傭兵
フィジー領のロツマ島出身で、イギリス陸軍に入隊後SASの隊員となる。シエラレオネ内戦においてはエグゼクティブ・アウトカムズに入社した他、自警団カマジョーを率いて革命統一戦線と戦う。
ニール・エリス(1949年 -)
南アフリカ人。ローデシア軍に所属し、その後南アフリカ空軍に所属。エグゼクティブ・アウトカムズとサンドライン・インターナショナルに所属して、40代半ばと比較的高齢だったにもかかわらず、シエラレオネでは、助手二人とともに、それぞれ国内にたった一機しかなかった飛行可能なMi-24およびMi-8ヘリコプターを操縦して奮戦し、二度にわたってRUFの首都攻撃を阻止して、政府の崩壊を防いだ。この時の活躍で「ガンシップエース」の異名を取っている。その他、50代に入っても精力的に活動しており、イギリス特殊空挺部隊のイギリス軍兵士救出作戦にも参加する。
ボブ・マッケンジー(1948年 - 1995年)
アメリカ人。アメリカ陸軍の軍人として、ベトナムで戦う。その後ローデシアSASの隊員としてローデシアで戦い、以降、傭兵としてエルサルバドル、ボスニア、ブーゲンビル島などで活躍。1995年、シエラレオネの反政府勢力の革命統一戦線 (RUF) をダイヤモンド鉱山などから追い払うため、「グルカ・セキュリティー・グループ」(GSG) の司令官としてグルカ兵を引き連れて、シエラレオネに到着するが、到着後すぐにRUF軍の待ち伏せ攻撃に会い、RUFのゲリラとの戦闘で死亡。遺体は見せしめとしてRUFのゲリラに食べられた。
ロルフ・シュタイナー(1933年 - )
ドイツ人。第二次世界大戦時にはヒトラー・ユーゲントに参加したため、この世代のドイツ人としては当然のことなのだが、「ナチスの亡霊」呼ばわりされる。なお、国民突撃隊に参加したともいわれているが、それは誤解らしい。戦後、フランス外人部隊に加わり第一次インドシナ戦争やアルジェリア戦争に参加。除隊後傭兵となり、カタンガ国に雇われコンゴ動乱にも関わる。フランス政府の紹介でビアフラ共和国に雇われる。シュタイナーは傭兵とビアフラ兵で「シュタイナー軍団」と呼ばれた第4奇襲旅団を編成して大きな成果をあげるが、ストレスから精神にやや異常を来していたという。泥酔した状態でビアフラの指導者チュクエメカ・オジュクのところに押しかけて無礼を働いたとのことで、仲が悪くなって追放された。1969年には、スーダン内戦で、南部黒人反政府勢力を支援するが失敗。ウガンダで怪我の療養をしていたところ、ウガンダ政府に拘束され、スーダン政府に身柄を引き渡される。死刑を宣告されたが、西ドイツ政府の尽力により、国外追放で西ドイツに帰国。体調を崩し、現役から引退した。フレデリック・フォーサイスの小説『戦争の犬たち』に同名の傭兵が登場し、そのモデルにもなっている。
ジョン・バンクス(1946年 - ?)
イギリス人。イギリス空挺部隊に参加、除隊後傭兵になる。1975年、傭兵会社「インター・ナショナル・セキュリティー・オーガナイゼーション」を設立し、ローデシアで仕事をするために大々的な傭兵募集を行う。しかし、土壇場で金主がキャンセルしたため、募集は中止に追い込まれる。金主はイギリス政府で、ローデシアへの交渉圧力カードとして利用されたといわれている。その後、アンゴラ内戦に参加するが、行方不明となる。
カール・グスタフ・フォン・ローゼン(1909年 - 1977年)
スウェーデン人。スウェーデンの貴族で、伯爵である。傭兵と言うよりも押しかけ義勇兵の性格が強い。ナチス・ドイツの国家元帥ヘルマン・ゲーリング夫人カリン・フォン・カンツォフは実の姉。父エリック・フォン・ローゼンは1916年のフィンランド独立戦争に義勇兵として参戦し、その功績をたたえられてエリックが使用していた青いスワスチカは国章として使用される。カールは民間航空会社のパイロットであったが、ビアフラ戦争でビアフラ共和国への支援物資を運搬したことを契機に、ビアフラ空軍再建に関わり、自ら作戦指揮も執る。さらに、エチオピア内戦で飢餓に苦しむ難民に支援物資を投下する「エチオピアの爆撃」を行う。しかし、1977年にエチオピアで地上待機中にソマリア人ゲリラに襲撃され死亡した。
ウィリアム・アレクサンダー・モーガン(1928年 - 1961年)
キューバ革命勢力「7月26日運動」に参加したアメリカ人で、社会主義を目指したカストロ政権で、処刑される。
ヤン・ズムバッハ(1915年 - 1986年)
ポーランド人。第二次世界大戦においては第303戦闘機中隊に所属したエースパイロット。戦後は共産化した祖国に帰国できず、スイスに居住。コンゴ動乱やビアフラ戦争に関与する。
自衛隊脱柵後、フランス外人部隊も脱走した、危機管理能力が高い元傭兵の軍事アドバイザー、作家。
コンゴ動乱に参加。自称であり、事実であるかは不明。
アフガニスタン紛争にて初の実戦を経験。その後カレン族と共に戦い、またクロアチア傭兵部隊「ビッグ・エレファント」の一員として、ボスニア・ヘルツェゴビナ紛争に参戦した経験を持つ。著書によると「日本で資金を集めて、(自分を鍛えるために)海外で戦う」がモットーである。高部によれば、前線の軍隊では自分の気に入らないものを銃殺する誤射を装った同士討ちが頻発しており、自分の命を守る上で重要なことは、軍隊内で敵を作らないことだという。
斎藤昭彦(1961年1月5日 - 2005年5月)
第1空挺団に所属する陸上自衛官であったが退職し、1983年6月から2004年12月までフランス外人部隊に在籍。部隊での最終的な肩書きは上級特務曹長。民間軍事会社「ハート・セキュリティ」社に傭兵として雇われイラクで活動していたところをイスラーム武装組織「アンサール・スンナ軍」に拉致され、殺害された。(民間軍事会社の項も参照のこと)
テッド・新井(1931年 - 2007年2月5日)
朝鮮戦争参加後、南アフリカの傭兵チーム「LBRT」に所属。その後射撃のインストラクターとなり、ボリビアに活動拠点を移した直後の観光旅行中に強盗に射殺される。
エグゼクティブ・アウトカムズ(1998年閉鎖)
サンドライン・インターナショナル(2004年閉鎖)
ブラックウォーターUSA(現Xe社)
これは、冷戦時代に数多く見られたケースで、航空機や艦艇の製造国である先進国のパイロットや技術者が、発展途上国の空軍や海軍に派遣されて技術指導や訓練ばかりでなく、実戦にも参加するケースである。現在の兵器が極めて精密緻密なために、高度な技術を保有しなければ運用・整備ができなくなっているためという事が大きい。
たとえば、リビア空軍やスーダン空軍、初期のエジプト空軍などでは旧ソビエト連邦から派遣されたパイロットが航空機を運用していた。また、第二次世界大戦以前のタイ海軍は外国人の海軍士官が多く存在しており、彼らが艦艇の運用とタイ人海軍兵士の訓練を担当していた。また、やはり第二次大戦中のアメリカが、日中戦争で中国支援の為の義勇部隊(空の賞金稼ぎ)「フライング・タイガース」を活動させようとしていた(結局、実際に部隊が戦闘に参加したのは日米開戦後になった)。この他、中華人民共和国やフランス、北朝鮮などがパイロットや教官を発展途上国に多く派遣しているといわれる。ベトナム戦争中にCIAが関わった「エア・アメリカ」もこの一と言えよう。
アフリカ諸国など発展途上国においては空軍は装備ばかりでなく訓練システムも貧弱であり、自国民のパイロットが育成できない場合も多い。この場合、内戦・クーデターなど緊急事態においては傭兵のパイロットが航空機の運用に関わる事がしばしばある。チャドの内戦においては、チャド空軍のA-1スカイレイダー攻撃機はもっぱらフランス人傭兵が運用していた。
この場合、契約は国家間もしくはそれにメーカーを加えたケースが多い。もっとも、国家間で協定がなされ専門家が派遣されるような場合に、実質的にそれをどこまでが傭兵であり、どこからが軍事支援・軍の派遣などであると捉えるかの線引きは、明らかなものではない。
さらに、先進諸国であっても、軍の合理化策として比較的機密事項の少ない輸送・訓練・支援(給油など)を民間企業(元軍人が経営する事が多い)に委託する事もあり、この点でも線引きは曖昧になりつつある。(詳しくは民間軍事会社を参照のこと。)
このタイプの傭兵については民間軍事会社 (PMC) の項も参照。
純粋な営利目的として内戦やクーデターに関わるという事で、歴史的な意味での傭兵にもっとも近いといえる。ただし、特殊作戦や航空作戦を除いて直接実戦に参加する事は少なく、顧問・教官という形で間接的に実戦に参加する。「雇用主」は正規の政府が多く、時には油田や鉱山などその国に利権を持つ大企業である場合もある。
こうした傭兵は元特殊部隊員などの軍人出身者(退役軍人)が多く、組織化されて企業化されている事もある。イギリス、アメリカ、南アフリカ(現在は非合法化)などにこうした企業が存在する。大手企業の一部には戦車、装甲兵員輸送車、榴弾砲、攻撃ヘリコプターといった、正規軍と大差ない装備を独自に保有している事もある。
ただし、表向きは「民間警備支援サービス」などと称する場合がほとんどである(更に、民間軍事会社所属の傭兵は、「警備員」「警備会社社員」と称すことも多い)。実際に、当初は発展途上国や治安の悪化している国においてオフィス・工場・鉱山などの警備をしていた者を、発展途上国の政府が見込んで依頼をしたというケースが多い。
需要者としては発展途上国に多い。これらの国の政府軍は技術・装備に乏しく、また士気に問題があることもあって兵士としての十分な行動に期待できない場合がある。特に内戦を抱える発展途上国は冷戦時代には各陣営から支援を受けて軍事力でそれを抑え込んでいたが、冷戦が終わりそれもなくなってしまうと、そうした発展途上国は反乱分子の鎮圧を民間軍事会社に頼るようになった。
さらに、内政不干渉の原則などにより正規軍兵士の身分を持つ者が関わる事が困難な任務も存在する。このような場合、政治的リスクが小さい傭兵を受け入れるという事になる。アフリカ諸国では旧宗主国の思惑がからむ場合も多く、例えば、アンゴラ内戦においては、冷戦期に敵であった南アフリカ軍の元兵士達を主力とする傭兵企業「エグゼクティブ・アウトカムズ」が、1990年代に政府軍の支援を行い、一定の成果を上げたといわれる。また、西側先進国政府が雇用主であることも多い。この場合、世論の動向から表立って軍事介入はできないが、国益やビジネスのためのかなり「ダーティー」な解決法として利用される。当然露見した場合のリスクはかなり高い。
さらに近年、軍事予算の削減や正規軍兵士の戦死が世論から非難を受けるという傾向を踏まえ、危険性の高い地域でのパトロール任務を民間「警備」会社に委託するケースも見受けられるようになっている。イラク戦争においても正規軍以外に要人警護や特殊任務に参加している「民間人」が確認されている。これらもこうした傭兵の一つと考えられる。
国家が編成した軍隊の外人部隊へ入隊した者は国が身分を保障するため、法的には傭兵ではなく正式な軍人として扱われる。一方で、企業や個人が雇用する傭兵の場合は、「非合法戦闘員」あるいは単なる犯罪者と解釈され、捕虜になったとしてもジュネーブ条約における捕虜の規定が適用されずに処罰される可能性が高い。また、自国の在外機関や軍の救難部隊の援助を求めることは困難である。さらに、後者で敵戦闘員やテロリスト等を殺害した場合、たとえ無事に帰国しても、殺人罪の国外犯として自国政府に罰せられる可能性がある。
国によっては傭兵になること自体を犯罪行為としている国もあり、マイク・ホアーやサイモン・マンのように反傭兵法で実刑を受けた例もある。反傭兵法では傭兵の雇用者や資金提供者も処罰の対象としており、2005年1月にマーガレット・サッチャーの長男であるマーク・サッチャーが赤道ギニアのクーデターを企んでいた傭兵のサイモン・マンへ資金援助を行った容疑で逮捕され反傭兵法で起訴有罪になっている。日本ではISILの戦闘員としてシリアに向かうことを計画した大学生に私戦予備罪・私戦陰謀罪の捜査対象とされた。
このように現代では法的な民間軍事会社の立場が非常に不明確であることが問題となり、2008年9月17日にモントルー文書として民間軍事会社の人員に対する指針が作成された。指針であり条約ではないため、批准国であっても守る義務は無いがどう扱うべきか判断する基準となっている。2009年9月現在、スイスのモントルーでモントルー文書を正規の条約とするための会議が行われている。
2010年代にリビアやナゴルノカラバフに送られたシリア人の傭兵の例では、月給3000ドルと死亡時の遺族補償金7万5000ドルで契約を行うものの、実際はブローカーの手により中抜きが行われ月給は800-1400ドルとなることが報告されている。とはいえ、遺族補償があるのは良心的で、有名なPMCのアメリカ人傭兵であっても、採用時には死亡補償は無いと警告されることが多い。