北大東島のリン鉱山
貯蔵庫は上部から乾燥後のリン鉱石をトロッコから投入し、搬出時には下部の取り出し口から鉱石をトロッコに流し込む仕組みとなっていた。リン鉱石の積み込み船が入港すると、貯蔵庫から続々とトロッコによってリン鉱石が搬出され、桟橋へと運ばれた。リン鉱石積み出し用の桟橋は沖大東島の桟橋をモデルとして建設され、ほぼ同様の設備となっていた。桟橋の先端は出し入れが出来る構造となっており、リン鉱石積み込み時には約6メートル海上に向けて延伸した。桟橋の先端には象の鼻と呼ばれた鉄製の漏斗が海面近くまで伸びていて、リン鉱石を漏斗内に流し込んだ。
漏斗の下には艀が待ち構えていて、リン鉱石を積み込むと沖合いに停泊している積み込み船にリン鉱石を運んだ。艀は5人乗りで2トン積みであった。この艀による荷役作業は請負制であるため、争うように漏斗からリン鉱石を積み込もうとした。桟橋と積み込み船との間を幾度となく往復するうちに、全身リン鉱石の粉にまみれて顔つきもわからなくなったという。一日で約1000トンのリン鉱石が積み込まれ、また船から島内に運び込む生活物資等も艀作業によって荷揚げされるため、積み込み当日は応援としてサトウキビ農家を含め、島内の人員が駆り出されることになった。
玉置商会が島内の統治者として頂点に立ち、島内の全権を握って治外法権的権力を握り、その下に八丈島出身者からなる親方、そして沖縄県出身者から構成される仲間と呼ばれた契約労働者が底辺となるピラミッド型の社会は、東洋製糖時代も変化がなかった。
大東諸島への訪問は会社発行の証明書が必要であり、関係者以外の立ち入りはほぼ認められなず、会社から見て望ましくないと判断された人物には退島命令が出された。そして島内で得られた利益は主に東京、大阪など内地へと吸い上げられる仕組みとなっていた。そして玉置商会時代と同様、会社が発行する私的な紙幣が金券として流通し、市町村制は施行されず住民に地方選挙権は無かった。学校、郵便局、病院は会社経営で、警察官さえも会社が給与を支払って勤務する請願巡査であった。
北大東島の場合、会社組織のトップは北大東島出張所の所長であった。出張所長は島内の企業社員、そして主にサトウキビ栽培に従事していた農家、そして鉱山労働者たちの頂点に立っており、島内全体を取り仕切る大きな権力を持っていた。
東洋製糖の後に南北大東島を経営した大日本製糖は、1934年に発行した「日糖最近二十五年史」の中で
と述べている。
リン鉱山の鉱業所では、出張所長を長とした社員・雇員が最上層であり、その下に現業員(傭人)、そして最下層はリン鉱石の採掘や鉱石の運搬に従事する鉱夫であった。社員・雇員のみ月給制であり、長期間のリン鉱山勤務者である現業員と鉱夫は日給制であったが、現業員には年二回のボーナスの支給があった。鉱夫はほとんどが沖縄県出身者であり、請負作業制を採っていたため作業成績によって給与の加算はあったものの、社員と鉱夫との給与格差は大きく、明確な階層社会となっていた。
1918年、北大東島でリン鉱石の採掘が始まると東洋製糖は島内で働く労働者を募集した。当初、北大東島で働いた鉱夫のうち、約100名が台湾からの労働者であった。台湾からの労働者は力が強く働き者が多かったが、無断欠勤を繰り返す質が悪い労働者もいた。台湾出身の労働者と沖縄出身の労働者は互いに仲が良くなく、無断欠勤を繰り返す台湾からの労働者を咎めたことがきっかけで騒動が起きた。お互い言葉が通じなかったことも騒ぎが大きくなった一因であり、結局1年足らずで台湾からの労働者たちは送還されることになった。
その後、鉱夫など鉱山関係の労働者は大部分を沖縄本島から募集するようになった。会社側とのトラブルや鉱夫同士の喧嘩もあったが、沖縄県出身の労働者たちの多くは勤勉で貯蓄にも努めたため、契約期間満了時にはかなり多額のお金を持って帰郷する者が多く、鉱山等での就労希望者は増加した。。ところで北大東島ではリン鉱山が主産業であるがサトウキビ栽培も行われていた。つまり鉱業と農業の並立状態であったため、外部からの労働者を鉱業と農業とに振り分けねばならなかった。リン鉱石採掘は作業能率向上の狙いから主に請負作業制を取ったのに対し、農業は定額制を取っていて、労働者たちはすぐに現金収入を得られるリン鉱山勤務を希望する傾向が強かった。そこで会社側は製糖が行われない時期には余った農業労働者をリン鉱山に振り向ける等の雇用調整を行った。しかし製糖の繁忙期と鉱石搬出の繁忙期は時期的に重なっており、労働力の調整は困難が多かった。やがて鉱夫たちの中には契約期間を過ぎても北大東島に留まって鉱山労働を続け、家族を呼び寄せたり独身者は妻帯する者も増えたため、労働力の定着性が高まって大規模な募集を掛けずに済むようになった。
東洋製糖によるリン鉱山開発が本格化した後、1919年にはリン鉱石を積み込む港付近に東洋製糖の社宅街が整備された。社宅街は1戸建ての所長宅、医師住宅、そして長屋である社員住宅など20棟余りで構成されていた。建物は木造和風住宅であり周囲はドロマイトの石垣で囲まれていた。幹部クラスの社宅には内風呂が設けられ、社員用の共同浴場も整備された。社宅街の中に社員たちが働く東洋製糖の北大東島出張所も設けられ、出張所には生活物資を販売する購買所が併設された。また木工場や修理工場など、鉱山設備の維持管理に必要な施設も整えられ、病院、請願巡査が勤務する派出所、無線通信所も社宅街の中に建てられた。社宅街には魚市場などの商業施設もあり、発電所から電力も供給されていた。また囲碁や将棋、ビリヤードが楽しめるクラブハウスが社員用と現業員(傭員)用の2棟設けられ、運動場とテニスコートも整備された。この社宅街とその周辺のことを「燐鉱山」と呼ぶようになった。
鉱山開始当初は独身の鉱夫が大多数を占めており、会社では社宅街の南側に、炊事を会社直営で行うトタン葺きの長屋形式の宿舎を数棟建設した。やがて妻帯する鉱夫が増えていくと、宿舎の周辺には鉱夫用の住まいも増えていき集落化していく。この集落を当時の東洋製糖北大東島出張所長が「大正村」と命名した。やがて鉱山が発展するにつれて鉱夫の住宅は社宅街の北側にも広がっていき、社宅街北側の鉱夫集落のことを当時の東洋製糖社長の名を取って「下坂村」と呼ぶようになる。そして港周辺に発展した社宅街ばかりではなく、「大正村」、「下坂村」を含めたリン鉱山関係者生活空間全体のことも「燐鉱山」と呼ぶようになった。なお鉱夫宿舎は独身鉱夫用であり家族用宿舎が整備されることは無く、家族持ちの鉱夫は茅葺きの小屋掛けで生活していた。
会社は鉱夫たちが住む宿舎近くに共同浴場を整備し、鉱夫以外の住民にも無料で開放していた。浴場は入浴順が定められていて、子ども、一般の大人、そして鉱夫の順番であった。水が乏しい環境であるため風呂のお湯は雨水を集めて沸かしており、浴場付近の傾斜地を利用した雨水の集水施設を設けていたが、やはり夏季の渇水時などには毎日の営業は出来なかった。
北大東島では前述のように会社の私製紙幣が流通していた。また会社側は貯蓄を奨励していたが、島内に郵便局や銀行は無かったため、結局会社に預ける形となった。また社員や現業員(傭人)クラスも身元保証金、任意積立金名目の預金を強いられた。日用品や食料品の多くは会社の購買所で購入したが、少ないながらも理髪店、飲食店、菓子屋、洋裁店そして豆腐屋などの個人商店もあり、社宅街には魚市場もあった。しかし商品購入先が少ないこともあってどうしても買いだめ傾向が強くなった。特に泡盛は一升瓶で買うことが常態化していて、飲酒量の増加の原因と見なされて問題となった。実際問題、多くの鉱夫たちにとって最大の娯楽は酒であった。
前述のように社員と鉱夫との間の格差は大きく、給与面でも大きな開きがあった。現業員(傭人)であっても家族が多い場合、生活は楽ではなかった。しかしそれでも当時の沖縄本島の田舎に比べれば金銭的に余裕があり、暮らしやすかった。また基本的失業の心配も無かった。また鉱夫の家族では豚や山羊を飼って生活の足しにしていた。会社所有の北大東島では会社は絶対の存在であったが、リン鉱山ではストライキやサポタージュが起きることもあった。1928年12月には現場監督の暴言がもとで約280名の鉱夫がストライキを起こし、賃上げと現場監督の解任を要求した。結局問題の現場監督は解雇となった。
島外との連絡手段である船便は、会社の傭船が大阪、門司、大東島、東京、大阪と巡航していて、月に一回程度来航して生活必需品の搬入と砂糖の搬出を行った。また毎年1月から5月頃にかけて、リン鉱石積取船が7回から8回程度来航する。そして労働者の往来や必要物資の搬入等のため、会社の傭船が沖縄本島との間を年に4回から5回往復した。その他、沖縄県の定期航路として大阪商船の船が年に一回、製糖が終わる5月から6月頃に来航した。郵便物や新聞雑誌が届くのは主に月一度の巡航船によるものであり、ラジオの所有も社員の一部に限られていて、どうしても本土や沖縄本島の動きから取り残されがちとなった。その結果、島内では口コミが大きな情報の伝達手段となった。
外部との連絡が少ない少ない北大東島において、娯楽施設への期待は高かった。大日本製糖時代の北大東島出張所では娯楽施設の充実を求める要望書を本社に送っている。前述のように社員と現業員(傭人)用にはビリヤード等が楽しめるクラブハウスがあり、運動場やテニスコートも整備されたまた島の北部の海沿いには通称「別荘」と呼ばれた小屋が建てられ、社員たちが週末利用していた。
鉱夫の参加は無かったが、俳句や謡曲を趣味とする社員による句会や謡曲会が開催されていた。俳句に関しては「阿旦(アダン)俳句会」が結成され、馬酔木、雲母など俳句専門誌への投句も行われ、しばしば採用、掲載されていた。
社員に比べて鉱夫たち対象の娯楽は少なかった。会社では時々テニスコートを会場として鉱夫や農家など一般島民も対象とした活動写真大会を開催した。また9月23日の大神宮祭は娯楽が少ない鉱夫やその家族たちにとって大きな楽しみであり、集落対抗競技が行われた小学校の運動会もまた大きな楽しみの一つであった。そして沖縄県郷友会の年一度の総会時には沖縄芝居等の余興が行われ、沖縄県出身者が大多数を占める鉱夫らにとって大きな楽しみであった。
医療に関しては会社側が比較的力を入れており、医師、看護師、産婆、そして薬剤師が勤務する入院設備がある病院があり、医療機器、薬品なども離島の病院としては整備されていた。島内では大正時代にチフスが大流行したことがあり、大腸カタル、アメーバ赤痢は風土病のようになっていた。水が乏しく質が悪いこともあって胃腸病が多く、眼病、そして疥癬患者も多かったが、衛生観念の浸透に伴って眼病や疥癬の罹患率は改善していった。
1927年3月に始まった昭和金融恐慌の中で鈴木商店が倒産した。親会社である鈴木商店の倒産によって東洋製糖は経営難に陥る様相となった。東洋製糖は金融面で行き詰っていたわけではなかったが、事態を乗り切るために台湾での事業の一部を売却して負債を整理した上で、大日本製糖に吸収合併されることを決断した。両社は7月29日に臨時株主総会を開催し、合併案は可決された。なお北大東島のリン酸礬土鉱を原料としてリン酸アルミナを製造していた子会社の大成化学もこの時、大日本製糖に吸収された。
南北大東島の所有権も東洋製糖から大日本製糖へと移ったが、経営方針、そして人事もそのまま引き継がれたために大きな変化は起きなかった。
昭和戦前期、戦時体制が強化されていくにつれて、食糧増産の鍵となりその多くを輸入に頼っていたリン鉱石の増産が急務となっていく。対外関係が緊張の度を増す中、1937年以降、日本の燐鉱石輸入は減少をしていき、1941年の第二次世界大戦参戦後には激減する。しかし日本国内のリン鉱石産地は数少なく、北大東島にかけられる期待は大きかった。
北大東島のリン鉱山では1940年以降、リン酸の含有量が23パーセント前後の貧鉱も搬出されるようになった。同年の紀元二千六百年を記念して、大日本製糖は大阪の宿舎を北大東島に移築することにより、学校、講堂、社宅、社員クラブを整備した。社員クラブは紀元二千六百年にちなみ、弐六荘と名付けられる。1942年には北大東島でのリン鉱石採掘量は7万トンを超え、ピークに達した。
しかし戦況の悪化により海上輸送が困難となり、1943年の後半期以降になるとリン鉱山の運営は困難となっていく。
国際情勢の緊張が高まる中、日本では軍備増強が盛んに唱えられるようになった。そのような中で戦略物資として重要度が高いアルミニウム原料の自給と増産が求められた。そのような中で改めて北大東島のリン酸礬土鉱が注目されるようになった。1934年、大日本製糖は北大東島のリン酸礬土鉱の処理方法についての研究を、東京工業大学教授の加藤與五郎に依頼した。加藤の研究成果に基づき、まずは東京工業大学内で工業試験を行い良好な成績を収めた。そこで1936年9月には大日本製糖東京工場内にパイロットプラントを完成させ、北大東島のリン酸礬土鉱の連続処理を行ったところ、当初の予想を上回る好成績を挙げた。大日本製糖は加藤によるリン酸礬土鉱処理法の実用化の目途が立ったと判断し、1937年8月23日に日東化学工業を創設し、八戸に工場を新設することにした。1937年9月半ばには八戸工場建設が始まった。
加藤によるリン酸礬土鉱処理方法は硫酸法と呼ばれる方法であった。硫酸法ではまず最初にリン酸礬土鉱を焙焼して細粒とした上で濃硫酸で溶解し、固相反応を利用してケイ酸を除去する。ケイ酸の除去後にはアルミニウム硫酸塩とリン酸が残ることになる。続いてアルミニウム硫酸塩はアンモニアと作用させて硫酸分からは硫安を、アルミニウムは水酸化アルミニウムを経てアルミナを精製し、一方リン酸にもアンモニアを作用させてリン酸アンモニウムを精製する。つまり北大東島のリン酸礬土鉱の処理によってアルミニウムの原料となるアルミナ、そして肥料になる硫安とリン酸アンモニウムが精製されることになる。なお、硫酸は接触法、アンモニアはハーバー・ボッシュ法により八戸工場にて自社製造することになった。
硫酸法で用いる硫酸の原料として、岩手県にあった松尾鉱山の硫黄を使用する計画であった。またアンモニアの原料となるコークスは、北海道産石炭のコークスを利用することになった。硫黄とコークスの入手の便、さらに水が豊富で労働力が得やすい良港であるという地の利を考慮した結果、八戸に工場が建設されることになった。工場の建設は日中戦争の勃発によって機器や資材の供給が困難となり、ドイツ製のアンモニア製造機器の納入も遅れたため、予定よりも遅れたものの1938年末には硫酸の製造が開始され、アンモニアも1939年には製造が始められ、1940年3月からは硫安の製造が開始された。
しかしアルミナ製造に関しては東京工業大学での工業試験、大日本製糖東京工場のパイロットプラント段階では順調であったものの、八戸工場ではトラブル続きで生産が軌道に乗ることは無かった。その上、戦況が悪化していく中で、北大東島から遠い八戸までリン酸礬土鉱を輸送することが困難となった。そこでリン酸礬土鉱の処理を八戸ではなく台湾で行うようにしてはどうかとの意見が出されるようになった。更に応召される工場技術者の増加に伴う人材不足も重なり、結局、北大東島のリン酸礬土鉱処理を用いた日東化学工業八戸工場のアルミナ製造は本格稼働されること無く中断された。1940年12月から1945年8月の終戦時までの間の、日東化学工業八戸工場における北大東島のリン酸礬土鉱を原料としたアルミナの生産量は総計1130トンであった。
戦況が悪化していく中で1944年3月、大本営は太平洋方面の防衛強化とアメリカ軍攻撃の恐れを考慮して、大東諸島の防衛体制を強化することとし、第85兵站警備隊を大東諸島に配置する決定をした。4月24日、第85兵站警備隊の第二中隊が北大東島に上陸、展開した。その後歩兵第36連隊を大東諸島に配置することが決定され、7月25日に北大東島に一個大隊が上陸、展開した。歩兵第36連隊の一個大隊が北大東島に展開されると、先に配置されていた第85兵站警備隊第二中隊は南大東島へ移動した。その後海軍部隊も9月7日に上陸、展開した。北大東島に配置された陸軍部隊は総勢1010人、海軍部隊は519人で、北大東島には海軍合わせて1500名あまりの兵士が配置されることになった。
実際、1944年3月には北大東島にリン鉱石を積み込みに来航した船が、潜水艦の魚雷攻撃を受け沈没し、4月にもやはりリン鉱石積み込み船が魚雷攻撃を受け沈没し、ともに多数の乗組員が犠牲になっていた。陸海軍の北大東島守備隊が展開される中、1944年8月からは約1700名いたリン鉱山関係者、農民たちなどの島民の疎開が始まった。疎開はまず高齢者、子どもを優先し、その後病弱者、妊婦など要援護者、その後島に在住している必要性が無いと見なされる者という順番で行われたが、1500名あまりの兵士が来島した後の食糧問題もあって、1944年10月からは軍が必要とする者のみ在島が認められると方針が変更された。結局、半数以上の島民が疎開し、島民は約700名にまで減少した。
配置された守備隊の兵舎として、学校、リン鉱山従業員らの社宅、製糖工場、民家が徴発された。多くの残留島民は自宅を追われ、小屋掛けでの生活を余儀なくされた。また敵の来襲に備えて陣地の構築も急ピッチで進められ、残留島民も作業に駆り出された。敵が来襲した場合には、陸海軍、そして残留島民は一致協力して敵兵力を消耗させ、北大東島を死守することを目指した。
米軍からの攻撃は、1945年3月から空襲がたびたび行われ、艦砲射撃もあったものの、被害は比較的少なかった。
アメリカ軍による空襲や艦砲射撃によって、鉱山設備は北大東島出張所、宿舎、リン鉱石貯鉱場、倉庫などが大破し、ディーゼル発電所などが中破、小破する被害を受けた。また戦時下の各設備の酷使によっても鉱山設備は損傷していた。
終戦後、1945年10月に米軍が来島し、戦時中に建設された軍事施設の破壊、武器や弾薬の処分が行われた。その後10月から11月かけて駐屯していた北大東島守備隊は引き揚げた。終戦時、島内には社員、雇員26名、現業員(傭員)97名、鉱夫39名が残っていた。終戦直後、外部からの生活必需品の供給は途絶えていて、サツマイモの栽培と漁業で在島者たちは食いつないでいた。鉱山も農業も先が見えない中で八丈島系と沖縄系の島民間の対立が激化するなど、島内は不穏な空気に包まれていた。
大破した設備はあるものの、大東諸島に対する米軍の攻撃は飛行場が建設されていた南大東島が主であり、北大東島の被害は比較的軽かった。北大東島出張所では鉱山関連設備の修理が可能であると判断し、南北大東島にある資材を活用して設備を修復し、不足している労働力に関しては島内のサトウキビ農家や南大東島からの応援を受けて賄い、月に3000トンから4000トンのリン鉱石出荷が可能であり、早急に鉱山の再開を行うよう東京の本社に要望した。
日糖興業本社にとっても、終戦後の著しい食糧不足に対処するため肥料の確保が重要課題となっている状況下、北大東島のリン鉱石の入手は至上命題であった。日糖興業は農林省に対して北大東島のリン鉱石積み取り計画案を提出した。食糧難への対応に追われていた農林省にとって日糖興業の計画案は大賛成であったものの、連合国軍最高司令官総司令部の許可を得ねばならなかった。難航が予想されていた交渉であったが、1946年1月24日に許可が下りた。
1946年1月26日、農林大臣の代理らに見送られてリン鉱石積み込み船は芝浦ふ頭を出港した。途中南北両大東島に向けての米や生活必需品を門司港、鹿児島港で積み込み、2月6日に北大東島に到着し、リン鉱石を積み込んだ上、2月20日に清水港に戻った。リン鉱石の積み込み再開によって島内には活気が戻ってきた。その後もリン鉱石の積み込みは継続され、1946年6月までに13222トンのリン鉱石を日本本土へと輸送した。
終戦直後、沖縄を統治した米軍は肥料原料であるリン鉱石を産出し、また家畜が多いことで知られた大東諸島を「沖縄の宝庫」として注目していた。琉球列島米国軍政府の管轄下にあった沖縄民政府は、1946年6月に大東諸島に調査団を派遣した。
調査団員として石橋好徳、農務部員の福島文夫らが任命され、米国軍政府の農業担当で軍政官であったキャリントン大尉が同行した。調査目的は当初、北大東島と沖大東島のリン鉱石の調査とされていたが、実際には南北大東島の政治、行政、経済の現状について全般的な調査が行われた。調査団は6月10日に南大東島に上陸し、11日付で南北両大東島の日糖興業の全資産を米国軍政府に接収した。
調査団員の福島は6月11日、日糖興業から資産の引継ぎを受けた。キャリントン大尉は6月12日に福島を臨時知事代理に任命し、当面の間大東島に駐在するように命じた。同日、福島は沖縄民政府の命により南北大東島に村政を施行した。これまで一企業によって支配されていた南北大東島であったが、米国軍政府が企業の全資産を接収したため、行政機関を設けることにしたのである。6月15日には南北大東島の村長が任命され、7月11日には沖縄民政府は行政業務を行う大東支庁を設立する。新設の支庁には燐鉱課が設けられていたが、実際の業務を担う人材がなかなか決まらなかった。9月11日になってようやく支庁職員が着任することになって、臨時知事代理であった福島は離任した。そして9月下旬には日糖興業の社員らの中で内地に本籍がある者たちは離島していった。
大東支庁燐鉱課は支庁本体を上回る職員23名、作業員181人の人員で構成されていた。鉱山の運営は大日本製糖時代からの鉱山責任者らが中心となっていたが、12月4日には米国軍政府から鉱山の責任者に任命されたガーン隊長(中尉)が、技術者、通訳を伴って戦車揚陸艦で北大東島に赴任した。ガーンは連合国軍最高司令官総司令部に対し、リン鉱石を月7500トン産出する約束をしており、ガーンの赴任とともに米国製のブルドーザー、スクレイパー、パワーショベル、トラック、ベルトコンベア、削岩機、ウインチなどの大型機械が揚陸された。
こうして北大東島のリン鉱石採掘は米国軍政府の直轄事業となり、ガーン隊長が大東支庁の燐鉱課長、支庁長の上に立つ鉱山の総責任者となった。大東諸島には奄美諸島や先島諸島のように米国軍政府の出先機関は設けられなかったものの、リン鉱山の総責任者である米国人の隊長は大東支庁の監督も行うような形となった。隊長と支庁長は大東諸島の政治行政の運営方針を巡って対立し、ガーン隊長は南北大東島とも村制のみで十分であるとして支庁の廃止を主張し、結局、南北大東島の村議会が発足した後の1948年3月31日に大東支庁は廃止された。
ところで米国製大型機械は北大東島のリン鉱山の実情にそぐわないものであった。前述のように従来、北大東島のリン鉱山は人力による露天掘りであり、その中で良鉱を選びながら採掘が進められていた。結局米国製大型機械の大部分は使用されず、戦前に採掘されて各所に集められていた低品位のリン鉱石をブルドーザーで掘り起こし、天日乾燥の後にスクレイバーで運搬する作業が中心となった。
米軍直轄によるリン鉱山事業の進展に伴って北大東島は好況となり、連日リン鉱石の積み込み作業に追われるようになった。南大東島などから移住する人や、また南大東島で活用されなくなったトロッコ等の設備の移設が行われた。1949年10月の新聞報道では年産2万トンの北大東島のリン鉱石は琉球最大の輸出品で、ドル獲得の立役者であると報道されている。北大東島のリン鉱石はこれまで北大東島での事業を独占して行ってきた経過もあって、日糖興業が輸入代行業を行って日本国内へと搬入された。
ガーン隊長の後任となったサンチェーズ技師はリン鉱石積み込み方法の改造を計画した。前述のようにリン鉱石貯蔵庫の下部にトロッコ軌道があり、貯鉱されているリン鉱石をトロッコへと流し込んで桟橋へと運ぶシステムになっていたものを、サンチェーズはベルトコンベア方式に変更することにして、改造工事に取り掛かった。
鉱山景気に沸く北大東島に移住する人々が増え、中でも稼働年齢層である青年人口が増加し、米軍直轄事業であるリン鉱山で使える英語講習会が行われたり、鉱山機械の機能や運転法を学習する若者たちが現れた。また戦後のリン鉱山は郵便、電信電話業務、そして離島である北大東島にとって極めて重要である港湾業務も担っていた。
日本国内に搬出された北大東島のリン鉱石は、品質不良で売れなくなっていた。原因はブルドーザー等のアメリカ製の大型機械で採掘されたリン鉱石が、リン酸分16パーセントから18パーセントという貧鉱となっていたためである。鉱石の販売不振に直面した米軍は鉱山の閉山を決断し、1950年10月に閉山となった。サンチェーズによるリン鉱石積み込み方法の改造は未完成となり、これまでの施設の一部を破壊した状態で中断された。鉱山設備は閉山直後は米軍関係者約20名が保守管理していたが、翌1951年11月以降は北大東村役場が管理するようになった。
閉山はリン鉱山に依存する面が大きかった北大東村にとって死活問題であった。村は米国軍政府に対して再開を強く要望したものの、鉱石の質が悪く売れないとの理由で受け入れられなかった。リン酸肥料事業を展開していた日乃出化学が北大東島のリン鉱石を引き受ける話も出たものの、立ち消えとなってしまった。職を失うことになった人々のために救済米の無償配給とともに、希望者には開墾した荒蕪地を分け与えた。
1951年1月、大日本製糖は琉球列島米国民政府から接収中の南北大東島等の土地、財産所有権の確認を受けていた。その上で琉球列島米国民政府から、事業を再開する際に接収を解除するので、調査団を派遣する場合には便宜を図ると申し入れられた。そこで大日本製糖では南北大東島等での事業再開に向けて沖縄に調査団を派遣した。約1か月間にわたる調査の結果、北大東島には少なくともリン酸三石灰鉱が27万トン、その他のリン鉱石が19万トン、計46万トンのリン鉱石が残存しており、年産3万トンで採掘を行うことが適当であるとの事業計画が作成された。
しかし大日本製糖の事業計画が実行に移されることは無かった。これは南北大東島の土地所有権問題がクローズアップされるようになったことが原因であった。南北大東島は戦前期、一企業による支配が継続しており、接収解除後に戦前期の企業支配が復活してしまうことに島民たちが拒絶反応を示した。当初、北大東島はリン鉱山復活への期待感もあって南大東島よりも土地所有権問題に対する反応が鈍かったが、やがて南大東島側と歩調を合わせ島民が土地を所有するよう求め、激しい運動を展開するようになった。
『北大東島の燐鉱山由来の文化的景観』調査報告書(北大東村教育委員会編・2017)記載の数値。
産出量は資料により違う数値となっている。戦後までの数値を載せている小田部『リン鉱石とリン資源』(1997) では、総産出量61万6944トンとなっている。
リン鉱山の閉山後、採掘跡の多くは埋め立てられた後にサトウキビ畑等の農地に転用された。鉱山跡の農地は「リンコージ」と呼ばれ、サトウキビの生育が良いと農民から好評である。また採掘跡の中で大きな陥没地はため池にされ、廃棄物の埋め立て地となった採掘跡もある。現在まで残っている採掘跡は玉置平の一部のみであり、露天掘り跡である階段状のくぼ地や深い竪穴が残る凹凸が多い地形となっている。
鉱夫やその家族たちが生活していた社宅街南側の「大正村」、北側の「下坂村」は、閉山後急速にさびれ、まずは農協が牛の放牧地として活用した。現在、旧大正村の一部は西港公園として公園化され、下坂村であった地域はサトウキビ畑となっている。
一方、旧社宅街はかつての名残りをとどめており、民宿として使用されている元社員クラブの弐六荘や、リニューアル工事の後、2015年9月「りんこう交流館」となった元北大東島出張所のように活用されている建造物があり、建物そのものが無くなってもドロマイトの石垣は残っている部分も多い。
鉱山関連施設の多くは閉山後、使用されずに放置され、台風による被害などで破壊、損傷が進んでいるが、鉱山時代の稼働状況がわかる状態で残されているものもあり、近年、文化財として評価されるようになり保存活用の取り組みが進められるようになった。