Microsoft Windows XP
Windows XP
Windows XP 64-bit Itanium Edition
Microsoft Windows XP(マイクロソフト ウィンドウズ エックスピー)は、マイクロソフトが2001年に発表したWindowsシリーズに属するオペレーティングシステム (OS) である。
Windows XPの発売以前、Windowsは一般家庭向けでWindows 3.1由来のMS-DOSを前提とした古い構造を機能拡張して開発されたWindows 95、Windows 98、Windows MeなどのWindows 9x系と、サーバ用途に耐える安定したOSとして新規開発されたWindows NTなどのWindows NT系が並行開発・販売されている状態が永らく続いていた。
その状況はマイクロソフトにとっては開発リソースが2つの製品に向けて分散される等の大きな課題となり、9x系ではマルチメディア機能の拡張と共にシステムリソースに余裕が無くなりクラッシュが多発するようになる(特にWindows Meで顕著)など、構造面でも限界に達しており、開発負荷の軽減と、マルチメディア対応の安定したOSを作る目的で、一般家庭向けの9x系をNT系に統合することを目標に開発された。XP以前に同様の統合化を試みたWindows 2000を基本に、その際の統合の成功に至らなかった機能も含めて開発されている。この機能統合の成功により、XPはNTの安定性・堅牢性と9x系のマルチメディア機能や使いやすさを併せ持った汎用OSとなった。NTカーネルを採用した一般家庭向けのWindowsはXPが初であり、XPのリリースによって、一般市民が初めて安定に動作するOSを手軽に入手・利用することができるようになった。XPの開発成功を受け、マイクロソフトは長年の懸案であった9x系の終息を成すことができた。
開発時のコードネームはWhistler(ウィスラー)と呼ばれていた。
永きに渡って販売されていたが、ネットブックなど超低価格機向けなどの一部の用途を除き、2008年6月30日をもってマイクロソフトからの出荷は終了した。2008年7月以降の入手方法は、流通在庫品のほかに後継製品となるWindows VistaのBusinessかUltimateエディション、Windows 7のProfessionalかUltimateエディションからのダウングレード権ただし、Windows 7のダウングレードに関しては「Windows 7発売から18か月後」あるいは「SP1のリリース」のいずれか早いほうまでという条件付きであったが、後にWindows 7のサポートライフサイクル終了までダウングレード権の行使が可能となった。しかしこれは、ダウングレード先のOSのサポート期間のさらなる延長がなされることを意味していない。あくまでもダウングレード権の行使期間の延長に過ぎないという点に留意する必要がある。を利用する形のみになった。一部の直販 (BTO) メーカーでは、この仕組みを利用して業務用向けオプションとして引き続きWindows XP ProfessionalをプリインストールしたPCが出荷されていたが、2010年10月22日に販売が終了した。また、米MicrosoftのDSP版も2009年6月30日に販売終了となり、店舗在庫限りとなった。
OSはコンピュータが導入された時のものが使われ諸事情により後続のOSに置き換えができない場合がある(たとえば工場の生産ラインのマシン群のひとつとして組まれてしまっていて仕様を変更するわけにはいかないコンピュータや、発展途上国に慈善活動、フィランソロピーなどで贈られたもので使用者側は買い替え予算が組めないコンピュータなど)。米国の調査会社Net Applicationsによると、2018年12月時点における世界のOSシェアはWindows XPが4.54%であり、首位の座をWindows 10 (39.22%) に明け渡している。NetMarketShareの調査では2020年時点で、シェアが1.26%であり、この数字はWindows 8 のシェア(0.57%)、ChromeOS (0.42%)、Windows Vista (0.12%)よりも大きい。2020年時点でXPは、後続のWindows 8やVistaよりも多く使われているのである。StatCounterによる2020年3月の別の調査では、Windows XPのシェアが増加し0.24ポイント増の1.39%となったといい、中国での急増(13.32%、+9.13)が大きいらしいが、先進国でもフランス(1.11%、+0.23)・カナダ(1.13%、+0.22)・アメリカ合衆国(0.92%、+0.14)など微増している国は数多い。
これにはそれなりの理由がある。XPが要求するハードウェア要件がWindows 2000の次くらいに低く(後述参照)、低スペックのマシンで動かすことができ、また使用しているアプリケーションソフトによっては後継のWindowsに対応していないなどの理由からXPが必要であるユーザがいるなどといった事情で依然として根強いシェアがあるのである。その結果、一部のインターネットオークションや中古販売においてWindows XPリテールパッケージ版(特にクリーンインストール版のProfessional)は後発のWindows Vista、およびWindows 7、Windows 8、Windows 8.1、Windows 10、そして2022年6月現在、最新のWindowsであるWindows 11より高額で取引されることも決して少なくない。
XPは「「経験、体験」を意味するeXPerienceに由来する」と公式には解説されている。→表の意味と隠された意味
主に家庭で使用されることを前提に開発されたエディション。Windows XPの基本的な機能が搭載されており、ドメイン参加といったビジネス向けの機能は非搭載。Professionalエディションに比して、1つの物理CPUのみの対応(ただしハイパースレッディング・テクノロジーやマルチコアプロセッサはサポートする)といくつか拡張性に制限がある。
(個人の)上級ユーザー、あるいはビジネスでの利用を想定した、Home Editionに対する上位エディション。マルチプロセッサへの対応や ドメインへの参加、リモートデスクトップのホスト機能、ダイナミックディスクのサポートなどに対応するほか、IISやファイルシステム暗号化などセキュリティ保護関連機能も搭載する。
MCEと略される。バージョンは2002(コードネーム:eHome、2002年10月に米国、カナダ、韓国で先行発売、日本語版は存在しない)、2003(コードネーム:Freestyle、開発中止)、2004(コードネーム:Harmony、2003年10月に日本、中国、フランス、ドイツ、英国でも発売、日本語版は2003年10月15日発売)、2005(コードネーム:Symphony、2004年10月DSP版は米国では当初未発表で日本でのみ先行発売された)とそのマイナーアップデート版Update Rollup2(コードネーム:Emerald)の4種類がある。Professionalエディションの機能を基本に、テレビジョン放送やデジタルオーディオ機器などのAV機能を付加したエディションである。MCEにのみ、Windows Media Centerと呼ばれるテレビ視聴・録画、音楽再生・録音、ビデオ・DVD鑑賞などを専門的に行うツールが収録されており、付属する専用リモコンで遠隔操作を行うことが可能である。ただし、Media Center EditionはOEM供給の形でのみ提供されるため、プリインストールPCを購入する必要がある(2005についてはDSP版が提供され、一部のハードウェアとセットで入手が可能となった)。
2004ではドメインへの参加は可能であったが、2005では再インストール時(OEM版はインストール時も含む)のみにしかドメインへの参加はできなくなった。マイクロソフトも公式にはドメイン参加は不可能であるとアナウンスしている。その他の両バージョンの差として、サポートTVチューナー数が1から2に増加、導入済みService PackがSP1からSP2になったほか、2004では非対応だったPortable Media CenterやデータCD/DVDの作成について、2005で対応した。
2005年10月にリリースされたUpdate Rollup2では、Xbox 360をクライアントとして使用することが可能となった。
なお、AV機能が充実したPCは日本でも多数リリースされているものの、それらへのMCE採用例は少ない。日本の大手PCメーカーはAV機能に特化した製品を提供する際、ハードウェア・ソフトウェア(ドライバ、アプリケーション)を独自に開発・機能拡張することが多く、結果、Home EditionまたはProfessionalでも事足りるからである。この理由として、それら大手PCメーカーのほとんどは大手家電メーカーでありAV製品に関する技術が潤沢であること、MCEのリリース以前から多くのAV機能特化PCを製造販売していたこと、そういった製品の多くは家庭向けであるため、MCEよりもコストが低いHome Editionを採用したいこと、などが挙げられる。
Professionalの機能に加え、ペンタッチ機能を付加させたエディション。このエディションが搭載されたPCには必ず専用のペンが付属する。またタブレットPCでの操作を想定したエディションであるため、Windows Journalと呼ばれるツールでメモ書きができたり付箋紙やMicrosoft Officeなど一部のアプリケーションの付加機能が利用できる場合もある。Tablet PC Edition (2002) (日本語版は2002年11月7日発売)とTablet PC Edition 2005(日本語版は2005年11月22日発売)の2種類のバージョンが存在し、2002ユーザーはService Pack2をインストールすることにより2005へとアップグレードできる。OEM版とDSP版(2005のみ)での提供で、市販パッケージ版は存在しない。
64-bit Itanium Edition64-bit Itanium Edition
Itanium 環境のワークステーション向けのエディション。Windows XPを基に開発され2002年に公開されたVersion 2002と、Windows Server 2003を基に開発され2003年に公開されたVersion 2003がある。16GBまでの実メモリと8TBまでの仮想メモリをサポート。IA-32向けアプリケーションソフトウェアがそのまま動作するという機構(WOW64)を備えている。OEM供給の形でのみ提供された。後述するProfessional x64 Editionが発売される前の2005年1月4日に販売終了となった。
Professional x64 EditionProfessional x64 Edition
AMDによるx86アーキテクチャの64ビット拡張AMD64に対応したWindows Server 2003 Service Pack 1 x64 Editionsを基に開発されたクライアント向けのエディション。機能の多くとそれを表すバージョン番号はWindows Server 2003 Service Pack 1と同じ。2005年4月23日から販売開始され、OEM版とDSP版のみが提供された。
開発途上国向けのエディションで、2004年10月ごろから各国語版が段階的に試験発売された。日本語版は提供されていない。対象国は低国民所得がゆえに海賊版が横行しており、その対抗策として廉価で提供されている。主要エディションに比して廉価で提供している理由として、同時に開けるウィンドウ数が3つまでであることや、画面解像度がSVGA(800×600)までであること、ネットワーク共有機能の制限やマルチアカウントが使用できないなどの大幅な制限が加えられている。Home Editionなどへのアップグレードは提供されていない。ポルトガル語(ブラジル)、タイ語などの言語版をはじめ複数のローカライズ版がリリースされており、それぞれ異なった壁紙やスクリーン セーバーなどが収録されている。
Edition N
欧州委員会の要求を受けて用意されたエディション。Home EditionとProfessionalからWindows Media Playerが除かれている。主要エディションはメディアプレーヤーに関する消費者の選択権を狭めるとして、競争法違反に問われたため。
Edition KおよびEdition KN
韓国公正取引委員会の要求を受けて用意されたエディション。KはHome EditionとProfessionalに他社製インスタント メッセンジャーへのリンクを追加したもの。KNはHome Edition KとProfessional KからWindows Media PlayerおよびWindows Messengerが除かれているもの。欧州連合域内におけるメディア プレーヤーに加えて、インスタント メッセンジャーについても消費者の選択権を狭めるとして、独占禁止法違反に問われたため。
Home Edition ULCPC
2008年4月3日にマイクロソフトがULCPC用としてメーカー向け販売を開始すると発表したもの。なおマイクロソフトで言うところのULCPCは一般においてネットブックやネットトップと呼ばれる超廉価版PCに合致しており、これらの市場向け製品に利用されている。
Windows Fundamentals for Legacy PCs
コードネーム"Eiger"と呼ばれたもので、2006年7月にシンクライアント版としてソフトウェア アシュアランス契約者向けに登場した。
Windows XPベースの組み込みシステム向けOS。専用の構築ツールを使用してOSの機能をカスタマイズし、搭載製品の構成や用途に応じたOSパッケージを作成することができる。POSシステム、ATM、カーナビゲーション、アーケードゲーム基板、シンクライアントなどに使われているほか、大手メーカー製PCでTV視聴録画専用モードのOSとして採用されている例もある。
Windows Embedded Standard 2009
Windows XPベースの組み込みシステム向けOS。Windows XP Embeddedの後継にあたる。
Windows Embedded POSReady 2009
Windows XPベースのPOSシステム向けOS。Windows Embedded for Point of Services (WEPOS) の後継にあたる。
大きな特徴は、GUIのデザインを変更することのできるテーマの概念を取り入れたことである。Windows XP以降では、ボタンやウィンドウ・その他GUIの外観をまとめてビジュアル スタイルと称する。Windows XPでは標準として「Luna」(Windows XP スタイル)が採用された。Lunaの他にマイクロソフトやその他のサードパーティーがリリースしているビジュアル スタイルが多数存在するが、標準ではマイクロソフト公式のものにしか変更できない。
またデスクトップのアイコンの利用をスタートボタンへ集約、コントロール パネルなどといった設定項目もウィザードを取り入れ、初心者でも直感的に操作できるユーザー インターフェースとなっている。
なお、処理能力が低い環境での使用や、Windows 2000やWindows 98以前の旧来操作性を継承したい場合、画面のプロパティの設定で「クラシック スタイル」を選択することで、「Luna」を使わない以前のバージョンに似たスタイルを設定することも可能である。
これまでのWindowsはログオンしているユーザーを変える場合、必ずファイルを保存させてログオフする必要があったが、この機能によりログオフすることなくユーザーを切り替えられるようになった。この時、切り替える前のユーザーによって実行を開始したプロセスはバックグラウンドで動作したままの状態となる。これはサーバOSで培われたターミナル サービスの技術を利用したものである。ただし、Windows Serverドメインに参加しているコンピュータはこの機能を使用することができない。
システムの環境をある時点の状態へ戻すことが可能となった。もともとは Windows Meから含まれた機能で、Windows XPは市販されたNTベースのOSで初めて含まれた。
開発中止になったWindows Neptuneには搭載された。
CD-R/RW の書き込み
これまでのWindowsでは別途ライティングソフトウェア(書き込みソフト)が必要だったが、Windows XPではRoxioのライティングエンジンが搭載されており、CD-RとCD-RWの書き込み機能に標準で対応した。フォルダにファイルを移す感覚で記録したいファイルを選択できるので利便性があり、直感的な操作が可能である。Windows Media Playerで音楽CDの記録もできるので、大半の環境では書き込みソフトの必要性はなくなった。ただし、ISOイメージ ファイルからのCD作成はできない、DAO(Disk at Once)での書き込みができない、パケットライト方式の書き込みができないなど、ライティング ソフトウェアを別途用いる場合に比して何点か制約がある。
アンチエイリアシングを発展させたClearType採用により液晶ディスプレイ環境で、より鮮明な文字表示が可能となった。
過去のWindowsバージョンに依存したアプリケーションを動作させるモード。SP2以降のWindows 2000にも搭載され、さらに改良が加えられた。Windows NT系である本製品は、Windows 9x系と設計思想が異なる。そのため、そのままでは動作しないアプリケーションが少なくなく、サポート終了したWindows 9x系からの移行のために用意されたモードである。また、過去のWindows NT系に特化したアプリケーション動作にも使われる。該当するプログラムのプロパティから「互換性」タブを選ぶことで、互換性を持たせるバージョンをWindows 95、Windows 98/Me、Windows NT 4.0、Windows 2000から選択できる。マイクロソフトが公表した、ライオン株式会社のWindows 98から Windows XPへの移行の事例によると、自社開発した12のアプリケーションで、そのまま動作したのは8、表示に問題はあるが動作したのは2、ソースの書き換えが必要だったのは2で、80%以上動作したという。
また、互換性を高めるためのツールとして、Application Compatibility Toolkitが配布されている。これは現在の環境で利用しているソフトの互換性調査や、マイクロソフトへの報告、互換のために用意されたShim(設定)を組み合わせ、自力で動作させることなどが可能になっている。さらに、互換対応したアプリケーションのデータベースを利用できる。これは、本来の仕様では動作しなかったアプリケーションに、追加で互換性を持たせたことを意味する。
PCをネットワークを介して操作できるリモートデスクトップ機能である。ホスト側のPCはProfessionalまたはTablet PC Editionである必要がある。RDPを利用しているのでUnix系OSでも接続が可能となっており、大半のコンピュータがクライアントとなることが可能。ローカルユーザがログオン中の場合には強制的にログオフされる。
操作されるPCから操作するPCへWindows Messengerや電子メールで遠隔操作の通知を出し、許可が下りれば遠隔操作できる機能。PCに詳しくない人が遠隔地にいるPCに詳しい知人からサポートを受ける用途に用意されている。リモートデスクトップを応用した機能で、この機能の利用には、双方がWindows XP以降を利用している必要がある。
当初は開発者向けとして、一般ユーザーに対するサポートの対象外となっていたが、Service Pack 1で正式にサポートされた。ただし、実装されているIPv6の仕様が初期のものであり、古くなっているため、実際に使用するには問題があることがある。
また、ホスト名の解決を行うDNSクライアントサービス(リゾルバ)の実装がWindows Vista以降とは異なっており、非互換の仕様がある。Windows XPでは、IPv6を有効にすると、IPv4でのホスト名の解決に時間がかかるようになり、IPv4での性能が低下する。
この性能低下については、Windows Vista以降で改善されたが、副作用として、ホストにリンクローカルアドレスまたはTeredoアドレスしか割り当てられていない場合、ホスト名からIPv6のIPアドレスを取得できなくなるため、IPv6で通信することが困難になっている。
ここでは、32ビットバージョンのService Packについて述べる。なお、SP2以降では起動画面でエディション名が表示されなくなった。
Service Pack 1
2002年9月19日に公開された。既存の不具合修正に加えてUSB 2.0への対応およびDVD Audioのサポート対応、プログラムの追加と削除内にウェブブラウザやメーラーなどの特定のアプリケーションについて、サードパーティー製アプリケーションを標準で使用するように設定できる「プログラムのアクセスと既定の設定」が付け加えられている。このうち、「プログラムのアクセスと既定の設定」に関しては反トラスト訴訟に基づく。2003年2月3日にマイクロソフト製Java VM(Microsoft VM)を削除したService Pack 1aが公開された。2006年10月11日にサポートが終了した。
Service Pack 2
2004年9月2日に公開された。当初従来通りのService Packの予定であったが、計画の段階で相次いでMSBlasterなどのセキュリティホールを狙った悪意のあるソフトウェアの出現や不正アクセス事件が多発したことを受け、セキュリティの強化が最重点項目となっている。名称も従来では単にService Pack 2となるところが「Service Pack 2 セキュリティ強化機能搭載」と“副題"が付けられている。マイクロソフトの内部では、XP SP2としてリリースするのではなく、「XP Release 2」という名称で、再パッケージ化して販売しようという計画もあった。入手方法は従来通りマイクロソフトのサイトからのダウンロードとWindows Updateで行われた他、PC販売店や一部の家電量販店、郵便局にて小冊子付CD-ROM配布も行われた、2004年以降のXPはSP2が標準で適用されている。2010年7月13日にサポートが終了した。
Service Pack 2b
2006年7月22日に、一部の店舗で販売された。内容はSP2に一部の修正プログラムを適用したものである。
Service Pack 2c
2007年(米国では8月。日本では不明)から販売された。SP2cではプロダクトキーの不足に対応するためプロダクトキーの系統が変わった。この変更によりSP2b以前のインストールメディアではSP2cのプロダクトキーが使用できない。ただし、参照リンク先の「SP2c 付属のインストール メディアでインストールを行う際、従来(SP2bまで)のプロダクト キーを入れてしまうと“無効なプロダクト キー"と判定されてしまう」という記述は誤りであり、実際にはSP2c付属インストール メディアではSP2b以前のプロダクトキーを使用することはできる。
Service Pack 3
2008年4月21日に完成し、2008年5月6日にMicrosoftダウンロードセンターおよびWindows Updateで公開された。Network Access Protection、ブラックホールルーター検出、カーネルレベルでのFIPS 140-1 Level 1準拠の暗号化サポートがサポートされ、プロダクト アクティベーション システムが変更された。既にインストール済みの環境に SP3を適用する場合、SP1もしくはSP2が適用されている必要がある。SPが未適用の初期バージョンには、直接SP3を適用することはできない。また、SP3を適用したメディアはOEM向けにのみ提供されリテールパッケージは販売されていない。2014年4月9日、サポートを終了した。
従来のマイクロソフトの方針では、家庭向けのエディションではメインストリーム サポート フェーズ(次のバージョンのWindows発売から2年後まで)しか提供せず、ビジネス・開発向けのエディションのみ延長サポート フェーズ(メインストリーム サポート終了後5年間)を提供してきた。しかし、Windows XP Home Editionは市場で非常に多く使われていたため、メインストリーム サポート期間をもってサポートを打ち切ると、重大な脆弱性が発見されてもセキュリティ アップデートが提供されず、無防備な状態のPCが巷にあふれることが懸念された。2007年1月25日、マイクロソフトは市場の状況を鑑み、「Windows XP Home EditionおよびMedia Center Editionについても、(家庭向けのエディションであるが)5年間の延長サポートフェーズを提供する」と発表した。これにより、Home EditionおよびMedia Center Editionはサポート期限が2009年4月14日から2014年4月8日へ延長された一時的に後継OSのWindows Vistaの家庭向けエディション群(BusinessとEnterpriseを除くエディション)のサポート期限「2012年4月10日」との逆転現象が発生したが、2012年2月20日にWindows Vistaのサポート期間改訂により、解消された。。発売開始より約12年半にもおよぶという、PC用ソフトとしてはかなりの長期サポートとなるただし、Windows 1.0は発売から約16年、Windows 2.0も発売から約14年と、Windows XPよりも長い期間サポートされていた。。
なお、ProfessionalとTablet PC Editionに関してはビジネス・開発用製品扱いのため、従前どおり延長サポート フェーズが提供される。また、Windows XPベースの組み込みシステム向けOSであるWindows XP Embeddedは2016年1月12日を以って延長サポートが終了した。このほか、Windows Embedded Standard 2009は2019年1月8日まで、Windows Embedded POSReady 2009は2019年4月9日までそれぞれ延長サポートとなる予定である。
2014年4月9日(日本標準時)を以って延長サポートが切れ、更新プログラムの提供が全て終了した。マイクロソフトはWindows 7以降の最新のWindowsへの早めの移行を呼び掛けている。しかし、中小企業などでは会社内のネットワークシステムをデファクトスタンダードだったXP向けに構築している会社も非常に多く、予算不足などから思いのほか移行が進められていない会社も少なくない。さらに東日本大震災によって被災した福島県、および宮城県、岩手県、一部の関東地方の各学校や各企業などでは、建物の耐震改修やパソコンより重要な業務機材などの購入に予算を取られ、期限切れまでにパソコンを更新できない自治体や企業、学校が続出しており、こちらも大きな問題となっている。家庭や企業のPCに大量に導入されたWindows XPの延長サポート切れに伴う諸問題について2014年問題と呼ばれることがある。