119番
119番(ひゃくじゅうきゅうばん)は、日本で火災を発見した時(火事)、急病人・怪我人を発見した時(救急)、事故や災害等で助けを必要とする時(救助)など、緊急時に消防へ助けを求める時に通報する電話番号である。
1890年(明治23年)12月16日、加入電話交換事業を創業した逓信省は、日本初の電話番号119番を日本橋区の東京郵便電信局に指定した。消防組織を内包していた警視庁は数年遅れて加入電話に入り、その電話番号1430番が市民からの火災報知に用いられた。
1917年(大正6年)4月1日、逓信省は東京で火災報知用電話制度を導入した。これは各電話局ごとに事前に定めた窓口となる消防署へ専用線を架設し、火災報知に限って、電話交換手に(電話番号を省き)『火事』と告げるだけでそこへ接続される有料サービスである。
1919年(大正8年)4月1日、逓信省は東京・大阪・横浜で実施されてきた火災報知用電話の無料化に踏み切り、さらに翌年には京都・名古屋・神戸でもこのサービスを開始した。こうして六大都市で『火事』と告げるだけでよい火災報知用電話制度(無料)が始まったが、他の都市では消防署の加入電話番号を告げる有料報知が続いた。
1926年(大正15年) 1月20日、交換手によって行なわれてきた回線接続の自動化が順次スタートした。自動化完了エリアでは火災報知用の電話番号として112番が逓信省により選定されたが、誤接続が多発した。原因調査の結果、電話局の自動交換システムの仕様にも起因するものであり、112番の末尾を局番に未使用の「9」番に改めることにより、電気的な誤接続の回避が見込めることがわかった。
1927年(昭和2年)10月1日、逓信省は火災報知用の電話番号を119番に改めた。なお元号が大正から昭和に変わっているが、火災報知に112番が使われたのは僅か1年9箇月ほどでしかない。応急救護用としても119番を使い始めたのは1936年(昭和11年)1月20日で、警視庁消防部に新設された救急隊によるものだった。
1948年(昭和23年)3月9日に消防組織法 が施行され、警察組織から消防組織が分離独立し119番を引き継いだ。
1949年(昭和24年)6月1日、GHQ/SCAPの郵電分離政策により、逓信省は郵便ビジネスの郵政省と、通信ビジネスの電気通信省に分割された。しかし僅か3年後の1952年(昭和27年)には日本電信電話公社が創設され、電気通信省の電報・電話ビジネスを継承した。そして日本電信電話公社の手により119番の設置基準などがはじめて明文化されたのが1953年(昭和28年)8月10日だった。
消防法第24条により火災の通報は何人たりとも義務づけられており、また第44条で虚偽の通報は処罰対象と定められており、偽計業務妨害罪に追加されて処罰される。
2017年(平成29年)度における119番通報の総件数は8,442,390件で、内訳は救急・救助が5,983,978件(70.9%)、火災は74,669件(0.9%)だった。また通報に使われた回線別にみると携帯電話42.6%、加入電話33.0%、IP電話等24.4%となっている。
同年度における出火の総件数39,373件のうち、119番通報により火災が覚知されたものは7割近くを占める27,269件(69.3%)もあり、この通報制度が効果的に機能していることが分かる。
住民の防火・防災に対する正しい理解と認識を深め、地域ぐるみの防災体制の確立に資することを目的とし、1987年(昭和62年)、当時の自治省(現:総務省)消防庁が、11月9日を119番の日と定めた。
1876年(明治9年)、アレクサンダー・グラハム・ベルが電話機を発明したが、その翌年の1877年(明治10年)にはもう日本へ電話機が渡来している。日本の電話の実用化は一般の加入電話よりも、組織内に構築された専用電話が先行した。
1878年(明治11年)5月17日には内務省から内務省警務局東京警視本署への11町13間(約1.2Km)に警察電話が架線されている。同年9月には大阪で、また同年12月には横浜でも 警察電話が架設された。このほか1891年(明治24年)12月28日、警視庁から東京市内にあるすべての警察署、巡査派出所、消防分署、消防派出所に非常報知機を設置し、その通信線の架設を完了させるなど、警察組織が通信設備の近代化に積極的に取り組んでいたことがうかがえる。
警視庁内に置かれた消防組織において、火災出場の迅速化を目的に専用線をはじめて架設したのは1887年(明治20年)である。放水用の馬ひき蒸気ポンプの火入れや早期出場のため、警視庁消防本署(1881年に内務省警視局消防本部から改められた)から各消防分署へ警察電話(消防電話)を架設することが計画された。その第一弾として消防本署から蒸気ポンプを置いている万世橋派出所および浅草橋派出所 への電話線架設工事が同年6月24日より始まった。蒸気ポンプは火を入れてから圧力が上昇するまで20分間を要するため、早期の点火が望まれていた。また同年8月26日、消防本署直轄の幸橋派出所(芝区)にも蒸気ポンプを配備するとともに電話架設工事が始まり、同年12月12日に警察電話が開通した。少し遅れた同年12月23日には万世橋と浅草橋の両派出所への警察電話も開通した。このように消防組織における電話活用は1887年暮れに始まった。
1890年(明治23年)12月16日、逓信省は東京と横浜で加入電話交換サービスを創業した。サービス開始より半月後の12月31日現在において、東京では1番から269番 の電話番号が発番され、内務省は「141番」の指定を受けているが、警視庁は加入者リストにない。
日本で最初に「119番」の加入電話番号を得たのは、東京中央郵便局の前身である東京郵便電信局(日本橋区)だった。これまで電報を送りたい人は最寄りの郵電局 またはその電信支局の窓口に出向いて申込んでいた。より多くの電話加入者を獲得したい逓信省は、電話加入者であれば「119番」に電話し電報を申込めるほか、電報の受け取りについても(事前に申込んでおけば)配達されるのを待たなくても、電話越しに電報を読み上げてくれる加入者特典サービスを展開した。
それまで電報が(郵便より早く届く)唯一の通信手段だったため、電報受付の「119番」は便利なサービスとして電話加入者に知られるようになった。当初、東京郵便電信局の電話番号は「119番」ひとつだったが、電報受付業務の混雑解消のために「319番」がすぐに追加された。さらに全般用「557番」、小包係「840番」を設けて用途別に番号を分けた(電報受付は「119番」と「319番」の二回線)。
さて独自の警察電話網を構築していた警視庁だったが、少し遅れて逓信省の加入電話をひいた。1894年(明治27年)6月の電話交換加入者名簿によると警視庁の電話番号は4桁の「1430番」である。東京の電話の開通加入数が1,000を超えたのが明治25年度(1892年4月1日~1893年3月31日)の末ということから、警視庁は1893年(明治26年)頃に加入したものと推察される。
1896年(明治29年)11月、東京では加入者の急増により浪花町分局が設置されたため、電話番号の頭に「本局」または「浪花」を前置することになり、警視庁の電話は「1430番」から「本局1430番」に変わった。前述の東京郵便電信局の電報受付「119番」「319番」も、「本局119番」「本局319番」になった。すなわちシンプルな3桁番号「119番」はこのときに消滅した。
1899年(明治32年)9月4日付けの東京朝日新聞に、警鐘(火の見櫓の半鐘による火災の合図)が聞こえてくるたびに出火方面を電話局の交換手に尋ねる加入者があとを絶たず、電話局本来の交換業務に支障をきたすようになっており、交換手へのこの手の問い合わせは堅く謝絶するとの記事がみられる。
1900年(明治33年)4月7日、警視庁が部署ごとに加入電話番号を架設し、由緒ある「本局1430番」は警視庁消防署(1891年に警視庁消防本署より改称)が受け継いだ。日本初の消防署専用の加入電話番号「本局1430番」がここに誕生した。
当時の電話機には相手先の電話番号を指示するための回転盤(ダイヤル)はまだ付いておらず、まず自分が所属する電話局の交換手を呼出すことから始まる手動交換式である。そして所属局の交換手に相手方の電話番号を告げ、回線接続してもらっていた。電話番号をいわない『どこそこの誰々へ』はもちろんのこと、たとえ緊急時でも『警察』や『消防』と称する接続要求には応じないことになっており、警視庁消防署に電話するには交換手に『本局1430番』と告げる必要があった。
本局1430番への火災報知として、1905年(明治38年)5月2日に東京市牛込区の豆腐屋が「油揚げ」を揚げていた油に火が移ったが、たまたま隣家が子爵邸で電話加入者だったため、本局1430番(警視庁消防署)へ急報し、大事に至らずに消し止められた事例がある。これは「本局1430番」への出火報知を受けた警視庁消防署が、警察電話で消防第四分署(本郷区本富士町)へ出場指令したもので、加入電話と警察電話の連携によった。しかし1905年の東京市の人口197万人に対し、電話加入数(法人+個人)が1万4,440でしかないことから、電話による出火報知はまだ一般的ではなかったといえよう。
1906年(明治39年)4月17日、警視庁消防署を「消防本部」、消防分署を「消防署」と改称した。市内の各警察署には1899年(明治32年)より加入電話が置かれ始めたが、消防署は消防本部との警察電話だけだった。
東京郵便局編 『東京電話番号簿』にはじめて消防署が登場するのは「明治四十一年七月改」版である。1908年(明治41年)当時の各消防署の所在地と加入電話番号を下表に示す。
1908年から翌1909年(明治42年)に掛けて、室田景辰消防本部長の発案で、各消防署の電話番号を印刷した7-8寸(約23cm)角のチラシを市内電話加入者に数万枚配布し、早期の出火報知を期待したのに大失敗に終った。その試みでは火災のたびに出火場所の問い合わせばかりが一時に集中した。電話局の交換台では交換業務がパニックになり、また消防署では問い合わせへの対応に手をとられるばかりか、消防署の電話が話中のままとなり、本来期待していた出火情報の提供を受けられない状態に陥った。電話による火災報知の仕組み作りはここで一旦足踏みとなってしまった。
1916年(大正5年)2月より、電話を用いた市民からの迅速なる出火報知およびその際の電話料金の無料化について消防と逓信の関係者で協議された。火災の発見は望楼(火の見櫓)からの監視が中心だったが、市民からの素早い電話報知こそが最も効果的だからである。
まず火災報知だけは特例として電話番号を告げなくても、消防署へ接続する方向で話し合われた。しかし大きな問題があった。各電話局の加入区域と、各消防署の管轄区域がまったく合致しなかった。そのうえ下谷区仲御徒町三丁目にある下谷電話局の加入区域内には第四消防署(本郷区)と第五消防署(浅草区)の2つがあった。報知者が電話機の受話器を上げると自分が住む地元電話局の交換台につながる。ここで交換手が報知者から出火場所の住所を聞きとり、どこの消防署へ接続するかを判断するなどは担当業務の範囲を超えている。そもそも一刻を争う緊急下において、市内各所に点在するどの消防署へ回線接続するべきかの重要判断とその責任を電話局の一交換手が負うべきものではない。
これまで(手元に加入者名簿 がなく、)消防署の電話番号が分からない場合は、500番(案内台)で自分が所轄だろうと思う消防署の番号を教えてもらい電話するしかなく、善意の電話なのに、報知者に大きな負担を強いていた。
そこで各電話局ごとに接続する消防署を(出火場所によらず)一意に定め、輻輳しないように火災報知用の専用線を架線した。そして専用線からの入電を受けた消防署が必要に応じて警察電話で他署へ連絡することになった。
また問い合せばかりが集中した過去の失敗を踏まえ、新設する制度では「警鐘前」の"通報"のみに限定し、また交換手に『消防』と告げるのではなく、『火事』 だと申し出ることにした。
1917年(大正6年)4月1日、こうして東京市内でスタートした「火災報知用電話」を、電話による火災報知システムの嚆矢とする。同年10月1日に大阪中央電話局電話加入区域内 で、また同年12月1日には横浜市内 でも実施された。
所轄消防署がどこかさえ知らなかったり、あるいは所轄消防署の電話番号を覚えていたはずでも、緊迫した状況下で思い出せなくなるなど、加入電話番号への火災報知に課題は多かった。そのため、交換手に単に『火事』と告げるだけで、消防官署へ接続してくれるこのサービスは画期的なものとなったが、火災場所の問い合わせ電話で電話交換業務に支障をきたした過去の経験から、逓信省は無料化に同意しなかった。
火災報知用電話の導入2年目の実績は下表の通りである。従来の望楼(火の見櫓)からの火災発見に比べて、火災報知用電話は火災の早期発見および初期消火活動に著しい効果を発揮するようになった。
1919年(大正8年)4月1日、逓信省は電話通話規則 の第26條を改正し、火災報知用電話(東京・横浜・大阪)の無料化に踏み切った。郵便、電報、電話を官営ビジネスとする逓信省ではあったが、火災報知用電話の絶大なる効果と公益性を認めた。無料化について逓信省の中川健蔵通信局長は、火災を発見しても自働電話に投入する小銭の持ち合わせがなく、せっかくの機会を逃すことがたびたびあったが、今後はそれが解消され一層の効果が期待できるとした。
そして1919年11月1日に京都市、1920年(大正9年)1月8日に名古屋市、同年5月1日に神戸中央電話局電話加入区内 でも通話料不要の火災報知用電話の仕組みをスタートさせて、現代の119番による通報システムの礎を築いた。
とはいえ1928年(昭和3年)に日本逓信学会から出版された『電話法規』(逓信業務講義録 第1編)には、「火災報知の為の通話が無料通話の範囲に属せしめられ居るは、火災の際に於て通信機関の保全を計るの理由に基くものである。」と記されており、ここに逓信省サイドの本音がみてとれる。
逓信省の本省職員たちには1907年(明治40年)1月の火事で庁舎の大部分を消失し、2年以上ものあいだバラック小屋で執務した苦い経験がある。また市街地の火災では、これまで幾度も電話柱が延焼し、多大の損害を受けてきた。さらに1913年(大正2年)7月には浪花電話局の機械修繕室で部分焼け騒ぎが起きており、逓信省は火災報知用電話の無料化が自分たちのメリットにもなると考えたようである。
無料化が影響したかは定かではないが、1920年(大正9年)頃より子供のいたずら電話が多くなり、学校や家庭での指導を徹底して欲しいと当時の緒方惟一郎消防部長がコメントしている。
1919年に無料化された火災報知用電話は「六大都市行政監督ニ関スル法律」 が定めるところの六大都市(東京、大阪、神戸、京都、名古屋、横浜)だけで実施されていた。それ以外の中堅都市では交換方式の自動・手動を問わず、消防署の加入電話番号へ報知されていたが(有料)、1924年(大正13年)10月1日の岐阜市 での実施のあと、次々と無料の火災報知用電話(手動局での『火事』および後述する自動化局での119番)がはじまった。
1925年(大正14年)度
1926年(大正15年・昭和元年)度
日米開戦の前年、1940年(昭和15年)における実施エリアは約140になった。
終戦後、国家消防庁の消防研究所(現:総務省消防庁消防研究センター)が1949年(昭和24年)1月から12月に全国192都市に対して行った調査によると、そのうち147都市で火災報知用電話が実施されていた。しかし電話が自動交換化され、かつ119番が実施されていたのは東京区内、大阪市、名古屋市、京都市、横浜市、神戸市のほかに旭川市、青森市、秋田市、宇都宮市、前橋市、浦和市、川口市、市川市、甲府市、岡谷市、豊橋市、芦屋市、高松市、松山市、呉市、宮崎市、延岡市の計23都市でしかなかった。
日本全国の電話の自動交換化が完了したのは1979年(昭和54年)3月14日だった。1917年(大正6年)以来およそ60年間使われた、手動交換局の交換手に対する『火事』という掛け声はその役割を終えた。
1923年(大正12年)9月1日昼、関東地方を大地震が襲った。関東地震である。この関東大震災により東京や横浜の電話局舎および電話回線網は壊滅し、その全面復旧には1927年(昭和2年)7月までの歳月を要した。逓信省はこれを契機とし、日本で初めてとなる自動式電話交換機の導入を進めることにした。
1926年(大正15年)1月20日、午前0時を期して京橋局が、また同年1月25日の午前0時より本所局が交換手を介さない自動交換に切り換わった。そのため両局に収容されている加入者(およそ3,000名)の電話機は電話番号に対応した電気パルス信号を生成する回転盤(ダイヤル)が付いたものに交換された。
自動交換用のダイヤル式電話機は、数字に対応した回数分、電気パルスを発生させて自動交換機に接続先の電話番号を通知する。例を挙げればダイヤル式電話機で「112」を廻すと、電話機はカタ(1)、カタ(1)、カタ・カタ(2)とダイヤルパルスを発生させる。ところがダイヤルを廻さなくとも、電話機のフックスイッチ(電話を使わない時に、耳に当てる受話器をぶら下げておく「留め金具」が電気的なスイッチになっている)をガチャ(1回)、ガチャ(1回)、ガチャ・ガチャ(素早く2回)と上下させても同様のパルス「112」が発生するため、この行為は電話番号をダイヤルしているのと同じだった。
東京中央電話局の加入区域内における全ての電話番号を局番(2桁)と加入者番号(4桁)を組み合わせた計6桁に改めた。これまで加入者番号は1桁、2桁、3桁、4桁の4種類あったが、5番は0005番に、77番は0077番というように0を付加して4桁に統一した。1桁や2桁の電話番号は「1声」「2声」と呼ばれ、高値で市場取引されていたため、それら「若番」を所有する加入者からは猛烈な反発があったという。
手動交換時代では局名を前置して『神田(局)80番』等と呼称していたが、「1」以外の数字を用いて局番を定めることになった。東京中央電話局(本局)の加入区域を方面によって7つの区に分けて、まず10の位の数字 に「2」から「8」の数字を割り付け、次に1の位の数字 を、その区内にある交換局(分局)へ分配した。こうして20番台から80番台の2桁数字を局番としたが、1から始まる番号は以下の理由で意図的に避けられた。
当時、受話器をフックから上げたとき、跳ね上がったフックでスイッチの接点が振動し、瞬間的に1回分の「ガチャ」(入り・切り)が発生することがあると考えられていた。1を廻していないのに、これが1をダイヤルしたことになるため、1から始まる電話番号への誤接続が予想された。そこで加入者には1から始まる局番を作らないことにした。
1926年1月、東京中央電話局は自動交換機の導入に合わせて、関係者向けの『ストロージャー式自働式電話交換の概要:私設電話交換取扱者用』を出版した。そこには「今後も1からはじまる数字は局番には使わない。」(5ページ)、「加入者が受話器を外す時にうまく外れないで、フックが一度上下して、そのために"1"のパルスが送られてしまうことがある。これを擬似インパルスと言う。そのため一般加入者の電話番号には最初(局名)に"1"という数字を付けていない。」(21ページ)と記されている。
横浜中央電話局区内では分局が1つしかないため局番を1桁としたが、やはり誤接続が想定される「1」という数字を避けた(横浜本局:2番、長者局:3番)。
疑似インパルスによる誤接続が想定された「1から始まる電話番号」は電話局みずからがそのリスクを覚悟の上で引き受ける形をとり、東京・横浜の自動化局では「10X」(100~109)および「11X」(110~119)を電話局専用の電話番号とした。この番号は自動交換局において電話サービスが円滑に行われるように、加入者よりの問合せや手続きの受付を目的とする加入者サービス用で、局番は必要なく、ダイヤルを3回廻すだけである。
これまでの手動交換時代においても加入者サービス用の3桁電話番号として、500番(電話番号案内)、本局150番(電話呼出し の受付)、本局300番(接続交換上の用向き窓口)などがあったが、一部、60番(電話機や通話不良の窓口)や本局1000番(市外通話申込の取消)のように2桁や4桁も使われていた。そこで自動交換局の加入者サービス用番号を決めるにあたり、これらを再編成して、桁数を統一することになった。中でも頻繁に利用されていたのが500番であり、電話利用者には「3桁の電話番号」が加入者サービス用として最も馴染みが深かった。
また当時の通話料は度数制(通話回数制)によるが、無料である加入者サービスの通話については度数計を不登算(ノーカウント)にしなければならない。それには加入者サービス用番号を、通常の電話番号(東京は2+4の6桁番号、横浜は1+4の5桁番号)とは「異なる構成(3桁)」にするのが交換システム上で都合が良かった。
なぜ1から始まるすべての番号「1XY」(100~199)ではなく、「10X」(100~109)と「11X」(110~119)だけに限定したかというと、今回、20番台から80番台を局番に使うことから、「12X」「13X」「14X」・・・「18X」には誤着呼が想定されたためである。たとえば(神田局28の3456番)「28-3456」をダイヤルする際、受話器を上げた直後に擬似インパルス1が発生したとすると「1-28-3456」を廻したことになり、先に3桁特殊番号の「128」へ接続されてしまう。同様に(浅草局84の4321番)「84-4321」を廻す際には、3桁特殊番号「184」への接続が懸念されたからだ。
これまでは交換手に『火事』と伝えれば済んだが、自動化で機械処理させるため、火災報知にも電話番号が必要になった。逓信省は電話局の加入者サービス用3桁特殊番号(10X, 11X)の中に、火災報知用番号を割り込ませることにした。
ダイヤル付き電話機で一番早くダイヤルできるのが｢1｣であり、その次が｢2｣で、一番時間がかかるのが｢0｣である。一刻を争う火災報知には、加入者サービス用10X, 11Xの中からダイヤル時間が短い「112」が選ばれた。ただし先頭の1については「ダイヤル時間が短い」からではなく、「加入者サービス用の番号は1から」と決められ、他に選択肢がないためだった。なお最もダイヤル時間が短い「111」は、(後述する)自動交換システムの都合上で使用が見送られていた。
1926年(大正15年)1月20日、京橋局の自動化とともに火災報知用112番の運用がはじまった。自動交換局における加入者サービス用3桁特殊番号は以下の通りである(1926年1月20日時点)。
100: 市内番号案内
101: 市外通話の申込み
104: 市外通話の種別変更、申込取消、待機時間の問合わせ
105: 市外の番号案内
106: 市外通話の申告
112:火災報知
113: 電話の不良・障害
114: 通話停止、解除、移転の問合わせ
115: 同一共同線内での相互通話
116: 市内通話に関する申告
もしダイヤルされた番号が、相手方の都合で一時的に電話を止めていたときや、現在使われていない番号に掛けた場合には自動的に通知台(114番)へ回線接続され、通知台の交換手がその旨を伝えた。また何らかの理由により消防官署が112番に出ないときの案内や、報知情報が不完全なまま受話器を置かれてしまった場合に消防官署の要請で再接続するために、通知台では以下の運用が行われた。
自動交換局に収容されている加入者が112番をダイヤルすると、予め定められた消防官署に自動接続されその着信ベルが鳴る。
同時に、自動交換局の通知台では火災報知ランプ(Fire line lamp)と証査ランプ(Check lamp)が点灯し、警報電鈴(Alarm)が鳴る。
消防署が受話器を上げて応答すると、通知台の火災報知ランプが消えるので、通知台交換手は加入者と消防署のやり取りの聴話を開始する。
報知が終わり加入者と消防署の双方が受話器を置くと、通知台交換手は復旧キーを押して回線接続を切断する。(これを押すまで接続は切れない)
1925年度(1926年3月末日まで)に自動交換機が先行導入され、112番の運用が開始されたのは東京の5局と横浜の2局だった。また相変わらず出火場所の問合せに火災報知用電話を使われるケースが続出していた。手動交換では交換手の機転により接続を断ることもあったが、今後は112番を廻すと消防官署へ直接接続されるため、新聞でそういう行為を戒めたり、新しく作り直された電話番号簿 に、112番で出火場所を問い合わせないよう明記した。
自動化でダイヤル付き電話機が増えると、その扱い方に市民がまだ不慣れだったため、間違い電話が急増した。新しく導入された局番(2桁)を省略したり、加入者番号(4桁)のゼロを省略 したりする他に、ダイヤルを指止めまできっちり廻さずに途中でリリースしてしまったり、あるいは指止めまで廻しても、指の抜き方が悪くて正常に回転させていないなど、加入者側に原因があるものが多かったが電話局に苦情が殺到した。
112番(消防署)への誤接続も頻発したが少し様子が違った。これは加入者の不慣れによる「間違い電話」というよりも、自動交換システムの仕様による「誤接続」という側面が強かったが、当初想定されていたフックスイッチの振動で発生する擬似インパルス1によるものではなかった。加入者がこれまでの習慣により電話番号をダイヤルする前に、フックスイッチをガチャ・ガチャと上下させてから、局番が20番台の地域(22:丸の内局、23:日本橋局、24:神田局、28:大手局)へ電話しようとするときに消防署への誤接続が起きたが、これは想定外だった。
手動交換用の電話機には発電機の手廻しハンドルが付いた"磁石式"と、電話局が電話線を通じて加入者の電話機へ電気を供給する(発電機のハンドルがない)"共電式"の2種類がある。
1909年(明治42年)以降、東京や大阪などの大都市の手動交換用電話機は、新たな電話局(分局)が開局する際に"磁石式"から"共電式"へ順次切替えられた。最後まで"磁石式"が残っていた老舗電話局(本局、浪花局、下谷局)の加入区域内でも1923年(大正12年)の関東大震災を契機に全廃された。東京では手廻しハンドルが付いた"磁石式"の電話機はすでに過去のものだった。
手動交換用の"磁石式"電話機と"共電式"電話機では電話交換手の呼出し方が大きく異なっている。地方都市の小規模交換局区域内では"磁石式"(デルビル型)電話機が用いられ、本体にあるハンドルをグルグル廻して電気を起し、電話局の交換手に呼出し合図を送ってから、受話器を上げた。
しかし東京の手動交換用"共電式"電話機にはそもそも手廻しハンドルがない。単に受話器を外して、フックスイッチ(電話機を使わないときに受話器をぶら下げておく「留め金具」)を上げれば、電話局交換台にある加入者番号ランプが点灯する。ここで電話機のフックスイッチを手でガチャ・ガチャと2回ほど上げ下げし、交換台の自分のランプをチカ・チカと点滅させて交換手の注意をひく。そしてランプの点滅に気付いて電話口に出てきた交換手に接続先を告げていた。そのため自動交換に切替わってもこの手癖が抜けない人達が少なからずいた。
もし長年の手癖でフックスイッチを「ガチャ」そして「ガチャ」と2回上下させたならば、ダイヤル「1」を2度廻した時と同じダイヤルパルス「11」が発生する。この動作に続けて神田局などの20番台の局番をダイヤルしようとすると、初めの「2」を廻した時点で、都合「112」をダイヤルしたことになり、これが消防署への誤接続 の原因だったという。この想定外の"手癖"問題は、のちになり電話局側と消防側の双方の歴史書に誤接続の原因として記録 されている。