エジプトの歴史
このため国防体制の強化・軍事力増強が急務となったが、アメリカからの武器支援を得られる見込みが立たなかったため、ナーセルは独自の道を模索した。大統領就任に先立つ1955年、バンドン会議(アジア・アフリカ会議)に出席して新興国のリーダーとしての存在を誇示するとともに、東側のチェコスロバキアからの武器購入(事実上のソ連からの武器購入)に合意し、中華人民共和国を承認した。これに反発したアメリカは、エジプトが建設を進めていたアスワン・ハイ・ダムの建設資金融資を撤回した。バグダード条約機構の問題、イスラエルとの問題、武器購入、そしてダム建設資金の問題は相互に関連しながら同時並行的に進んだ。そしてアスワン・ハイ・ダム建設資金融資停止はアメリカにとってエジプトに対して教訓を垂れる意図で実行されたものであった。
これに対しナーセルは1956年7月にスエズ運河国有化を宣言し、西側に従属する意図がないことを示した。スエズ運河はこの時もなお経済的にも政治的にも象徴的かつ重要な要衝であった。経済面では当時ヨーロッパで消費される石油の3分の2がこの運河を通過して運ばれており、政治的にはエジプトに残されていた最後の植民地支配の残滓であった。ナーセルはこれを国有化することでアメリカ・イギリスに挑戦するとともに、年間1億ドル(当時)とも試算されたその収益をアスワン・ハイ・ダムの建設資金に充てようとした。アラブ諸国の民衆はナーセルの決定に快哉を叫んだが、西側諸国は大きな衝撃を受け、エジプト資産を凍結した。
スエズ運河に直接権利を持っていたのはイギリスとフランスであった。既にインドをはじめとした主要な植民地を喪失しつつあったイギリスと、同じくインドシナ戦争で苦戦を強いられていたフランスは、植民地帝国の凋落を決定的にするものと見て武力介入を検討した。両国ではナーセルをヒトラーの再来と見なし、スエズ運河問題での妥協はヒトラーに対する宥和政策の轍を踏むものという議論が盛んに行われた。エジプトの強大化を脅威と見なすイスラエルがこれに同調した。3国は秘密裏の交渉によってエジプト攻撃を決定し、1956年10月29日シナイ半島にイスラエル軍が侵攻した。イギリス・フランス両国はイスラエルとエジプトに対して即座の戦闘停止を要求し、エジプトがそれに応じなかったという口実でエジプトへの空爆を開始した。こうして始まった戦いは第二次中東戦争(スエズ動乱、スエズ戦争)と呼ばれる。エジプトは軍事的には対抗不能であったが、この戦争が謀略によるものであることは誰の目にも明らかであり、全世界的な批判がイギリスとフランスに対して向けられた。特にこれがアラブ諸国を西側から遠ざけることを懸念したアメリカ大統領ドワイト・アイゼンハワーが、事前通知を得ていなかったことの怒りも手伝い、ソヴィエト連邦とともにイギリス・フランス・イスラエルに対して撤兵を要求したことは各国に衝撃を与えた。
3国は撤退に応じざるを得ず、この動乱は中東におけるイギリス・フランスの植民地帝国の終焉を象徴する事件となった。エジプトは軍事的には大きな打撃を受けたものの政治的勝利を達成し、スエズ運河の「回収」という成果を得た。これによってナーセルはヨーロッパの大国と戦った英雄としてアラブ諸国の人々に熱狂をもたらした。ナーセルを熱狂的に信奉するナーセル主義者が各国に登場し、アラブ民族主義者と同調してアラブ統一を目指す動きが活発化していった。
ナーセルの時代は現代エジプトの権威主義的政治体制の組織的枠組みが完成した時代と評され、ナーセルが採用した政策は「アラブ社会主義」とも呼ばれる。「解放機構」は大統領を頂点として労働組合・農協・農民・労働者、村長等名望家、さらに官僚機構まで取り込んだ翼賛体制を形勢し、国政は大統領および革命評議会の軍人による執行部が決定した。1956年に「解放機構」は国民連合に改称された。1960年代には社会の大半の公共組織に国民連合の構成員が配置され、主要企業の国有化・情報統制の強化・警察国家化が進み、政治的権利が制限される一方で公務員の大量採用や生活物資への補助金の増額などを通じて福祉を提供する権威主義的・社会主義的体制が構築された。
第二次中東戦争の「勝利」によってアラブの英雄として名声を高めたナーセルは現状に不満を持つ各国のアラブ人たちの大きな期待を集め、外交的にはナーセル政権下のエジプトは中東政治の中心的存在であった。一方で他のアラブ諸国の首脳部にとって国外から影響力を及ぼすナーセルの存在は脅威であり、イラク・ヨルダン・レバノンなどが鋭くエジプトと対立するとともに、その他の国々でもアラブの統一を志すアラブ民族主義者と保守主義者やキリスト教徒、既存の権力者などの勢力の間で紛争が激化した。そして、ナーセルがソ連の影響下にあると判断したアメリカは反ナーセル的なアラブ諸国への支援を強化し、ナーセルを孤立させることを目論んだ。
こうした中、独立間もないシリアでアラブ民族主義の理念の下、エジプトとの国家統合を求める世論が盛り上がった。シリアは独立の経緯から極めて人工的な国境線を持つ国家であり、国家を統合する求心力が弱かったこともこの世論を助長した。シリア政府は連邦制による統合を希望したが、不安定なシリア政府を抱え込んだままの政権運営を不可能と考えたナーセルは当初国家統合に否定的であった。しかしバース党指導下のシリア政府が全面的に譲歩しエジプトとの完全統合に合意すると両国の統合が実現し、1958年2月1日アラブ連合共和国が建国された。同年3月にはイエメンもこれに参加した。この国家合同は周辺諸国に多大な影響を与え、特にシリアと歴史的に関係の深いレバノンではアラブ連合共和国への参加を求めるアラブ民族主義者とキリスト教徒などとの間で内戦状態となった(レバノン危機)。イラクでも1958年にクーデターが勃発し、王制が廃止された(7月14日革命/イラク革命)。イラクのアラブ連合共和国への参加が一時議題に上がったものの、政治的リスクが高いと判断したナーセルが消極的であったことや、イラク革命指導部とナーセルが対立したこともあってこれは実現しなかった。それでも、この時期は概ねナーセルとアラブ民族主義の絶頂期であったが、統合された各国の歴史的な一体性の欠如や社会風土の相違は大きく、準備期間の不足もあってアラブ連合共和国の運営は困難を極めた。
ナーセルによるシリア統治は実質的にエジプトによるシリア支配に他ならず、農地改革や主要企業の国有化といったエジプトと同様の政策は地主層から都市の中小商工業者に至るまで広範な反発を受けた。主要企業国有化が発表された1961年7月から僅か2ヶ月後、シリア軍の一部が反乱を起こしシリアの首都ダマスカスを占領した。その後軍全体がこれに同調して新政権を打ち立て、1961年9月29日にアラブ連合共和国からの離脱を宣言した。イエメンも間もなく離脱し、その後内戦に突入した。ナーセルはイエメンの親エジプト派を支援して軍を送ったが「エジプトのベトナム」と形容されるほど泥沼化し、5年にわたる派兵によってイスラエルとの戦争を凌駕する損害を出すに至った。
ナーセルの社会主義政策はエジプトの経済においても成功しているとは言えず、農地改革はむしろ農業生産性を低下させ、企業の国有化は外国からの投資を遠ざける結果となり、イエメンでの戦費負担も加わって国民所得は減少した。こうして緩やかに進展していたナーセルの指導力とアラブ民族主義の衰退は、1967年の第三次中東戦争によって一挙に進んだ。1967年5月、ナーセルはイスラエルとシリアの武力衝突に関連して、第二次中東戦争以来シナイ半島に駐留していた国連監視軍の撤退を要求するとともにイスラエル国境に大軍を展開しティラン海峡を封鎖した。これに対しイスラエルは1967年6月5日、機先を制してエジプト軍を攻撃し、6日間のうちにシナイ半島全域を占領した。エジプト軍は戦力の8割を喪失する完敗を喫し、同時に破られたシリア・ヨルダンと共に停戦に応じた。
第三次中東戦争の敗北はナーセルの権威とアラブ民族主義に決定的な打撃を与え、エジプトの政策転換を迫った。ナーセルは東西冷戦から距離を置こうとしていたが、軍の再建が急務となり、ソ連に大きく依存することになった。またイエメンへの軍事介入は終了し、アラブ諸国の保守勢力との対立は解消に向かった。ただし、アラブの英雄としてのナーセルの立ち位置は損なわれたものの、彼はその後もアラブ諸国の重要な指導者の一人であり続け、第三次中東戦争の失地回復を目指しての政治的・軍事的な解決を模索し続けるとともに、1970年9月にはヨルダンとパレスチナ解放機構(PLO)間の武力紛争を調停し停戦合意を引き出すなどの業績を残した。この停戦合意の翌日、ナーセルは心臓発作によって死亡した。
ナーセルの後任となったアンワル・アッ=サーダート(サダト)は、政権獲得直後に国内の親ソ連派を追放して主導権を握り、社会主義的経済政策の転換、西側諸国への接近など、ナーセル体制の切り替えを進めた。アラブ民族主義の退潮傾向を受けて、シリアやイエメンが離脱した後も使用され続けていたアラブ連合共和国という国名はエジプト・アラブ共和国と改称された。
サーダートは第三次中東戦争で占領されたシナイ半島の回復を目指し、再びイスラエルとの戦いに向かった。1973年10月、シリア軍と示し合わせてイスラエルに攻撃を開始し、停戦ラインとなっていたスエズ運河を渡河してイスラエル軍に大きな打撃を与えた(第四次中東戦争)。さらに中東各国の支援を取り付けることに成功し、とりわけペルシア湾岸の産油国はイスラエルを支持する国への石油輸出を停止する処置をとったことで各国の経済に大きな影響を与えた(第一次オイルショック)。その後イスラエルの反撃が始まり、エジプト・シリアは劣勢に立たされたが、アメリカ・ソ連の介入によって停戦がなされ、初戦での戦果を軸に政治的には一応の勝利を収めることに成功した。第三次中東戦争以来閉鎖されていたスエズ運河の通航が再び可能となり、その収入は西側諸国からの外資導入とともに、エジプトの経済再建を後押しした。
サーダートの政策は1960年代から1970年代のエジプト及びアラブ諸国の情勢変化に伴い、アラブ全体からよりエジプト単独の利益を指向したものへと変化した。情勢変化とはサウジアラビアの国力増強とシリアのハーフィズ・アル=アサド(在任:1971年-2000年)政権の成立によって、エジプト以外のアラブ諸国の存在感が強まり、エジプトが主導的な役割を果たすことが難しくなっていたことや、アラブ各国の政権が安定しはじめ、アラブ統一のような超国家的な主張が力を持つのが難しくなり、アラブ民族主義がより緩やかな国際協調という形で表出するようになったことなどである。特にエジプトでは、シリアやイラクのような第一次・第二次世界大戦によって枠組みが形成された人工的な国家(これらの諸国ではアラブ民族主義は政権の正統性を高める要素でもあった)と異なり、独立国家としての歴史的一体性が強固であったことが、アラブ民族主義と個別の領域的なナショナリズムとの関係を柔軟なものとした。サーダートはイスラエルとの戦争の負担が大きいことや軍事上の劣勢を理解しており、和平に向けて大きく進路を変更した。
1977年11月、サーダートはイスラエルの国会に出向いて和平を呼び掛けるという行動に出て各国に大きな衝撃を与えた。これを契機として実質的な和平交渉へ向けての準備が進められた。これを受けてアメリカ大統領カーターは1978年に両国の仲介を本格化させ、サーダートとイスラエル大統領メナヘム・ベギンをメリーランド州キャンプ・デーヴィッドに招聘し、和平交渉が行われた。長期にわたる交渉の末、エジプト・イスラエル間の相互承認、戦争状態の終結、シナイ半島の返還、スエズ運河の自由航行などを合意した和平が結ばれた(キャンプ・デーヴィッド合意)。この和平は中東の政治地図に決定的な影響を与えた。西側諸国はエジプトの決断を歴史的な成果として大きく評価する一方、アラブ諸国ではこれをエジプトの「裏切り」とみなし激しく非難した。この結果、中東各国でエジプトとの断交や対エジプトの経済制裁が実施され、エジプトはアラブ連盟からも追放された。またこの和平と親西側路線への転換によってエジプトはアメリカから巨額の経済・軍事援助を獲得した。
アメリカからの支援を梃子に政治・経済的自由化を進めたサーダートの政策(インフィターハ、門戸開放)は、アラブ諸国からの投資も呼び込み、サービス業を中心に経済を活性化させたが、インフレーションと格差拡大、対外債務の膨張も進行した。また、政治的自由化は形式的なものに留まった。エジプトでは1977年に複数政党制が導入され、アラブ社会主義連合を右派の社会主義自由党 (エジプト)、左派の国民統一進歩党、中道派の社会主義アラブ・エジプト党にそれぞれ改編されたが、翌1978年にサーダートが国民民主党(NDP)を組織し社会主義アラブ・エジプト党を吸収すると、アラブ社会主義連合が持っていた大衆動員機能はほとんど国民民主党が引き継ぐことになり、中央政権および地方の議席は実質的にはそれまでのアラブ社会主義連合と同じく、国民民主党が一党支配体制下を敷き続けた。
サーダートに対しては、一族による政権私物化という批判が強まり、またイスラエルの和平には強硬派からの強い批判が続けられていた。そして1981年10月6日、イスラーム過激派のジハード団に所属していた陸軍士官によってサーダートは暗殺された。
サーダート暗殺後、ホスニー・ムバーラク(ムバラク)が副大統領から大統領に昇格した。ムバーラクはサーダートの政策を継承し、対米協調路線を継続するとともに、破綻したアラブ諸国との関係回復を積極的に進めた。1984年にヨルダン、モロッコとの国交を回復を達成したのを始めとして、シリア・イラクとも関係改善し、1989年までにはアラブ連盟に復帰するとともに、イラク、ヨルダン、北イエメンとともにアラブ協力会議(ACC)を結成した。対外債務に圧される国内経済はひっ迫の度合いを強めており、石油価格の低迷の影響を受けて1989年には国家財政は破綻寸前にまで追い詰められた。
1990年、イラク大統領サッダーム・フセインがクウェートに侵攻し、翌年湾岸戦争が勃発した。直前まで自制を求めてイラクに働きかけを行っていたムバーラクはメンツを潰された形となり、ACCも空中分解するなど外交的に大きな打撃を受けた。このためムバーラクはアメリカを中心とする多国籍軍に加わって湾岸戦争に参戦した。戦中・戦後処理においてムバーラクは卓越した外交手腕を発揮し、西側諸国や湾岸諸国から149億ドルに上る債務免除を取り付け、アメリカからの大規模な財政支援・軍事支援も獲得した。湾岸戦争後にはエジプトは中東諸国間やヨーロッパ諸国とアラブ諸国の仲介役として俄かに存在感を強め、アラブ諸国はこぞってエジプトに接近するようになった。
戦争を通じて得た債務免除とアメリカからの支援は危機的状況にあったエジプトの経済問題を解決する切っ掛けとなった。ムバーラクは1991年国際通貨基金(IMF)と構造調整政策を導入することを合意し、財政の引き締め、為替の自由化、価格統制の削減、国有企業の民営化、自由貿易の推進と補助金の削減などを次々と推し進めた。一連の政策は1990年代中目覚ましい成果を上げ、財政赤字問題をほぼ解決し、国民総生産をほぼ倍増させるなど、IMFからは模範事例として賞賛されるほどのエジプト経済の回復をもたらした。
しかし一方で、これらを実現するために国有企業や国有地払い下げの際に政権に近い実業家に好条件で売却するという手法がとられたことによって、一部の実業家に利権が集中し腐敗が深刻化した。ムバーラクの政策を通じて急成長した実業家たちは、財力を背景に国会議員となり始め、企業経営者の国政参入が進行した。このことは全社会を覆う翼賛組織としての国民民主党の性格を変質させることとなった。実業家の進出によって国民民主党は次第に実業家の利益代表としての「ブルジョワ政党化」が進むとともに労働組合などが次第に国民民主党から離れていった。2004年に実業家が複数入閣したアフマド・ナズィーフ(ナジフ)内閣が誕生すると、実業家自身が自らの企業経営に有利な政治を実施する「クローニーキャピタリズム(取り巻き資本主義)」が進展した。ナーセル以来の翼賛的体制は、(多分に実効性に問題がある場合はあったものの)政治的権利の制限と引き換えに国が国民の福祉サービスを提供するという社会主義的な建前に基盤を置いていたが、政治的自由化が全く進展しない中での与党国民民主党のブルジョワ政党化はこうした建前を政府側から破壊するものでもあった。そのため、国民の間で民主化を求めるデモなどが頻発するようになっていった。
湾岸戦争の記憶も遠くなった2000年代にはまた、エジプトとアメリカの関係も次第に悪化した。これは中東和平の行き詰まりなどから、アメリカが中東におけるエジプトへの支援の効果に疑問を持ち始めたこと、2001年9月11日に発生したアメリカ同時多発テロ事件に複数のエジプト出身者が関与していたことから、エジプトに対するアメリカ世論が悪化したことなどが背景にあった。同時多発テロの余波として発生した2003年のアメリカによるイラク侵攻(イラク戦争)の際には、ムバーラクは戦争回避を目指して仲介に奔走したが成果はなく、エジプトの無力を内外に印象付ける結果となった。
2000年代のムバーラクのもう一つの関心事は息子であるガマール・ムバーラクへの大統領職の継承であった。ムバーラクは、ロンドンの投資銀行に勤務していたガマールを、2000年に突如、国民民主党指導部書記局委員に任命した。そして有力な実業家であったアフマド・イッズ(中東最大の鉄鋼会社、イッズ鉄鋼の経営者)がガマールの側近となり党運営を統括するようになった。彼らによって一層の市場経済化が推し進められた。これを象徴するのが2007年の憲法改正であり、既に形骸化していたナーセル以来の社会主義的理念が排除され、憲法中の「社会主義」という用語が全て削除された。それが実現されていたかどうかは別として、このような社会主義的理念そのものはエジプト国民の間では広く共有されていたものであったため、憲法改正には批判的な世論が強まった。
2011年9月の大統領選挙におけるガマールへの「世襲」がほぼ準備されていた状態となったが、これは2011年1月から始まった政変によって覆されることになる。2010年末、アラブ諸国では大規模な民衆運動による政変が連鎖的に発生した。この一連の事件はアラブの春と呼ばれる。端緒となったのは2010年末にチュニジアで始まったジャスミン革命であり、長期政権を維持していたベン=アリー大統領が失脚に追い込まれた。チュニジアで発生した混乱はすぐにエジプトにも伝播した。
中東調査会の金谷美紗の解説によれば、エジプトにおける「アラブの春」は2000年代後半の抗議運動の延長線上にあると言われる。2008年には下エジプトにある工業都市マハッラ・クブラーで賃上げや労働条件の改善を求めてストライキを開始したのを切っ掛けとして、各地に労働争議が広まった。この中で、労働運動に連帯を示す若者グループ(青年勢力)が国家の腐敗や政治的自由の抑圧に反対を叫ぶようゼネストの呼びかけを行い、これをきっかけに民主化を求める若者団体「4月6日運動」が結成された。また2009年には税務局従業員が官製労働組合から分離して独自の労働組合を組織し、警察によるハリード・サイードと言う名の青年への拷問事件を切っ掛けに、「われわれは皆ハリード・サイード」という抗議グループも形成された。これらの抗議運動を通じて国家統制に対して公然と異議・批判を行う空間が形成されていった。このような状況を助長したのがインターネットの普及であり、抗議運動の組織化はFacebookなどのSNSを通じて広まった。
2010年末のチュニジアの政権崩壊とその切っ掛けになった青年の焼身自殺と抗議活動が伝わると、翌2011年にエジプトでも「警察の日」にあたる1月25日に抗議運動の呼びかけが行われた。この呼びかけを最初に行った人物は無名の若者であり、SNSを通じて急速に広まった。当初はエジプトにおける抗議運動はそれまでと同じように中小規模の集会に過ぎないと予想されていたが、カイロ各地で数百人規模のデモが行われている様子が衛星放送やSNSで拡散されると、既存の抗議グループやその他人々も参加して、瞬く間に全国的な抗議運動を誘発し参加人数が膨れ上がった。やがて野党勢力が加わると共に、ムスリム同胞団が支持層の動員をかけてゼネストを開始し、エジプト政治・経済は麻痺状態に陥った。事態の趨勢に決定的な影響を与えたのは軍であった。1月25日に抗議活動が始まった際、当初ムバーラクは警察に鎮圧を命じていた。だが、警察の統制力では対処不能の事態であることが判明すると軍に出動を命じた。だが軍は鎮圧行動をとらず、1月31日には軍報道官が軍は民衆に武力行使を行わないと述べた。2月1日にはムバーラクは次期大統領選挙への不出馬と息子ガマールへの大統領職継承を断念することを宣言した。そして2011年2月11日、ムバーラクが大統領を辞任することが発表された。それまでに846名の死者と6,400人以上の重軽傷者を出した(エジプト革命)。この間の軍の行動はクーデターに類するものと見なされるが、軍がなぜ、またどの段階でムバーラクを見限ったのかは明らかではない。
ムバーラク体制の打倒のために一斉に行動した各派はその後、紛争・弱体化・影響力の低下の中で多くが雲散霧消していった。ムバーラク政権崩壊後、軍最高評議会(SCAF)がエジプトを暫定統治することになったが、若者グループは暫定統治の早期終了と民主化移行を求めて抗議運動を継続した。その後、ムスリム同胞団が軍最高評議会に政治参加を要求し、ムスリム同胞団員のムハンマド・ムルスィーを大統領とする政権が発足したが、ムスリム同胞団のイスラーム主義的政策やイスラーム過激派との関係に批判が巻き起こり、度重なる衝突が発生した。反ムルスィー派の若者グループはムルスィーの辞任を求める「タマッルド運動(反乱運動)」を結成した。2013年6月30日、タマッルド運動の抗議デモがカイロの市街を埋めつくし、軍がこれに支持を与えてクーデターを起こしたことでムルスィーは辞任に追い込まれた(2013年エジプトクーデター)。しかし、軍の影響下にある暫定政権がムスリム同胞団の徹底弾圧を開始し、タマッルド運動がそれを支持する方向に向かうと、タマッルド運動で内部分裂が始まり、これを批判する「4月6日運動」など別の若者グループとの間でも対立が始まった。結局タマッルド運動は空中分解し、さらに暫定大統領アドリー・マンスールを挟んで2014年にアブドルファッターフ・アッ=スィースィーが大統領となると「4月6日運動」も弾圧され非合法化された。一方で政権側を支持する道を選んだ若者グループは概ね再び翼賛的体制を形成して政府に取り込まれる形となり、独自の政治勢力を形成するに至らなかった。
エジプトにおけるアラブの春の波及と革命の勃発について、その原因や結果についての評価は定まっていない。エジプト革命の原因として、貧困、貧富の格差、社会的不公正、欧米諸国の動向、インターネットなど新たなメディアの普及、人口動静など様々な要因が研究者たちやジャーナリズムによって挙げられている。アラブの春はチュニジアにおいては民主化、シリアにおいては内戦など、それぞれの国に異なる影響を与えているが、エジプトにおいては一連の混乱を経て大統領となったスィースィーが再びナーセル以来の権威主義的体制を構築したと評されている。革命とクーデターに参与した多くの派閥が明確な政治組織の形成に失敗したことに加え、この混乱が経済を混乱させ生活を圧迫したために、抗議運動への国民的支持が尻すぼみになったことがエジプトにおけるアラブの春の帰結をもたらしたとも考えられる。2019年11月現在、エジプトではスィースィー政権が継続している。