瀬戸内海
別府温泉では、持ち舟で寝泊まりしながら浜脇温泉や別府温泉に通う湯治の習慣が古くから見られ、戦後しばらくまでは続いていた。春には波止場に係留される舟は100艘近くにのぼり、湯治舟とよばれて季語にもなるほどの別府の春の風物詩となっていた。
第二次世界大戦後、瀬戸内海の漁獲量は爆発的に増加し、ピークとなった1982年には昭和初期の4倍にも達した。しかしその後は環境破壊と乱獲によって資源量は減少し、イワシ、鯛、サワラ、トラフグなど主な魚種の資源量は、回復にほど遠い状況である。アサリも埋め立てなどで生育環境が破壊された為に激減しており、ハマグリはほぼ絶滅となっている。
カキ、ブリ、鯛、ワカメ、海苔などは養殖も盛んに行われている。広島でのカキの養殖は室町時代まで遡る。
瀬戸内海のアジ等の青物は回遊しない「瀬付き」が多いことで知られ、特に佐賀関で揚がる「関アジ」「関サバ」が著名である。その他に各沿岸地で鯛、蛸、鰈(特に城下かれい)、鱧、河豚(特に下関)など、全国的なブランド品となっている品目も含め瀬戸内海には存在している。
瀬戸内海に浮かぶ離島は耕作可能な平地も少ないことから、住民たちは山を開墾して段々畑を作ることが多かった。しかしこうして開墾された段々畑は土壌が痩せていることが多かった為、農民たちは下肥や海藻を人力で運び上げて施肥し、土壌を改良していった。一般に、開墾してからまともな作物が収穫出来るようになるまでに10年かかるとされた。この段々畑はみかんの栽培に適しており、特に愛媛みかんが著名である。
島内の山を全て開墾し尽くした後には、近くにある島に渡ってそこで開墾を行うこともあった。こうして別の島に農地を持つことを「出作」「出作り「渡り作」などと呼んだ。農民たちは出作用の小さな木造船(農船)を手に入れ、それで農地を持つ島まで行き来していた。
このようにして開墾された段々畑は、第二次世界大戦後、多くが柑橘類の栽培に転用された。日照と水はけに優れた段々畑は、糖度の高い柑橘の栽培には適していた。しかし段々畑での農業には非常に手間がかかることから、近年、耕作放棄地が増加しつつある。
瀬戸内海沿岸の気候は綿花栽培にも向いていた為、江戸期には各地で綿花栽培が行われた。特に綿花栽培が盛んだったのは河内地方、播磨地方、岡山平野、福山周辺、広島周辺、観音寺周辺などである。しかし明治期に海外産の良質な綿が輸入されたことで、これらの地域の綿花栽培は衰退した。
18世紀末に日本に移入されたシロバナムシヨケギク(除虫菊)は、20世紀に入ると広島県で盛んに栽培されるようになり、島嶼部も含めて第二次世界大戦後まで除虫菊栽培は農業の中心となった。
瀬戸内海沿岸は少雨で温暖な気候を生かし、古代より製塩が盛んに営まれてきた。弥生時代には吉備地方で土器に海水を入れて煮詰める製塩が始まり、奈良期には砂浜を使う「塩尻法」へと移行する。中世には汲み上げた海水を砂浜に撒いて水分を蒸発させたうえで煮詰める揚浜式塩田に移行、更に17世紀前半には姫路藩で潮汐を利用した入浜式塩田が考案され、瀬戸内海は製塩の中心地となる。この時期の瀬戸内海産の塩を「十州塩」とも呼んだ。これは播磨国、備前国、備中国、備後国、安芸国、周防国、長門国、阿波国、讃岐国、伊予国の10国で生産された塩という意味である。
瀬戸内の気候を生かした製塩業だったが、天候や気候に左右されないイオン交換膜製塩法の開発により、1972年に一時全て途絶えた。しかし2002年に塩の販売が完全自由化されると、仙酔島などで小規模ながら製塩業が復活した。
製塩業は大量の燃料を消費する産業である。瀬戸内海沿岸は製塩が盛んであったため、燃料としての木材を供給した里山は乱伐により次々にはげ山なっていった(詳しくは「里山」を参照)。瀬戸内海に白砂青松が多かった理由の一つとして、こうしてはげ山となった里山から花崗岩が浸食により流出し、川を流下して瀬戸内海に入り「白砂」となったという指摘がある。
太平洋ベルト工業地域の一角を担う瀬戸内工業地域を形成し、全工業地域総出荷額のおよそ9%を占める。西部は北九州工業地帯を形成し、東部は三大工業地帯の一つである阪神工業地帯を形成している。
大阪、神戸、堺、和歌山、姫路、倉敷、福山、呉、坂出、新居浜、宇部、苅田、中津、大分などの工業都市が沿岸部に集中する。
石油化学工業、鉄鋼業、造船業、自動車、製紙、セメントなど。
また海の中の離島であることを生かし、亜硫酸ガスによる煙害で批判を浴びていた銅精錬業が瀬戸内海に進出した。三菱マテリアルの直島、住友金属鉱山の四阪島など。
1970年(昭和45年)から1976年(昭和51年)にかけて赤潮の発生件数は約80件から約300件と上昇した。工場排水や生活排水に汚染された瀬戸内海は一時「死の海」と呼ばれ、1973年には『瀬戸内海環境保全特別措置法』(瀬戸内法)が制定された。その後徐々にではあるが減少傾向にあるものの2002年(平成14年)の発生件数は約100件が確認されている。同年の発生海域は大阪湾、紀伊水道、播磨灘の淡路島の対岸域、燧灘の愛媛県域、広島湾、防予諸島、周防灘等である。赤潮の発生に伴い養殖のハマチ、鯛、真ガキの他、天然魚介類の漁業被害が起きている。
1992年(平成4年)8月27日に環境庁告示第67号により、海水中の窒素や燐(リン)が海洋プランクトンに対して影響を与え、著しく増殖を生ずる畏れのある海域として閉鎖性海域として指定され、赤潮を始めとして2004年(平成16年)と2005年(平成17年)には発生原因が不明の藻により底引き網漁などの漁獲に打撃を与えている。
瀬戸内海は1960年代から1970年代にかけて富栄養化による赤潮が発生しており、1973年に瀬戸内海環境保全臨時措置法が制定され、2001年にはCODに加え窒素、リンの総量規制が導入された。これに伴い瀬戸内海の赤潮発生が減少するとともに海の透明度も増してきた。その一方で養殖海苔の色落ちが頻発。プランクトンを餌とするイワシやイナカゴ、それらを捕食するサワラなどの漁獲量も低迷している。これらの原因を「海が痩せた」こと、つまり栄養塩の過度な減少、いわば富栄養化の逆の「貧栄養化」に求める研究者も存在する。魚介類の餌となる動物プランクトンの下で基礎生産を担う藻類・植物プランクトンは窒素やリンが必要なためである。ただし反論として、漁獲量減少は乱獲が主な原因であるという意見もある。瀬戸内海への栄養塩の減少や貝漁獲量の減少の原因になっている干潟の減少は、ダムの建設やコンクリートによる河川の整備による栄養塩や土砂の瀬戸内海への流出の減少が原因であるとも指摘されている。2015年10月2日に瀬戸内海環境保全特別措置法が改正され、同年2月に瀬戸内海環境保全基本計画が変更され、従来の瀬戸内海の「水質を保全」する考え方から「水質を保全・管理(地域性や季節性に合わせて水質を管理)」する考え方に改め、干潟や藻場の再生を行っていくなど瀬戸内海を取り巻く環境を整備することで生物多様性・文化的に「豊かな海(里海)」へすべく調査・研究・対策が行われることになった。
2018年、兵庫県は県環境審議会の小委員会では、窒素濃度の下限を設定する新基準案を提示。窒素濃度の低減を目指してきた行政の転換点となった。藤原建紀(京都大学名誉教授)は、(下限として提示される)窒素濃度0.2 mg/l以下はダイビングに適するほどの透明度。瀬戸内海では海藻だけでなく、アサリや小魚などにも影響が出ているとコメントしている。
兵庫県は2019年、日本水産資源保護協会の基準を参考に窒素とリンの下限を設定した条例改正を行ない、政府も瀬戸内海環境保全特別措置法の2021年改正で「きれいな海」から「豊かな海」へ政策目標を変更した。ただ、瀬戸内海へ流入する窒素やリンの量は陸域からの流入より太平洋との海水交換の影響が大きいとの見解もあるほか、赤潮の再発を懸念する地域もある。