文化大革命
文化大革命(ぶんかだいかくめい)とは、中華人民共和国で1966年から1976年まで続き、1977年に終結宣言がなされた、中国共産党中央委員会主席毛沢東主導による「文化改革運動」を装った劉少奇からの奪権運動、政治闘争である。全称は無産階級文化大革命(簡体字: 无产阶级文化大革命、繁体字: 無產階級文化大革命、プロレタリア文化革命)、略称は文革(ぶんかく)。「造反有理」(謀反には道理がある)を叫ぶ紅衛兵に始まり、中国共産党指導層の相次ぐ失脚、毛沢東絶対化という一連によって、中国社会は激しく荒れ乱れ、現代中国の政治・社会に大きな禍根を残して挫折した。
名目は「封建的文化、資本主義文化を批判し、新しく社会主義文化を創生しよう」という文化の改革運動だったが、実際は大躍進政策の失敗のために国家主席の地位を劉少奇党副主席に譲った毛沢東共産党主席が自身の復権を画策し、紅衛兵と呼ばれた学生運動や大衆を扇動して政敵を攻撃させ、失脚に追い込むための官製暴動であり、中国共産党内部での権力闘争だった。それを毛自身が、スチューデント・パワーやベトナム戦争への反戦運動などに沸騰する世界と巧みに結びつけた。これにより毛自身の著書「毛主席語録」は三十カ国以上に翻訳される大ベストセラーとなり、世界に農本思想的な「毛沢東思想」を強く印象づけ、各国の左翼、新左翼に影響を与え、フランスの五月革命などの政治・社会運動、対抗文化にも大きな影響を与えた。
毛沢東死亡で文化大革命終結後の1978年、中国の新しい最重要指導者となった鄧小平は、文化革命に関連する毛沢東主義の政策を徐々に解体した。また鄧は、文化大革命によって疲労した中国経済を立て直すために、改革開放を開始することによって市場経済体制への移行を試みた。毛沢東への権力集中が文革の悲劇をもたらした反省から、鄧小平は「個人崇拝の禁止」を中国共産党の党規約へと導入したが、2022年時点で長期政権を目指す習近平共産党総書記の下で有名無実化しており、中国人による習近平礼賛や個人崇拝の動きが加速している。
文化大革命での推定死者数は間接も含めると、合計約2,000万人に及ぶ。北京の「赤い八月」、広西虐殺(カニバリズム)と内モンゴル人民革命党粛清事件といった大量虐殺と共食いも特定の地域で発生した。文化大革命の最中、世界史上最大のダム決壊被害である「板橋ダム決壊事故」も発生したが、中国政府は国家機密として隠蔽した。
当時の中華人民共和国の経済は大躍進による混乱ののち、党中央委員会副主席兼国家主席に就任して実権を握った(「実権派」と呼ばれる)劉少奇や鄧小平共産党総書記が、市場経済を部分的に導入し(このため、実権派はまた「走資派」とも呼ばれた)回復しつつあったが、同時に官僚の腐敗や特権化も目立ってきていた。このような負の面に目をつけた毛沢東はこの政策を、社会主義を資本主義的に修正するものとして批判していた。「中国革命は、(劉や鄧のような)走資派の修正主義によって失敗の危機にある。修正主義者を批判・打倒せよ」というのが毛沢東の主張であった。そのころ、毛沢東を支持する学生運動グループがつくられ、清華大学附属中学(日本の高校に相当)で回族(イスラム教を信仰する中国の少数民族)の張承志によって紅衛兵と命名された。
毛沢東の腹心の林彪共産党副主席は指示を受け、紅衛兵に「反革命勢力」の批判や打倒を扇動した。実権派や、その支持者と見なされた中国共産党の幹部、知識人、旧地主の子孫など、反革命分子と定義された層はすべて熱狂した紅衛兵の攻撃と迫害の対象となり、組織的・暴力的な吊るし上げが中国全土で横行した。劉や鄧が失脚したほか、過酷な糾弾や迫害によって多数の死者や自殺者が続出し、また紅衛兵も派閥に分れて抗争を展開した。さらに旧文化であるとして文化浄化の対象となった貴重な文化財が甚大な被害を受けた。
紅衛兵の暴走は毛沢東にすら制御不能となり、毛は1968年に上山下郷運動(下放)を主唱し、都市の紅衛兵を地方農村に送りこむことで収拾を図る。その後林彪は毛と対立し、1971年9月毛沢東暗殺計画が発覚したとされる事件が起き、飛行機で国外逃亡を試みて事故死する(林彪事件)。林彪の死後も「四人組」を中心として文革は継続したが、1976年に毛沢東が死去、直後に四人組が失脚して、文革は終息した。
犠牲者数については、中国共産党第11期中央委員会第3回全体会議(第十一屆三中全会)において「文革時の死者40万人、被害者1億人」と推計されている。しかし、文革時の死者数の公式な推計は中国共産党当局の公式資料には存在せず、内外の研究者による調査でも40万人から2000万人以上と諸説ある。大革命によって、1億人近くが何らかの損害を被り、国内の大混乱と経済の深刻な停滞をもたらした。一方で毛沢東は大躍進政策における自らの失策を埋め合わせ、その絶対的権力基盤を固め、革命的でカリスマティックな存在を内外に示した。より市場化した社会へと向かおうとする党の指針を、原点の退行的な「農本的主義」へと押しもどし、ブルジョワの殲滅を試みた。また大学と大学院によるエリート教育を完全否定し、大学入試(高考)を廃止したため、西側諸国の文化的成熟度から後退し長期にわたる劣勢を強いられることになった。
鄧小平率いる改革派が政権を握ったことにより段階的な毛沢東主義の解体が始まる。1981年、中国共産党は文化大革命が「中華人民共和国の創設以来、最も厳しい後退であり、党、国家、そして国民が被った最も重い損失を負う責任がある」と宣言した。
文化大革命は大きく3段階に分けられる。第1段階は1966年5月16日の「五一六通知」伝達から1969年の第9回党大会で林彪が文化大革命を宣言するまで。第2段階は1973年8月の第10回党大会における林彪事件の総括まで。第3段階は毛沢東の死の直後、即ち1976年10月6日の四人組逮捕までである。
期間については、林彪・四人組ら文革派は1969年の文革呼号の成功までが文化大革命であり、その後は文革路線を維持する継続革命段階に入ったとしているが、一般には周恩来を標的として1976年まで続いた批林批孔運動の時期も含める。
中華人民共和国での思想統制は1949年の建国前後にすでに始まっていたが、1960年代前半の中ソ論争により中華人民共和国国内で修正主義批判が盛んになったため、独自路線としての毛沢東思想がさらに強調されるようになっていった。
1965年11月10日、姚文元は上海の新聞『文匯報』に「新編歴史劇『海瑞罷官』を評す」を発表し、京劇『海瑞罷官』に描かれた海瑞による冤罪救済は反革命分子らの名誉回復を、悪徳官僚に没収された土地の民衆への返還は農業集団化・人民公社否定を意図するものと批判して、文壇における文革の端緒となった。毛沢東はまもなく、本来は無関係だった彭徳懐解任と海瑞の罷免を強引に結びつけ、『海瑞罷官』は彭徳懐解任を暗に批判した劇という印象が急速に形成された。
1966年5月16日に党中央政治局拡大会議は「中国共産党中央委員会通知」(五一六通知)を通過した。この通知は『海瑞罷官』を擁護したとみなされた彭真らを批判し、新たに陳伯達・康生・江青・張春橋からなる新しい文化革命小組を作るものであったが、同時に中央や地方の代表者は資本階級を代表する人物であるとして、これらを攻撃することを指示した。同月、北京大学構内に北京大学哲学科講師で党哲学科総支部書記の聶元梓以下10人を筆者とする党北京大学委員会の指導部を批判する内容の壁新聞(大字報)が掲示され、次第に文化大革命が始まった。
1966年6月1日に『人民日報』は「横掃一切牛鬼蛇神」(一切の牛鬼蛇神を撲滅せよ)という社説を発表した。この社説の中で「人民を毒する旧思想・旧文化・旧風俗・旧習慣を徹底的に除かねばならない」(これを「破四旧」と呼ぶ)と主張した。この社説を反映して、各地に「牛棚」(牛小屋)と呼ばれる私刑施設が作られた。
1966年8月の第8期11中全会での「中国共産党中央委員会のプロレタリア文化大革命についての決定」(16か条)で文化大革命の定義が正式に明らかにされた。
文化大革命について最もはっきり述べているのは1969年4月の第9回党大会における林彪の政治報告である。その報告には、
と書かれており、林彪は文化大革命を、国内の反動的勢力に対する新たな階級闘争としてとらえていたことがわかる。なお、前半部分は1965年に周恩来が政治報告で意見した内容と同一であり、当時の毛沢東の認識と一致している。
毛沢東は大衆の間で絶大な支持を受け続けていたが、1950年代の人民公社政策や大躍進政策の失敗によって1960年代には指導部での実権を失っていた。文化大革命とは、毛沢東の権威を利用した林彪による権力闘争の色合いが強いが、実権派に対して毛沢東自身が仕掛けた奪権闘争という側面もある。
特に江青をはじめとする四人組は毛沢東の腹心とも言うべき存在であり、四人組は実は毛沢東を含めた「五人組」であったとする見方もある。
毛沢東はのちに「実権派は立ち去らねばならないと決意したのはいつか」とのアメリカ人ジャーナリストのエドガー・スノーの問いに対し、「1965年12月であった」と答えている。
1966年8月5日、毛沢東は「司令部を砲撃せよ」と題した大字報(壁新聞)を発表し、公式に紅衛兵に対し、党指導部の実権派と目された鄧小平や劉少奇国家主席らに対する攻撃を指示する。また紅衛兵による官僚や党幹部への攻撃が「造反有理(上への造反には、道理がある)」のスローガンで、正当化された。
劉や鄧などの支持者、彭徳懐元帥・賀竜元帥らの反林彪派の軍長老に対しては、紅衛兵らによって過酷な糾弾や中傷が行われた。「批闘大会」と呼ばれる吊し上げが連日のように開催され、実権派や反革命分子とされた人々は会場で壇上に引き出され、三角帽子をかぶらされ、殴打され、自己批判が強要された。
連日の吊し上げや暴行に憔悴した著名な文化人の老舎、傅雷、翦伯賛、儲安平などは自ら命を断った。また、劉少奇や彭徳懐をはじめとする多くの共産党要人が、迫害の末に健康を害し、軟禁されてまともな治療も受けられないまま「病死」していった。
実権派(走資派)らを打倒するために文革派(造反派)らによって全国各地に「革命委員会」が成立した。これにより地方の省、自治区、市などの地方機関や地方の党機関から革命委員会に権力が移譲されていったが、上海市や武漢市など一部の地方では実権派と文革派との間で奪権闘争と呼ばれる衝突事件も発生した。
原理主義的な毛沢東思想を信奉する張承志ら学生たちによって1966年5月以降紅衛兵と呼ばれる団体が結成され、特に無知な10代の少年少女が続々と加入して拡大を続けた。
しかし、次第に毛沢東思想を狂信的に掲げて暴走した彼らは、派閥に分かれ反革命とのレッテルを互いに貼り武闘を繰り広げ、共産党内の文革派にも統制できなくなり、紅衛兵は中南海、紫禁城、核開発関連の軍事施設への侵入を試み、毛沢東の護衛を担当する8341部隊はこれを撃退していた。1967年2月までには中国政府は人民解放軍を投入して紅衛兵を排除することを決定し、同年9月5日に毛沢東は中国共産党中央軍事委員会主席として中国に秩序を回復させることを人民解放軍に命じ、人民解放軍と紅衛兵の武力衝突が起き、広西チワン族自治区では人民解放軍が紅衛兵を大量に処刑した。
1968年には、青少年たちは農村から学ぶ必要があるとして大規模な徴農と地方移送である上山下郷運動(一般的には下放と呼ばれる)が開始された。多くの青少年は過酷な環境に適応できなかったために死んでいった。
紅衛兵運動から下放収束までの間、中華人民共和国の高等教育は機能を停止し、この世代は教育上および倫理上大きな悪影響を受け、これらの青少年が国家を牽引していく年齢になった現在も、中華人民共和国に大きな悪影響を及ぼしていると言われる。
文化大革命中、各地で大量の殺戮や内乱が行われ、その推定死者数は数百万人から2000万人以上ともいわれている。またマルクス主義に基づいて宗教が徹底的に否定され、教会や寺院・宗教的な文化財が破壊された。特にチベットではその影響が大きく、仏像が溶かされたり僧侶が投獄・殺害されたりした。
内モンゴル自治区においても権力闘争に起因し多くの幹部・一般人を弾圧、死に追いやった内モンゴル人民党事件が起こり、モンゴル人ジェノサイドが発生しほか、旧貴族階級などの指導階級を徹底的に殺戮した。新疆でもウイグル人による抗議活動が完膚なきまでに弾圧された。
という言葉が『毛主席語録』に掲載され、スローガンとなって、多くの人々が暴力に走った。
1968年10月に『人民日報』社説が黒龍江省の「五七幹部学校」をほめる社説を載せてから、各地に下放のための施設である五七幹部学校が作られた。「五七幹部学校」の名前は、1966年5月7日に毛沢東が林彪あてに書いた手紙(「五七指示」と呼ばれる)にちなむ。従来「牛棚」に送られていた幹部は、1960年代末から1970年代はじめにかけて、家族と分かれて地方の五七幹部学校に送られ、そこで農作業などの労働をさせられた。
林彪は1966年の第8期11中全会において党内序列第2位に昇格し、単独の副主席となった。さらに1969年の第9回党大会で、毛沢東の後継者として公式に認定された。しかし、劉少奇の失脚によって空席となっていた国家主席の廃止案を毛沢東が表明すると、林はそれに同意せず、野心を疑われることになる。
1970年頃から林彪とその一派は、毛沢東の国家主席就任や毛沢東天才論を主張して毛沢東を持ち上げたが、毛沢東に批判されることになる。さらに林彪らの動きを警戒した毛沢東がその粛清に乗り出したことから、息子で空軍作戦部副部長だった林立果が中心となって権力掌握準備を進めた。
1971年9月、南方を視察中の毛沢東が林彪らを「極右」であると批判、これを機に林彪とその一派が毛沢東暗殺を企てるが失敗し(娘が密告との説)逃亡した。9月13日、中国人民解放軍のイギリス製ホーカー・シドレー トライデント旅客機でソビエトへ逃亡中、モンゴルのヘンティー県イデルメグ村付近で墜落し林彪を含む搭乗者が全員死亡した。操縦ミス、燃料切れまたは逃亡を阻止しようとした側近同士の乱闘および発砲による墜落、もしくは人民解放軍の地対空ミサイルによる撃墜などの説がある。
なお、逃亡の報を受け毛沢東は「雨は降るものだし、娘は嫁に行くものだ、好きにさせれば良い」と言い、特に撃墜の指令は出さなかったといわれる。死後1973年に党籍剥奪された。
1970年代に入ると、内戦状態にともなう経済活動の停滞によって、国内の疲弊はピークに達し、それに合わせるかのように、騒乱は次第に沈静化して行った。
そのような中で、中ソ対立によりソビエト社会主義共和国連邦との関係が悪化したままの中華人民共和国と、ベトナム戦争の早期終結を目的に、ベトナム民主共和国を牽制しようと目論んだアメリカ合衆国が秘密裏に接近し、それを機にアメリカ合衆国を始めとする西側諸国の関係改善が進んだ。その結果、1971年には、従来中華民国の中国国民党政府が保有していた国際連合における「中国の代表権」が、アジア・アフリカ諸国を中心にイギリスやフランス、イタリアといった一部の西側諸国の支持すら受けて、中華人民共和国に移った(アルバニア決議)。
翌1972年には、アメリカ合衆国のリチャード・ニクソン大統領が訪中し毛沢東と会談を行ったほか、日本の田中角栄首相も中華人民共和国を訪問、第二次世界大戦以来の戦争状態に終止符が打たれて、日本との間で国交が樹立されるなど、文革中の鎖国とも言えるような状況も次第に緩和されていった。
林彪の死後、周恩来の実権が強くなり、また1973年には鄧小平が復活した。五七幹部学校に追いやられていた知識人はその多くが都市に戻ってきた。しかし、文化大革命はその後も継続され、周恩来らと四人組の間で激しい権力闘争が行われた。
マルクス主義的無神論を掲げる中華人民共和国は、「儒教は革命に対する反動である」として儒教を弾圧の対象とした。特に1973年8月から1976年まで「批林批孔運動」を行い、林彪と孔子及び儒教を否定し、徹底的に罵倒した。
多くの学者は海外に逃れ、中国に留まった熊十力は激しい迫害を受け自殺したといわれる。儒教思想が、社会主義共和制の根幹を成すマルクス主義とは相容れない存在と捉えられていたためとされる。中国の思想のうち、「法家を善とし儒家を悪とし、孔子は極悪非道の人間とされ、その教えは封建的とされ、林彪はそれを復活しようとした人間である」としたのである。こうした「儒法闘争」と呼ばれる歴史観に基づいて中国の歴史人物の再評価も行われ、以下のように善悪を分けた(以下には竹内実『現代中国における古典の再評価とその流れ』により主要人物を挙げる)。
少正卯、呉起、商鞅、韓非、荀況、李斯、秦の始皇帝、前漢の高祖・文帝・景帝、曹操、諸葛亮、武則天、王安石、李贄(李卓吾)、毛沢東ら。
孔子、孟子、司馬光、朱熹ら。
この運動は、後に判明したところによれば、孔子になぞらえて周恩来を引きずり下ろそうとする四人組側のもくろみで行われたものであり、学者も多数孔子批判を行ったが、主張の学問的価値は乏しく、日本の学界では否定的な意見が強く、同調したのはわずかな学者にとどまった。武則天が善人の中に入っているのは江青が自らを武則天になぞらえ、女帝として毛沢東の後継者たらんとしていたからだといわれる。なお、毛沢東は三国志を愛読し、曹操をとりわけ好んだといわれるが、曹操は三国時代当時に官僚化していた儒者および儒教を痛烈に批判している。王安石や李贄が善人側に入っているのは、儒者でありながら、儒教に対して改革的または批判的に臨んだ為である。
作家司馬遼太郎が、批林批孔運動期での見聞記『長安から北京へ』では、子供に孔子のゴム人形を鉄砲で撃たせたりもしていたという。
幼少の頃に文化大革命に遭遇し、後に日本に帰化した石平は、「この結果、中国では論語の心や儒教の精神は無残に破壊され、世界屈指の拝金主義が跋扈するようになった」と批判。
1975年、民衆に根強い人気のあった水滸伝について、当初の首領である晁蓋を毛沢東は自らと重ね合わせ、晁蓋が途中で死亡し、後を継いだ宋江が朝廷に投降したストーリーを批判した。さらに、四人組は鄧小平を宋江に比定し、「水滸伝批判」を鄧小平攻撃に用いた。
1976年には、文革派と実権派のあいだにあって両者を調停してきた周恩来が同年1月8日に死去した。周恩来を追悼する花輪が撤去されたことから四五天安門事件が発生し、鄧小平が再び失脚した。
同年9月9日に毛沢東が死去した。新しく首相となった華国鋒は、葉剣英、李先念、汪東興等の後押しを受け同年10月6日、四人組を逮捕した。
翌1977年7月、失脚していた鄧小平が復活し、同年8月、中国共産党は第11回大会で、四人組粉砕をもって文化大革命は勝利のうちに終結した、と宣言した(ただし、左派勢力に配慮し「第一次文化大革命」と表現し、「第二次文化大革命」が将来ありうるような表現とした)。なお、中共中央党史研究室著『中国共産党歴史』など中国の公式刊行物は、1976年10月6日の四人組の逮捕をもって文革終結としている(一部には、終結が公式に宣言された1977年8月を文革終結とする見解もある)。以後、鄧小平、李先念ら旧実権派の革命第一世代指導者たちが政権を掌握する。彼らは八大元老と呼ばれ、改革開放路線へと舵を切ることとなる。
1981年1月23日には、最高人民法院特別法廷(いわゆる林彪・四人組裁判)で、四人組と林彪グループに対し、執行猶予付きの死刑から懲役刑の判決が下された。
1978年以降、文化大革命中に反革命で有罪とされた人々に対する名誉回復(平反)の審査が行われた。名誉回復は文化大革命以前の反右派闘争にもさかのぼって行われ、長い年月を必要とした。1989年までに300万人もの名誉回復が行われたという。
ソ連等、国交がある国の多くと関係断絶、外交使節団交換など交流があった国はアルバニアなど数カ国に過ぎず、10年以上の実質的な鎖国状態を招いたため、中華人民共和国の文化や経済の近代化は大きく遅れた。
このような中で、紅衛兵が長年の盟友北朝鮮の金日成主席を「修正主義者」と批判し、中朝関係が冷え込んだことがあった(なお、北朝鮮も焚書、三大革命赤旗獲得運動など文革と同様の行為を多く行っている)。また、ポル・ポト派(クメール・ルージュ)の支配下で、(時期的には中国の内政では文革の終結時期以降にも及ぶが)自国民虐殺を行った当時のカンボジア(民主カンボジア)は、文革中から中国の親密な友好勢力であった。
エンヴェル・ホッジャ統治下のアルバニア社会主義人民共和国は中ソ対立以降、ワルシャワ条約機構を脱退し中華人民共和国へ接近。アルバニア軍には59式戦車やJ-6戦闘機など中国製の兵器が大量に配備され、また文化大革命に影響されて国内における宗教活動を全て否定する国家無神論を実施した。1971年には国連においてアルバニア決議を共同提案し、中華民国(台湾)を国連とその関連機関から追放する代わりに中国を加盟させるなど、両者は蜜月関係を築いた。しかし、翌1972年の反共的なニクソン大統領の訪中による米中接近から批判を強め、1976年にホッジャは毛沢東の葬儀に出席するも、中華人民共和国がフランコ体制下のスペインやチリのアウグスト・ピノチェトなど反共右派独裁政権とも次々に国交を樹立したことことに対して、3つの世界論を利用して「第三世界の超大国」になることを目論んでるとホッジャは批判的になり、文化大革命終結後に実権を掌握した鄧小平はアルバニアへの援助を打ち切り、両国間の関係は一気に冷却化した(中ア対立)。その後、アルバニアは「世界唯一のマルクス・レーニン主義国家」であると宣言し、1978年より完全な鎖国体制に突入した。一方でホッジャの思想に影響されたホッジャ主義が生まれ、主に第三世界の左派で毛沢東思想とホッジャ主義は互いに国際共産主義運動の主導権を握るべく、しのぎを削ることになった。
ミャンマーでは、土着のビルマ共産党が1950年代からミャンマー軍との内戦を繰り広げていたが、ミャンマーの華人社会での文革礼賛に対するミャンマー政府の取り締まりや反中国デモをきっかけとして、中華人民共和国はビルマ共産党に対する直接的な軍事支援を開始している。この軍事支援は規模が大きなものであり、物資・資金ばかりでなく、軍事顧問や多数の紅衛兵をミャンマーに派遣している。ほぼ同じ時期にビルマ共産党内では権力闘争が頻発し、古参のビルマ族出身の指導者が追放されたり暗殺されたりして、同共産党に対する中華人民共和国の指導力が強まった。それまでビルマ共産党は平野部でのゲリラ戦を展開していたのに対し、中国の介入後はシャン州・ワ州など中国に接する山岳地域に拠点を移している。これらは、結果的に長引く内戦で劣勢に甘んじていたビルマ共産党を一時的ながら復調させ、逆にミャンマー政府は、孤立主義の傾向が強いビルマ式社会主義体制にあって諸外国から有効な援助が引き出せず、苦戦を強いられる事となった。
1965年9月30日に勃発したインドネシア共産党のクーデターである9月30日事件は文革以前に勃発したため、革命の直接的な輸出ではないが、毛沢東の武装闘争・農村が都市を包囲する・人民戦争理論という毛沢東思想の影響がみられ、また、中国共産党が事件に関与していると事件直後からインドネシア当局から指摘されており、CIAは関与を示唆している。勿論中国当局は関与を否定しており、中国の公文書が公開されていないことから、現在のところ物証は存在しないが、スカルノの特使である鄒梓模は事件前に周恩来から緊急援助と武器の引き渡しがあったことを証言している。毛沢東は周辺の東南アジア諸国の友党である各国共産党に武装蜂起による革命を積極的に推奨し、それらが9月30日事件の背後にあったことは事実であり、中ソ対立の激化とベトナム戦争の本格化を受けた毛沢東は、9月30日事件の失敗により、革命の輸出という夢想を過激化させた。9月30日事件は、インドネシア国内にいる350万人にのぼる華僑・華人が経済を支配し、イデオロギーでも中国に傾斜するなど共産主義勢力の伸張に危機感を覚えたインドネシア陸軍が反転攻勢したが、このクーデターにおいて100万人以上の華僑・華人が虐殺され、それらのすべては毛沢東が妄想する世界革命の凄惨な結末であった。毛沢東は、9月30日事件失敗後の1965年11月24日に上海で以下の発言を行った。
この変化は今年2月アメリカの北爆と9月3日から10月1日にかけてのインドネシア事変から始まった。(中略)我々の政策が正しく、路線が正しくありさえすれば、人民はきっと我々とともに立ち上がる、どれだけフルシチョフがいようが、インドネシア右派がどんなに猖獗を極めようが、人民革命の局面を変えようとしてもできないことなのだ。ただ、人民の勝利はかなりの時間をへて達成されるものかもしれない。
ペルーのセンデロ・ルミノソは1990年代半ばまで中国共産党の「農村から都市を包囲する路線」を実践、フランスとイギリスの学生運動やニュー・レフト運動は北京とも連動し合っていた。フランスやアメリカでは、スターリンの独裁体制に対するオルタナティブな存在として中国の魅力が喧伝され、中国はアフリカ系アメリカ人公民権運動指導者を北京に招待し、アメリカの国内状況を「植民地的」と批判、アフリカ系アメリカ人公民権運動に連帯を表明したが、アフリカ系アメリカ人はアメリカの中での「植民地的」状況にあり、その国内の植民地からの解放という論理であった。
これについて楊海英は「自らのチベット侵攻と新疆や内モンゴルでの植民地的支配を無視して、他者、即ち米国の人種問題を『植民地的』と定義し、ソ連と東欧諸国やモンゴル人民共和国との相互関係を『社会帝国主義の植民地』だと貶し」、中国は国内問題を棚上げして、国際問題で正義派を演じてきたと指摘している。フランスでは高等師範学校で、ルイ・アルチュセールの教えに賛同した学生たちが、毛沢東の人民主義的な要素を取り込み、工場で働きながら抵抗運動をしたり、弾圧を受けて収監された時に監獄の状況を調査したりする等の運動を進め、アメリカではカリフォルニア州のチャイナタウンで、中国系の若者たちが紅衛兵さながらの運動(紅衛党)を展開した。
イスラム革命後のイランやイスラム教社会主義を掲げるリビアでは、中国の文革に影響を受けたイラン文化革命とリビア文化革命が行われ、非イスラム的な伝統文化や西洋的な教育が破壊されて経済などの停滞も招いた。
中国共産党と日本共産党との関係にも亀裂が生じた。毛沢東は「日本共産党も修正主義打倒を正面から掲げろ」「日本でも文化大革命をやれ」と革命の輸出路線に基づく意見を述べた(無論「意見を述べた」だけに止まらず、この毛沢東の号令を合図に中国共産党と中国政府機関を動員した対日干渉が始まった。日中貿易、北京放送、「日本の真の共産主義者」への国家機関からの財政援助など)。
日本共産党は内政干渉として関係を断絶、激しい論争となった。その一方、日本共産党内から日本共産党路線(宮本路線・日修宮本一派)に反対し、文革を賛美し、日本での文革引き写しの暴力革命持ち込みを掲げた分派が生まれ、発覚と同時に党から除名された。その最初のものが、山口県委員会から移行した左派の日本共産党である(“県委員"機関クラスの知己仲間内のことであり、同県の党組織は即座に再建されている)。
ほかにも当時の日本において毛沢東思想が新左翼の一部で流行していた。山岳ベース事件やあさま山荘事件を起こした連合赤軍も武装蜂起、軍による遊撃戦争、農村による都市の包囲を謳い、「軍」による武装闘争を掲げた京浜安保共闘(日本共産党革命左派)の革命軍と世界革命を主張する共産同赤軍派の中央軍が合体した集団であり、指導部の一人(序列2位)であった永田洋子は遊撃戦の革命根拠地を求めて妙義山にアジトをつくり、委員長の森恒夫は「銃口から政権が生まれる」さながらに「銃による殲滅戦」を掲げ、拠点になる秘密基地を作るための関東の山岳地帯への移動を、毛沢東にならって「長征」と称すほどであった。
日本共産党は中国共産党側の対日内政干渉態度への自己反省がないことから関係断絶していたが、その後1998年に、「誤りを誠実に認めた中国共産党側の態度」によって日中共産党は32年ぶりに関係を修復している。