視聴率
2019年9月17日 (火) 06:05 (UTC)
視聴率(しちょうりつ)は、ある特定のテレビ番組をその地区のテレビ受像機所有世帯のうち何パーセントが視聴したかを表す推定値であり、一つの指標である。
かつては「聴視率」という言い方もされていた。
視聴率の測定は基本的に、モニター世帯に設置されるテレビに接続した専用の機器から得られるデータを基にしている。地域や調査内容によっては、日記式のアンケートによる調査を行っているものもある。
視聴率には世帯視聴率と個人視聴率があるが、昭和時代のテレビは高価でブラウン管の影響で体積がかさばり、各家庭はテレビ受像機を所有する場合でもせいぜい1台しかないのが一般的だったので、その1台のテレビがどのチャンネルを受像しているかだけ調べれば充分だと考えられていたため、その時代の「視聴率」は「世帯視聴率」とほぼ同義語だった。
その後、テレビは安価になり液晶画面で薄型化し、その結果、複数名がいる世帯では複数台のテレビ受像機を複数の部屋に所有することも一般化し、一世帯でも家族が各自で個別に番組を視聴することも増え、1台だけ調べても実際の視聴状況が全然調査できていない、と指摘・批判されるようになった。2020年時点で、日本の各テレビ局が使用する社内指標については、個人視聴率への移行が進められている。
「視聴率」は「調査対象世帯全体に対する割合」であり、その時刻に「テレビの電源が入っていた世帯に対する割合」で測るものではない。例えば、100世帯がテレビ視聴率計測の対象だったとした場合、そのうちの「1世帯がテレビをつけていた状態」とする。しかし、「残りの99世帯がテレビを消していた状態」の場合、つけていた1世帯が視聴していた番組の視聴率は1パーセントとなる。100パーセントではない。電源が入っていた世帯からの割合で測る場合は、それぞれの局の割合を「番組視聴占拠率」と呼ぶ。
視聴率というものを調査する意義は、大きく分けて以下のようなものである。
各世代がどの程度視聴しているか推算する根拠となる。その結果、番組の媒体力や広告効果を示唆しうる、ひとつの指標として提示でき、広告料を設定したり、民放の場合番組のスポンサーに対してスポンサー料をある額に設定する根拠とできる
視聴率により、各番組への国民の関心の高さを探ることができる
1970年代から90年代にかけてVHS及びビデオデッキが登場・普及し、更に2000年代にハードディスクに録画する装置であるハードディスクレコーダー(HDDレコーダー)が登場し、2000年代や2010年代に普及すると、それらに録画しておいて後から再生して視聴することが一般化した。特にハードディスクレコーダーによって、時間を指定して録画したものや、キーワードを設定しておいてそのキーワードに関連する番組などを自動録画させておいて週末など時間的に余裕がある日にまとめて視聴するということが一般化した。つまりある番組が放送されている日時と視聴されている日時が、全くズレるのが当たり前、むしろ標準的、という現象がおきるようになってしまった。こういう視聴のしかたが広く一般化することで、従来の素朴な「視聴」という概念が崩れてきてしまい、「何を「視聴率」とすればよいか?」「一旦録画し、後日視聴する行為を、統計にどのように反映させるか?」という問題も生じてくることになった。日本では、2014年7月に初めて録画率を表す「録画視聴率」が公開された。ただし、録画を視聴する場合、視聴者たちの多くは、しばしば高速度で再生しており、しかも広告部分を(数十秒などジャンプできるボタンなどで)飛ばして、つまり広告は見ないようにして番組を視聴している(よって、テレビ広告が見られる率は低下している)。
景気後退・人々のインターネット配信視聴へのシフトとテレビ番組視聴率の低下
2010年代に景気後退の深刻化・インターネット経由の動画配信(Google社のYouTubeなど)や、インターネット経由の番組配信(Netflix、Amazon Prime Videoなど)が一般化することにより、いわゆる(地上波や衛星放送の)「テレビ番組」の視聴率(視聴時間)は低下してきている。すでにインターネットの動画や、インターネット経由の番組配信のほうを見ている時間のほうが長くなりつつある。
アメリカ合衆国では、1950年代以降、視聴率調査はニールセン・メディア・リサーチ社が業務を独占している。
ニールセン・メディア・リサーチ社はニューヨークに本社をおくマーケットリサーチ会社である。
調査方法は、アメリカ合衆国全国調査は1987年よりピープルメーター方式(それ以前は日記式アンケート)、地域調査は1週間分の日記式のアンケートを郵送する方式に加えて、2003年後半から2004年前半にピープルメーター方式を導入した。
アメリカ合衆国の視聴率はパーセンテージと「○○○万○千人」などといった視聴者数を同時に計測・発表しており、視聴率よりも視聴者数の方が重視される傾向にある。
ニールセン調べにおける全米の視聴率歴代最高は1983年2月28日のCBS『マッシュ』最終回で記録した60.2%(視聴者数1億597万人)であり、視聴者数歴代最高は2015年2月1日のNBC『第49回スーパーボウル』で記録した1億1440万人(視聴率49.7%)である(2017年現在)。2010年以後、それまで視聴者数歴代最高だった『マッシュ』最終回の記録が、『スーパーボウル』のテレビ中継によって次々と更新されている。
ニールセンの調査では、月曜〜土曜の20時から23時及び日曜の19時から23時を特に視聴率の高い「プライムタイム」としている。これは日本の調査での「プライムタイム」とは異なる。
日本における視聴率は記録に残っているものでは、1954年に「NHK放送文化研究所」が年に2回、訪問面接法による調査を開始したのが最初である。「NHK放送文化研究所」による調査は、1971年に調査方式を配付回収法に変更した。数か月に1回、1週間分の個人視聴率の調査・発表を行っている。
1955年には電通が年に4回、日記式のアンケートによる調査を開始した(電通による視聴率調査は1963年1月が最終。以後の調査は「ビデオリサーチ」へ引き継がれる)。関西では電通大阪支社と毎日放送、朝日放送の3者が「放送調査委員会」を組織して実施した。当時まだ少なかったテレビ所有世帯を探して毎日訪ね、5分刻みで記入できる翌日の番組表を渡して書き込んでもらい、回収した。集計は約一カ月かかった。
視聴率をより早く知りたいというスポンサー企業の要望に対応するため、毎日放送はその後、独自に電話調査を開始した。電話帳に千枚通しを突き刺し、穴が開いたページの一般家庭を調査対象としてリストアップ。電話をかけて「テレビはありますか」「どなたが見ていますか」「見てるのは、どのチャンネルですか」の3項目を質問した。「テレビはない」と怒鳴られることもあったという。
1958年には社団法人中央調査社が同じく日記式のアンケートによる調査を年に4回開始し、1959年には年12回(毎月)に拡大した。1961年4月、ニールセンが日本に進出し測定機械による世帯視聴率調査を開始し、1962年12月からはビデオリサーチ社も調査を開始した。当時は測定器を該当する世帯のテレビに取り付け、情報を紙テープに記録するオフラインメータ方式で、調査員が記録テープを回収した後に集計を行っていたため、前週の視聴率が翌週に判明する状態であった。
1977年9月26日、関東地区にてビデオリサーチが開発した「ミノル・メーター」を使用し、通信回路(電話回線)を経由して情報を自動回収するオンラインメータ方式による調査を開始したことにより、翌日には視聴率が判明するようになった。
長らくこのニールセンとビデオリサーチの2社が日本国内における世帯視聴率を測定していたが、2000年3月にニールセンが日本国内における視聴率調査から撤退し、それ以後は、世帯視聴率はビデオリサーチの測定した結果のみが用いられることとなった。
ニールセン撤退の理由は機械式個人視聴率調査の導入に関して民放キー局と意見が対立したからだとされる。1987年春に日本の民放テレビ業界で起こった視聴質論争をきっかけに機械式個人視聴率調査の導入問題が起こる。1994年11月にニールセンが三井造船系列の企業が開発した「Vライン」を使用した機械式個人視聴率調査を開始したが、Vラインの調査に不安を抱えていたテレビ局側が猛反発し、実際に日本テレビなどがニールセンとの契約解除に踏み切る。1997年にはビデオリサーチも機械式個人視聴率調査を導入するが、これに伴い調査費用が高騰。結果的にこれがニールセンの撤退に繋がったとされる。
2006年8月よりケーブルテレビ会社のジュピターテレコム(J:COM)が、番組供給事業者向けにセットトップボックス(STB)の双方向機能を使った「デジタル視聴率」の提供を開始した。
2011年7月4日にビデオリサーチは、フルセグ放送が視聴できるデスクトップパソコンとケーブルテレビのデジアナ変換を「パソコンテレビ」として視聴率の調査対象に加えた。また、同年7月24日以降、アナログ放送が終了したエリアでは、調査対象がデジタル放送を視聴できる世帯のみとなっている。
2015年1月から録画タイムシフトによる視聴率提供を開始している。
関東地区に限り、2016年の年度下期から(同年10月3日調査分から)は調査世帯数の増加に合わせ、従前のリアルタイム視聴率に加え、タイムシフト視聴率も調査対象に正式に加わった。「リアルタイム視聴率」と「タイムシフト視聴率」の和集合の数値を「総合視聴率」とも呼んでいる。
2018年の「年度」から(同年4月2日調査分から)関西地区でも、同年の「年間下期」から(同年7月2日調査分から)名古屋地区でも、それぞれタイムシフト視聴率の調査を各地区のリアルタイム調査全世帯600に拡大した。
日本の視聴率はパーセンテージのみの発表で、アメリカとは異なり視聴者数は発表されなかった。2018年7月23日にビデオリサーチは、2018 FIFAワールドカップの日本代表戦4試合の生中継における、日本全国での「リアルタイム総視聴者数」の推計を発表し、続いて2019年1月15日に、2018〜2019年の年末年始(12月30日~1月3日)の恒例番組における、日本全国での「リアルタイム総視聴者数」の推計を発表した。
2010年代に入り、スイッチメディア(2013年12月から測定開始)やTVS REGZA(2016年春から測定開始)が視聴率測定に参入している。なお、両者共にインターネット経由で視聴率を測定しているため、家庭や地域的な事情によりブロードバンド回線に接続していない(または出来ない)世帯は測定の対象外となる。また、TVS REGZAの場合は同社製造のテレビのみ測定の対象となるため、TVS REGZA以外で製造されたテレビも測定の対象外となる。
ビデオリサーチは、2020年3月30日より新視聴率計画に基づき、視聴率調査の大幅なリニューアルを行った。多様化、分散化する視聴者像を明らかにするため、機械式(PM)の個人視聴率調査・タイムシフト視聴率調査を全国で適用し、関東地区での調査対象世帯を900世帯から3倍の2,700世帯に、関西地区では600世帯から1,200世帯に拡大している。「52週PM化」と呼ばれるこれらの施策により、全国の世帯・個人視聴率を安定して公表し、視聴者をより詳細に把握・分析できることが期待されている。また、番組全体の視聴⼈数を推計した「平均視聴人数」、番組を1分以上視聴した人数を推計した「到達人数」の提供も開始された。
少子高齢化の進展により、近年では高齢層が好む番組ほど世帯視聴率が高くなる傾向にある。そのため、各テレビ局は広告の取引指標を世帯視聴率から個人視聴率に変更し、「コアターゲット」とよばれる消費意欲の高い層を設定することで広告主のニーズに答えようとしている。例として、日本テレビは13~49歳を“コアターゲット"、フジテレビは13~49歳を“キー特性"、TBSテレビは13~59歳を“ファミリーコア"に設定、更に同局は4歳~49歳を"新ファミリーコア"に設定し重点ターゲットとしていくことを発表しており、これらの世代に向けた番組作りを進めているとされる。キー局以外では、テレビ朝日系列の準キー局である朝日放送テレビ(ABCテレビ・大阪府)は2019年から49歳以下をターゲットとする独自指標の“U49"を設定し、U49における視聴率が低い長寿番組の打ち切りを行うなど、新たな基準による番組編成を進めている。
一方、テレビ朝日はアクティブシニア層が含まれる50歳以上が日本における総人口の半分以上を占めている現状を踏まえ、19時台から22時台のゴールデン・プライムタイムは引き続き全年齢層をターゲットとした編成や番組作りに取り組むと明言しており、他の在京キー局3社を始め、系列局であるABCテレビの戦略とは一線を画している。
なお、ビデオリサーチが自社ウェブサイトで発表する個人視聴率は全世代を合計した"個人全体視聴率"であり、コア視聴率については外部公表していない。ビデオリサーチ以外では、カルチュア・コンビニエンス・クラブ関連企業のCCCマーケティングが独自の視聴データをもとにしたコア視聴層(13歳~49歳)の視聴率を公表している。
テレビ局側の視聴率指標は個人視聴率および各局が設定する「コア視聴率」に移行し、長寿番組でも躊躇なく打ち切る姿勢に転じたものの、視聴率を報じる新聞記事やネットニュースでは未だに世帯視聴率を前提に報道されることが多い。この事については放送関係者や芸能人から批判されており、実際にお笑いタレントの松本人志は「大前提として、ネットニュースで視聴率を記事にすること自体、やらなくていい」「世帯視聴率を用いたネットニュースの番組とかタレントの下げ記事は無視してください」とテレビ番組において述べているほか、日本放送協会(NHK)放送総局長の正籬聡も2021年の大晦日に放送した『第72回NHK紅白歌合戦』の世帯平均視聴率が歴代最低視聴率だったことを定例会見で問われた際に録画や動画配信サービス「NHKプラス」など、視聴媒体の多様化をあげた上で「世帯平均視聴率だけを見て判断するのは危険だと思う」「世帯視聴率オンリーでは一面的になってしまうし、視聴者のニーズに応えられなくなってくる」と回答している。
日本では、測定する有力会社が「ビデオリサーチ」1つのみになった2000年3月以降、同社の調査結果が世帯のリアルタイム視聴率とされている。「ビデオリサーチ」の場合、機械式の視聴率調査は関東、関西、名古屋、札幌、仙台、福島、新潟、静岡、岡山・香川、広島、北部九州の11地区で毎日、青森、岩手、秋田、山形、富山、金沢、長野、山陰(鳥取・島根)、山口、愛媛、高知、熊本、長崎、大分、鹿児島、沖縄の16地区で毎月の第1月曜日(4月と10月は第2月曜日)から2週間、それぞれ調査期間を設けて調査を行っていたが、2020年4月からはこれらの地域でも毎日集計が開始された。標本数は関東は2,700、関西は1,200、名古屋は600、北部九州地区、札幌地区は400、それ以外の地区は200である。なお、放送エリア内に地元民放テレビ局が3局以上あることが機械式視聴率調査の条件のため、福井、山梨、徳島、佐賀、宮崎では機械式視聴率調査は行われていなかったが、2020年4月からは全国データ算出のため、各地区50~100世帯を設定してPM調査を開始した。
CSデジタル放送・ケーブルテレビ・地上波独立局などは一括して「その他の局」という扱いとなり、個別の数字は特に公表されていないが、NHK BSのスポーツ中継、NHK BSプレミアム移行後の連続テレビ小説、大河ドラマなどはNHKがビデオリサーチに対して特別に依頼の上、測定される。地上デジタル放送については、2003年12月の開始当初は対象外としていたが、普及に合わせてデジタル対応の調査機器への更新が進められた。BSデジタル放送については、2015年4月よりBSパワー調査が機械式調査に移行したことにより、地上波とは若干条件が異なるものの視聴率が測定・公表される。ただし有料チャンネルは除かれる。
パソコンや携帯受像機による視聴は機械式調査ではカウントされていない。録画による視聴(タイムシフト視聴率)に関しては、2016年10月3日の調査分から関東地区に限り測定されており、ランキングも別途存在している。また、マルチチャンネル編成を行っている時間帯はメインチャンネルとサブチャンネル両方を合算した数字を発表している。
一般に関東、関西、名古屋地区などで、ゴールデン・プライムタイムで15パーセントを超えるとヒット作と言われるものが多く、逆に10パーセントを切ると「一桁」として視聴率が低迷していると言われるものが多い。どの調査対象の世帯も該当の番組を見ていなかった(つまり、0パーセント)の場合は「*」として表示される。様々な事情が絡むため一概には言えないが、関東キー局の場合平均視聴率が概ね8%(テレビ東京では6%)を下回ると打ち切りが検討される可能性が高くなる。
民間放送各社、特にキー局にとってはこの数値が1ポイント増減しただけで利益や広告の営業活動に大きく響くため、視聴率を重視している。全国の世帯から徴収する受信料で成り立つNHKは「視聴率に左右されないテレビ局」を謳っているが、NHK以外のメディアにおいて「NHKも民放と同様、あるいはそれ以上に視聴率を意識している」との見解が示されているか、またはそれを前提とした報道・評論がされている例も多い。また、かつてNHKの気象情報に出演していた気象予報士の半井小絵は、「チャンネルを変えられないようにとの指示が出ていた」と証言している。
これまでの関東地区における最高視聴率は「ビデオリサーチ」が視聴率調査を開始した1962年12月3日以降では1963年12月31日のNHK総合テレビ『第14回NHK紅白歌合戦』で記録した81.4パーセントであり(1961年-2000年に行われていた「ニールセン」による調査でも『第14回NHK紅白歌合戦』の89.8パーセントが最高)、「ビデオリサーチ」以前も含めた最高視聴率は1955年5月30日、日本テレビのボクシング中継・パスカル・ペレス対白井義男戦で記録した96.1パーセント(電通調べ)である。
「ビデオリサーチ」調査における関東地区の全日視聴率では、NHK総合が1963年から1986年までの24年間、各民放キー局を押しのけて、連続して1位を獲得していた。1987年以降は民放局がその座を獲得する例が多くなった。
「ビデオリサーチ」調査では『NHK紅白歌合戦』があることなど(後述)から、年間視聴率1位はNHK総合の番組という例が多い。2001年までNHK総合の番組が年間視聴率1位の座を譲ったことがなかった(紅白についても1997年まで年間視聴率1位の座を譲ったことがなかった)。2002年以降は年によっては民放番組(主に国際スポーツ中継の日本戦)が年間視聴率1位を獲得する例もある。
在京民放キー局の局別歴代最高視聴率は日本テレビを除き全局サッカー FIFAワールドカップ予選・本選の日本戦が、またNHK総合(歌番組)以外は全局共にスポーツ中継が獲得している。
冒頭で述べた通り、(1960年代から2000年まで2社体制で視聴率調査をしていた)「ニールセン」と「ビデオリサーチ」とで、最もテレビの視聴が高い時間帯の基準が両社で異なっていたからによるものとされている。米国に本社を持つ「ニールセン」では、米国基準で最もテレビの視聴が高い時間帯を設定し、これを19時から23時までとして「プライムタイム」と呼んだ(ただし実際の米国における「プライムタイム」は前述のように日本のそれとは異なる)。
これに対し、「ビデオリサーチ」は日本独自の基準として、最もテレビの視聴が高い時間帯を19時から22時までとして「ゴールデンタイム」と呼んだ。
なお、この2区分の調査は、ニールセンの「プライムタイム」は1961年4月の調査開始当初から、「ビデオリサーチ」の「ゴールデンタイム」も1962年12月の調査開始当初から始めた。しかし「ビデオリサーチ」も1971年から「プライムタイム」の調査を開始し、現在に至っている。
日本の放送局が視聴率を評価する際に使う表現で、下記3区分すべてで平均視聴率がトップの放送局を指して「三冠王」と呼ぶ。
ゴールデンタイム(19時-22時)
プライムタイム(19時-23時)
全日(6時-24時)
上記に加え、日本テレビではノンプライム(6時-19時、23時-24時)でも視聴率がトップであれば「四冠王」と呼んでいたが、2012年度からはノンプライムを内部参考化したため、こう呼ばれることはなくなった。テレビ朝日ではプライム2(23時-翌日1時)でも視聴率がトップであれば、「四冠王」と呼ぶ。なお、NHKおよびTBS・テレビ東京・フジテレビにおいて、公式にはいずれの意味の「四冠王」の表現を用いていない(フジはかつてノンプライムの放送区分を用いて四冠王を称していたことがあった)。
視聴率三冠王(NHKを入れたすべての在京テレビ局で)の第1号はTBSで、1978年に1度達成している。当時は『まんが日本昔ばなし』『クイズダービー』『8時だョ!全員集合』『Gメン'75』と言った土曜日の19時より22時台手前まで連続して人気番組を編成していたことや、平日においても「クイズ100人に聞きました」「ザ・ベストテン」などの高視聴率番組が存在したことが主な要因であった。なお、この年のTBSの全日視聴率はNHKと同率であった(10.1%)。とはいえ、この頃のNHKの連続テレビ小説や大河ドラマの視聴率が2018年現在の2倍以上であったことなどを考慮すると、民放局での三冠達成は、業界内では画期的な出来事であった。
1980年代後半に、フジテレビが「三冠王」を使い始めた。フジテレビは1982年から1993年までの12年間、連続して三冠王となったが、これは在京民放局5局の中での三冠王である(NHKを含めた中での三冠王となったのは1987年と1990年から1993年の合わせて5年間で、それ以外の年はNHKがフジテレビの全日視聴率を上回っていた)。なお、1993年のフジテレビの全日視聴率は、日本テレビと同率であった。一方で、年度視聴率においても、フジテレビは1982年から1992年までの11年間は連続して三冠王となったが、やはりこちらも在京民放局5局の中での三冠王であった(1990年になってやっとNHKの全日視聴率を含めて完全三冠王となったが、長くは続かず、NHKを含めた在京6局の中での三冠王は結局、1992年度までの3年だけであった)。
その後、日本テレビが「四冠王」の表現を使い始め、バラエティー番組やプロ野球巨人戦の中継が好調に推移したことで、同社が(NHKを含めた在京6局の中での)年間視聴率四冠王の座を1994年から2003年までの10年間、連続して獲得した(1994年の日本テレビは、全日は単独で首位だったが、ゴールデンタイム、ならびにプライムタイムのそれぞれの年間視聴率でフジテレビと同率であった)。一方で、年度視聴率においては、日本テレビは1994年から2002年までの9年間、連続して三冠王だったが、1993年度は全日のみ首位(ゴールデン、プライムはフジの二冠)、2003年度はプライム以外の三冠だった(プライム首位はフジ)。
2004年以降は、フジテレビが年間、および年度視聴率の三冠王を2010年まで7年連続で獲得(NHKを含めた在京6局中)。2011年は日本テレビが8年ぶりに年間視聴率三冠王を奪還した(こちらもNHKを含めた在京6局中。ただし、全日はフジテレビと同率であった)。
しかし、2012年はテレビ朝日が年間世帯視聴率で、開局以来初のプライム首位を獲得し、日本テレビの2年連続三冠王達成はならなかった(日本テレビは全日、ゴールデンの二冠)。さらに、2012年の年度視聴率、ならびに2013年の年間視聴率では、テレビ朝日がゴールデン、プライムの二冠を達成した(全日は共に日本テレビが首位)。
個人視聴率においては2011年から日本テレビが三冠王を11年連続で獲得している。
視聴率がテレビ局並びに放送番組の評価の指針となる場合があるため、国や時代、時間帯を問わず、裏番組間での視聴率争いは行われている。
ここではその代表的なものを挙げる。
この視聴率戦争は日本のテレビ番組では歴史上最大の視聴率争いとして語り継がれている。
TBSの『8時だョ!全員集合』(1969年-1985年)が「お化け番組」と呼ばれる程の凄まじい人気を誇ったことで発生した。8時だョ!全員集合の歴史#1971年
他局への影響は大きく、当初『コント55号の世界は笑う』で優位だったライバルのフジテレビは対抗する番組『コント55号のやるぞみてくれ!』を企画するも、僅か2ヶ月で打ち切られ、その後は時代劇を中心としたドラマ路線に変更するも悉く放送終了し、土曜20時枠は「鬼門」とまで言われた。1974年3月に荒井注がザ・ドリフターズから抜けてしばらくは、翌1975年4月から放送が開始された『欽ちゃんのドンとやってみよう!』の成功もあり、視聴率が上昇して『全員集合』を脅かしたが、1976年に、その2年前の4月に荒井に代わってメンバーに加入した志村けんの「東村山音頭」のヒットで再び引き離し、以後、『オレたちひょうきん族』(1981年 - 1989年)が登場するまで、他局が対抗出来る番組はほぼ皆無となり、女子プロ野球チーム「ニューヤンキース」の試合をメインとした『土曜グランドスペシャル』(1978年)が目立つ程度だった。中には『ピーマン白書』のように大々的な番宣キャンペーンを行ったにも関わらず、放送回数僅か6回で打ち切りになったものも存在した。
日本テレビは1972年10月より『全日本プロレス中継』を約6年半の長きに渡って放送するも、視聴率が振るわず、1979年4月に放送枠を移動。以後19:30枠と統合し、90分単発特別番組枠『土曜スペシャル』を放送、その後『笑点』の司会として当時人気だった三波伸介を出演させて90分バラエティ『爆笑ヒット大進撃!!』→『ダントツ笑撃隊!!』を放送し対抗するが短命で終了、1982年1月より『土曜トップスペシャル』として単発枠を復活した。
テレビ朝日は時代劇や現代劇といった1時間ドラマを放送したが対抗できず、1972年(昭和47年)7月から、直前枠である19:30枠の『仮面ライダー』(毎日放送制作)の視聴者である子供をターゲットに、「変身大会」と称した前後半の30分番組として分離し、前半30分は特撮番組『人造人間キカイダー』→『キカイダー01』、後半30分はアニメ『デビルマン』→『ミクロイドS』→『キューティーハニー』を放送した。それらの番組はスタート当初は16%前後と『全員集合』という強力な番組の裏番組としては大健闘したものの、次第に児童層も『全員集合』を選ぶ傾向が強くなったため、視聴率は回復しなかった。このため1時間枠に戻したものの、それでも1978年1月より放送開始の松平健主演時代劇『暴れん坊将軍シリーズ』までヒットしなかった。特に1976年5月に『刑事バレッタ』(第1シリーズ)終了後、同年10月開始の時代劇『五街道まっしぐら!』までの間は、定時番組は置かずに単発枠(つなぎ番組)を編成し、『戦え!ぼくらのヒーロー大集合』や劇場版『サイボーグ009』などの子供向け番組を特番扱いで放送する状態だった。
NHK総合テレビでは、1970年に『ステージ101』、1972年に『お笑いオンステージ』といった、後年日曜日に放送時間を変更する番組を放送したが、いずれも視聴率面で『全員集合』には追い付けず、ようやく1974年に海外ドラマ『刑事コロンボ』を導入して大ヒットさせる。これが現在まで続く『土曜ドラマ』に受け継がれる。
東京12チャンネル→テレビ東京では1970年代中盤から3ヶ月程度の番組が連発し、1978年より90分単発特別番組枠『土曜特番』を開始、以後何度か中断を置きながら単発枠を継続した。だがその単発枠中断時に放送した番組は各局同様苦戦が続き、特に1980年(昭和55年)10月に、国際プロレス主催プロレス中継『国際プロレスアワー』を月曜20時から移動するも、先述の『ピーマン白書』と最下位を争う状態で、遂に翌1981年3月にはレギュラー放送を打ち切り、同年8月の団体崩壊につながってしまう。