名古屋電灯
名古屋電灯株式会社(名古屋電燈株式會社、なごやでんとう かぶしきがいしゃ)は、明治から大正にかけて存在した日本の電力会社である。愛知県名古屋市に本社を置き、中京地方で事業を展開した。戦前期の大手電力会社のうち東邦電力の前身および大同電力の母体にあたる。
1889年(明治22年)に日本で5番目の電気事業者として開業。当初は小規模な発電所によって市内へ配電するだけであったが、明治末期以降長良川や木曽川に大型発電所を建設して大規模化した。1920年代より周辺事業者の合併を活発化し、1921年(大正10年)に奈良県の関西水力電気と合併して関西電気となり、翌年九州電灯鉄道と合併して中京・関西・九州にまたがる電力会社東邦電力へと発展した。
東邦電力となる前の1918年(大正7年)、名古屋電灯は水力開発部門を独立させ木曽電気製鉄を設立した。同社は1921年に大同電力へと発展する。また特殊鋼メーカーの大同特殊鋼も名古屋電灯から派生した会社を前身とする。
名古屋電灯は、大正から昭和戦前期にかけての電力業界大手「五大電力」の一つ東邦電力(1922 - 1942年)の前身である。この東邦電力は名古屋市を中心に供給区域を広げた名古屋電灯と、福岡市を中心とする北部九州を主たる供給区域とする九州電灯鉄道が合併し成立した。ただしその成立過程はやや複雑で、奈良市の関西水力電気がまず1921年(大正10年)に名古屋電灯を吸収合併して名古屋へ移転の上「関西電気」と改称し、この関西電気が翌年に九州電灯鉄道を合併して「東邦電力」に改称する、という過程をたどっている。従っていずれの合併でも存続会社となった関西水力電気が東邦電力の法律上の前身会社という扱いになるが、名古屋電灯の方が歴史が長く、加えて規模も大きかったので、東邦電力自身は発祥を名古屋電灯が設立された1887年(明治20年)と定義していた。
この名古屋電灯は元は旧尾張藩の士族による会社で、1887年設立ののち1889年(明治22年)に開業した。当時すでに東京と関西の3都市には電気事業が開業しており、名古屋電灯はこれに続く日本で5番目、北陸地方を含む中部地方では最初の電気事業者となった。開業当初は小規模な火力発電所によって発電所周辺に配電するという程度の事業規模であったが、徐々に拡大し、特に明治末期に長良川と木曽川に2つの大型水力発電所を完成させてからは大型化した。その過程で、のちに「電力王」と呼ばれる実業家福澤桃介が株式を買収して進出し、1914年(大正3年)には社長に就任。以後関西電気となるまでの7年間、福澤による積極経営が続いた。
福澤時代の名古屋電灯では、社内に「製鋼部」・「製鉄部」・「臨時建設部」という3つの部門が設置された。うち「製鋼部」は特殊鋼の生産を目指すもので、1916年(大正5年)の工場操業を機に電気製鋼所(後の木曽川電力、製鋼事業は大同特殊鋼の前身)として分社化された。「製鉄部」は製鉄事業の事業化を目指した部門、「臨時建設部」は木曽川・矢作川の水力開発にあたった部門で、あわせて1918年(大正7年)に木曽電気製鉄として分社化された。木曽電気製鉄の設立により電源開発は同社が担い、名古屋電灯は同社より電力の卸売りを受けて配電事業に専念する体制となった。以後名古屋電灯は周辺事業者の合併を活発化させ1921年までに6社を合併し、岐阜県や静岡県にも供給区域を広げた。
事業統合の過程で1921年10月、名古屋電灯は奈良市の関西水力電気と合併し関西電気となった。上記の通り存続会社は関西水力電気側で手続上名古屋電灯は解散したが、本社や経営陣は名古屋電灯時代のままで、実質的には名古屋電灯による関西水力電気の合併である。しかし同年12月には福澤桃介が社長を退陣し、松永安左エ門ら九州電灯鉄道の経営陣と交代した。翌1922年(大正11年)6月になり関西電気と九州電灯鉄道は合併して東邦電力へと改称、中京・関西・九州の3地域にまたがる大電力会社へと発展する。一方、木曽電気製鉄は関西への送電を志向し大同電力(1921 - 1939年)となった。大同電力は東邦電力への電力供給を継続したが、関西地方への供給を主体とする卸売り会社として以後発展していった。
名古屋電灯の供給区域や発電所は、東邦電力以降の再編を経て基本的に中部電力へと引き継がれたが、木曽川の発電所のみ関西電力が継承している。
名古屋電灯は士族授産の取り組みから生まれた電力会社で、はじめは旧尾張藩の士族による会社であった。士族授産の活動により設立された電力会社はこの名古屋電灯が唯一である。
明治維新により家禄を失い困窮した士族たちに対し、明治政府はその救済と殖産興業を目的として1879年(明治12年)から1890年(明治23年)まで士族授産事業のための勧業資金を貸し下げていた。名古屋電灯設立に活かされたのは正式には「勧業資本金」と称するもので、1884年から1886年にかけて愛知県に対する合計10万5149円の貸下げが決定された。勧業資本金の貸与が決定すると、士族たちはこれを元にいかなる事業を起こすべきか議論を始めた。桑園を拓き養蚕業を起業する、紡績業に進出する、などの案が出て、中でも紡績業は勧業資本金を開業したばかりの名古屋紡績へ投資して事業拡張の原資とすれば効果が大きいとして一時有力な意見であったという。
その一方、愛知県知事勝間田稔から事業化に関する県の担当者に任命されていた県衛生課長丹羽精五郎(元尾張藩士)は、同じく藩士の出で工部省技師の宇都宮三郎から助言を得て、電灯事業の起業を士族たちに提案した。丹羽は、津市の三重県庁において1886年(明治29年)11月3日に白熱灯とアーク灯の点灯実演が行われた際、実演作業に従事していた東京電灯の技師と甥で帝国大学工科大学に在籍する丹羽正道に名古屋でも実演するよう依頼する。両名は四日市での実演を経て名古屋入りし、11月26日から12月2日にかけて名古屋市役所にて白熱灯40灯・アーク灯1灯を点灯した。実演を経て士族たちや県知事の意見は電灯事業起業で一致をみた。勧業資本金は県全体でその他14の事業にも貸し下げられたため、実際に電灯事業起業への割当として決定されたのは全体の7割、7万5000円である。
電灯事業起業の決定に伴い、合計6560人の士族を代表し99人の総代が勧業資金に基づく新会社の設立一切を県に委託する旨を出願した。このことから起業は県の主導で進められることとなった。その過程で勝間田知事は実業に不慣れな士族たちだけでは経営に不安が残る点、勧業資本金7万5000円だけでは資金不足な点を考慮し、士族と商人グループの共同経営とする方針を採用した。知事の呼びかけに応じて計画に参入した商人は、奥田正香(醤油製造)・滝兵右衛門(呉服商)・瀧定助(同)・森本善七(小間物商)ら合計11名。1887年(明治20年)9月20日に定款が定められ、翌21日には上記11名を発起人として「名古屋電灯会社設立願」が愛知県に対し出願された。あらかじめ調整が済んでいたため認可手続きは迅速で、翌22日付で設立認可が下りている。電灯事業の認可は東京電灯に次ぐ国内2例目であった。
名古屋電灯は名古屋市伝馬町6丁目の旅館「志貴の屋」に仮事務所を置き、開業に向けた準備に着手した。まず1887年10月、丹羽精五郎と工科大学を出たばかりの正道をアメリカ・ドイツへ派遣し、設備購入を契約した。ところが1888年(明治21年)8月、起業に参加していた商人11名が尾張紡績への出資などの事情で発起人から脱退してしまった。商人らの出資と勧業資本金をあわせ資本金を20万円に設定していたが、彼らの離脱で勧業資本金7万5000円と士族のみでの経営にて再出発することになった。同年9月18日、事務所を大須の阿弥陀寺に移転するとともに役員を選出し、士族の中から社長に三浦恵民、取締役に若松甚九郎をそれぞれ選任した。社長となった三浦は旧藩士の一人で、復禄運動を主導していた人物である。
発起人の脱退に加え、開業までの間に勧業資本金返納問題も発生した。1889年(明治22年)7月の政府方針変更を契機とするもので、一定額を返納すれば皆済扱いとなるという寛大な措置であったが、資金的な余裕がない会社側は困惑した。そこで県は、閉鎖された士族就産所に貸し付けていた勧業資本金1万円を名古屋電灯へと転貸するという方法を考案し、会社には計8万5000円の勧業資本金から9447円を返納させて、会社側の資金負担なく問題を解決した。また就産所の清算残余金や就産所に対する藩主尾張徳川家・家老成瀬家からの寄付金が名古屋電灯に回ったため、名古屋電灯の資本金は7万8800円となった。
7万8800円の資本金に対し1株の額面価格は50円に設定されたため、発行株数は1,576株であった。これに対し株主は旧尾張藩士族をほとんど網羅する9000名超であった。株式をかつての禄高に応じて分配するも、1株分(50円分)に達することはなく1人1株の保有にならないため、士族たちにはまず持ち分を明らかにする「分頭証明」なるものが交付された。その後、持ち分を株主間で調整させ、持ち分の合計が1株分となった場合に「分頭証明」と引き換えに株式を交付する、という手続きが進められ、時間を要したが1893年(明治26年)末までに全株式の発行手続きが完了した。
名古屋電灯では本社・発電所の用地として名古屋市南長島町・入江町(現・中区栄二丁目)にまたがる360坪ほどの土地を2300円で購入し、まず本社を1888年11月同地に設置。発電所にはアメリカから輸入のボイラー・蒸気機関とドイツから輸入の発電機(総出力100キロワット (kW))を据え付け、「電灯中央局」と命名した(後の第一発電所)。なお発電機据付工事については当時国内各地で工事を請け負っていた東京電灯が担当している。工事中の1889年5月には本町など市内41町に配電線を架設する許可を県から取得した。
1889年11月3日、発電所が竣工した。しかし電球が輸送船の海没で到着しておらず第2便を待ったため、開業は1か月遅れて12月15日となった。名古屋電灯の開業は東京電灯が1887年11月に東京で日本初の電気供給事業を開始してから2年後のことで、神戸電灯・大阪電灯・京都電灯に続く5番目の供給事業となった。ただし工事中の同年4月に熱田尾頭町の尾張紡績で自家用発電所が完成し、7月から電灯の明かりの下で夜間操業が始められており、名古屋では名古屋電灯開業で初めて電灯が実用化されたわけではない。翌1890年(明治23年)1月10日、名古屋電灯は市内南桑名町の千歳座において開業式を挙行した。愛媛県知事就任で名古屋を離れる直前の勝間田前知事や黒川通軌第三師団長ら各界の有力者700名余りを集めた盛大なもので、会場には200灯の電灯がともされていたという。
開業当初の名古屋電灯は電灯の供給のみを行い、その点灯数は400灯余りであった。開業から1890年6月までの第1回決算では3365円の純利益を上げ、1株につき1円25銭すなわち年率5パーセントの配当を行っている。以後会社では電灯を積極的に宣伝するなど需要の開拓に努め、供給灯数を伸ばしていく。他方で開業初期には電灯事業未開業地域における出張点火も主たる事業であり、一例として1892年(明治25年)には桑名・四日市(三重県)や金沢(石川県)に小型発電機を持ち込んで電灯を取り付けている。1890年7月14日、商法施行に備えて「名古屋電灯株式会社」に改称。経営面では翌1891年(明治24年)1月に役員改選を行い、三浦恵民を専務取締役に選任した。
1891年10月28日、濃尾地震が発生し、名古屋でも多大な被害が出た。名古屋電灯でも発電所建物が損傷する被害を受け2か月間送電を停止したが、震災がきっかけで火災の心配がないという電灯の利点が周知されたことで再開後の需要増加に繋がった。さらに翌年春に名古屋で相次いだ大火も石油ランプやろうそくが失火の原因と言われたために電灯の普及を後押しした。こうした需要拡大に対処するため、名古屋電灯では1893年に初めての発電所の拡張を実施。さらに翌年には16万円への倍額増資を伴う発電所の第2次拡張を行っている。
名古屋市にて名古屋電灯以外の電灯会社を設立しようとする動きは、名古屋電灯開業前からすでに存在した。先に触れた奥田正香や吉田禄在によって計画されていたもので(目論見書によると会社名は「尾張電灯会社」)、1889年6月から7月にかけて新聞報道に現れたものの、立ち消えとなっていた。しかし結局、名古屋電灯は開業後数年で愛知電灯という競合会社の出現を許したのであった。
愛知電灯設立の動機は名古屋電灯の質実に過ぎた経営手法、いわゆる「士族の商法」への反感であったという。名古屋電灯の経営に関するトラブルの一例として、大須にあった遊廓「旭廓」(大正時代に移転し中村遊廓となる)への供給問題が挙げられる。この旭廓は、1892年3月に発生した大須大火に巻き込まれたため、営業主一同は大火の反省から石油ランプの全廃と電灯の使用を取り決め、名古屋電灯に対し特別割引料金によって供給を受けたいと申し込んだ。しかし名古屋電灯は料金割引を拒否したのであった。
名古屋電灯に不満を持つ旭廓の営業主たちを糾合し、旭廓を主たる営業区域として設立されたのが愛知電灯であった。愛知県会議長小塚逸夫を中心に発起されたもので、1894年(明治27年)1月電気事業の許可を取得、3月発足した。資本金は15万円。開業は同年11月20日で、旭廓や発電所との間の沿道地域を供給先とした。この愛知電灯の出現に伴い、名古屋電灯では翌1895年(明治28年)1月より電灯料金を2割近く値下げるという対抗措置を採ったため、名古屋電灯側にもさらなる需要増加をもたらした。とはいえ日清戦争によって燃料石炭費が上昇している時期であったので、経営面では不利に働いた。
こうした名古屋電灯・愛知電灯の競合について経営・技術両面での危険性を指摘する声は多く、1895年11月より日本電気協会が両社の合併に向けて動き始めた。名古屋電灯社内の意見が一致せず合併交渉は長引いたが、翌1896年(明治29年)1月になってまとまり、名古屋電灯による愛知電灯の吸収合併が決定した。両社は3月に合併契約を締結。その合併条件は対等合併で、存続会社の名古屋電灯の資本金16万円に解散する愛知電灯の資本金15万円を加え、さらに両社の株主に割り当て19万円を増資して新資本金を50万円とする、というものであった。合併は4月2日の株主総会にて承認され、合併が成立をみた。
増資によって得た資金は第三発電所(水主町発電所)の建設に充てられた。同発電所は1901年(明治34年)7月に完成。この時期より従来の電灯供給に加え電動機利用のための電力供給も始まった。また発電所拡張のため1904年(明治37年)1月にも倍額増資が決定されている。
愛知電灯に続く競合会社として出現したのが東海電気株式会社である。同社は岡崎電灯の経営者が中心となって三河電力の名で1901年3月に設立。名古屋進出に伴って1905年(明治38年)10月に東海電気へ改称し、翌1906年(明治39年)3月からは本社を名古屋市内に置いていた。
この東海電気は矢作川支流の田代川に出力200 kWの小原発電所を建設し、はじめ瀬戸町(現・瀬戸市)への供給を行っていた。次いで名古屋市の東に位置する千種町への供給を1903年(明治36年)12月に開始し、翌1904年1月より名古屋市内での供給に乗り出した。名古屋進出にあたっての東海電気の武器は水力発電による低料金であり、大口需要家である第三師団市内駐屯部隊の一部を名古屋電灯から奪うなど勢力を伸ばした。このため名古屋電灯でも対抗して東海電気進出地域の料金を引き下げたものの、両社の競合する地域とそうでない地域では道を隔てるだけで料金が異なるといういびつな状況が生まれた。また日露戦争に伴う灯油価格の上昇と電灯料金の引き下げに伴って石油ランプから電灯への転換が進んだため、名古屋電灯は新規申し込みの受付を一時中断するほどの深刻な供給力不足に陥った。こうした名古屋電灯の供給力不足も東海電気の進出を招く要因であった。
名古屋市内での需要家争奪戦は、配電線架設などで技術的な危険を生じさせ、経営的にも両社を圧迫したことから、愛知電灯の場合と同様両社の間には次第に合併の機運が醸成された。名古屋電灯よりも先に後述の名古屋電力が合併に動くが、名古屋電灯はより有利な条件を示して1906年12月に東海電気と合併契約を締結した。その合併条件は、存続会社の名古屋電灯の資本金100万円に東海電気の資本金25万円を加え新資本金を125万円とし、東海電気株主には新株とともに別途15万円を交付するというものであった。翌1907年(明治40年)3月25日の株主総会にて合併決議ののち、同年6月1日に合併が成立した。合併に伴い名古屋電灯は小原発電所を引き継ぐとともに、工事中の巴川発電所も継承し1908年(明治41年)2月に完成させた。
東海電気と合併するまで電源を火力発電に依存していた名古屋電灯は、日露戦争後になって水力発電への進出を計画し、木曽川水系について調査の準備に着手した。しかしこの動きを察知したシーメンス・シュッケルトの関係者から1906年2月に長良川発電所の計画が持ち込まれると、長良川開発の方を優先することとなった。
長良川開発は先に旧岩村藩士の小林重正が構想したもので、岐阜県武儀郡洲原村立花(現・美濃市立花)にて出力3,000 kWの発電所建設が計画されていた。小林の計画は水利権を得て1898年(明治31年)に「岐阜水力電気株式会社」の事業許可を得るところまで進んだが、そこから先は実現せず、1904年に事業許可が失効した。こうした中、小林の事業計画に参画していたシーメンス・シュッケルト日本法人(シーメンス・シュッケルト電気株式会社)元社員の野口遵が名古屋電灯に対し計画を引き継ぐよう勧誘したのである。1907年5月、名古屋電灯は株主総会にて長良川発電所建設の承認を得た。
発電所工事中、市内鶴舞公園において愛知県主催による第10回関西府県連合共進会の開催が決定。これに伴い名古屋電灯では共進会会場内外のイルミネーション点灯をすべて請け負うことになった。長良川発電所の完成が共進会成功の前提となったため県は発電所を共進会開催までに完成させるように要請し、県知事や名古屋市長が工事の進捗状況を視察するなど圧力をかけたという。名古屋電灯側も社運を賭して工事を急ぎ、共進会開催前の2日前に工事をすべて終了、開催前日の1910年(明治43年)3月15日に長良川発電所からの送電を開始した。発電所出力は4,200 kWである。
こうして長良川発電所は完成したが、工事中の資金調達は必ずしも順調ではなかった。1907年3月に一挙に400万円を増資して資本金を525万円とする決議をしていたが、これの払込金徴収が日露戦争後の不況により難航したのが原因である。翌1908年7月には保険会社からの50万円借り入れを株主総会で決定し、その後も発電所建設の進捗にあわせて借り入れを繰り返した。こうした借入金急増に伴う利子負担増加の結果、支出が拡大して配当率が1906年上期の年率14パーセントから1908年上期には年率12パーセントへと低下し、連動して株価も下落した。業績低下を受けて株主の不満が高まり、「革新会」と称する一部株主から経営陣の責任を追及する動きが生じた。
長良川発電所の建設が進むころ、木曽川では八百津発電所の建設工事が進んでいた。ただし事業者は名古屋電灯ではなく、新たに設立された名古屋電力株式会社という電力会社であった。
岐阜県加茂郡八百津町での発電所建設計画の歴史は1896年までさかのぼるが、実際に具体化するのは岐阜県選出の衆議院議員兼松煕が1903年に参画してからである。兼松は地元の意見をまとめるとともに東京の岩田作兵衛らを計画に引き入れ、さらに名古屋所業会議所会頭になっていた奥田正香の賛同も取り付けた。名古屋からは奥田の他に日本車輌製造の上遠野富之助、三重紡績の斎藤恒三、名古屋電気鉄道の白石半助などが発起人に加わっている。名古屋電灯代表の三浦恵民も兼松・奥田に招かれたためこの事業に加わって供給力を増強しようと考えたが、社内の意見が一致せず断念した。1906年10月、奥田・兼松らを発起人として名古屋電力が資本金500万円で設立される。社長に奥田が就き、事業の万全を期するために渋沢栄一・馬越恭平・雨宮敬次郎という大物実業家の3人が相談役に嘱託された。
こうして起業に漕ぎつけた名古屋電力であったが、会社設立後の不況で資金難となり、発電所の着工を1908年1月に遅らせざるを得なかった。従って東海電気に続いて名古屋電灯の競合会社となったのは、現実には名古屋電力ではなく、奥田正香がかかわるもう一つの事業名古屋瓦斯(名古屋ガス)であった。同社は名古屋電力に続いて1906年11月に設立、翌1907年10月には都市ガスの供給を開始した。当時のガスの用途は炊事などの熱用ではなく灯火用、すなわちガス灯が中心であり、またガスエンジンの利用もあって照明・動力の供給という意味では電力会社と競合する関係にあった。開業後の名古屋瓦斯は供給を急速に拡大し、開業3年目の1910年には名古屋電灯の電灯数7万6千灯に対し名古屋瓦斯の灯火用孔口数はその3分の1にあたる2万6千口に達した。その後名古屋瓦斯は1914年(大正3年)まで名古屋電灯の電灯数の伸びを上回るペースで灯火用の需要を伸ばしている。
電灯とガス灯の競合は、当時普及していた白熱電球である炭素線電球(発光部分のフィラメントに炭素繊維を用いる電球)に比してガス灯が価格・明るさ両面で有利であったことから生じたが、大正初期にタングステン電球(フィラメントにタングステンを用いる電球)が普及すると電灯が優位に立ち、さらに第一次世界大戦で石炭価格(当時の都市ガスは石炭ガス)が高騰してガス料金が引き上げられるとガス灯は競争力を失って衰退していった。
明治末期の名古屋電灯では、業績の低下に不満を持つ株主によって「革新会」と称する派閥が形成され、反対に経営陣を支持する株主によって「同盟会」と称する派閥が組織されて社内の主導権争いが発生していた。この動きに関連して、1908年8月、長良川発電所建設に向けた借入金50万円を株主総会が承認したことについて、その決議の無効を求める訴訟が株主の一人から起こされた。1909年(明治42年)10月の大審院でようやく名古屋電灯が勝訴するも、訴訟中に従業員による社費横領事件が発覚し、不満をさらに高めた株主らは1908年10月に業務状況などを調査させるよう名古屋地方裁判所に訴えた。訴えは認められ、三井銀行名古屋支店長矢田績、弁護士大喜多寅之助らが検査役に選ばれて同年12月より3か月にわたって帳簿などの精査したが、経営陣による不正は無いと結論付けられた。
こうした混乱の最中、名古屋電灯では東京の実業家福澤桃介による大規模な株式買収が進んでいた。日露戦争後の株式相場で財を成した福澤は、その後各方面に投資を広げており、1907年には名古屋で石炭商を営む友人下出民義に名古屋電灯への投資を勧められていた。このときは下出の誘いを受けなかったものの、慶應義塾の先輩矢田績に検査役となった際の検査書類を見せられ経営しないかと誘われると、福澤は名古屋電灯への投資を決定する。そして1909年2月に名古屋へと赴き、下出・矢田と会って株の買収や支払い方法を打ち合わせた。同年3月から福澤は名古屋電灯の株主名簿に登場、以後買収を進め6月末までに5千株余りを持つ株主となり、翌1910年6月末には1万株を持つ筆頭株主に躍り出た。下出によれば買収資金の出所は三菱銀行であったという。
福澤の進出に対し名古屋電灯側では、まず1909年7月矢田の勧めに応じて福澤を顧問とし、次いで10月には新設の相談役に就けた。翌1910年1月の定時株主総会で福澤は取締役に選出され、5月には常務取締役となった(常務には創業者三浦恵民も在職)。この福澤の進出は既存経営陣に批判的な「革新会」側から歓迎された。
名古屋電灯の経営陣に加わった福澤であったが、株式を買収した段階では競合会社の名古屋電力が存在することを知らなかったという。当時、新興の名古屋電力と既存の名古屋電灯を比較すると、名古屋電力八百津発電所の発電力は名古屋電灯長良川発電所の約2倍、払込資本金も名古屋電力425万・名古屋電灯265万円と2倍近い差があり、名古屋電力が開業し名古屋方面への送電を始めると名古屋電灯の著しい脅威となると見られた。そこで名古屋電灯に進出した福澤は脅威を取り除くべくすぐさま名古屋電力の合併に動き出す。名古屋電力側も資金難に陥っていたため会社間の合併合意には時間がかからなかったが、反対に、名古屋電灯の株主中の反対論を抑えるのは難航した。反対派の中心となったのは士族や旧愛知電灯の株主で、合併による配当率低下を危惧していた。このため、解散する名古屋電力の資本金500万円に対し名古屋電灯側の増資を250万円に留めて名古屋電力株主への新株交付を持株2株につき1株とし、これによって生ずる差益金から将来の配当に充てる配当補充金を積み立てる、という合併条件をまとめた。
1910年8月26日の臨時株主総会にて名古屋電力の合併は可決されたが、これに続く役員増員にからみ総会は紛糾した。合併に伴う取締役3名・監査役の2名の増員が総会の議題となったが、この賛否をめぐり、福澤の進出を歓迎する革新会改め「電友会」と、福澤系の経営陣を不安視する同盟会改め「愛電会」の両陣営に株主が分裂し収拾がつかなくなったのである。対立は総会の1週間前からあり、矢田績や名古屋市長加藤重三郎らが斡旋に乗り出していたが、当日深夜になっても株主の意見が一致することはなかった。合併については同年10月28日に成立。その後取締役2名・監査役1名増員という折衷案で妥協がなり、11月の臨時株主総会で可決、兼松熙ら旧名古屋電力の役員が新任された。この総会の1週間後、福澤は常務職を兼松に譲って辞任し(取締役には留任)、一旦名古屋電灯の経営から退いた。
名古屋電力の合併により八百津発電所の建設工事を引き継いだが、着工当初から難工事が続いていた上、名古屋電灯移行後もトラブル続きで送電を開始したのは1911年12月のことであった。工事中の1911年4月、825万円の増資を議決して資本金を1600万円とし、さらに社業の拡大に伴って常務の上に社長を置くこととして同年7月名古屋市長の加藤重三郎を迎えた。
出力4,200 kWの長良川発電所に出力7,500 kWの八百津発電所が加わった名古屋電灯では、大口需要の開拓に努め、主として電力供給を拡大した。しかし両発電所の建設費負担は重く財務状態はかえって悪化し、配当補充金を取り崩して配当を維持するものの1912年(明治45年)には配当率を年率12パーセントから9パーセントに引き下げざるを得なくなった。こうした業績の悪化は株主の経営陣に対する批判を強め、豊橋電気の再建や九州での電気事業で好成績を挙げていた福澤桃介の再登板を期待する声を大きくした。批判の高まりを受けて常務の三浦恵民・兼松煕は1912年6月に辞任。次いで大正改元を機に経営を一新すべきという声に押されて同年12月取締役10名と監査役6名全員が一斉に辞任し、直後の株主総会で総改選することになった。
この役員総改選に際しその指名は福澤に一任された。加藤重三郎(社長留任)や兼松煕らが再任されたほか、このとき下出民義も取締役に加わっている。翌1913年(大正2年)1月、福澤は常務に復帰した。こうして経営を握った福澤は九州電灯鉄道支配人の角田正喬を引き抜き名古屋電灯支配人に任命し、営業活動や集金方法の改善など経営改革に取り組んだ。
こうした中の1913年秋、社長の加藤重三郎、取締役の兼松煕らが大須遊廓移転にからむ疑獄事件で起訴された。加藤らは12月の第1審で有罪となった後、翌1914年の第2審で結局無罪となったが、その間、名古屋電灯では社務を執れなくなった加藤に代わって1913年9月に福澤を社長代理に指名した。その後加藤が社長を辞任したため、1914年12月、福澤が後任社長となった。福澤の昇任とともに下出も常務代理から常務となっている(1918年2月からは副社長)。福澤は社長就任後も本拠地を東京に置いたため、以後、福澤が人事・金融を担当し、下出が日常業務のほとんどを代行するという経営体制となった。