TOYO TIRE
TOYO TIRE株式会社
TOYO TIRE株式会社(トーヨータイヤ、Toyo Tire Corporation)は、兵庫県伊丹市に本社を置く、タイヤ・自動車部品等のメーカーである。
「タイヤ」の部分の英字表記に関して、法人名は「TOYO TIRE」と単数形であるが、ブランド名としては「TOYO TIRES」と複数形である。ただし、日本語での読みはいずれも「トーヨータイヤ」とされている。
主に自動車タイヤ、自動車用防振ゴムの製造・販売を行う大手企業として知られる。また創業当初より、旧三和銀行の融資筋にあったことから、みどり会(UFJグループ)に属する企業の一社でもある。
TOYO TIRES(トーヨータイヤ)のブランド名で、「専用タイヤ発想」をコンセプトに、それぞれの車種に合う自動車タイヤを製造しており、特に海外での評判は高い。また対米向けにはNITTO(ニットー)ブランドもあり、これまでは日本では逆輸入でしか入手できなかったが、2005年以降、NITTOブランドのタイヤも日本で販売。タイヤのメーカー別シェアでは国内第4位に位置する。
箱根ターンパイクのネーミングライツを取得し、2007年3月1日から2014年7月31日まで「TOYO TIRES ターンパイク」に名称が変更された。
2008年5月16日、同業のトップメーカーであるブリヂストンと業務・資本提携を発表した。
1945年8月 - 東洋ゴム化工株式会社と株式会社平野護謨製造所が合併し、東洋ゴム工業株式会社(資本金950万円)設立。
1947年8月 - トラックタイヤ初輸出。
1949年5月 - 株式を大阪証券取引所に上場。
1955年5月 - 株式を東京証券取引所に上場。
1961年10月 - 株式を名古屋証券取引所に上場。
1964年9月 - ポリウレタンフォームの生産・加工のため、兵庫工場(兵庫県加古郡)新設。
1966年7月 - 米国でのタイヤ販売を促進するため、業界に先駆け、「Toyo Tire (U.S.A)Corp.」設立。
1971年4月 - 公害防止機器、工業用ゴム製品の生産のため、明石工場(兵庫県加古郡)新設。
1974年2月 - オーストラリア「バキュラグ社(現、Toyo Tyre Australia Pty Ltd. )」に資本参加。
7月 - 業界初のタイヤ試験場(宮崎県児湯郡都農町)開設。
9月 - 三菱商事株式会社との合弁で欧州に自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH(現・Toyo Tire Europe Holdings of GmbH)」を設立。
1978年4月 - 東北トーヨーゴム株式会社を合併。
1979年2月 - 日東タイヤ株式会社(現・日東化工株式会社)と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携。
1986年4月 - 自動車部品技術センター(愛知県みよし市)開設。
1987年11月 - 株式会社オルビス(現・CACオルビス)設立。
1996年10月 - 菱東タイヤ株式会社を吸収合併。
2000年2月 - 国内全8製造事業所で ISO 14001を認証取得。
2月 - 米国(ケンタッキー州)に自動車用防振ゴム製品の生産・販売会社「Toyo Automotive Parts (USA),Inc.」を設立。
11月 - 「TOYO TECHNICAL CENTER(現・タイヤ技術センター)」(兵庫県伊丹市)開設。
2002年10月10日 - 伊丹工場(兵庫県伊丹市)跡地にダイヤモンドシティ・テラス(現・イオンモール伊丹)オープン。
2003年1月 - 三菱商事株式会社との合弁で自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎(上海)貿易有限公司(現・通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司)」を中国(上海)に設立。
6月 - 米国(ジョージア州)に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc.(現・Toyo Tire North America Manufacturing Inc.)」を設立。
9月 - 中華人民共和国(広東省)に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑(広州)有限公司」を設立。
2005年11月 - NITTOブランドの国内販売会社ニットージャパン(東洋ゴムが100%出資)を設立。
2008年5月20日 - ブランドステートメント「driven to perform」を制定。
2010年10月 - マレーシアのタイヤメーカー「シルバーストン」を傘下に置くと発表。
2011年6月 - 名古屋証券取引所上場廃止。
2012年4月 - 東京本社に置かれていた本社機能を大阪本社に移転。東京本社を東京支店に、大阪本社を本社に名称変更。
2017年5月 -本店を大阪市西区江戸堀一丁目17番18号から兵庫県伊丹市に移転。
11月 - 三菱商事株式会社と資本業務提携契約を締結。
12月 - 軟質ウレタン事業を譲渡。
2019年1月1日 - 商号をTOYO TIRE株式会社に変更。同年、ドイツにR&Dセンターを開設。
2022年12月14日 - セルビア工場を開設。
東京事務所 - 東京都品川区東品川
仙台工場 - 宮城県岩沼市吹上
桑名工場 - 三重県員弁郡東員町
兵庫事業所 - 兵庫県加古郡稲美町
基盤技術センター - 兵庫県川西市
タイヤ技術センター - 兵庫県伊丹市
自動車部品技術センター - 愛知県みよし市
株式会社トーヨータイヤジャパン(2007年4月設立の全国統一販売会社・もと全国10社を統合。茨城県、新潟県、富山県、島根県、高知県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県を除く各都道府県に営業拠点を持つ。)
株式会社エフ・ティー・ジー
PROXES(プロクセス)シリーズ
TOYO TIRESのプレミアムブランドシリーズ。新車装着用のタイヤとして市販製品とは別パターンのタイヤも存在する。
TRANPATH(トランパス)シリーズ
ミニバンやSUV(スポーツ・ユーティリティ・ビークル)など、腰高で重量のある車に対応したシリーズで、国内向け主力商品。高い剛性と内外非対称パターンの採用により偏摩耗の防止と高い安定性の実現をコンセプトとしている。SUV向けフラッグシップのS/T IIIが上記の「PROXESシリーズ」であるのに対し、大型高級ミニバン向けのLu II(エル・ユー・ツー)はフラッグシップながらPROXESではなくこのシリーズに残されているところにブランド戦略が表れている。2022年1月にMPシリーズの7代目モデルとなるmp7が発売された。
NANOENERGY(ナノエナジー)シリーズ
低燃費性能とウェット性能の両立をコンセプトとしたシリーズ。ナノレベルで制御された材料設計基盤技術「ナノバランステクノロジー」により、新トレッドコンパウンドを配合した「次世代低燃費タイヤ」と位置付けている。
OPEN COUNTRY(オープンカントリー)シリーズ
SUV / CCV(クロスカントリー・ビークル) / ピックアップトラック向けブランド。北米で先行展開した後、日本国内にも導入された。
OBSERVE(オブザーブ)シリーズ
スタッドレスタイヤのシリーズ。「アイスバーンに対する引っかき性能を高めるため」として鬼グルミの殻を粉砕した粒を配合しているのが特徴。2020年8月にOBSERVE GIZ2が発売された。
断熱パネルの性能偽装 - 2007年
同社の断熱パネルが不正に認定を受けていたことが判明したもの。
断熱パネルの性能試験を受ける際、サンプルには燃えにくい物質を混ぜていたが、実際に販売される製品にはその物質は使われていなかった。製品は、認定基準の1/3程度の性能しかない。
問題の断熱パネルは1992年から販売され、学校など176の建物で使われている(当社が改修工事を行う予定)。なお、性能の偽装は歴代の担当者が把握していた。2007年10月、「ニチアス」の耐火性能の偽装が発覚した際、この時点で初めて上司に報告があり、偽装が明らかになった、とされている。
無許可業者への産廃処理委託 - 2010年
同社仙台工場(宮城県岩沼市)が、煤塵処理の許可を受けていない業者「ピアエンジニアリング」に対し、工場から排出された煤塵の処理を委託していたとして、茨城県警から同工場ならびに同社本社が家宅捜索を受けた。
2015年3月13日、国土交通省は、当社(発覚時点では子会社である東洋ゴム化工品に事業が移管されていた)が製造・販売した建築物の免震機構に用いられるゴム製部品について、不良品の出荷や性能データの偽装があったと発表。データ偽装が行われていた製品(3種類)は同日付けで大臣認定が取り消された。日本国内の自治体の庁舎・マンション・病院で使用されており、棟数は55に及ぶ。これを受けて同社は2015年6月に山本卓司社長らの引責辞任を発表した。
2017年3月31日に、枚方寝屋川消防組合に出荷した免震ゴム19基について不正競争防止法違反(虚偽表示)の疑いで大阪府警察から山本前社長ら18人と、子会社「東洋ゴム化工品」も含めた法人としての両社が書類送検され、同年7月27日には、大阪地方検察庁特別捜査部から、同法違反罪で法人としての東洋ゴム化工品が起訴された。東洋ゴム工業と同社元役員ら8人については証拠不十分として嫌疑不十分、東洋ゴム化工品の元役員ら10人は、社内処分を受けたなどとして起訴猶予処分となった。同年12月12日、枚方簡易裁判所は「個々の担当者の不正にとどまらない会社ぐるみの犯行」として、東洋ゴム化工品に罰金1千万円を言い渡した。
防振ゴムの性能データ改ざん - 2015年
2015年10月14日、当社が2005年以降に製造し、国内18社に納入した189種類、計87,804個の防振ゴムで不正が確認されたと発表。納入先に確約した規格値に満たない場合にデータを改ざんして報告したり、実際に試験を行っていないのに過去の試験のデータを転記したりしていた。製造は免震ゴムと同じ子会社の東洋ゴム化工品の明石工場(兵庫県稲美町)で行われており、製品は電車や船舶などに使われる。JR東海とJR西日本は、同日に車両の一部に問題のゴムを使用していることを明らかにした。
上記の免震ゴム、防振ゴムと一連の不正問題が続いたことから行われた社内調査について、日本経済新聞は「社内調査ずさん。複数の取締役が不正の事実を認識しながら問題が発覚した後も情報を再度修正していたことがわかり、ずさんな調査と組織ぐるみの先送り体質が浮き彫りになった」と趣旨で、企業統治元年と位置づけられた2015年において社会的批判が強まっていることを厳しく指摘した
シートリング検査に関する不正 - 2017年
2009年以降に100%子会社の東洋ゴム化工品が製造した、計129,015個のシートリングについて、納入先に提示した回数の検査を実施せず、過去の合格データを転記するという不正が確認された。