教会上層部によって指導されたものと見なし、また直接的な弾圧を実行する機会と捉えた。シューヤ発砲事件に対して、ルイコフ・カリーニンが農民との宥和を主張したのに対して、レーニン、スターリン、トロツキーは聖職者の銃殺を主張した。レーニンは3月19日、シューヤだけでなくモスクワなど各都市で正教会指導者を逮捕し、裁判にかけるべきであると党政治局に文書で伝え「この機に撃ち殺せる反動的聖職者・反動的ブルジョワの代表者は多ければ多いほどよい。今がまさに、あの者たちに今後の数十年間抵抗を考える気も起きないほどの教訓を与えるべき時である」と宣言した。1922年5月、レーニンは反ボリシェヴィキの聖職者の処刑を命じる布告を発し、その結果として8000人(8100人)以上の聖職者が処刑され殺害された。殺害された聖職者は14,000人 – 20,000人にのぼるとする研究もある。
1922年の春に始まった教会財産の強制収用は、軍や秘密警察を動員して行われたが、収用活動自体に莫大な費用がかかり、財政的成果は想定を下回った。また、接収した教会財産(貴重品類)を換金して得られた財の多くは、飢饉救済のために充てられることはなく、党とソビエト各機関の強化のための資金に流用された。また、大きな救済能力を有する教会に対するレーニン政権の敵対的な対応は、飢饉による犠牲者を拡大させた。
こうした教会弾圧の要因として、レーニンが無神論者であり、教会が共産党権力への対抗拠点になることをおそれたことがある。レーニンは、党員の正教会信者にも棄教を要求し、信教の自由は一切認めなかった。最も大きな被害を受けたのはロシア正教会であったが、レーニン政権の宗教弾圧はカトリックやプロテスタントの教会、ユダヤ教のシナゴーグ、イスラム教のモスクなどにも打撃を与えた。