日本プロサッカーリーグ
明治安田生命Jリーグ Meiji Yasuda J.League
日本プロサッカーリーグ(にほんプロサッカーリーグ、Japan Professional Football League)は、日本のプロサッカーリーグ。略称はJリーグリーグの定める「用語集(ターミノロジー)」 では、「Jリーグ」の語を含め、日本語表記において「J」を全角の「J」を用いることと定めているが、Wikipediaにおいては表記ガイドに基づき半角で表記する。(ジェイリーグ、J.LEAGUE)。
主催団体は公益財団法人日本サッカー協会(JFA)、公益社団法人日本プロサッカーリーグ。主管団体はJリーグに加盟する各クラブ。加盟するには参加カテゴリーに対応した単年のみ有効のクラブライセンスが必要である。
1993年に10クラブで開始しリーグカップはその前年の1992年から始まっている、1998年までは1部のみの「Jリーグ」として最大で18クラブによって開催された。1999年から「Jリーグ ディビジョン1」(現:J1リーグ/J1)と「Jリーグ ディビジョン2」(現:J2リーグ/J2)2014年度までJ1・J2のリーグ戦の呼称についてはJリーグ定款でそれぞれ「Jリーグ ディビジョン1」「Jリーグ ディビジョン2」と表記されていたが、2015年よりそれぞれ「J1リーグ」「J2リーグ」に改める。なおJ3については、初年度の2014年から正式な呼称として「J3リーグ」を採用している。の2部制に移行、2014年に「J3リーグ」(J3)が創設され3部制に移行した。J3リーグは日本サッカーのリーグ構成上、アマチュア最高峰の日本フットボールリーグ(JFL)と同格と位置付けられており、J1・J2とJ3とではリーグエンブレムや参加要件等様々な点で差別化されている。
2023年シーズン開始時点で、日本国内の41都道府県に本拠地を置く60クラブ(J1:18、J2:22、J3:20)が参加、また、JFLなどのカテゴリーに属するJリーグ百年構想クラブが11クラブ認定されている。リーグ構成については日本サッカーのリーグ構成 (1種)を参照。
J1リーグにおける年間最終順位上位3クラブは、同年度の天皇杯 JFA 全日本サッカー選手権大会優勝クラブとともに、翌年度のAFCチャンピオンズリーグ(ACL)出場権を与えられる(J1上位3クラブと天皇杯優勝クラブが重複した場合は、J1の4位に出場権が与えられる)。AFCチャンピオンズリーグにおける日本のサッカークラブも参照。
アルファベットの「J」をかたどった公式ロゴマークは、設立当時博報堂に在籍していた大貫卓也が手がけたものである。
Jリーグでは、次の3つの理念を掲げている。
また、次の内容の活動方針を掲げている。
この活動方針は、Jリーグの3つの理念を実現するための方法とみなせる。
Jリーグでは方針としてクラブ名称を「地域名称+愛称」としており、発足当初から運営母体となった企業名等の名称は原則排除している。ただし、リーグ開幕前に行われた1992Jリーグヤマザキナビスコカップならびに開幕当初の一部報道では、クラブ名称表記について、「読売ヴェルディ」(ヴェルディ川崎)、「三菱浦和レッドダイヤモンズ」(浦和レッドダイヤモンズ)、「パナソニックガンバ大阪」(ガンバ大阪)、「日産FC横浜マリノス」(横浜マリノス)といった運営母体の企業名を含めた表記を行っていた事例もある。
日本におけるサッカー競技は、アマチュア主体の全国リーグである日本サッカーリーグ(JSL)が1965年に創設され、1968年の日本代表のメキシコ五輪銅メダル獲得もあり、一時的に人気を得たが、その後の日本代表の成績不振もあり、長らく観客動員は低迷した。1980年代にプロ化を視野に入れた読売クラブ×日産自動車は観客を集めたものの、総じて日本リーグの人気は停滞し、マスメディアにも大きく扱われるほどの存在ではなかった。JSLや日本サッカー協会(JFA)ではその様な状況を打破しようと、1982年からリーグ主導の試合開催から、各チームが試合を主催する「自主運営」に移行したり、1984年には釜本邦茂の後ろ向きヌードポスター『格闘技宣言。』、1985年には明石家さんまの上半身裸のポスターを製作するなど、人気回復に向け模索を続けていたが上手くいかなかった。
日本サッカーのプロ化としては、1968年に日本代表がメキシコ五輪で銅メダルを獲得した後、当時の日本蹴球協会(日本サッカー協会)会長・野津謙が将来の"プロ化導入"を目指して読売新聞社社主の正力松太郎にプロサッカーチームの創設を依頼したり、1977年にドイツブンデスリーガで、日本人初のプロサッカー選手となった奥寺康彦が、1986年に帰国し古河電工に復帰する際、森健兒が導入したスペシャル・ライセンス・プレーヤー制度により奥寺、木村和司を始め、翌年からはJSLの多くの選手がプロになっていた。また1986 FIFAワールドカップ・アジア予選で、ワールドカップ出場まであと一歩まで迫りながら、韓国代表に敗れ出場を逃した日本代表の森孝慈日本代表監督が、「(プロ化を先んじていた)韓国に追いつくには日本にもプロを作るしかない」と訴え、長沼健サッカー協会専務理事に自身のプロコーチとしての契約を要求したが拒否され辞任したことがあった。
1980年代後半は、プロとアマチュアの選手が混在し、サッカー協会はプロ選手を認めているのにもかかわらず、リーグはアマチュア、日本代表の試合もアマチュア基準に合わせるという歪な状態が続いた。
このような流れを受け、翌1988年3月にJSL総務主事・森健兒、JSL事務局長・木之本興三を中心として設置した「JSL第一次活性化委員会」「活性化委員会」の提唱は森健兒。設置時の名称は「JSL活性化委員会」である。現在これを「JSL第一次活性化委員会」と呼ぶのは、川淵が森の後、総務主事に就任し、森らに倣い再開させたものを「第二次活性化委員会」と名付けたため、森が総務主事だった時代に開催されたものを後に「"第一次"活性化委員会」と分けて呼ぶようになった。「第一次活性化委員会」のメンバーは、森健兒、木之本興三の他、森と木之本が、石井義信、森孝慈、小倉純二、村田忠男(JFA)、浅野誠也(読売)、杉山隆一、佐々木一樹 の7人を選んだ。委員長には森健兒が就くのが自然だったが、森は名古屋転勤で忙し過ぎたためとバランスや企業説明を考え、森が小倉純二を委員長に指名した。「活性化委員会」は、短期間に6回の会合をもち、日本リーグの現状分析、他国のプロリーグの調査、日本にプロリーグをつくる可能性を模索した。が、実質的な「Jリーグ」のスタートと見られる。Jリーグ公式サイトの「Jリーグの歴史」、J.League x JFA公式サイトの「サッカーで振り返る平成史」でも、この1988年3月「JSL活性化委員会」設置をその始まりに置いている。『サッカー批評』は「JSL第一次活性化委員会」を"実質的なプロ化検討委員会の創設"と評している。「JSL第一次活性化委員会」は、6回目の1988年7月21日に、森が「現状改革を進めながら、トップリーグを商業ベースによる事業化を志向した『スペシャルリーグ』(プロリーグ)にすることを検討する」という結論を出し、最終報告書をまとめて日本サッカー協会の理事会に提出したこの10ヵ月後にまとめられた「第二次活性化委員会」の報告書もこれを踏襲し、これがほとんどそのままJリーグの骨格となる。。1988年8月に森の後任として川淵三郎がJSL総務主事となり、同年10月に川淵が「JSL第二次活性化委員会」「第二次活性化委員会」のメンバーは、森健兒、木之本興三を含む、「第一次活性化委員会」と同じメンバー9人と、プロ化に乗り気でないチームの実行委員・阿部豊(NKK)、有村宏三郎(ヤンマー)、泉信一郎(全日空)に、川淵を加えた13人で、「第二次活性化委員会」でも委員長には引き続き川淵が小倉純二を指名した。「第二次活性化委員会」は「第一次活性化委員会」が出した結論をさらに検討させた。川淵は、当時の日本リーグのレベルが低いばかりでなく、アンフェアなプレーが横行していたこともあり、当初はリーグのプロ化には反対だった。しかし「活性化委員会の真剣な議論に参加しているうちに、根本的な改革が必要であることを思い知り"失うものは何もない"とプロ化推進に傾いていった。「第二次活性化委員会」は1988年10月3日から翌1989年3月13日まで8回の会合を開き「1992年スペシャルリーグ・スタート」という提案を出して解散、以後の検討をJFAの「プロリーグ検討委員会」に委ねた。を設置。サッカー協会内部では“JSLの活性化"では意見が一致し、長沼健や岡野俊一郎ら幹部の中には本音ではリーグをプロ化したいと考える者もいたが、ペレのいた北米リーグが失敗した例もあり、まだまだ“リーグのプロ化"に対しては親会社から出向してきた当時の1部リーグに所属する実業団チーム出身の役員達を中心に「プロ化は時期尚早」や「プロ野球の球団ですら赤字経営なのに、サッカーではまともに採算が取れる訳がない」などの意見が「JSL評議委員会」「JSL評議委員会」は、JSLの最高議決機関。主に加盟チームが自ら選出した評議員で構成されていた。親会社で立場のある取締役クラスの人が選出されることが多く、会社の意向を尊重する傾向があった。「第一次活性化委員会」~「第二次活性化委員会」のメンバーは、各チームを実質的に切り回していた人たちではあったが、親会社に戻れば会社の経営方針に直接タッチできる役職には就いていなかった。「JSL評議委員会」の議長は日産自動車副社長の細川泰嗣。他のメンバーも各チームの代表者であり、親会社での地位は「活性化委員会」のメンバーよりはるかに上だった。で大勢を占めた。実業団チームのほとんどは、サッカーを福利厚生の一環と考え「プロ」という言葉に反発を感じる人は少なくなかった。川淵は「活性化委員会」の議論をJSLではなく、日本サッカー協会(JFA)に移さなければ何も始まらないと判断し、翌1989年 6月に「JSL第二次活性化委員会」を解散させ、日本サッカー協会の副会長になっていた長沼健に要請し、JFA内に「プロリーグ検討委員会」JFA内に「プロ対策本部」(本部長は長沼健)が作られ、1990年10月、その中に「プロリーグ検討委員会」(委員長は川淵三郎)が設置された。「プロリーグ検討委員会」は1991年1月まで6回の会合を重ね、リーグ参加条件の決定、当該団体への参加意思確認とヒアリング、アドバイザーボードの開催などを行う。が設置された。保守的な日本サッカー協会理事会の承認を得るために「検討」という文字が付いていたが、実際には関係者の間では、既にプロリーグの発足は既定の方針として固まっていた。やりようによってはプロリーグが出来るという段階まで来たのはこの「プロリーグ検討委員会」が設置されたときである。プロリーグ構想は具現化され、1991年7月1日、新プロリーグの正式名称を「日本プロサッカーリーグ」とし、愛称を「Jリーグ」とすることを発表、日本初のプロサッカーリーグの「日本プロサッカーリーグ」(Jリーグ)が発足した1991年11月1日、新リーグが「社団法人日本プロサッカーリーグ」として法人化されることが決定した。。「Jリーグ」という呼称は、博報堂が提出した複数の案「Jリーグ」という名称の提案は、当初 Jipang League(ジパング・リーグ)の略称として提案された。の中から川淵が気に入り採用に至ったもの。博報堂は「釜本のポスター」からJSLと接点を持っていたが、当時は会社のビジネスではなく、個人のネットワークを生かした手伝い程度の物で、電通がペレの引退興行を始め、サッカー協会に深く入り込んでいて入る余地はなかった。しかしプロサッカーリーグに関しては電通は「実現性が乏しい」と判断していたといわれる。Jリーグを博報堂が手掛けることになったのは長沼副会長からのリンクといわれる。
1986年6月のメキシコワールドカップ開催中の会見で、FIFAの第7代会長・ジョアン・アヴェランジェから、1998年か2002年をアジアでのFIFAワールドカップ最初の開催地として日本が念頭にあるような示唆を得て、1989年11月、正式にFIFAに2002 FIFAワールドカップ日本開催の意思を伝える。日本がワールドカップを開催するにふさわしい国であることを証明するためにも、FIFAの要求を満たすスタジアムの建設などの他、日本代表のワールドカップ初出場を念頭に置いた強化未出場の国がワールドカップのホスト国となった先例はなかった。とそれに伴うプロリーグ創設、成功が不可欠となった。ワールドカップはオリンピックとは違い、全国展開のため、拠点拠点にFIFAの要求を満たすスタジアムを造らねばならず、ワールドカップの招致とプロリーグ創設を結び付けた。サッカー協会内の慎重論から川淵らを後押しした長沼は、「プロリーグの成功とワールドカップ誘致は、車の車輪であると認識した。同時並行で推進しなければ、片方がつまずけば両方ころぶ。幸いバブル経済の余韻が残っていた時期に、Jリーグのスタートが間に合った」と述べている。また、あれほど弱かった日本代表が、Jリーグ開始前に突然強くなったこともJリーグ人気を後押しした。Jリーグが創設されると川淵がJリーグチェアマンとして、日本代表の強化委員長としてマスメディアに盛んに露出し脚光を浴びたため、Jリーグは川淵が作ったかのようにイメージが付いた。プロリーグの創設は、日本のサッカーを盛んにしたい、強くしたいという多くの人たちの長年の仕事の積み上げにより作られたものではあるが、最後の一歩は川淵のバイタリティ、強引さが大きな原動力になった事も事実ではある。しかし、森健兒と木之本興三は、不毛状態が続いた日本サッカーリーグ時代から長きに渡りプロ化を考え、その運営に携わっていて、川淵は日本サッカーに絶望し、一時サッカー界から離れていた時期があり、後から入って来た川淵に手柄を取られたようで面白くなかった。川淵は最初にプロリーグの話を聞いたときも「バカじゃないか」と思ったと話しており、森の後任でJSL総務主事に抜擢された際も、木之本から「プロ化する気持ちがないなら来ないで」と言われたほどで、木之本は「川淵さんのJSL総務主事就任前にプロ化の道筋はすでに出来上がっていた」、森は「プロ化の道筋をつけてから川淵さんにバトンタッチした」と述べている。特に木之本にとって川淵は古河電工でのかつての上司でもあり、当初の関係は悪くはなかったが、2002 FIFAワールドカップ後、読売新聞に次期チェアマン候補として木之本の名前が出ると、急に木之本と川淵の関係が悪くなった。川淵の後任チェアマンには鈴木昌が就任したが、木之本は公平な立場でなければならないチェアマンにクラブ出身の社長はまだ早いと反対したら、鈴木と川淵からJリーグ専務理事・JFA常任理事と、Jリーグ映像他、Jリーグ関連の子会社の社長を解雇され、Jリーグ及びJFAから追い出された。森、木之本の二人と川淵の間に確執が生まれ、この恨みからか『日刊ゲンダイ』などのマスメディアで川淵を批判した。
1992年には前哨戦として、ヤマザキナビスコ(現・ヤマザキビスケット)をスポンサーとし第1回のJリーグヤマザキナビスコカップが開催された。
3月、JSLによって日本サッカーリーグ事務局内に第一次JSL活性化委員会が組織される。
7月、第一次JSL活性化委員会による第一回報告書が日本サッカー協会へ提出される。
8月、川淵三郎がJSLの総務主事に就任する。
10月、第二次JSL活性化委員会が組織される。
6月、第二次JSL活性化委員会による最終報告書が日本サッカー協会へ提出される。
3月、ホームタウン制、ホームスタジアムの確保、拠出金などJリーグ参加条件の詳細が決定される。
6月、日本サッカーリーグ参加クラブへJリーグ参加の要請が行われ、20団体からプロリーグ参加希望の返答。
8月、プロリーグ検討委員会が組織される。
2月、発足時に加盟する10クラブが発表される(オリジナル10参照)。
3月、プロリーグ設立準備室が組織され、川淵が室長に就任。
7月、プロサッカーリーグ設立の報道発表。正式名称、ロゴマークなどが発表される。
11月 、「社団法人 日本プロサッカーリーグ」設立。初代チェアマンに川淵が就任。
3月29日の最終節限りで日本サッカーリーグ(JSL)は廃止。
5月、Jリーグ開幕時に参加する10クラブのユニフォームなどが「Jリーグ・プレスプレビュー」で報道発表される。
4月、Jリーグ規約施行。
5月15日、「サントリーシリーズ」開幕で初年度のリーグ戦開始(1993年Jリーグ開幕節 参照)。横浜マリノス VS ヴェルディ川崎の神奈川ダービーで幕を開ける。
Fb team Bellmare H、Fb team Jubiloが加盟。
勝点制を導入。
Fb team Cerezo、Fb team Reysolが加盟。
マルチボールシステムを導入。
Fb team Avispa、Fb team Purple Sangaが加盟。
このシーズンはクラブ数の増加に伴う試合数の増加により、2ステージ制およびチャンピオンシップを実施せず、通年の勝ち点で年間優勝を決定。
3月、「Jリーグ百年構想」をキーワードとした広報活動が開始される。
Fb team Visselが加盟。
4回戦総当たりを2回戦総当たりへ変更し、再び前期後期制およびチャンピオンシップを実施。
Fb team Consadole2015が加盟。
J1参入決定戦を実施。
2月、Fb team FlugelsとFb team Marinosとが合併し、新たにFb team F MarinosとしてJ1に参加。
3月、ディビジョン1(J1、16クラブ)とディビジョン2(J2、10クラブ)の2部制に移行。Fb team Vegalta、Fb team Montedio、Fb team Ardija、Fb team FC Tokyo、Fb team Frontale、Fb team Ventforet、Fb team Albirex、Fb team Sagan、Fb team Trinitaが加盟。
PK戦を廃止、引き分け制を導入。延長を含め120分以内に勝敗が決しない場合は引き分け。
Fb team Hollyhockが加盟。
Fb team Yokohama FCが加盟。
J2での延長戦を廃止。
7月、2代目チェアマンに鈴木昌が就任。
Jリーグアカデミー・サポートセンターが発足。
J1での延長戦を廃止。
J1・J2入れ替え戦を導入。
J1の所属クラブ数が増加(16クラブ→18クラブ)。
Fb team Vortis、Fb team Thespaが加盟。
J1を1ステージ制へ移行。Jリーグチャンピオンシップを廃止。
Fb team Ehime FCが加盟。
7月、3代目チェアマンに鬼武健二が就任。
Fb team Roasso、Fb team FC Gifuが加盟。
Fb team Tochigi SC、Fb team Kataller、Fb team Fagianoが加盟。
J1・J2入れ替え戦を廃止。
Jサテライトリーグを廃止。
Fb team Giravanzが加盟。
7月、4代目チェアマンに大東和美が就任。
Fb team Gainareが加盟。
4月1日、「公益社団法人 日本プロサッカーリーグ」に移行。
Fb team Zelvia、Fb team Yamagaが加盟。
J1昇格プレーオフを導入。
J2・JFL間での入れ替え制度を導入。
タイ・プレミアリーグ、ベトナムサッカーリーグ、ミャンマーサッカーリーグとパートナーシップ協定を締結。
Jリーグクラブライセンス制度を導入。
Fb team V-Varenが加盟、Fb team Zelviaが正会員資格喪失。
Jリーグ月間MVPを新設。
Jリーグマスコット総選挙を新設。
カンボジア・リーグ、Sリーグ(シンガポール) とパートナーシップ協定を締結。
2月、5代目チェアマンに村井満が就任。
3部にあたる下部リーグ・J3リーグ(J3、11クラブ+Fb team JLeague U22の計12クラブ/チーム)。を新設。J3リーグ独自の「タイトルパートナー」(特別協賛)として明治安田生命保険と契約を締結し、名称を「明治安田生命J3リーグ」に制定。
Fb team Kamatamare (J2)、Fb team Parceiro、Fb team SC Sagamihara、Fb team Zweigen、Fb team Blaublitz、Fb team FC Ryukyu、Fb team YSCC、Fb team MYFC、Fb team Fukushima Utd、Fb team Grulla(以上J3)が新規加盟。Fb team Zelviaが再加盟。
J3発足に伴いJ2・JFL間での入れ替え制度を廃止。
インドネシア・スーパーリーグ とパートナーシップ協定を締結。
スポンサーカテゴリーに「タイトルパートナー」を新設し、明治安田生命保険相互会社と契約を締結。リーグ全体の総称を「明治安田生命Jリーグ」(MEIJI YASUDA J.LEAGUE)、また各カテゴリーごとのタイトルも「明治安田生命J(1・2・3)リーグ」に統一。
J1を11年ぶりに2ステージ制へ移行。ステージ優勝クラブと年間勝点1位、2位、3位の最大5クラブが出場できるJリーグチャンピオンシップを復活させる。
Fb team Renofaが加盟。
バニシング・スプレーの使用を開始。
ニューイヤーカップを新設。
イランサッカーリーグ、マレーシア・スーパーリーグ、カタール・スターズリーグ とパートナーシップ協定を締結。
Fb team Kagoshima Utdが加盟。Fb team JLeague U22が活動終了し、Fb team FC Tokyo U-23・Fb team Gamba U-23・Fb team Cerezo U-23がJ3に参加。
Jサテライトリーグが7年ぶりに復活。
3月、日本トップリーグ連携機構へ加盟。
Aリーグ(オーストラリア)と戦略的連携協定を締結。
7月20日、イギリスの大手動画配信会社パフォーム・グループと2017年から2026年まで10年間の放映権を契約。
Fb team Azul Claroが加盟。
J1を3年ぶりに1ステージ制へ移行。JリーグチャンピオンシップおよびJ2・J3入れ替え戦を廃止。
ラ・リーガ(スペイン)と戦略的連携協定を締結。
J1昇格プレーオフを廃止し、J1参入プレーオフを導入。
Fb team Vanraureが加盟。
Fb team FC Imabariが加盟。
3月2日、2020年3月3日付で一般社団法人日本野球機構(NPB)と共同による新型コロナウイルス対策連絡会議を設置し、専門家チームを置くことを発表。
6月、Fb team FC Tokyo U-23がJ3リーグ参加辞退および活動終了。
Fb team Tegevajaroが加盟。
Fb team Gamba U-23・Fb team Cerezo U-23が活動終了。
Fb team Iwaki FCが加盟。
Fb team Nara Club・Fb team FC Osakaが加盟。
J1参入プレーオフを廃止し、J1昇格プレーオフが復活。
J3・JFL間での入れ替え制度を導入。
J2昇格プレーオフを導入。
この年から全カテゴリーにおいてクラブ数を20に統一されることに伴い、J1が18チームから20チーム、J2が22チームから20チームに変更する。
Jリーグ各クラブに対しては、Jリーグ規約第122条 [収入の配分] ならびにJリーグ配分金規程に基づき、(公財)日本プロサッカーリーグの得た事業(付随事業、公衆送信権、その他の事業、パートナー契約)による収益の一部を各クラブに「配分金」として分配している。以下の5種類がある。
J1リーグおよびJ2リーグに所属するJクラブに対して支給されるもの。
スポーツ振興投票の実施等に関する法律第4条に基づくスポーツ振興投票の対象試合の計画的かつ安定的な開催の確保に資するため、独立行政法人日本スポーツ振興センターからJリーグに支払われる支援経費を原資として、全てのJクラブに対して支給されるもの。
「事業協力配分金」と併せてクラブの所属ディビジョンごとに定額(均等配分金)となっており、2021年度時点ではJ1クラブに3億5千万円、J2クラブに1億5千万円、J3クラブに3千万円が配分されることが明らかになっている。
前シーズンのJ1リーグ戦の年間順位1位から4位のJクラブに対して最長3年間にわたって支給されるもの。2017年度より支給開始されており、DAZNと結んだ10年2100億円超の放送権料が原資と報じられている。金額については後述。2020年・2021年は配分が停止された。
年度毎に理念強化配分金活用計画書における理念強化配分金の活用計画の審査・承認を受ける必要あり。
J1からJ2に、およびJ2からJ3にそれぞれ降格した各Jクラブに対して支給されるもの。均等配分金の激変緩和措置として行われる。
2021年時点では降格1年目に降格前所属リーグの均等配分金額の80%を、降格2年目は60%を受け取れるよう、以下のように配分される。
J1→J2:1年目1億3千万円、2年目6千万円
J2→J3:1年目9千万円、2年目6千万円
支給年度のAFCチャンピオンズリーグ (ACL) に参加した各Jクラブに対してその遠征費等について一定割合を補助するもの。
2021年度出場クラブは1クラブ当たり1億円(2020年までは2千万円)。
なお、この配分金の構造については、リーグの成長促進を目的として2023年度以降見直されることになっており、特にカテゴリー間の定額配分金の配分比率を5-6倍程度まで段階的に拡大させることが言及されると共に、同一カテゴリー内の配分方法も均等配分中心から競技成績やファン増加等の成果に応じた傾斜配分中心へ段階的にシフトすることが明らかにされている。
Jリーグでは各クラブが不正行為や選手・観客のトラブルなどがあった場合に以下の順で制裁処置をとる場合がある。制裁措置についてはJリーグ規約第141条から第143条に定めがあり、裁定委員会もしくは関連する専門委員会の調査結果を踏まえて、チェアマンが最終的な制裁措置の判断を下すとされている。
制裁措置はクラブ、及びクラブに所属する個人に対して行われ、以下のような段階が設けられている。
制裁金(最大1億円)
試合の没収(得点を3対0として試合を没収)
勝点減(最大15点)
(リーグカップ戦における)出場権剥奪
※中立地開催・無観客試合・没収試合・強制降格は2014年から設けられた。
制裁金(最大5,000万円)
出場資格停止(無期限または最大1年以内の期限付き出場停止)
公式試合に関わる職務の停止(一定期間、無期限または永久的な公式試合に関わる職務の全部または一部の停止)
リーグ戦は基本的に試合は毎週土曜日または日曜日に開催している。スケジュールの都合で週2試合とする必要がある場合には水曜日に試合を行うことがあるほか、祝日の配列の関係で変則的な試合間隔となるケースもある。
土曜日・日曜日に開催される試合は基本的にデイマッチであるが、各節数試合はテレビ中継に配慮する形でナイトマッチでも行われることがあるほか、夏期(おおむね6月下旬から9月上旬にかけて)のJ1・J2の試合は原則としてナイトマッチで開催される。また、祝祭日以外の平日に開催される試合は原則としてナイトマッチで開催されている(照明設備を必須としていないJ3では平日のデイマッチが行われることがあるほか、かつては施設の都合等で平日の開催でもデイマッチを行う事があった。)。
なお、最終節は基本的に全試合の開催日と試合開始時間を統一している。
2008年以降、日本代表の試合のある日は原則として、JリーグカップおよびJ2の試合は組まれない(この間、J1は日本代表に選出されている選手の強化期間としているため、リーグ戦の試合自体が組まれない)。また、試合予定が未定の分で、日本代表の試合が予定されている場合は土曜、日曜両方で開催できるように対応している。