シャープ
3月27日、台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業との資本業務提携(2013年3月までに一株550円で670億円の第三者割当増資を予定。別に会長個人が堺工場を運営するシャープディスプレイプロダクト株式会社株式の46.48%を660億円でシャープから譲受)を決定。
4月1日、片山幹雄社長(54)が代表権のない会長に、次期社長に奥田隆司常務執行役員(58)が昇格する。町田勝彦会長(68)は相談役に退く。
6月28日、鴻海の会長の投資会社であるSIO International Holdings Limitedに堺工場を運営するシャープディスプレイプロダクト株式会社の一部株式を170億円で売却。
7月12日、SIO International Holdings Limitedにシャープディスプレイプロダクト株式会社の一部株式を490億円で売却。6月28日分と合わせ、3月発表の計画通り売却完了。シャープディスプレイプロダクト株式会社は同月17日に堺ディスプレイプロダクト株式会社に商号変更。
8月2日、5千人の人員削減、3月期連結決算の下方修正(最終損益予想-300億円から-2500億円に)を発表。
8月11日、液晶カラーフィルター事業の統合に伴う堺ディスプレイプロダクトの増資により、凸版印刷及び大日本印刷が株主に加わり、堺ディスプレイプロダクトはシャープの連結子会社から持分法適用関連会社に変更。
8月15日、東証株価終値164円を記録した(1974年以来の38年ぶりの新安値)。
8月中、みずほコーポレート銀行と三菱東京UFJ銀行の主力2行は660億円をつなぎ融資。
8月末、みずほコーポレート銀行と三菱東京UFJ銀行が計1500億円の根抵当権を設定した。売却予定の市ヶ谷ビルを除くほぼすべての事業所(工場や営業拠点など。堺工場も)におよぶ。
9月14日、創業100周年を迎える。
9月24日、主要取引銀行に再建計画を提示した。内容は国内外での1.1万人の人員削減(500億円の削減)など2000億円のコストカット、シャープブランドのスマートフォンの鴻海の海外工場生産、携帯電話機事業の富士通との統合などである。この案で3600億円の融資を受ける見通しである。
9月27日、主力取引銀行(みずほコーポレート銀行と三菱東京UFJ銀行)は再建計画を承認し、2013年6月期限で3600億円融資した。
11月9日、2,000人のリストラ募集を5日前倒しで締め切る。退職は2,960人。
11月13日、インテルが300-400億円、クアルコムが100億円程度出資すると共同通信が報じる。
11月22日、鴻海に対し法的権利が生じる10%以上の出資を可能とする譲歩をすることを明らかにした。
11月30日、海外テレビ工場3カ所(メキシコ、中国・南京市、マレーシア)を鴻海に550億円で売却することに大筋合意したと報道。
12月4日、クアルコムとの提携と、12月27日に第三者割当増資で49億円を調達することを発表。クアルコム子会社のPixtronixの持つMEMSディスプレイ技術とIGZO技術との統合を目指す。
3月26日、2012年3月に合意していた台湾の鴻海精密工業グループへの第三者割当増資が行われないことを発表。
5月14日、2013年3月期決算発表。最終赤字は5453億円となり、自己資本比率は6.0%に低下。
6月25日、奥田隆司社長が退任。後任に高橋興三副社長が就任。
6月28日、資本金を2123億円から500億円に減らす減資を実施。
10月15日、公募増資により、1090億円を調達。
5月12日、2014年3月期決算発表。連結純利益115億円を計上し、2011年3月期以来の黒字転換を果たした。ただし配当については無配となった。自己資本比率は8.9%。
8月28日、パイオニア株式会社との資本提携を解消。
9月26日、欧州の液晶テレビ事業をスロバキアのUniversal Media Corporation(UME)社製テレビへのブランド供与に切替、欧州の白物家電事業の販売をトルコのVestel社に移管することを発表。
12月19日、ポーランドの液晶テレビ生産子会社の出資持分をUME社へ譲渡することを発表。欧州のAV生産・販売事業から撤退。
5月14日、2015年3月期決算発表。連結営業損失480億円、連結純損失2223億円を計上し、再び巨額赤字に転落。自己資本比率は1.5%にまで低下。2016年3月期通期営業利益見通しは800億円としたが、純利益見通しは発表せず。
6月30日、みずほ銀行・三菱東京UFJ銀行・投資ファンドに優先株を発行し、2250億円を調達。資本金を1125億円増加し2343億円とした上で減資を行い、資本金を5億円とする。
8月21日、8月4日まで募集していた希望退職に国内連結子会社含め3,234人が応じる。
9月28日、本社ビルと田辺ビルの土地建物を、それぞれニトリとエヌ・ティ・ティ都市開発に譲渡することを発表。148億円を特別利益に計上する。2016年3月に引き渡すが、2018年3月頃までは賃借して使用を継続する方針とされた(実際の経過は後述)。
10月1日、社内組織を5つのカンパニー(コンシューマーエレクトロニクス・エネルギーソリューション・ビジネスソリューション・電子デバイス・ディスプレイデバイス)に再編する社内カンパニー制を導入。
10月30日、2015年度第二四半期累計決算が、ディスプレイデバイスの業績悪化などで連結営業損失251億円、連結純損失836億円となる。
11月20日、。
12月25日、株価が10年来安値の108円となる。
1月6日、メキシコの液晶テレビ生産会社を、中国の家電大手Hisense(海信)社に27億円で売却。これに合わせて米州の液晶テレビ事業をHisense社製テレビへのブランド供与に切替。
2月4日、2015年度第三四半期累計決算が、連結営業損失290億円、四半期純損失1083億円となる。
2月25日、経営支援の受け入れを協議する臨時取締役会において、産業革新機構によるシャープと東芝の家電部門の統合案を退け、鴻海による買収提案を選択。一方、鴻海は前日に渡されていた偶発債務のリストに懸念を示し、買収契約の調印を保留すると回答した。
3月30日、鴻海の取締役会が買収を決議。鴻海グループで第三者割当増資を3888億円で引き受け、議決権の66%を握る筆頭株主となる。業績悪化や将来負債となる恐れのある偶発債務を踏まえ、出資を当初予定の4890億円から1000億円程度減らした。シャープも臨時取締役会で出資の減額などを受け入れた。2016年3月期通期連結営業損益見通しを1700億円の赤字に下方修正。
3月31日、シャープ新潟電子工業株式会社の全株式を同社及び経営陣に5億9千万円で譲渡。
4月2日、鴻海グループと株式引受契約を締結。
5月12日、決算発表において債務超過が発表され、東証1部より2部へ指定替えされることとなる。また、堺工場への本社移転と鴻海グループ副総裁の戴正呉が新社長となることが正式に発表された。
7月1日、堺市堺区の堺工場へ本社を移転。
8月1日、東証2部へ指定替え。
8月12日、鴻海グループへの第三者割当増資が実行され、鴻海精密工業の子会社となる。資本金は50億円となる。
シャープ社長に就任した戴は、信賞必罰の人事と事業のビジネスユニット単位での収益責任明確化(「分社化」と報じられたが、実際には後述の通りカンパニー制を廃止した)をおこなうと宣言した。
2015年10月より導入されたばかりの社内カンパニー制(5つのカンパニーを設置)を、買収直後の2016年に液晶ディスプレイのカンパニーを除いて廃止し、6事業部に再度組み直した。
最も重要とされた信賞必罰の人事制度では、ボーナスを社員の成果や営業成績ごとにかつての1.5倍差から1-8ヵ月に最大8倍差に分けることや新入社員でも優秀なら入社半年後から大幅な給与引上げなどを実施した。人事委員会の設置や等級・給与制度、管理職も能力主義で降格のように刷新し成果を上げた。
さらに、予算300万円以上の案件を社長決裁としたり、出張先も含めたテレビ会議の利用などの施策を導入し、東京証券取引所の2部降格から2017年12月7日に東証1部に1年4カ月の短期間復帰を果たした。
戴は、経営譲渡前の2015年に売却された旧本社および隣接する田辺ビルについて「シャープの歴史がある場所」と買い戻しに意欲を示し、田辺ビルは社長就任直後の2016年9月に139億円でエヌ・ティ・ティ都市開発から再取得した。しかし、旧本社ビルの買い戻しは実現せず、2017年に建物が解体された。田辺ビルには2019年2月にショールームがあべのハルカスから移転入居し、2021年度に再開発を実施する予定とされた。一方ニトリが取得した旧本社跡地には、ニトリの新店が建設されることになっている。
2020年には、唯一残ったカンパニーであるディスプレイデバイスカンパニーを同年度中に分社化することを発表し、同年10月より「シャープディスプレイテクノロジー」として分社化された。
下記に製品カテゴリー別に記述する
液晶テレビ「AQUOS」
DVDレコーダー - 同社はDVD-RW陣営のため、競合規格のDVD-RAMは再生のみの対応。
ブラウン管テレビ - ブラウン管部分はOEM供給を受けている。
家庭用カムコーダー「液晶ビューカム」(DVカメラ2機種は  ) - 初期モデルはニコンにOEM供給され、「液晶トリム」として発売されていたことがあった。
1ビットデジタルオーディオ「Auvi」
1ビットデジタルアンプ(単品)
スピーカーシステム 他
ポータブルMD機器「MD-J」「Auvi」
ヘッドホンやマイク、ケーブルなどの各種オーディオ・ビデオアクセサリー
Blu-ray Disc - AQUOSブルーレイ売り出し。原料産地の一つである中東UAEで製品化まで行っており、他社商品と異なり製造段階で録画に必要な初期フォーマットまで済ませている。
いわゆるガラケーおよびフィーチャー・フォン - AQUOSケータイ参照
ワンセグ対応携帯電話「AQUOSケータイ」
高画質カメラ搭載携帯電話(CCD1000万画素以上)「AQUOS SHOT」
Android搭載携帯電話「AQUOS K」
「AQUOS PHONE」 - Android搭載端末
「AQUOS ZETA,SERIE,Xx,R」 - Android搭載端末
その他のブランド  - Android搭載端末
「EM・ONE」 - Windows MobileOS搭載端末
「W-ZERO3」 - Windows MobileOS搭載端末
「LEITZ PHONE 1」
「RoBoHoN」 - Android搭載ロボット型端末
携帯電話・PHS各機種については携帯電話端末 (シャープ)および各通信事業者のページを参照
MZシリーズ(現在は生産終了)
X1シリーズ(同上)
X68000シリーズ(同上)
メビウスシリーズ(同上)
インターネットAQUOS デスクトップパソコンのブランドで、テレビ同様AQUOSブランドで発売。同社では「パソコンテレビ」と位置付けている。2007年以降販売は行ってはいるものの新製品は出ていない。
ベクター形式のWebアニメーション(「EVAアニメータ」「E-アニメータ」)
NetWalker - Ubuntu搭載端末
「GALAPAGOS」
「SH-07C」
「WILLCOM D4」 - Microsoft Windows Vista搭載端末
「AQUOS PAD」 - Android搭載端末
「Mebius PAD」 - Microsoft Windows 8搭載端末
「RW-16G1」 - Microsoft Windows 8搭載端末
ポケットコンピュータ(ポケコン)
ワードプロセッサ(ワープロ)「書院」(現在は生産終了)
電子辞書「Brain(ブレーン)」・「Papyrus(パピルス)」
電卓「エルシーメイト」(大型電卓の「コンペット」はプリンタ付を除き生産終了。新製品は2005年以降出ていない)
除湿乾燥機「コンビニクーラー」
扇風機「スリムイオンファン」
洗濯機 - 穴無し槽はシャープの特許
ウォーターオーブン「ヘルシオ」
電子レンジ - 電子レンジの加熱終了音(いわゆる「チン」)を生み出したのはシャープである。(電子レンジ#電子レンジによる調理の表現参照)
冷蔵庫 - 同社冷蔵庫の特徴である両開き扉についてはシャープが特許を保有している。
「SUNVISTA」
ファミコンテレビC1(現在は生産終了)
スーパーファミコンテレビSF1(同上)
ツインファミコン(同上)
ファミコンステーション(同上)
編集ファミコン(同上)
X1 Twin(HE-SYSTEMを同社X1シリーズの筐体に搭載したもの)
電子黒板「BIG PAD」
業務用コピー機:コンビニエンスストア「ファミリーマート」などで使用されている。
コンピュータボウリングシステム 1987年に大阪府の桜橋ボウルにコンピュータボウリングシステム「CS-1」を導入
シャープでは、プラズマクラスターにはイオンの力による空気の浄化や消臭といった効果があると主張していた。しかし、2012年11月28日、消費者庁はシャープに対し、掃除機に搭載するプラズマクラスターがアレルギー原因物質を分解すると表示していたが、実際の効果はないとして、再発防止命令を出した"*"。
シャープでは現在、機密保持などの理由から工場の見学は原則として受け付けておらず、工場そのものをブラックボックス化した。これに加えて公式サイト上でも国内拠点に関する詳しい情報を削除し、事業領域の説明にとどめている。(記載内容はマスコミ報道による)
東京支社幕張ビル(千葉市美浜区、1992年7月完成)
旧:栃木工場(矢板市)(2018年生産終了。現在は修理・物流センターのみ稼働)
亀山第1工場(亀山市)iPhone液晶パネル専用(テレビ用ラインを売却後、アップルからの1000億円の出資で改造)
亀山第2工場(亀山市)タブレット端末用液晶、ニンテンドー3DSLL用パネル、IGZOパネル(旧AQUOS液晶テレビ生産を転換)
三重工場(多気郡多気町)・中小型液晶(第2、第3とともにスマホ、タブレット端末、カーナビ用)
コロナウイルス感染症の流行に伴うマスク不足に対応するため、2020年3月中旬から空きスペースを活用してマスクの生産を開始する。日産15万枚でスタートし、50万枚まで増産する予定である。
三重第2工場(多気郡多気町、1998年生産開始)
三重第3工場(多気郡多気町、2003年生産開始)
総合開発センター(天理市)
葛城工場(葛城市、1981年完成)
天理工場(天理市)・中小型液晶
奈良工場(大和郡山市)・AV機器組立、複写機
八尾工場(八尾市)・白物家電(エアコン、冷蔵庫など)
広島工場(東広島市)・携帯電話
福山工場(福山市)・電子デバイス(半導体・LEDチップ、LED電球)
シャープマーケティングジャパン株式会社(八尾市)
シャープサポートアンドサービス株式会社(千葉市美浜区)
シャープエネルギーソリューション株式会社(八尾市)
シャープ米子株式会社(鳥取県米子市)
シャープディスプレイマニュファクチャリング株式会社(三重県津市)
シャープディスプレイテクノロジー株式会社(三重県亀山市)
シャープNECディスプレイソリューションズ株式会社(東京都港区)
シャープセンシングテクノロジー株式会社(奈良県天理市)
株式会社SHARP COCORO LIFE(八尾市)
ScienBiziP Japan株式会社(大阪市阿倍野区)
Dynabook株式会社(東京都江東区)
RS Technologies、因幡電機産業 、明治電機工業 、菱洋エレクトロ 、スズデン 、鳥羽洋行等が上場している代理店である。
2009年3月まで、地上波レギュラーで提供していたテレビ番組は「土曜プレミアム」(フジテレビ・筆頭スポンサー)と「報道ステーション」(テレビ朝日)の毎週月曜日のみであった(以前「大改造!!劇的ビフォーアフター」を提供していたが、ウッドワンの提供枠拡大と交換に一時毎週水曜日にも提供していたが、2006年3月末で一時降板)。しかし、2009年3月期の決算で業績を大幅に落としたため、「土曜プレミアム」・「報道ステーション」ともスポンサーを降板。
一社提供枠消滅後、数年間はお正月3が日を中心に吉永小百合をCMタレントで起用した長秒CMだけを流していた時期もあったり、「NNNきょうの出来事」(日本テレビ)のスポンサーとして提供していた時期もあった(2002年頃 - 2004年3月)。フジテレビ系では、「クイズ!ヘキサゴンII」、「クイズ$ミリオネア」(PT扱い)などの番組で提供される。フジ系で30秒枠の場合、提供クレジットが表示されない事が多い。
2009年4月からは当面スポットCMやPT(パーティシベーション)でCM契約を続け、2010年10月頃からは1年半ぶりのレギュラーとして、テレビ東京が放送する『ワールドビジネスサテライト』のスポンサーとなった。
スポットCMは2週間で集中的に放送されており、1週目は30秒で、2週目は15秒で放映されていることが多い(一部例外もあり)。
2009年頃、佐藤隆太と水川あさみが登場するプラズマクラスターエアコンのCMで、放映時間が5秒という非常に短いものが放映されていた。
5秒CMは、「本編1 → 民放各局のイベント等の宣伝(地上デジタルテレビ放送告知CMが中心) → 本編2」という、合計15秒構成で放送される。
「納得コマーシャル 日本一短いクイズSHOW シャープに答えて!」(「納得コマーシャル シャープに答えて!」)
『笑っていいとも!増刊号』(2003年4月〜2006年9月、フジテレビ系)、『笑っていいとも!』(2006年11月から金曜日、同)、土曜プレミアム(同)など一部の番組内においてクイズ番組形式の60秒(2003年4月〜2006年9月は90秒)CM「日本一短いクイズSHOW シャープに答えて!」が放送されていた。司会はラサール石井(ピンク)で、解答者は磯野貴理(赤)、伊集院光(オレンジ)、山口もえ(緑)、さまぁ〜ずの三村マサカズ(青)の4名(山口もえが産休の時は緑の席にさまぁ〜ずの大竹一樹がピンチヒッターとして登場する)。因みに後ろに居る観客席は48名。クイズ形式で自社の家電製品をプレゼンテーションする。内容は1カ月ごとに更新される。また、このCMの完全版はUSENが展開するパソコンテレビ『GyaO』のコンテンツの一つにもなっており、「日本一短いクイズSHOW シャープに答えて!オリジナル完パケ版」(放送時間5分)として随時更新されていた。ナレーターは真地勇志(2003年4月〜2005年3月は大森章督)。2008年10月からはハイビジョン製作。
「日本一縦に長いクイズSHOW シャープに答えて!」(店頭限定)
前述の応用編として、店頭向けにラサール石井と磯野貴理のみが登場するバージョンもある。タイトル通り、テレビを縦長にして映像を流している。こちらでは、最初にクイズが出されて(問題は紹介する商品に関連する物で4択)正解を発表した後、「日本一SHARPなタッチモニター」の磯野が司会のラサールに商品を説明する設定になっており、2007年3月現在は「愛情ホット庫搭載冷蔵庫編」「愛情Ag+ドラム洗濯機編」「愛情気流エアコン編」の3バージョンを一部家電店のシャープ商品設置コーナーで見ることができた。
「シャープ なるほど劇場」
2008年12月から出演は佐藤隆太、水川あさみの2人
ZIP! - 日テレ系列・水曜7時最終ネットセールス枠
※上記以外にも、不定期・週替わりとして他の番組提供する事がある。
(1社提供・複数社提供含む)
金の歌銀の歌 - 民放ラジオ局、テレビ局による企画ネット番組。
薩摩飛脚 - ytv制作、日本テレビ系列
シャープクライマックス 人生はドラマだ - 日本テレビ系列
しゃっくり寛太→続しゃっくり寛太 - ytv制作、日本テレビ系列
うちの奥さん 隣のママさん - ytv制作、日本テレビ系列
月曜スター劇場 - 日本テレビ系列
シャープコミカルス・ちゃりんぼ兄弟 - 関西テレビ製作・フジテレビ系全国ネット
みんなで夢を! - フジテレビ系列全国ネット
あなた出番です! - 日本テレビ系列全国ネット
まわる!まわる!クッキング - 毎日放送制作・TBS系列全国ネット
水曜10時ドラマ (第1期) - 毎日放送全国ネット
月曜ロードショー - TBS系列全国ネット
水曜ロードショー - TBS系列全国ネット PT扱い後、提供クレジット表示
土曜ワイド劇場 - テレビ朝日系列全国ネット
シャープ・スターアクション - 日本テレビ系列全国ネット
SHARPクイズでクイズ - 日本テレビ系列全国ネット
SHARPワールドドキュメント・世界のこれがNo'1 - 日本テレビ系列全国ネット
ワールドビジネスサテライト - テレビ東京系列ネット
パソコンサンデー - テレビ大阪制作、テレビ東京系列ネット
ist登場 - テレビ大阪制作、テレビ東京系列ネット
SHARPワールドクイズ・カンカンガク学 - 日本テレビ系列全国ネット
SMAP×SMAP - フジテレビ系列全国ネット
シャープと共に - ラジオ沖縄で放送された番組。系列家電卸売会社「沖縄シャープ電機」の一社提供
報道ステーション - テレビ朝日系列全国ネット(木曜、以前は月曜に提供時期あり)
平成仮面ライダーシリーズ - テレビ朝日系列全国ネット
バイキング-フジテレビ系列
JNNニュースの森(土曜日、1990年頃、PT) - TBS系列
FNNニュースレポート23:00(土曜日のみ23:30) - フジテレビ系列、PT
など多数。
社名が早川電機だった昭和30年代に「シャープ坊や」がおり、シャープテレビの琺瑯看板やカタログに登場していたが間も無く姿を消した。1990年代より「リッキーくん」というキャラクターが登場し、2003年頃に方針の変更により表舞台から姿を消したが、その後もメビウスのマニュアルやEVAアニメータなどで姿を確認する事ができる。因みに父親や母親などの家族も設定されていた。
1958年頃に「シャープフレンドショップ」と呼ばれる自社製品のみを扱う系列電器店が発足するが、量販店や他社系列店に圧されたり後継者難・経営者の高齢化等で店舗数は伸び悩んでいた。そこでシャープは2007年11月15日、これまでとは異なる新しいシャープ系列店、シャープ・バリュー・パートナー・グループ(SVPG)という新しい計画を発表した。これは量販店の安値攻勢による製品価格大幅下落の防止と、認知度が他社製品より大幅に低いといわれているシャープ製の白物家電のイメージアップにつなげるべく、発足当初からある全国約2千店のシャープ フレンドショップの再編と、他社系列店の取り込みを図る計画である。
2012年には、海外子会社との取引などを巡り、2011年3月期までの5年間で約54億円の申告漏れ(うち15億円以上は意図的な所得隠しとされた)があったと、大阪国税局から指摘されていたことが判明している。また2015年にも、2014年3月までの3年間にわたり、約103億円の申告漏れ(うち12億円は所得隠しとされた)を同国税局から指摘されていたことが明らかになっている。
任天堂が「ミニスーパーファミコン」を発表し話題になると、シャープ製品の公式ツイッターが「ミニスーパーファミコン」に収録されているソフトに対して私(アカウント運営者)の思い出を価値に換算すると発言し値踏みした。中には価値0円と付けたソフトもあり、炎上し始めると誤解を招いたとして「価値0円は未購入である」と訂正をしたが、他社製品を公式アカウントで値踏みしていること、任天堂の公式アカウントにリプライしていることなどが問題だと批判が殺到しさらに炎上したため、問題のツイートは削除された。しかしそれでも批判はやまず、全国紙やネットメディアも報じ拡散されたため、シャープは不快な思いをさせたと謝罪文を投稿した。騒ぎが大きくなったことを受け、2017年7月11日に同社は、関係者に迷惑を掛けたとして、該当のアカウントを閉鎖することを決めた。
=== 子会社の不正会計 ===
2021年3月12日、スマートフォン向けのカメラレンズの製造子会社「カンタツ」で、2018年4月~20年9月に架空計上などで売り上げを75億円水増しする不正会計があったと発表した