ロバート・ガスコイン＝セシル (第3代ソールズベリー侯)
アイルランド強圧法の期限が1885年8月に迫る中、グラッドストン政権は強圧法延長論に傾いていた。これに対して保守党はランドルフ・チャーチル卿の主導で強圧法の延長に反対した。これによりソールズベリー侯爵とアイルランド国民党党首チャールズ・スチュワート・パーネルの連携が可能となり、1885年6月8日には自由党政府提出予算案の修正動議を保守党とアイルランド国民党の賛成多数で可決させ、グラッドストン内閣を総辞職に追い込んだ。
ヴィクトリア女王は、保守党党首に組閣の大命を与えることを決意したが、当時庶民院保守党のノースコートの権威は失墜していたため、ノースコートではなくソールズベリー侯爵に組閣の大命が与えられた。ソールズベリー侯爵は「保守党は依然として少数党であり、しかもアイルランド国民党の出方も不透明であるから、グラッドストンの協力が得られれば拝受する」と奉答し、グラッドストンとの交渉にあたったが、グラッドストンからは協力を得られなかったので、大命を拝辞しつつ、グラッドストンに再度大命を与えるべきことを上奏した。ところがグラッドストンはそれも拒否したので、結局総選挙まで女王が両者の関係を斡旋するという条件でソールズベリー侯爵が大命を拝受することになった。
こうして1885年6月に第一次ソールズベリー侯爵内閣が組閣された。
1880年代半ば以降の農業不況でアイルランドでは反地主運動が再び活発化した。
政権の基盤がアイルランド国民党との連携にあるソールズベリー侯爵内閣としてはアイルランド問題への取り組みが必要であったため、1885年にもアシュバーン法を制定した(アイルランド大法官アシュバーン男爵によって作成されたため、この名が付いた)。これは国家による地主の土地買収は避けつつも、アイルランド小作人が自作農になれるよう、低利・長期で土地購入費を融資することを目的とする法案だった。同法の制定により1902年までに2万5000人の小作人が土地を購入できた。
この頃にはアイルランド自治を決意していたグラッドストンは、ソールズベリー侯爵が続けてアイルランド自治法案を提出するとの期待をもつようになった。そうなったら保守党内から造反者が出るだろうが、自分がそれ以上の数の自由党議員を率いて賛成に回ればアイルランド自治が達成できると考えていた。
アイルランド総督カーナーヴォン伯爵も自治に前向きだったが、ソールズベリー侯爵は保守党の分裂を恐れて自治法案を提出する意思はなかった。しかしアイルランド国民党の支持を失わぬため、そのことは公言しなかった。
1885年11月の1885年イギリス総選挙で自由党が322議席、保守党が251議席、アイルランド国民党が86議席をそれぞれ獲得した。
保守党は少数党のままだったが、ソールズベリー侯爵は自由党の過半数割れを口実にして政権に留まった。また自由党が過半数割れしたことで保守党は選挙前よりアイルランド国民党との連携に固執しなくなった。
1886年1月21日に議会が招集され、ソールズベリー侯爵は施政方針演説でアイルランドに対して強圧法案と土地改革法案の二点セット、つまり「飴と鞭」で臨むことを表明した。
強圧法案に反発したアイルランド国民党はアイルランド自治を主張するグラッドストンの自由党と結び、1月26日に施政方針演説の修正動議を可決させ、ソールズベリー侯爵内閣を総辞職に追い込んだ。
第三次グラッドストン内閣は1886年4月8日にアイルランド自治法案を議会に提出した。ソールズベリー侯爵は「アイルランド人には二種類あり、一つは自治を解する者たちだが、もう一つはアフリカのホッテントット族やインドのヒンドゥー教徒と同類の自治能力のない連中である」と演説してこれに反対した。
アイルランド自治法案は自由党内でも反対論が根強く、ジョゼフ・チェンバレンら新急進派とハーティントン侯爵らホイッグ派が自由党を離党して自由統一党を結成するに至った。ヴィクトリア女王もアイルランド自治に反発して、ソールズベリー侯爵に自由党内反アイルランド自治派と連携して組閣の道を探れと内密に指示を出している。
6月8日の庶民院は、保守党、自由統一党、93名の自由党造反議員の反対により343票対313票で自治法案を否決した。これに対してグラッドストンは1886年イギリス総選挙に打って出た。この総選挙で保守党はランドルフ・チャーチル卿が中心となってイギリスとアイルランドを切り離そうという企みを批判するキャンペーンを展開した。その結果、保守党が316議席、自由党が196議席、自由統一党が74議席、アイルランド国民党85議席をそれぞれ獲得した。敗北したグラッドストン内閣は総辞職した。
ソールズベリー侯爵は自由統一党の党首ハーティントン侯爵に保守党と自由統一党の連立内閣の首相になってほしいと打診したが、ハーティントン侯爵はチェンバレン派の自由党返りを警戒して自由統一党は閣外協力に留めたいと返答した。その結果、自由統一党の閣外協力を得て第二次ソールズベリー侯爵内閣が成立した。
自由統一党のジョゼフ・チェンバレンはソールズベリー侯爵内閣の一般政策を支持する見返りとして、地方自治の農村への拡張、土地改革制度推進を要求した。これがソールズベリー侯爵が保守的でありながら一定の内政改革を行う背景となった。
急速な都市化の進行により、スラム化・不衛生化などの都市問題が深刻化していた。これへの対応はチェンバレンがバーミンガム市長時代に行った都市改革に代表される都市自治体による施策が主だった。だがそのために都市自治体の財政が圧迫されていき、また都市問題が発生するたびに作られていく新行政機関が錯綜して行政権が混乱するようになった。とりわけロンドンの行政機関の乱立状態はひどかった。
その解決のため、ソールズベリー侯爵は1888年に1888年地方自治法 (イギリス)を制定した。この法律はイングランドとウェールズを60以上の行政州(Administrative County)と同じく60以上の特別市 (イギリス)に分け、それぞれに代議制の州議会 (イギリス)を設置させ、そこに行政権のほとんどを集中させることで行政機構乱立状態を解消するものだった。これによって地方行政における治安判事の強力な権限は大きく制限された。警察権のみは治安判事と州議会の共同管轄とされたものの、それ以外の行政権はほぼ州議会に委託された。また税金の一部を地方税とすることで州議会が活動しやすくした。
この法律によりイギリス地方自治の第一歩が踏み出された。
グラッドストン政権が1882年に制定した配分地拡張法を再編・拡張した労働者配分地法を1887年に制定した。この法律によりこれまで小教区が行っていた配分地拡張と農業労働者への低利での配分地付与を衛生区局(sanitary district authorities)に行わせることとした。衛生区局には土地の強制収用権限が与えられており、小教区よりも配分地を拡張しやすかった。また農業労働者一家族あたりの配分地を1エーカーと定めた。
チェンバレンは農業労働者一家族当たりの配分地を3エーカーの草地と1エーカーの耕地とすることを求めていたが、ソールズベリー侯爵はこれを拒否し、上記の内容でチェンバレンを妥協させた。
1892年にもチェンバレンの要求を容れて小農地保有法を制定し、州議会に地主の土地を有償で収容する権限を認めた。チェンバレンが主張していた地主からの強制収容ではなく、地主と州議会の協力の上での収容を目指す物だった。上記法律と同じくチェンバレンの顔を立てつつ、彼の主張をそのままには採用せず、保守的な修正を加えたものだった。
1887年3月にヒックス・ビーチがアイルランド担当大臣を辞職すると、甥のアーサー・バルフォアをその後任に据えた。
バルフォアは騒がしくなるアイルランド民族運動を弾圧すべく、1887年8月にもアイルランド強圧法を制定し、アイルランド国民党の政治家を含めたアイルランド民族運動家を次々と逮捕していった。その弾圧の激しさからバルフォアは「血塗られたバルフォア(“Bloody Balfour")」の異名を取るようになった。
一方で融和政策もとり、1890年にはバルフォアの主導で「バルフォア法」と呼ばれるアシュバーン法を拡張させたアイルランド小作人の土地購入を支援する法律が制定された。この法律によってアイルランド小作農に土地購入費の貸し付けを行う「土地委員会」の貸付限度額はそれまでの500万ポンドから3300万ポンドに大幅増額し、さらに現に小作人である者だけでなく、かつて小作人だった者も保護対象に拡大された。
ただ地主への代金支払いが現金ではなく土地債権に変更されるなど制度の複雑化により、申請数はアシュバーン法の時よりかえって減少した。結局バルフォア法は1896年の第3次ソールズベリー侯爵内閣期の時のアイルランド担当大臣ジェラルド・バルフォア (第2代バルフォア伯爵)の主導で制度の簡潔化が図られ、それによって同法での申請数も増加していった。
ソールズベリー侯爵はグラッドストン政権下で孤立したイギリス外交の修正を目指した。とりわけ植民地問題をめぐって関係が悪化していたドイツ首相ビスマルクとの関係修復に力を入れた。今やビスマルクと敵対するとイギリスと言えども孤立してしまうという外交的教訓からだった。
ビスマルクとしてもイギリスの協力が欲しい時期だった。バッテンベルク家のブルガリア公アレクサンダルの跡目をめぐるブルガリア問題でオーストリアとロシアの対立が深まっており、ビスマルクが維持しようとしてきた三帝同盟は空中分解していた。そこでビスマルクとしては新たなフランス(普仏戦争以降ドイツへの復讐が国是と化していた)封じ込めのヨーロッパ国際秩序の構築をする必要があった。
ソールズベリー侯爵はビスマルクの要請に応じて、1887年2月12日にイタリアと地中海協定を締結した。この協定についてソールズベリー侯爵はヴィクトリア女王への報告書の中で「立憲君主国家のイタリアはイギリスと相いれる存在」とし、また「ビスマルク侯によれば大陸諸国のグループ分けが進んでいるといい、イギリスがそこから完全に孤立した状態でいると、大英帝国植民地が分割可能な獲物と見られてしまい、それを共通項にした大陸諸国の連携が考えられる」ことを指摘している。
3月24日にはビスマルクの仲介でオーストリアも地中海協定に加わることになった。これによって地中海協定は独墺伊三国で結ばれている三国同盟を補完する条約となった。
1887年夏に親墺・反露のフェルディナントがブルガリア公に即位したことで露墺関係が緊迫した。ビスマルクはロシアがブルガリア宗主国のトルコと接近する可能性を危惧するようになり、地中海協定の防衛対象にトルコを加えたがるようになった。「ヨーロッパの利益(海峡自由運航など)の擁護者たるトルコの領土保全」、「トルコはブルガリアの宗主権を他国に譲ってはならない」、「そうした原則が犯された場合、締結国はトルコを支援して回復を図る」、「トルコ自身が犯そうとした場合あるいは犯されたのに回復しようとしない場合は締結国はトルコ占領を協議できる」という内容の新協定案を地中海協定三国に送った。
ソールズベリー侯爵はロシア牽制の意味からこの新協定に乗り気だったが、同時にドイツが地中海協定に参加していないことから、イギリスがドイツの火中の栗を拾わされることになるのを懸念していた。またビスマルクに行政を委ねているドイツ皇帝ヴィルヘルム1世や親英自由主義者の皇太子フリードリヒならばまだ信頼できるが、ヴィルヘルム1世は90歳、フリードリヒ皇太子は喉頭癌を患っていたため、遠くない未来、反自由主義的に育っている皇太子の長男ヴィルヘルム皇子が皇位継承する可能性が高く、ドイツの親英政策が変更されることも考えられた。そのためソールズベリー侯爵はドイツで皇位継承があってもドイツが地中海協定と矛盾する行動をとらないという保証を求めた。
これに対してビスマルクは1887年11月にソールズベリー侯爵宛ての書簡を送り、「ドイツでは誰が君主になろうと露仏二正面作戦を常に想定しなければならない。ドイツはそのための同盟国が欲しいが、確保できないならオーストリアの独立が脅かされない限り、ロシアと協調するしかない」と説いた。最終的にソールズベリー侯爵はビスマルクのこの言を信じて、1887年12月12日にトルコ防衛を加えた第二次地中海協定を締結した。
なおこの2度の地中海協定はともに秘密協定であり、一般国民や英国議会には秘匿されていた。イギリスには依然として孤立主義が根強かったため、公式の同盟を議会で通すことは不可能に近かったためである。
1885年にベルギー王レオポルド2世のコンゴ領有権をめぐってドイツ首相ビスマルクの主催で行われたベルリン会議後、ヨーロッパ列強によるアフリカ分割が盛んになった。その背景はドイツ帝国の勃興によるイギリスの相対的な地位の低下、フランスがジュール・フェリー首相以降、対独復讐(ヨーロッパ情勢)より植民地獲得を優先するようになったこと、そしてドイツで植民地獲得に消極的なビスマルクが失脚して植民地獲得を最優先する皇帝ヴィルヘルム2世の親政が開始されたことである。
もちろんソールズベリー侯爵としてもこれを座視できるわけはなく、積極的に植民地争奪戦に参加した。貿易や植民に独占権をもつ勅許会社を次々と創設して、彼らに領土拡大を行わせた。第二次ソールズベリー侯爵内閣の時に創設された勅許会社に王立ニジェール会社や南アフリカ会社などがある。
南ナイジェリアではグラッドストン政権時代から引き続いて同地最大の都市国家オポボを統治するオポボのジャジャとナイジェリア内陸部への進出をめぐって対立を深めた。ソールズベリー侯爵自身は慎重だったものの、現地イギリス領事たちの主導で強硬路線が取られ、1887年9月にはジャジャ王を誘き出して通商の自由を定めた保護条約に違反として彼を逮捕した。これをきっかけに1890年代にはラゴス内陸部遠征、ニジェールデルタ・ベニン地域のナナ王の排除、ブラス反乱鎮圧、ベニン王国侵攻、オベラミ排除とイギリスの内陸部侵入の遠征が本格化する。
植民地の獲得には強大な海軍力が必要であるため、1889年には「二国基準」を導入した海軍防衛法を制定した。この海軍力増強路線は後任の自由党政権にも受け継がれた(グラッドストンはこれに反発して政界引退する)。
1892年6月末の1892年イギリス総選挙で自由党が274議席、保守党が269議席、アイルランド国民党が81議席、自由統一党が46議席を獲得した。
これを受けて第二次ソールズベリー侯爵内閣は退陣し、8月18日に自由党政権第四次グラッドストン内閣が成立した。
政権についたグラッドストンは再びアイルランド自治法案を提出し庶民院を通過させるも、ソールズベリー侯爵とデヴォンシャー公爵(ハーティントン侯爵)が激しい反対運動を行った結果、貴族院は9月8日に419票対41票という圧倒的多数で法案を否決した。ヴィクトリア女王はこれについて「素晴らしいことだ。みなソールズベリー侯爵に拍手を送っている」と日記に書いている。
グラッドストンは海軍増強に反対して閣内で孤立を深め、1894年3月に辞職した。後任となった外務大臣ローズベリー伯爵も1895年6月には議会での表決に敗れて総辞職した。この後ヴィクトリア女王よりソールズベリー侯爵に再び組閣の大命があった。
第三次ソールズベリー侯爵内閣を発足させたソールズベリー侯爵はただちに1895年イギリス総選挙に打って出て勝利し、保守党と自由統一党を合同させた統一党を形成した。この合同は両党がアイルランド自治反対と大英帝国維持が目下の最重要課題という点において合意したためである。
一番の注目の人事はジョゼフ・チェンバレンが植民地大臣として入閣したことだった。チェンバレンは帝国主義と社会主義を結合させた「社会帝国主義」の政治家だった。すなわち社会保障の財源を侵略によって賄うべきことを主張したのである。彼の主導により、第三次ソールズベリー侯爵内閣は強力な帝国主義政策を遂行することになる。
内閣は事実上ソールズベリー侯爵とチェンバレンの二人首相体制であったため、「両頭政治(Two-headed administration)」とも呼ばれる。
1896年に労使調停法を制定し、労働争議の調停権を商務省に付与し、労使協調の定着を目指した。1897年には労災補償法を制定し、使用者責任を原則化した。
ドイツで導入されていた老齢年金制度の採用も検討されたが、後述するボーア戦争が予想以上に長引いて戦費が巨額になったため、その計画は延期せざるをえなかった
南アフリカのボーア人国家トランスヴァール共和国は、第二次ディズレーリ内閣の時の1877年4月にイギリスに併合されたが、第二次グラッドストン内閣の時の1880年に第一次ボーア戦争に勝利して再独立していた。
1886年にトランスヴァールのウィットウォーターズランドで金鉱が発掘され、ヨハネスブルグの町が建設されてトランスヴァール共和国は潤い始めた。イギリスやイギリス・ケープ植民地などからも続々と金やダイヤモンド採掘のための移民が集まってきた。しかしこの移民たちはトランスヴァール政府が自分たちに重税を課し、選挙権も認めず、ケープ植民地からの輸入も禁止していることに不満を高めていった。イギリス・ケープ植民地の首相でイギリス南アフリカ会社の社長であるセシル・ローズとその首席補佐官レアンダー・スター・ジェームソンは、この移民たちの不満を煽って、トランスヴァールを再併合する機会を狙っていた。
1895年12月から翌1896年1月にかけてヨハネスブルクの在留イギリス人の内乱準備と連携してジェームソン率いる500名ほどの南アフリカ会社所属の騎馬警察隊が突然トランスヴァール共和国へ侵入を開始したが、計画があまりに杜撰すぎて早々にボーア人民兵隊に包囲されて降伏した。ヨハネスブルクの在留イギリス人たちの反乱もまもなく鎮圧された(ジェームソン侵入事件)。
植民相ジョゼフ・チェンバレンも首相ソールズベリー侯爵も計画は知っていたが、静観を決め込んでいた。事件が失敗に終わるとイギリス本国政府は公式にはこのジェームソンの行動を批判することで関与を否定し、トランスヴァール軍から釈放されたジェームソンを反逆罪で裁判にかけ、また査問委員会を設置してローズを弾劾し、彼を公職から追放した。
チェンバレンの関与も疑われたが、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世がトランスヴァール共和国大統領ポール・クリューガーに宛てて祝電を送ったことが判明し、世論や自由党の批判もそちらへ流れていった結果、チェンバレンは失脚を免れた。
スーダンは1881年に発生したマフディーの反乱により第二次グラッドストン内閣が放棄を決定して以来、マフディー軍の支配下に置かれており、英国支配から離れていた(マフディー国家)。
ソールズベリー侯爵は、1898年にスーダン再征服を計画するようになった。そのために西部スーダンをめぐるフランスとの対立、トルコ利権をめぐるドイツとの対立、中国分割をめぐるロシアとの対立を慎重に回避するほどだった。その背景にはマフディー国家が隣国エチオピアと反ヨーロッパ的連携を図ろうとしていたこと、またフランス、ロシア、イタリアがエチオピアに野心を見せていたことがある。
1898年4月からホレイショ・キッチナー将軍率いるイギリス・エジプト連合軍2万5000人がカイロから南進してスーダン攻撃を開始し、9月までにマフディー軍主力を壊滅させてハルトゥームを奪還した。マフディー軍にハルトゥームを落とされてチャールズ・ゴードン将軍を殺害された時から13年の時を経ての奪還となった。反乱の首謀者である「マフディー」ことムハンマド・アフマドはすでに死去していたが、イギリス軍はその墓を掘り起こして遺骸の首をカイロへ移送し、胴体は川に投棄したという。
この戦いの間の7月12日にジャン=バティスト・マルシャン率いる200名超程度のフランス軍小部隊がフランス領コンゴから出動してマフディー国領土のファショダへ侵入し、同地をフランス領土に併合すると宣言していた。さらに9月には現地の王(メク)であるアブドゥラヒがこれまで忠誠を誓っていたマフディー国を裏切り、フランスに忠誠を誓った。これを危険視したソールズベリー侯爵はイギリス海軍を臨戦態勢に入らせつつ、フランス政府に対してスーダンはイギリス(とその傀儡国家エジプト)の主権下に戻ったので、ただちにマルシャンの部隊を撤収させねば領土侵犯と看做して戦争を開始する旨を通達した。フランスはこの脅迫により譲歩し、11月にはマルシャンの部隊を撤退させた。
この交渉前の8月にソールズベリー侯爵はドイツ政府と秘密協定を結んでおり、財政破綻が噂されていたポルトガル王国が債務不履行に陥ったら、ポルトガルの植民地を英独で分割することを約定している。とりわけイギリスはポルトガル領モザンビークのロレンソ・マルケスを欲していた。ここを手にいればトランスヴァール共和国を包囲することができたためである。しかし結局ポルトガルはパリで公債発行に成功したため、この協定は空振りに終わった。
ジェームソン侵入事件以降、イギリスとトランスヴァール共和国の関係は悪化の一途をたどった。比較的親英的だったオレンジ自由国もジェームソン侵入事件以降、同じアフリカーナー(ボーア人)としてトランスヴァール共和国の反英的姿勢に共感を示すようになっていった。
1898年2月のトランスヴァール共和国大統領選挙でクリューガーが四選するとケープ植民地高等弁務官アルフレッド・ミルナーはトランスヴァールとの交渉による和解の見込みはないと判断してトランスヴァールとの戦争を希望するようになった。イギリス本国もスーダン再征服後にはチェンバレンの主導でトランスヴァールとの開戦論に傾いていった。ソールズベリー侯爵は派兵に議会の承認がいらないインド人兵士1万人ほどを現地に送りこんで英軍増強に努めた。
1899年10月9日トランスヴァール共和国から共和国国境付近の英軍の撤収を求める最後通牒を突きつけられた。これを見たソールズベリー侯爵は同国との交渉打ち切りを最終的に決意し、開戦やむなしとの結論を下した。ヴィクトリア女王もそれを支持した。
イギリスは最後通牒の返事は出さず、10月11日からボーア戦争を開始した。ボーア人も勇戦しながらもイギリス軍が優位に戦いを進め、1900年3月にオレンジ自由国首都ブルームフォンテーン、6月にはトランスヴァール共和国首都プレトリアを占領し、9月にトランスヴァール併合宣言を出した。
この勝利のムードに乗じてソールズベリー侯爵は1900年イギリス総選挙に打って出た。10月に行われた総選挙の結果、保守党は野党に134議席以上の大差をつけて勝利した。
しかし戦争は終結しなかった。ボーア人側はこの後18か月にわたって英領ケープ植民地、イギリス軍が占領したトランスヴァール共和国とオレンジ自由国において鉄道破壊を中心としたゲリラ戦を展開したのだった。これに悩まされたイギリス軍は1900年9月にゲリラが攻撃してきた地点から16キロ四方の村は焼き払ってかまわないという焦土作戦を決定。さらにゲリラへの支援を防ぐため各地にボーア人婦女子を収容するための強制収容所を創設した。この強制収容所で2万人以上の人々が命を落としたという。
いつまでたっても終わりの見えない戦争にイギリス国内では厭戦気分が高まっていき、あちこちで反戦集会が開かれるようになった。この反戦運動の中から後に二大政党の一つとなる労働党が結成されている。こうした厭戦気分を背景にイギリス軍は1902年3月からボーア人に和平交渉を求めるようになった。ボーア人側にも厭戦気分が広まっていたため、5月に開催されたボーア人国民会議は和平交渉を受け入れることを決議した。これによりトランスヴァール・オレンジ両国民は1901年に即位したばかりの英国王エドワード7世の主権を受け入れてイギリスの統治に帰順することになった。その代わりにイギリスは帰順したボーア人の財産権を保障し、彼らの戦闘行為についての責任を問わず、両国のオランダ語使用を認め、特別な課税もせず、両国民の故郷への帰還や日常生活に戻るために必要な財政支援を行うこととなった。2年6カ月にもわたったボーア戦争がここに終結した。
19世紀後半、新興国アメリカ合衆国は工業力を飛躍的に伸ばし、世界最大の工業大国・軍事大国に変貌しつつあった。それを反映して外交面でも強気になり、カナダ(大英帝国自治領)や中米の英領との間の摩擦が増えていった。
ベネズエラと英領ガイアナの国境争いにもアメリカ政府は積極的に反英的介入を行うようになった。1895年8月にはアメリカ国務長官リチャード・オルニーが、ソールズベリー侯に宛てて手紙を書き、「イギリスの行動はモンロー主義に反している」と批判した。これに対して同年12月になってからアメリカに返信を送ったソールズベリー侯爵は「女王陛下の政府もモンロー主義の精神は受け入れているが、それはカナダ、英領西インド諸島、西半球におけるあらゆる英領とともにガイアナにも適用できない。ガイアナとベネズエラの国境紛争は1796年に端を発しており、女王陛下の政府はその臣民の生命や財産を守る権利をベネズエラ独立よりはるか以前からスペイン政府より認められている。アメリカ政府は西半球にあるという理由だけで、その国々がある種の状況に置かれても、必然的に利害関係が絡む責任を負わない多数の独立国に関して普遍的な命題として断言する資格がない」と一蹴した。モンロー主義を事実上否定するようなソールズベリー侯の返信にアメリカ大統領グロバー・クリーブランドは強く反発し、連邦下院へのメッセージの中で「イギリスがアメリカ大陸で武力を行使するつもりなら、これに抵抗するのがアメリカの責務である。イギリスはアメリカの調停を受け入れるべきである」と宣言した。この宣言は連邦下院の称賛を得、下院はガイアナ・ベネズエラ国境紛争調査委員会を立ち上げることを決議した。クリーブランドの宣言はイギリスがアメリカの調停に従わない場合、戦争の可能性まで意味するものと認識されたが、イギリスとの正面対決には自信がなかったクリーブランドは、委員会が調査を終える以前は如何なる行動も取らないと慎重な姿勢を示した。こうしたアメリカの動向を見守ったソールズベリー侯は、アメリカがベネズエラ・ガイアナ国境紛争に介入できる権利を認めることを決めた。続いた交渉でイギリスは仲介裁判所による解決策を提案し、1896年11月にこれを規定した英米協定が成立した。1899年10月、ベネズエラ・ガイアナ問題は最終的に解決を見た。
1896年に民主党のウィリアム・マッキンレーがアメリカ大統領に当選したが、マッキンレーも対外強硬派であり、1898年には米西戦争を起こしてスペインからフィリピンとグアムの割譲を受け、またハワイも併合し、太平洋植民地化を推し進めていった。そうした中でアメリカ政府の関心は大西洋と太平洋を結ぶ運河をパナマに建設することへ向かった。マッキンレー政権の国務長官ジョン・ヘイはイギリスの駐米大使ジュリアン・ポンスフォート (初代ポンスフォート男爵)とその交渉にあたった。英米交渉の結果、1900年2月にはアメリカが単独で運河を建設して経営することをイギリス政府が了承することになった(1901年11月にヘイ・ポンスフォート条約として条約化)。この時点では運河を要塞化することは禁止されていたものの、これもやがてイギリス政府は黙認することになった。「拡張しすぎた大英帝国」としては、南アフリカのボーア戦争や中国分割をめぐるロシアとの対立だけで手一杯でアメリカと本格的に事を構えるわけにはいかなかったのである。
しかしソールズベリー侯自身は常にアメリカとの開戦の可能性を視野に入れていたらしく、植民地大臣ジョゼフ・チェンバレンに「対米開戦は今年も無かった。しかしそう遠くない将来、開戦する可能性が高い」と述べていた。
1895年の日清戦争で清が日本に敗れて以降、中国大陸をめぐる情勢は一変した。日本への巨額の賠償金を支払うために清政府はロシアとフランスから借款し、その見返りとして露仏両国に清国内における様々な権益を付与する羽目となったのである。これがきっかけとなり、急速に列強諸国による中国分割が進み、阿片戦争以来の清のイギリス一国の半植民地(非公式帝国)状態は崩壊した。