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哺乳類レッドリスト (環境省)
哺乳類レッドリスト(ほにゅうるいレッドリスト)は、日本の環境省が公表した哺乳類のレッドリスト。
日本国内に棲息する野生哺乳類について、生物学的観点から個々の種・亜種の絶滅の危険度(絶滅危惧の度合い)を評価し、絶滅のおそれのある種・亜種を選定して、リストにまとめたもの。
日本国内の個体群についての評価であるため、このリストに記載されたものでも、世界的にみれば普通種に該当する場合がある。
環境省版の哺乳類レッドリストは、1991年(平成3年)に『日本の絶滅のおそれのある野生生物-脊椎動物編』として公表されたもの(1991年版)が初めてである。その後、1998年(平成10年)6月12日に、改訂されたレッドリスト(1998年版)が公表された。その1998年版レッドリストを基に、2002年(平成14年)3月に『改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物 -レッドデータブック- 1 哺乳類』が作成された。さらに、2007年(平成19年)8月3日に第3次のレッドリスト(2007年版)が公表、2012年(平成23年)8月28日に第4次のレッドリスト(2012年版)が公表された。
1991年版では64種(亜種を含む、以下同じ)、1998年版では89種、2007年版では92種と、掲載種数は増加している。ただしこれは、最新の研究の結果により分類が変更されたこと(それまでは別(亜)種と考えられていたものが、同(亜)種であると改められる等)や、評価単位が変更されたこと(種単位で評価していた分類群を亜種単位での評価に変える等)などによる部分があるので、掲載種数の増加が単純に絶滅危惧種の増加を示すとは言えないことに注意する必要がある。
環境省では、哺乳類の評価対象種として、180種の在来種を選定しているが、これには下記の要件がある。
分類上亜種に細分される場合は原則として亜種を評価の対象とする。
純海産種は対象外だが、主に浅海域に依存するジュゴンは対象とする(ただし1998年版では、純海産種は全て対象外であった)。
海外から導入された種及び他地域から導入された種は対象から除く。
哺乳類の絶滅危惧(絶滅のおそれのある種)の数は、1991年版では14種、1998年版では48種と増加したが、2007年版では42種と減少した。哺乳類の評価対象種は180種なので、2007年版では、約23.3%が絶滅危惧である。
1991年版から1998年版への改訂の結果、絶滅危惧48種のうち31種がコウモリ類である。これは、評価対象を種から亜種に細分化したことも理由に挙げられるが、原生林などにすむ樹洞性コウモリ類の生息環境が悪化しているという要因による部分もある。一方、1998年版で選定外となったものが、8種・2個体群ある。これは、絶滅の危機に瀕してはいないと再評価されたものだけではなく、ヤクシカのように農作物等への食害やがあることや、ケラマジカのように他地域から移入されたものであることなども理由として挙げられる。
1998年版から2007年版への改訂の結果、コウモリ類のカテゴリーランクが大幅に変更された、これは情報の蓄積によるところが主な要因であり、評価対象とした46種のうち、ランクが上昇したのが4種に対し、減少したのが13種であり、このうち8種がランク外になった。これが、哺乳類の絶滅危惧の数の減少した要因になっている。また、新しく海生哺乳類であるジュゴンを掲載した。ヤクシマザルおよびホンドザルの下北個体群については増加傾向にあることからランク外とした。南西諸島に生息する種のうち、イリオモテヤマネコは減少傾向が見られる事からランクを上昇させ、徳之島のアマミトゲネズミを新種記載しトクノシマトゲネズミとして、カテゴリーを付与した。
2010年10月、環境省は海の野生生物のレッドリスト作成に着手することを発表した。
※計数は、発表された当時の各レッドリストの掲載種の数であり、表内のカテゴリーの数と計数が一致しないことがある。これは、レッドリストの見直しに伴い評価単位である分類群(種や亜種、地域個体群等)を変更することがあり、本表ではそれらの変遷も追えるように作成されているためである。これらについては備考を参照のこと。
鳥類レッドリスト (環境省)
鳥類レッドリスト(ちょうるいレッドリスト)は、日本の環境省が公表した鳥類のレッドリストであり、日本国内における鳥類の絶滅危惧の評価である。日本国内の個体群に対しての評価であるので、世界的にみれば普通種に該当する場合がある。
環境省の鳥類レッドリストは、1991年(平成3年)に『日本の絶滅のおそれのある野生生物-脊椎動物編』として公表されたもの(1991年版)が初めてである。その後、1998年(平成10年)6月12日に、改訂されたレッドリスト(1998年版)が公表された。1998年版レッドリストを基に、2002年(平成14年)7月に『改訂・日本の絶滅のおそれのある野生生物 -レッドデータブック- 2 鳥類』が作成された。さらに、2006年(平成18年)12月22日に最新のレッドリスト(2006年版)が公表された。
1991年版では132種(亜種を含む、以下同じ)、1998年版では137種、2006年版では143種と掲載種数は増加している。ただし、これには最新の研究の結果により分類が変更されたこと(それまでは別(亜)種と考えられていたものが、同(亜)種である等)や、評価単位が変更されたこと(種単位で評価していた分類群を亜種単位にする等)を含んでいるので、掲載種数の増加が単純に絶滅危惧種の増加とは言えないことに注意する事。
環境省では、鳥類の評価対象種として約700種を選定しているが、これには下記の要件がある。
分類上亜種に細分される場合は原則として亜種を評価の対象とする。
生涯の大部分を海域で過ごす種であっても、定期的に日本近海に現れる種は対象とする。
外来生物及び国内他地域から導入された種は対象から除く。
迷鳥(本来の渡りのコースや分布域から外れて渡来した鳥)は対象から除く。
鳥類の絶滅危惧(絶滅のおそれのある種)の数は1991年版では54種、1998年版では90種、2006年版では92種と増加している。鳥類の評価対象種は約700種なので、2006年版では、約13%が絶滅危惧である。
1998年版に掲載された137種のうちスズメ目以外:スズメ目は、108:29でスズメ目以外の種が多い。これは、スズメ目以外の鳥類がスズメ目の鳥類に比べて、進化の過程で古いグループであり、より生息環境の悪化などの外部環境の変化に敏感である事が上げられる。また、島嶼性の種は58種であり、これらの種の絶滅のおそれが高いと考えられている。
1998年版から2006年版で、カテゴリーランクの上がった種は草原、低木林や島嶼部に生息する種である。これは、草原や森林、里山などの生息環境の悪化や外来種による影響が要因であると考えられている。その一方、奄美地方に生息する種のカテゴリーランクが下がったが、これらの種の生息環境である森林の回復と、信頼できるデータの蓄積が要因と考えられている。
※1:集計は、発表された当時の各レッドリストの掲載種の数であり、表内のカテゴリーの数と集計が一致しないことがある。これは、レッドリストの見直しに伴い評価単位である分類群(種や亜種、地域個体群等)を変更することがあり、本表ではそれらの変遷も追えるように作成されているためである。これらについては備考を参照のこと。
※2:「固有性」は、日本国内にのみ生息する種又は亜種を表す。従って、これらの種又は亜種の絶滅は、世界での絶滅を意味する。
ニューオーリンズ・ジャズ
ニューオーリンズ・ジャズ New Orleans Jazz
ニューオーリンズ・ジャズ (New Orleans Jazz) は、1900年代に発生、1910年代までに確立したとされる、アーリージャズに属する一つで、発祥の町の名を冠したもの。
米国南部ルイジアナ州ニューオーリンズ市(New Orleans, LA)周辺で南北戦争終了時ごろ、解放された黒人やクレオール(黒人と白人のハーフ)らで始められ、後の多様なスタイルのジャズに分かれていった音楽の一つで、以後のジャズ音楽のおおもとになった形式。コルネット(または、トランペット)、トロンボーン、クラリネットなどの3管が中心となって、集団即興演奏をおこなったジャズの演奏スタイルが、その典型とされている。
1920年代初頭に、ニューオーリンズの歓楽街が閉鎖されたことにより、ニューオーリンズのジャズ演奏家は、シカゴ市などに流れ、活動の拠点を移すこととなる。ルイ・アームストロングなども例外ではなかった。しかし、彼らは、活動拠点を移しただけで、シカゴ・ジャズとは異なる。
1940年代、音楽から遠ざかっていたニューオーリンズのミュージシャンたちがビル・ラッセルによって再発掘され、ニューオーリンズ・ジャズは再び注目を浴びる。これを、古いジャズの復興という意味でリバイバル・ブームと呼ぶ。日本にも戦後アメリカ文化の流入によって受け入れられ、人気を博した。この時期のミュージシャンでは、バンク・ジョンソン、ジョージ・ルイスなどが有名である。
ニューオーリンズ・ジャズは、他のジャンルの影響を受けて進化を続け、ニューオーリンズの町に根付いているが、ファンの高齢化などによって衰退の兆しも見える。
JAZZの語源としては、この地区での当時のスラングで性行為をjass、売春宿をJass Houseと呼んでいて、一階が酒場で二階が売春宿の、酒場部分を主な演奏場所にしていた演奏家たちのことをJASS BANDと呼んだことが、JAZZの語源となったという説もある。他にも「フランス語のjaserから」などと、現在でもその語源ははっきりしない。
ルイ・アームストロングは和声的側面、リズム的側面、スタイルの発展に大きく貢献した。「9th」や「13th」といったコードをよく用いたり、より複雑で難しいリズムのフレーズをしばしば用いた。また、全てのパートが音楽的に同等の意味を持つアンサンブル主体のスタイルから、各楽器ごとにソロを回していくスタイルを一般的にしたのも彼である。また彼は、ニュー・オーリンズの地域的なスタイルであったスキャットでメロディを歌うスタイルをシカゴへと持ち込み、ジャズのスタイルとして一般的なものにした。ジャズの特徴的な要素は、このころほぼ全て完成された。
軍用機
軍用機(ぐんようき、military aircraft)は、国の軍事的活動のためにその国の機関が使用する航空機。反政府組織が使用する航空機を含む場合もある。また軍用機のうち武装を持つものを戦闘用航空機(combat aircraft)と呼んで区別する。
軍隊のシリアルナンバーが付いているものを軍用機、民間国籍の登録番号が付いているものを民間機と、記号で区別する方法もある。ただし、軍の運用する要人輸送機に民間国籍記号を付けている国もあるため、この区別には例外がある。
早期警戒機(AEW)- 早期警戒管制機(AWACS)
航空機の軍事利用は熱気球から始まった。1794年6月26日、ベルギーのモーボーグに展開していたフランス陸軍が敵の情勢を偵察するために気球を利用した。これが人間が乗った気球が戦争に使用された最初の例である。
19世紀に入ると気球気球が軍隊で広く利用されるようになった。有名な例では、1861年4月から始まったアメリカの南北戦争がある。同年6月18日、気球「エンタープライズ」は高度150 mまで上がり、電信により偵察情報を地上に送った。また、ブラジルでは、三国同盟戦争(1864年-1870年)で気球を利用して、ブラジル、アルゼンチン、ウルグアイの連合軍は、パラグアイの制圧に成功した。一方イギリスでも、1880年6月24日に最初の気球部隊を編成し、その後ベチュアナランドでの軍事作戦に投入した。
気球の原理を生かして、より大型化するとともにエンジンをつけて操縦を行えるように、飛行船が登場した。1900年7月2日、ドイツのツェッペリンによって飛行船フェルディナント・フォン・ツェッペリン「LZ1」が初飛行した。ドイツでは、飛行船が軍事作戦に有効であるとして、ツェッペリンに軍用飛行船を発注し、1906年10月9日に初飛行した「LZ3」は、1909年6月20日にドイツ陸軍に引き渡されて、世界初の軍用飛行船となった。ドイツ陸軍ではこの飛行船を「Z1」と呼んだ。飛行船は気球に比べて活動範囲や使用範囲は大幅に拡大したが、飛行機の実用化に伴い、その存在価値は低下していった。
ライト兄弟が飛行機を開発したあと、次々に新たな飛行機が開発され、実用化されていった。1892年2月3日、フランスが世界初の軍用航空機の契約を行った。爆弾を搭載できる航空機の製造契約を、クレマン・アデールに与えたが、1897年10月14日、飛行に失敗し、契約は破棄された。1907年12月23日、アメリカ陸軍が、世界で初めて軍用航空機の開発仕様書を民間の製作会社に提示した。1908年2月6日、アメリカは軍用機製作契約を交わし、途中オービル・ライトが墜落事故を起こして同乗者を死亡させたため、計画が一時中止されたが、1909年7月27日に陸軍による初の試験が実施され、1909年8月2日に最初の実用機を受領した。
1910年4月、フランスは航空運用部隊を構成し、10月に航空部隊を編成した。同年、ロシアでも帝政ロシア飛行部隊が作られた。1911年4月1日、イギリスは航空師団を構成し、翌1912年5月12日に飛行部隊を編成した。同年6月にイタリアで、10月にはドイツでも飛行部隊が作られた。
1914年7月、第一次世界大戦が勃発。第一次世界大戦以前の航空用法は、一部に爆撃の準備もあったが、主体は地上作戦協力の捜索目的、指揮の連絡、砲兵協力など航空戦略、航空戦術には値しないものだった。開戦以降、爆撃が逐次試みられた。ドイツは1914年にパリ爆撃、1915年に飛行船による爆撃、1917年に英本土爆撃を行い、それに対し、イギリス、フランスも報復爆撃を行った。1915年後半になると、飛行機に戦闘機、爆撃機という分科機能が現れた。
1920年代初頭、日米英海軍は航空母艦と艦載機を開発する。
1921年、航空戦力の本質を攻勢とし、空中からの決定的破壊攻撃を説いたジュリオ・ドゥーエの『制空』が発刊され、1927年には世界的反響を生んだ。ドゥーエやミッチェルに代表される制空獲得、政戦略的要地攻撃を重視するには戦略爆撃部隊の保持が好ましく、1930年代には技術的にも可能となり、列強は分科比率で爆撃機を重視するようになった。
この頃から補助戦力であった航空機を主力にする主張が各国で現れる。アメリカ陸軍のウィリアム・ミッチェルは戦艦無用論の提唱者であった。1921年、ミッチェルによって陸海軍協同で戦艦に対する大規模な爆撃実験を行なわれ、陸軍のマーチン爆撃機(MB-2)数機で大西洋岸に浮かべた実験艦に対艦爆撃を行い、ドイツの戦艦オストフリースランド、旧式戦艦ニュージャージ、軽巡洋艦フランクフルトを撃沈した。ミッチェルはアメリカ空軍の設立を各方面に説いてまわったが、容れられず、軍首脳の不興を買って左遷された。
1939年9月、第二次世界大戦が勃発。1941年12月、日本も参戦し、太平洋戦争が勃発。開戦劈頭に日本海軍が実施した真珠湾攻撃でアメリカの戦艦数隻が撃沈され、主力としての航空機の認識が高まった。大戦末期には、ドイツで世界初のジェット戦闘機であるMe262が誕生した。また、大戦ではヘリコプターが移動や哨戒の用途で使用された。
大戦後の航空機はプロペラ機からジェット機へと移行していった。ベトナム戦争ではヘリコプターが攻撃任務に使用された。
中途半端ではない多用途作戦機が登場する。これは戦車に置けるMBT(Main Battle Tank)の出現と同様にエンジン性能からくる重量制限が性能向上と共に緩和された事による。(第二次世界大戦期の爆撃機並の兵器搭載量、夜間戦闘機並みの高性能レーダー等)
自動制御技術の進歩とともに無人航空機(UAV)の導入も進み、巡航ミサイルや無人偵察機、無人攻撃機などが実用化されている。
急降下爆撃機
急降下爆撃機(きゅうこうかばくげきき)は、急降下爆撃を行うために、特に開発された軍用機である。第二次世界大戦において多用されたが、誘導兵器の発達や、雷撃機との統合により、その役割は攻撃機に集約されていき、更にジェット化後戦闘爆撃機にその多くの機能が統合された。
なお、大日本帝国海軍では、急降下爆撃を行える機体を爆撃機、水平爆撃および雷撃のみを行える機体を攻撃機と分類・呼称していた。
急降下時及び爆弾投下後の機体引き起こしに際し、機体に大きな負荷がかかることから、十分な機体強度が必要であり、それ故に通常の爆撃機よりも搭載量が少なくなる傾向があった。また、この時期の技術水準では、爆撃照準器
の能力の限界もあって、水平爆撃の精度は十分ではなく、急降下爆撃の方が精度が高かった。
急降下爆撃の戦法は、アメリカ陸軍航空隊によって実用段階にまで高められ、1919年、ハイチ、ドミニカ共和国に対するアメリカ海兵隊の作戦で海兵隊所属機によって世界で初めて実戦で実施された。この爆撃の発明を受けて各国は急降下爆撃の研究と専用機種の開発を始めた。これには、カーチスJN4練習機を改造した機体が用いられた。
対艦攻撃手段として、アメリカ海軍において先導的な研究が進み、1934年1月には、開発中の艦上戦闘機カーチスXF12Cは、艦上爆撃機SBCに変更され、1935年に急降下爆撃機として初飛行した。愛称のヘルダイバー(カイツブリの意)は、本機以降もアメリカで急降下爆撃機の代名詞として使われた。
日本海軍では、1931年に六試特殊爆撃機の試作を決めたことが急降下爆撃機の開発の始まりであり、六試特殊爆撃機、七試特殊爆撃機の失敗を経て、1934年に八試特殊爆撃機が完成した。これが日本初の急降下爆撃機である九四式艦上爆撃機である。
戦闘機を以てする急降下爆撃の研究に従事した横須賀海軍航空隊戦闘機分隊長源田実大尉はさらに、戦闘機隊は主として防御的作戦に使用されているが、戦闘の勝敗を決定する制空権を確保するためにもっと積極的に敵を攻撃する方に向けてはどうかと考えた。1933年から1935年にわたって、敵の航空母艦を先制制圧する為に、急降下爆撃機を善用すべきは勿論、航続距離の延伸、操縦性の軽快さ、戦闘機としての流用等を考慮し、「単座急降下爆撃機」の試作、採用を主張し続けたが、賛同は得られなかった。これは制空権獲得のため、敵空母の先制空襲を主任務とするが、この爆撃が終われば、単座戦闘機として流用し得る構想であった。1934年、空母「赤城」で実施された第一航空戦隊研究会で、源田は「単座急降下爆撃機」の導入を主張して、戦闘機と攻撃機の半数ずつをこれと入れ替える意見を出した。これに対して第一航空戦隊司令官山本五十六少将は、戦闘機を攻撃に使うという点には賛成したが、航法上の安全性からやはり複座になると却下した。
1933年に行われたアメリカにおける急降下爆撃のデモンストレーションを見学し、大きな影響を受けたエルンスト・ウーデットは、ドイツ空軍向けの急降下爆撃機の開発に尽力した。結果、ユンカースJu 87が開発され、スペイン内戦及び第二次世界大戦において、多大な戦果を挙げた。しかし、ドイツ空軍では、本来水平爆撃で事足りるはずの機種であるDo 217シリーズやJu 88シリーズ、大型爆撃機のHe 177にまで急降下爆撃能力を要求する事態となった。これらの中型・大型爆撃機に急降下爆撃能力を付与するという試みは、開発の妨げとなり、ことごとく失敗し、Do217の場合生産途中でエアブレーキを撤去している他、He177は結局急降下爆撃できなかった。また、Ju88は急降下爆撃が可能だったと言われているが、実際には緩やかな降下角度にて行う緩降下爆撃であった。
第二次世界大戦においては、急降下爆撃機による艦船への爆撃が、枢軸国・連合国双方で数多く行われた。雷撃や水平爆撃に比べ、急降下爆撃は命中率が高く、奇襲効果が大きく、艦上構造物の破壊も効果的に行えた。また重い魚雷を搭載する雷撃機は、急降下爆撃機に比べ運動性が低く、対空砲火や敵戦闘機の餌食になりやすかった。対して、急降下爆撃機は運動性が高く、対空砲火の回避能力では雷撃機を上回り、敵戦闘機に対してもある程度の自衛戦闘ができた。
反面、急降下爆撃機が投下する爆弾は、水平爆撃によって投下する爆弾や魚雷と比べて破壊力が小さいのが弱点で、防御力が高い艦船に対しては大きな効果が望めない、という問題を抱えていた。これに対し、雷撃は水面下に対しての攻撃であるため、敵艦を撃沈に至らせる効果が高い。そのため対艦攻撃に際しては、急降下爆撃機と雷撃機の相互の連携により、それぞれの長所を活かした運用をする事が必須であった。
一回の海戦における急降下爆撃機による最大の戦果は、ミッドウェー海戦におけるものである。アメリカ海軍のSBD ドーントレスは、日本海軍の空母を攻撃し2隻を撃沈、もう2隻を大破炎上させ自沈に追い込んだ。
第二次世界大戦の後半になると、アメリカ海軍及び日本海軍では、エンジン出力向上と機体強度の増加により、搭載量を増した急降下爆撃機と、運動性を高めた雷撃機として、両者を兼務する機体が開発された。
戦後、ジェット機の時代に入ると、急降下爆撃という戦法は事実上消滅している。爆撃照準システムの進歩によって、水平爆撃であっても十分な命中精度を確保できる上に、誘導爆弾やミサイルを用いれば、更なる命中率の向上が見込める。そのため現在では、急降下爆撃という戦法を採用するメリットが失われている。代わりに対艦ミサイルや巡航ミサイル等にホップアップ/ダイブモードを有するものがある。
攻撃機
攻撃機(こうげきき)は、地上や洋上の目標の攻撃を主任務とする航空機である。主要搭載兵装は空対地・空対艦ミサイル、精密誘導爆弾、通常爆弾、ロケット弾で、多くの攻撃機が任務や目標に応じて搭載兵装を変更できる多用途性を有している。
似た軍用機として爆撃機があり、より多くの爆弾類を搭載し強力な破壊力を持たせた航空機は爆撃機として分類される。進化が進み、トーネード IDSが9トン以上、F/A-18Cは7トン以上の爆弾類を搭載でき、第二次世界大戦の爆撃機並みの搭載量だが、純粋な爆撃機も進化が進みB-52Hは27トン、B-1Bは34トン、ステルス性を優先し搭載量を若干犠牲にしたB-2Aでも22トンと、従来より飛躍的に増加している。
航空機のジェット化が進み、レーダー、電子技術、ミサイルなどの兵装の発達で従来の機種は整理され、特に戦闘機は空戦を専門とするタイプと大量の兵装を装備できる戦闘攻撃機タイプが主流になり、兵装の交換により対空、対地、対艦といった幅広い任務に対応するマルチロール機へと進化していった。攻撃機はマルチロール化した戦闘機に集約されて機種が減る一方、練習機などと基本設計が兼用の軽攻撃機も広く使われる。
日本の航空自衛隊では「攻撃」という表現が避けられ、支援戦闘機と呼ばれていたが、マルチロール機の発展で通常の戦闘機に役割を統合され消滅した。
戦闘機用の兵装と攻撃機用の兵装の双方を搭載でき、また、状況に応じて戦闘機としても攻撃機としても活動できるのが戦闘攻撃機である。戦闘機にも爆弾などを搭載・運搬することはできるが、対地攻撃用システムを搭載していなければ精度に限界があるため、その場合は戦闘攻撃機とは呼ばない。あくまで、戦闘機としても攻撃機としても不足ない能力を兼ね備えた多用途機のことである。
似たものに戦闘機と爆撃機の能力を兼ね備えた戦闘爆撃機がある。攻撃機の搭載量が高まった面から見れば同じものである。
軽攻撃機(COIN機)
練習機を転用した軽攻撃機は破壊力も小さく、おもに限定された目標の攻撃や対ゲリラ戦などに利用される。
しかし、アルファジェットやホークのような中上級訓練向けの高等ジェット練習機から発展したものは大型の対艦ミサイル(重量1000ポンド~2000ポンド程度)を携行できるため、必ずしも機体が小型あるいはベース機が練習機であるからといって軽攻撃機とは言いがたい。
航空攻撃によって連携を取り、地上部隊の支援する任務を近接航空支援(CAS)と呼び、この用途に使われる攻撃機を近接支援機と呼ぶ。対地攻撃用兵装の攻撃機や軽攻撃機がこの任務に当たり、専用機はほぼない。
一方、ソビエト連邦では近接航空支援を主体とする攻撃機に対して、伝統的にシュトゥルモヴィーク(襲撃者)と呼ばれる独自の機種区分を与えており、現在のロシア連邦でも引き続き用いられている。
日本陸軍ではシュトゥルモヴィークに相当する任務を行う攻撃機を襲撃機と呼称しており、「軽快な低空運動性・低搭載量・低常用高度・固定機関砲装備・装甲装備」が軽爆撃機との主な違いであった。
自衛隊では平和憲法との兼ね合いから「専守防衛」を旨としているため、以前の航空自衛隊では「攻撃」という表現を避け、諸外国の攻撃機に相当する機種を支援戦闘機と称していた。
任務は対艦攻撃、対地攻撃、近接航空支援と幅広く、状況に応じて航空脅威の対処にも使用される。しかし、戦闘機のマルチロール化の趨勢にしたがい、そのような機種の区別が不要かつ実態に合わなくなりつつあったため、2005年からは要撃戦闘機と支援戦闘機の区別を廃止し、単に「戦闘機」と呼称するようになった。
日本海軍では、急降下爆撃を行える機体を爆撃機、水平爆撃および雷撃のみを行える機体を攻撃機(艦上攻撃機および陸上攻撃機)と呼んだ。これは日本海軍独特の機種であった。
太平洋戦争末期の銀河は、機体強度を増して急降下爆撃が可能だったので、陸上爆撃機に分類されているものの、同様に急降下爆撃機を兼用する流星は攻撃機に分類されている。
急降下爆撃
急降下爆撃(きゅうこうかばくげき)は、急降下しながら機体の軸に沿って爆弾を投下する爆撃。
急降下爆撃が登場するまで、飛行機による爆撃法は水平爆撃だけであった。命中精度が格段によいということから画期的な戦法として世界中に広がり採用され、専門の飛行機も開発試作されるようになった。
急降下爆撃は小さな目標を精密爆撃するのに適しており、特に海上の艦船爆撃には最適であった。ただし、戦艦など装甲を施した大型艦の水平装甲を貫徹するのは困難な場合も多く、後年になるほど損害を与えられるのは非装甲の上部構造物や装備品、そこに居る人員にとどまり、弾薬庫の誘爆・浸水・沈没に至らしめるのは難しかった。また、投下高度を下げただけ命中率は高くなるが、その分敵の防御砲火による攻撃側の損害は大きくなり離脱は難しくなる。
急降下爆撃の場合、降下する機体のベクトルと爆弾の落下するベクトルが近いために、命中率を高めることが可能となる。但し、この方法では水平爆撃と比べて降下機動や急降下からの引き起こしなど機体にかかる負荷が大きくなる他、降下速度の制御の為の特別な空力ブレーキを装着する必要がある場合があり、急降下爆撃専用の機体(急降下爆撃機)を開発することが多い。また、通常の場合、投弾高度は500-900メートルと水平爆撃に比べてかなり低い。即ち、爆弾の位置エネルギーは小さくなり、従って着弾時の運動エネルギーも小さくなるが、水平爆撃とは異なり運動エネルギーに降下速度が加算される。水平爆撃の高度が高くなるほど、同一爆弾を使用してもその貫徹力は一般に水平爆撃に比較して劣ることが多くなる。なお、急降下爆撃による撃沈が難しい理由には使用される爆弾の大きさもあり、例えば真珠湾攻撃に於いて97式艦上攻撃機が行った水平爆撃で使用されたのは800kg爆弾であるが、急降下爆撃で使用された爆弾は250kgしかなかった。同大戦末期には大型の爆弾を搭載できる急降下爆撃機も開発されているが、初期の段階では急降下に耐えうる機体構造に重量を割かねばならず、一般的に急降下爆撃機の搭載量は機体規模が同程度の水平爆撃機よりも少なかった。
先頭機に従って後続機が単縦陣に連なって順次急降下・投弾していく方法
の2つがある。
前者は、先行機の攻撃による着弾を見て後続機が照準を修正でき、目標の回避運動に対して柔軟に対応できるため命中率が高くなる反面、編隊全機が空中のほぼ一点を順次必ず通過するため、そこに対空砲火を集中されると次々と被弾・撃墜される致命的リスクがある。これは、太平洋戦争前半まで日本海軍が使用した戦法である。
後者は、先頭機の急降下開始と共に後続機も一斉に急降下に入り、各機の照準にしたがって投弾する方法であるが、投弾タイミングが編隊全機でほぼ同じため、目標が急激な回避運動をした場合、全弾命中しないということもあり得る。しかし、対空砲火は分散もしくは一部(多くは先頭機)に対して集中するため、被害が局限できるという利点がある。これは、アメリカ海軍などが採用した戦法である。日本海軍も太平洋戦争後期にはこの戦法に変更している。
なお、日本海軍における急降下爆撃の降下角度は50°から60°の間であった。この角度に関しては戦法の違いもあり、各国で若干の差異がある。降下角度が急になり過ぎると、操縦者の体が座席から浮き上がり操縦しにくくなるなど弊害が生じるため、完全な鉛直方向への急降下爆撃は困難である。
急降下爆撃は、アメリカ陸軍航空隊によって実用段階にまで高められ、1919年、ハイチ、ドミニカ共和国に対するアメリカ海兵隊の作戦で海兵隊所属機によって世界で初めて実戦で実施された。
この爆撃の発明を受けて各国は急降下爆撃の研究と専用機種の開発を始めた。アメリカでは、1934年1月にアメリカ海軍の艦上戦闘機カーチスF6Cが艦上爆撃機に変更され、改良を重ね、1935年にアメリカ初の急降下爆撃機SBCとして完成した。愛称の“ヘルダイバー"(カイツブリの意)はSB2Cにも引き継がれ、以降もアメリカで急降下爆撃機の代名詞として使われた。SBCは1937年に配備され、装備した部隊は「爆撃航空隊」と呼ばれた。
日本海軍でも急降下爆撃の研究が始まり、1931年には急降下爆撃機である六試特殊爆撃機の試作を決め、六試特殊爆撃機、七試特殊爆撃機の失敗を経て、1934年に八試特殊爆撃機が完成した。これが日本初の急降下爆撃機である九四式艦上爆撃機である。
急降下爆撃の研究は小さな目標を精密爆撃するには、これ以外にないということから進められた。特に海上の艦船爆撃には効果的であった。ヨーロッパ諸国においても、対艦爆撃だけでなく、地上の陸軍部隊や施設への攻撃用に急降下爆撃機の開発・配備が進んだ。特にナチス・ドイツ空軍のJu87は第二次世界大戦前半に猛威を振るい、その愛称“シュトゥーカ"(Stuka)が急降下爆撃機の代名詞となった。
急降下爆撃は第二次世界大戦において多用された。
日本海軍では、1942年4月のセイロン沖海戦では、第一航空艦隊の空母4隻の急降下爆撃隊がイギリス海軍の空母「ハーミーズ」、重巡「コーンウォール」「ドーセットシャー」に対して平均命中率は80%超に達し、なおかつ被撃墜機無しで3隻とも撃沈させた。
米海軍の急降下爆撃機は偵察機の機能を備えたものもあり、正規空母の飛行隊編制では爆撃飛行隊(VB)に加え、索敵飛行隊(VS)も配備されている。1942年6月、ミッドウェー海戦において急降下爆撃で日本の空母を撃沈した。
イギリス海軍は、どちらかというと雷撃を重視していたが、これは、予想戦場を北海や地中海としていたため、敵機は空母よりも陸上基地(複数)から出撃してくるものと考えられていたからである(ドイツ・イタリア共に、結局空母を実用化できなかった)。また、イラストリアス級航空母艦が装甲飛行甲板を備えたのもこの想定に基づく。イギリス海軍の艦上機は、艦隊防空用の単座艦上戦闘機、索敵と防空を兼務する複座艦上戦闘機、敵艦隊攻撃用の艦上雷撃機からなり、急降下爆撃は複座艦上戦闘機(後には艦上雷撃機も行うようになるが)が余技として行うものであった。
第二次世界大戦以降、急降下爆撃の有効性や必要性は薄れた。レーダーの普及、地対空/艦対空ミサイルの実用化など防空システムの強化によって、艦艇・目的地への接近が困難となった上、爆撃コンピュータなどの機上電子機器の発達による命中率の向上、誘導爆弾や空対地/空対艦ミサイルの発達で遠方から目標を爆撃できるようになったためである。それでもF/A-18 ホーネットなど、急降下爆撃のできるジェット機は存在する。
局地紛争では急降下爆撃が実施された例もある。1974年のキプロス紛争に出動したトルコ空軍のF-4ファントムはギリシャ系の軍・政府施設に、対地ミサイル攻撃と併用して急降下爆撃を実施した。当時のNATO合同演習で、トルコ空軍は急降下爆撃の命中率で連続優勝するほどであったという。また、フィリピンでは、アブ・サヤフの掃討作戦において、フィリピン空軍のSF-260軽攻撃機が急降下爆撃を実施した。
八音
八音(はちおん)とは、特に儒教音楽で使われる、八種類の楽器を表す語。
古代中国では、楽器は金、石、糸、竹、匏、土、革、木(きん、せき、し、ちく、ほう、ど、かく、ぼく)の八種類の素材からつくられると考えられ、区分されていた。楽器の総称を表す「金石糸竹」という四字熟語はこれに由来する。
なお、これとは別に『五楽』があり、木(春)―琴、火(夏)―笙、土(季夏)―塤、金(秋)―鐘、水(冬)―磬、に分けられる。
大陸間弾道ミサイル
大陸間弾道ミサイル(たいりくかんだんどうミサイル、intercontinental ballistic missile、略称:ICBM)は、有効射程が超長距離で北アメリカ大陸とユーラシア大陸間など、大洋に隔てられた大陸間を飛翔できる弾道ミサイル。大陸間弾道弾(たいりくかんだんどうだん)とも称する北朝鮮では、「大陸間弾道ロケット(대륙간탄도로켓트)」と言われている。。アメリカ合衆国やソビエト連邦間では、戦略兵器制限条約(SALT)により、有効射程が「アメリカ合衆国本土の北東国境とソ連本土の北西国境を結ぶ最短距離である5,500km以上」の弾道ミサイルと定義された。
陸上基地もしくは海中の潜水艦などから発射され、ロケット噴射の加速により数百kmの高度まで上昇し、その間に速度、飛行の角度などを調整して目標地点へのコースが決められる。燃焼を終えたロケットエンジンは随時切り離され、弾頭だけが慣性により無誘導のまま飛行する。即ち、大砲の砲弾を撃つ場合に、目標を狙うために発射時の砲の仰角や発射薬量を調整して、砲弾そのものは自力で進路や速度を変えることがないのと基本的には同じといえる。ICBMもロケット式の超巨大な大砲と考えることもでき、「大陸間弾道弾」の名称も多く用いられる。中距離弾道ミサイル(IRBM)、準中距離弾道ミサイル(MRBM)など他の弾道ミサイル(弾道弾)も同様である。
ICBMなどは、目標への誘導は発射から燃焼終了までの、ロケットの制御が可能な短時間になされなければならない。当初の弾道ミサイルは無線誘導を行なっていたため、液体燃料の使用とあいまって(後述)即時多数発射が不可能であった。1960年代に入ってアメリカのミニットマンは慣性誘導方式を用いるようになったため、短時間に同時発射ができるようになった。
ICBMの軌道は、他の弾道ミサイル(弾道弾)と同じく、全体的に見ると地球中心を焦点の一つとする楕円軌道を描いており、通常、その射程は8,000-10,000kmに達するので、命中精度の関係から全て核弾頭を搭載している。初期のICBMは単弾頭であったが、弾頭のMIRV化により、一基のミサイルに複数弾頭を搭載し、個別目標を攻撃できるようになった。
核弾頭は、当初のICBMの命中精度が劣り、平均誤差半径が大きかった(3km前後)ため、メガトン級の大威力のものが採用された。大威力の核弾頭は重く、搭載するロケットも大型にしなければならないなど問題が多かった。その後、アメリカを先頭に急速に改良が進み、平均誤差半径は0.1km程度に改良され、核弾頭も小型軽量化されている。MIRVの実現も、一つにはそうした小型軽量化の成果であると言える。大威力単弾頭より小型複数弾頭を用いた方が、破壊効率がよいため、弾頭核出力もキロトン程度に抑えられてきている。
ロケットエンジンの推進剤には液体燃料方式と固体燃料方式の2種類がある。弾道ミサイルの先駆けとなったドイツのV2ロケットが液体燃料を使用していたこともあり、初期のICBMも液体燃料方式であった。これは、出力の調整ができる上に大きな力が出せる長所があるため、現在でも宇宙ロケットはほとんどこの方式である。一方で、構造が複雑で機体も大型になりやすい。特に液体酸素や液体水素を酸化剤・燃料に用いる方式は、燃料をミサイルに充填したまま保管ができず、発射直前に充填する必要があるため、即時性が低かった。そのため1960年代にアメリカでは固体燃料方式のICBMが実用化された。固体燃料方式は出力の調整ができず大きな力が出せない欠点はあるが、構造が簡単で小型かつ安価であり、安全性も高く、即時発射が可能なため、アメリカではこれが主流を占めた。一方、ソ連では液体燃料方式を改良し、ミサイル内に燃料を入れたままミサイルサイロ内で保管できる貯蔵式液体燃料のICBMを多数配備した。
世界初の実用化された長距離弾道ミサイルは、ナチス・ドイツのV2ロケットであり、第二次世界大戦中の1944年に実用化されている。V2を発展させ、ヨーロッパよりアメリカ合衆国本土を直接攻撃できる弾道ミサイルとしてA10の開発が行われていたが、開発中に戦争が終結している。
V2の技術は大戦後に米ソ両国に受け継がれ、特に長距離戦略爆撃機戦力で劣っていたソ連が開発に熱心であった。世界最初のICBMは初の人工衛星スプートニク1号の打ち上げに使用されたソ連のR-7である(1957年)。アメリカで実用化されるようになったのは、アトラスであった。アトラスは1959年に実戦配備が開始された。1962年にはタイタン Iが実戦配備に付けられたが、R-7やアトラス、タイタンは、液体酸素をロケット燃料の酸化剤に用いているため、即時発射態勢で待機ができず、発射準備にも時間を要する欠点があった。しかし1960年代に入って貯蔵式液体燃料方式が普及し、ソ連のICBMやアメリカのタイタン IIはこの方式を採用するなど、即時発射の問題は解決した。アメリカでは1962年からミニットマンの配備を始めたが、これは固体燃料を用いたために即時発射が可能であっただけでなく、小型で安価であったため量産され、1,000基に達した。1971年には米ソに続いて中国もICBMである東風5号の発射に成功した。
それまでの中距離弾道ミサイル(IRBM)が、ソ連攻撃のためにヨーロッパに配備する必要があったのに対し、ICBMはアメリカ本土配備でもソ連攻撃が可能となった事は、政治的に有利であった。
また、初期のICBMは大規模地上施設から発射されたが、後には抗堪性の高い地下施設であるミサイルサイロ内に収められ、そこから発射されるようになった。ほかにも秘匿性の高い潜水艦に搭載したり、鉄道や大型TEL車両に搭載するタイプもある。
1993年の第二次戦略兵器削減条約(START2)では米ロが使用するICBMでのMIRVの使用を禁止したが、結局、ロシア側が批准しなかった。その後、米ロ間で結ばれたモスクワ条約ではMIRVを禁止しなかったため、MIRVの搭載も可能となった。
現在ICBMを配備・開発している国は、アメリカ、ロシア、中国、北朝鮮、インドの5カ国(「#大陸間弾道ミサイルの一覧」参照)。核保有国であるイギリスはICBMを配備せず、核戦略を潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)に頼っている。また、フランスは冷戦期間中にIRBMを固定配備していたが、冷戦終結後に廃棄した。1970年代には大陸間弾道ミサイルの開発構想も持ったが断念し、SLBMと爆撃機で核抑止を行っている(「イギリスの大量破壊兵器」「フランスの大量破壊兵器」参照)。
中距離弾道ミサイル
中距離弾道ミサイル(ちゅうきょりだんどうミサイル、intermediate-range ballistic missile, IRBM)は、弾道ミサイルのうち射程3,000-5,500km程度のもの。
この分類が生まれた米ソの冷戦期においては、米ソの直接対決に使用が想定された大陸間弾道ミサイルには及ばない程度の射程を持ち、かつ戦域内で使用される短距離弾道ミサイルよりは射程の大きいミサイルがこの分類に含まれた。すなわちヨーロッパからソ連またはその逆を目標とする規模の射程をもつミサイルである。
近年は発展途上国に拡散した弾道ミサイルの長射程化により、この範疇に属するミサイルの保有国が増加傾向にある。
準中距離弾道ミサイル
準中距離弾道ミサイル(じゅんちゅうきょりだんどうミサイル、medium-range ballistic missile, MRBM)は、弾道ミサイルのうち射程1,000-3,000km程度のもの。
中距離弾道ミサイルとの差異は、射程がやや短いのみであるが、厳密な区分はない。冷戦期においては、発射地・着弾地ともヨーロッパ域内での使用が考えられていた。そのため、中距離核戦力全廃条約の対象となっている。
この規模のミサイルは、パーシング I/IIミサイルなど1960年代には地上移動発射方式が開発されてきている。
R-5(SS-3、シャイスター)
R-12(SS-4、サンダル)
DF-2(東風2号)
DF-3(東風3号)
DF-21(東風21号)
DF-25(東風25号)
短距離弾道ミサイル
短距離弾道ミサイル(たんきょりだんどうミサイル、short-range ballistic missile, SRBM)は、弾道ミサイルのうち射程が概ね1,000km以下のもの。準中距離弾道ミサイルとの差異は射程がやや短いのみで、厳密な区分はない。ただし、そのうち核弾頭を持つもので射程500km以下のものは戦術核兵器に分類され、500kmを超える射程を持つものは、中距離核戦力全廃条約の対象となっており、それぞれ別の核軍縮条約により制限及び撤廃されている。
短距離弾道ミサイルは、同じ射程でも発射から着弾までの時間が軌道によって異なり、低軌道のディプレスド軌道(depressed trajectory)を選択した場合で5-6分、高軌道のロフテッド軌道(lofted trajectory)を選択した場合で10分程度である。車輌で運搬され、運搬車輌がそのまま発射機になるという移動式のものが多く、大陸間弾道ミサイルのようなミサイルサイロや、中距離弾道ミサイルのような発射台といった大掛かりな設備を建造する必要がないためコストが安く済む。また、運用も他の長距離弾道ミサイルと比較して簡便であったことから、多くの国が採用した。移動式にすることで、発射地点を事前に特定されないようにして生存性を高め、任務を遂行しやすくする目的もあった。高性能炸薬弾頭の他に核弾頭、化学兵器、中性子爆弾(放射線強化核弾頭)といったNBC兵器をはじめ、クラスター爆弾、燃料気化爆弾も装備可能であり、その形態は実に多様である。
大きさも様々である。V2ロケットの開発者であるヴェルナー・フォン・ブラウン博士も開発に携わったV2直系のアメリカ製PGM-11 レッドストーンで射程320km、全長21mであった。これは更に射程の長い大型弾道ミサイルや打ち上げロケットとなっていった。それとは別の系統でフランク・マリナ率いるジェット推進研究所(JPL)が開発したWACコーポラルを元にアメリカで独自に開発したMGM-5 コーポラルが射程100km前後で全長14mであった。この後、アメリカは概ね100-150kmの射程で小型化を図っており、アメリカ最後の戦術核ミサイルとなったMGM-52 ランスでは、射程125kmで全長6mまで小型化、非核弾頭のMGM-140 ATACMSでは射程165kmで全長4mにまで小型化している。これに対し、ソビエト連邦では、東側の代表的なスカッド・ミサイルを全長11-12mのままほとんど変えず、射程を伸ばす方向へ開発を進展させており、射程130kmのスカッドAに始まりスカッドDでは射程700kmを実現している。このことからも東西の弾道ミサイル思想の違いがはっきり表れている。
短距離弾道ミサイルの祖となったのは、ナチス・ドイツが開発した人類史上初の弾道ミサイルであるV2ロケットであり、その射程は300km程度であった。当時はそれよりも長い射程を持つ弾道ミサイルはなかったため、距離による区分はなく、単に戦術地対地ミサイルなどと呼ばれていたが、現在の区分に当てはめるならば短距離弾道ミサイルに分類できる。
また、V2ロケットの分析をもとにして開発されたアメリカ陸軍のMGM-5 コーポラルや、その後継のMGM-29 サージェントも当時は戦術地対地ミサイルと呼ばれていた。いずれも最大射程は100kmを少し超えるくらいである。弾道ミサイルという言葉が使われるようになったのがPGM-11 レッドストーンが配備された頃からであったために、アメリカ初の弾道ミサイルはレッドストーンと思われがちだが、コーポラルはレッドストーンが配備される1959年より前の1952年に実戦配備されており、発射後最初の数十秒間だけ加速し、その後は弾道飛行で飛翔するなどの特徴から判断すればコーポラルも弾道ミサイルに他ならない。同じようにソ連でもV2ロケットをもとにした拡大コピーで射程270kmを持つR-1(SS-1A)及びR-1の倍以上の射程600kmを持つR-2(SS-2)が開発されている。
冷戦期においては主に東ヨーロッパにおけるNATO加盟諸国とソ連及びワルシャワ条約機構に加盟する東欧諸国との国境付近における戦術核攻撃を目的として両陣営とも多数の短距離弾道ミサイルを配備していた。1991年の湾岸戦争では、イラク軍のソ連・ロシア製短距離弾道ミサイルスカッドの改良版「アル・フセイン」がイスラエル、サウジアラビア、バーレーンに対して使用され、これに対抗してアメリカ軍の地対空迎撃ミサイル「パトリオット」との撃ち合いが行われた。アメリカ軍のノーマン・シュワルツコフ司令官はほとんどすべてのスカッドを撃ち落としたと発表し、現地部隊を褒め称えたとされるが、イラクは撃ち落とされたスカッドはわずか数パーセントに過ぎないと発表し、主張が真っ向から対立した。後の研究報告ではパトリオットはPAC-2形態で弾道ミサイルの対処も考慮されていたが、後のPAC-3形態のような本格的なものでなかったことと、ソフトウェアの問題など多数の不具合があったため、スカッドにはあまり命中しなかったとされる。いずれにせよ、これによってスカッドとパトリオットは全世界にその名を知られることになった。
戦術核ミサイルの全廃が米ソで合意に達したため、1992年の冷戦終結後、アメリカ製のミサイルを導入していた西側諸国では核弾頭を装備した短距離弾道ミサイルは射程500km以下のものも含めて姿を消しているが、中距離核戦力全廃条約などの核軍縮に関わることのなかった国では射程500kmを超えるミサイルが依然として対立する隣国に向けられて配備されている。インドとパキスタン、中華人民共和国と中華民国(台湾)がその適例である。
核装備の短距離弾道ミサイルを配備し続ける理由は、核技術は一定の水準には達しているものの、ミサイル技術や軍事費の問題から大陸間弾道ミサイルのような大型ミサイルを保有したくてもできない場合、仮想敵国とする国がアメリカとソ連のように海を隔てた場所でなく、国境を挟んですぐ隣りにあるために長距離のミサイルがそもそも必要ない場合などが主な理由であるが、各国の事情は様々である。
また、1980年代以降、朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)を経由してスカッド・ミサイルの技術が拡散しており、多くの国で独自の改良版スカッドが造られている。このことも国際的な懸念事項となっている。
MGM-29 サージェント
MGM-31 パーシング I
MGM-140 ATACMS
R-1(SS-1、スカナー)
R-2(SS-2、シブリング)
R-11(SS-1B、スカッドA)
R-17(SS-1C、スカッドB)
OTR-21(SS-21、スカラベ)
OTR-23(SS-23、スパイダー)
9K720(SS-26、ストーン)
燃料気化爆弾
燃料気化爆弾(ねんりょうきかばくだん、Fuel-Air Explosive Bomb, FAEB)は、爆弾の一種である。単に気化爆弾とも呼ばれる。
開発当初からアメリカ陸軍では同呼称(FAE)が使われてきたが、燃料でなく専用爆薬を用いるなどの語義変化もあり、サーモバリック爆弾(Thermobaric)と呼ばれることが増えている。サーモバリックとはギリシャ語の熱を意味するthermosと圧力を意味するbaroを組み合わせた造語である。
thumb研究は第二次世界大戦中のナチス・ドイツで始まり、石炭粉と液体酸素を利用したタイプが試作され、クリミアなどの戦場やワルシャワなどの市街戦で実験的に使用されていたが、軍事的に満足のいく実用性を確立しないうちにドイツの敗戦によって研究が途切れてしまった。その後ナチス・ドイツの技術開発を引き継いだアメリカ合衆国とソビエト連邦で実戦化に向けての研究が継続され、1980年代にようやく実用化が公式発表された。
燃料気化爆弾は、火薬ではなく酸化エチレン、酸化プロピレンなどの燃料を一次爆薬で加圧沸騰させ、BLEVEという現象を起こすことで空中に散布する。燃料の散布はポンプなどによるものではなく、燃料自身の急激な相変化によって行われるため、秒速2,000mもの速度で拡散する。このため、数百kgの燃料であっても放出に要する時間は100ミリ秒に満たないと言われている。爆弾が時速数百kmで自由落下しながらでも瞬間的に広範囲に燃料を散布できるのはこのためである。燃料の散布が完了して燃料の蒸気雲が形成されると着火して自由空間蒸気雲爆発をおこすことで爆弾としての破壊力を発揮する。
都市ガスによるガス爆発事故のように、爆鳴気の爆発は空間爆発であって強大な衝撃波を発生させ、12気圧に達する圧力と2,500-3,000℃の高温を発生させる。
加害半径は爆弾のサイズによって様々であるが、一般的には数百mと推定されている。
広範囲に衝撃波を発生させるため、特に人体に多大な影響を与える事で知られる。
BLEVEという爆発現象による事故から、これを兵器に応用した物と思われる。近年では燃料ではなくサーモバリック爆薬と呼ばれる専用の爆薬を使用するようになってきている。
音速で飛行する航空機からでも投下は可能。また一定高度にあるヘリコプターから投下するタイプが湾岸戦争などで使用され有名になった。最近ではロケットランチャーや携帯ロケット弾からグレネードランチャーまで幅広く装備が進んでいる。
燃料気化爆弾の破壊力の要諦は爆速でも猛度でも高熱でもなく、爆轟圧力の正圧保持時間の長さにある。つまり、TNTなどの固体爆薬だと一瞬でしかない爆風が「長い間」「連続して」「全方位から」襲ってくるところにあると言って良い。燃料気化爆弾による傷は爆薬によるものとは異なった様相を見せる。これは、燃料気化爆弾が金属破片を撒き散らさないで爆風だけで被害を与えるためである。
この間(2.以降)、わずか0.3秒前後である。
航空機などから投下され一定の高度に達すると信管が作動する。
信管が作動するとRDXなどの一次爆薬が起爆して液体燃料を加圧沸騰させる。沸騰した液体燃料は耐圧容器に密閉されているため高温になっても気化することができず、高温高圧の液体の状態でいる。
圧力が限界点に達した瞬間に放出弁が開き、急激な圧力低下によって液体燃料が蒸発して秒速2,000メートルもの高速で噴出する。このような現象をBLEVEと呼ぶ。
液体燃料が蒸発して蒸気雲が形成されると、これに着火して自由空間蒸気雲爆発を起こす。
破片による被害は少ないが、急激な気圧の変化による内臓破裂などを起こす。
燃焼により酸素を消費しつくして窒息死させることもある。なお、1990年代初頭の湾岸戦争において、広範囲の砂漠に分散して砂中に隠れたイラク軍戦車部隊や随伴歩兵らの兵力を削ぐべく同兵器が使用されたが、これにより多数のイラク兵が同兵器作動時に発生する巨大な火球によって塹壕や戦車の中で蒸し焼きになって殺されたり、衝撃波で目立った外傷も無く圧死したり、酸素なしで窒息死したりした。
2000年2月1日のヒューマン・ライツ・ウォッチの報告書は燃料気化爆弾の効果について、アメリカ国防情報局の研究を引用して、大要次の様に述べている。
「生きている標的に対する(爆風)殺傷メカニズムは独特であり、不快である。衝撃波も殺傷力を有するが、それ以上に、圧力波に続く希薄化(真空)で致死的あり、肺を破裂させる ... 燃料が爆発せずに失火した場合、被害者はひどい火傷を負い、燃えている燃料を吸い込むことになるだろう。最も一般的なFAEの燃料であるエチレンオキシドとプロピレンオキシドは毒性が強いので、爆発しなかったFAEは、ほとんどの化学剤と同様に雲内に閉じ込められた人員に致命的な影響を与えるはずである。」
一部マスコミでデイジーカッターを燃料気化爆弾と報道している場合があるが、別物である。利用するのが爆散する破片ではなく強力な爆風であるという点はデイジーカッターも同じだが、デイジーカッターは単なる通常の爆薬を用いた巨大な爆弾であり、燃料気化爆弾ではない。
BLU-64 770lb
BLU-72 2,500lb PAVE PAT I
BLU-73 72lb bomblet
BLU-76 2,650 lb PAVE PAT II
BLU-95 500-lb(FAE-II)
BLU-96 2,000-lb(FAE-II)
BLU-118 2,000lb class thermobaric
BLU-121 2,000lb class thermobaric penetrator
CBU-55 FAE I
CBU-72 FAE I
XM1060 40mmグレネード サーモバリック弾
標本化
標本化またはサンプリング(sampling)とは、連続信号を一定の間隔をおいて測定することにより、離散信号として収集することである。アナログ信号をデジタルデータとして扱う(デジタイズ)場合には、標本化と量子化が必要になる。標本化によって得られたそれぞれの値を標本値(ひょうほんち)という。パルス符号変調などで用いられる。
連続信号に周期Tのインパルス列を掛けることにより、標本値の列を得ることができる。この場合において、周期の逆数1/Tをサンプリング周波数(標本化周波数)といい、一般にf_sで表す。
周波数帯域幅がf_s未満に制限された信号は、f_sの2倍以上の標本化周波数で標本化すれば、それで得られた標本値の列から元の信号が一意に復元ができる。これを標本化定理という。
数学的には、標本化されたデータは元信号の連続関数f(t)とくし型関数comb(f_st)の積になる(f_sはサンプリング周波数)。
これをフーリエ変換すると、スペクトルは元信号のスペクトルF(\omega)が周期f_sで繰り返したものになる。
このとき、間隔f_sがF(\omega)の帯域幅より小さいと、ある山と隣りの山が重なり合い、スペクトルに誤差を生ずることになる(折り返し雑音)。
電子管
電子管(でんしかん)とは、真空・気体中の電界・磁界で電子を運動させることにより、目的の動作を行わせる能動素子である。
空間電荷制御管(真空管)
クライストロン(速度変調管)
マグネトロン(磁電管)