環境に及ぼす人類の影響
環境負荷が出来上がる他に、化学物質の漏洩から生じる汚染は現地住民の健康にも影響を及ぼす。 一部の国では鉱業会社が環境法令や原状復帰法令に従うことを義務付けられており、採掘エリアが元の状態とほぼ同じに復帰されるようになっている。一部の採掘方法は、環境や公衆衛生に重大な影響を与える場合がある。重金属は一般的に土壌生物相に対して毒性を示し、これは微生物プロセスの影響を介して土壌微生物の数のほか活動も減少させる。 重金属濃度が低いこともまた植物の生理的代謝を阻害する可能性が高まる。
環境発電とエネルギー消費による環境への影響は様々である。 近年は様々な再生可能エネルギー資源の商業化が進む傾向にある。
現実世界では、化石燃料資源の消費は地球温暖化と気候変動をもたらす。しかし、世界の多くの地域で(化石燃料産業の)変化は殆ど起こっていない。もしも石油ピーク理論が真実だと証明されるなら、より多くの実行可能な代替エネルギー資源の模索が環境により優しいものとなりうる。
急速に進歩する科学技術はシステム生態学と産業生態学の手法を用いて、発電、水や廃棄物の管理、食糧生産、をより良い環境およびエネルギー活用の方へと向かわせることが可能である。
バイオディーゼルによる環境への影響には、エネルギーの使用、温室効果ガス排出、他幾つかの汚染が含まれる。米国農務省と米国エネルギー省による共同ライフサイクル分析では 、バスのディーゼル石油を100%バイオディーゼルに置き換えることが石油ライフサイクル消費量を95%に減少させると判明した。他にもバイオディーゼルはディーゼル石油と比較して二酸化炭素の正味排出量を78.45%削減させ、都市バスならディーゼル石油の使用に関連したライフサイクル排出量と比較してバイオディーゼルは粒子状物質の排出量を32%削減、一酸化炭素の排出量を35%削減、硫黄酸化物の排出量は8%削減になる。バイオディーゼルで炭化水素のライフサイクル排出量が35%増加し、様々な窒素酸化物(NOx)の排出量が13.5%増加したことが判明した。アルゴンヌ国立研究所によるライフサイクル分析では、ディーゼル石油の使用と比較したバイオディーゼルによる化石エネルギー使用の削減と温室効果ガス排出の削減が示された。様々な植物油(菜種油や大豆油など)に由来するバイオディーゼルは、ディーゼル石油と比較して環境中で容易に生分解される。
石炭の採掘および燃焼の及ぼす環境への影響は多岐にわたる。1990年に米国議会で可決された法律により、米国環境保護庁(EPA)は石炭火力発電所からの有毒な大気汚染を緩和する計画の発行を義務付けられた。遅延と訴訟を経て、EPAは法廷に2011年3月16日の期限を課せられて、その報告書を発行することとなった。
現代社会は大量の電力を使用しているため、発電の及ぼす環境への影響は重大である。この電力は通常、他種類のエネルギーを電気に変換する発電所で生成される。各々のそうしたシステムには長所と短所があるが、その多くは環境問題を引き起こしている。
原子力の及ぼす環境への影響は、核燃料や放射性廃棄物の採掘、処理、輸送、保管といった核燃料サイクルの工程から生じる。放たれた放射性同位体は、その放射性粒子が様々な伝送経路を介して生物に侵入するため、人類、動物、植物などに健康上の危険をもたらす。
放射線は発癌性物質であり生物や生命システムに多くの影響を引き起こす。 チェルノブイリ原子力発電所事故、福島第一原子力発電所事故、スリーマイル島原子力発電所事故などの原子力発電所災害による環境への影響はほぼ無限に持続する、ただし(原子力自体の問題ではなく)フェイルセーフシステムの不適切管理や自然災害で発電機に異常な歪みが加わるなど幾つかの別要因がこれら事件の一因となっている。放射性崩壊速度はそれぞれ同位体の核特性に応じて大きく異なる。 放射性プルトニウム244の半減期は8080年で、これは特定サンプルの半分が減衰するまでに要する期間を示すものだが、核燃料サイクルで生成されるプルトニウム244は殆ど無く、半減期の短い物質は活動が低いので危険性の低い放射線を発する。
オイルシェール産業の及ぼす環境への影響には、土地利用、廃棄物管理、オイルシェールの抽出および処理に起因する水質汚染と大気汚染などの勘案問題が含まれる。オイルシェール鉱床の露天掘りは、露天掘りによる一般的な環境上の影響を引き起こす。 さらに、その燃焼や抽出処理は処分の必要な廃棄物を出したり、主な温室効果ガスである二酸化炭素を含む有害成分を大気に放出してしまう。 試験的な現地変換プロセスと二酸化炭素貯留技術がこれら懸念の幾つかを将来的に減らす可能性はあるが、地下水汚染などの別問題が浮上してしまう可能性もある。
石油はほぼ全ての生命体に有毒なので、石油の及ぼす環境への影響は悪いものが多い。石油とは各種オイルや天然ガスについての一般的な単語で、現代社会のほぼあらゆる側面、特に家庭用と商業用双方の輸送および暖房に密接に関連している。
世界の水需要とエネルギー需要が増加して貯水池の数と規模が大きくなるにつれて、貯水の及ぼす環境への影響がますます注視されつつある。
ダムおよび貯水池は、飲料水を供給し、水力発電を行い、灌漑用の水供給を増やし、洪水制御を行うために使用されている。しかしながら、建設中ないし建設後に環境や社会への有害な影響も多くの貯水池で確認されている。その影響はダムや貯水池によって大きく異なるが、遡河回遊魚が昔からの繁殖地に到達できない、川下への水の流量が減る、当該地域の漁村の漁獲量が減る、などが一般的な批判として挙げられる。科学技術の進歩がダムにおける多くの悪影響への解決策を出しているが、これらの進歩は、法律で義務化されていなかったり罰金の恐れがない場合、投資する価値があると見なされないことも多い。貯水池事業が環境と周囲の人間集団の両方にとって最終的に有益か有害かは、1960年代より(恐らくもっと以前から)議論されている。英国では、1960年のグウィネズ (ウェールズ)におけるリンセリン貯水池の建設とキャペルセリンの洪水が今日まで続く政治的騒動を引き起こした。近年では、三峡ダム建設やその他同様の事業がアジア、アフリカ、ラテンアメリカ各地で多くの環境的・政治的議論を生みだしている。
従来のエネルギー資源による環境への影響と比較して、風力発電の及ぼす環境への影響は比較的小さい。 風力発電は化石燃料の電源とは異なり、燃料を消費せず大気汚染も起こらない。 風力発電所の建設に使用される資材の製造および輸送に消費されるエネルギーは、その発電所で数か月以内に生み出される新たなエネルギー量と同等である。 風力発電所は土地の広い範囲を覆い尽くしてしまう場合もあるが、土地利用の多くは農業などと共存可能で、タービンの基礎とインフラの狭い範囲だけが利用できなくなる。
風力タービンで鳥やコウモリの死亡(バードストライク)が報告されているが、他の人工構造物の周辺にも見られる。 生態学的影響の規模は個別の状況次第だが、重大な場合とそうでない場合がある。野生生物死亡災害の防止と軽減、泥炭地の保護などの政策が、風力タービンの設置と運用に影響を与えている。
風力タービンのすぐ近くに住む人々への。
洗浄剤の及ぼす環境への影響は多岐にわたる。 近年は、これらの影響を緩和する対策が講じられている。
ナノテクノロジーの及ぼす環境への影響は、環境の改善に役立つナノテクノロジー革新の可能性と、ナノテクノロジー素材が環境に放出された場合に引き起こされかねない新種の汚染可能性という、2つの側面に分けられる。ナノテクノロジーは新興分野であるため、ナノマテリアルの工業的・商業的利用が生物や生態系にどの程度影響を与えるかに関しては大きな議論がある。
塗装(で使用される溶剤も含む)による環境への影響は多岐にわたる。 従来の塗料や塗装工程は、鉛その他添加剤の使用に由来するものを含め、環境に有害な影響を与えてしまいかねない。環境への影響を低減する対策を講じることは可能で、 無駄を最小限に抑えるため塗料の量を正確に推定する、環境に好ましい塗料やコーティング、塗装付属品、技法を使用することなどがある。米国環境保護庁のガイドラインやグリーンスターの評価が適用できる基準の一部である。
紙の及ぼす環境への影響は非常に大きく、それが産業界に変化をもたらしたり仕事や個人レベルでも行動に変化をもたらしている。印刷機や高度に機械化された木材収穫などの近代的な科学技術を駆使することで、紙は安価な商品になった。このことが大量の消費と廃棄物につながっている。 環境団体の陳情活動による環境意識の高まりや政府規制の増加もあり、パルプおよび製紙業では持続可能性を目指す傾向が見られる。
特に海洋環境ではマイクロプラスチックが問題視されている。一部の科学者は、2050年までに海の魚よりもプラスチックが多くなる可能性を示唆している。
農薬の及ぼす環境への影響は、農薬使用する人達に意図されたものよりも大きくなることが多い。散布された殺虫剤の98%以上および除草剤の95%が、駆除対象ではない種や、空気、水、底泥、食物といった対象種以外の行先に到達する。農薬は、生産現場や貯蔵タンクから溢れた時、畑からの流出時、廃棄時、空中散布時、藻類を殺すため水中散布される時などに土地や水を汚染する。
意図された適用地域から移動する農薬の量はその化学物質の特性、つまり土壌への結合傾向、蒸気圧、水溶性、時間経過による分解への耐性、による影響を受ける。土の質感、保水力、内包する有機物量といった土壌内の要因もその地に残留する農薬量に影響を与える。一部の農薬は地球温暖化とオゾン層破壊の要因となっている。
医薬品およびパーソナルケア製品(PPCP)の及ぼす環境への影響は大概が推測である。PPCPとは個人の健康または美容上の理由で個人が使用する物品(市販薬のほか化粧品やトイレタリーに分類されるもの)で、農業関連業者によって家畜の成長促進や健康維持のため使用されたりもする。 PPCPは世界中の水域で検出されている。これら化学物質による人および環境への影響はまだ分かっていないが、現在までに人の健康に影響を与えるという科学的証拠は存在しない。
運輸業はエネルギーの主な利用者であり世界の石油の大部分を燃焼させるため、輸送の及ぼす環境への影響は重大である。これは亜酸化窒素やPM粒子などを含む大気汚染を引き起こし、二酸化炭素の排出を介して地球温暖化の一大要因となっており、そのため輸送は最も急成長している排出部門である。部門別では陸運業が地球温暖化の最大要因となっている。
先進国の環境規制が車両個々の排出量を削減している、とはいえこれは車両数の増加および各車両の使用量増加よって相殺されている。路上走行車の二酸化炭素排出量を大幅に削減するいくつかの炭素経路(carbon pathway)が研究されている。モード間でエネルギーの使用および排出には大きな差があり、環境保護論者は空路と陸路から鉄道と人力による輸送への移行を求め、輸送の電化およびエネルギー効率の増進を求めている。このほか輸送体系の及ぼす環境への影響には渋滞や自動車志向のスプロール現象などがあり、これが自然の生息地や農地を潰してしまっている。 地球規模で運送排出量を削減することにより、地球の大気質、酸性雨、スモッグ、気候変動、には非常に良い影響が及ぶだろうと予測されている。
輸送排出ガスによる健康への影響も懸念されている。 妊帰に対する交通排出量の影響に関する近年の研究調査結果は、排出ガスに曝されることが妊娠期間には悪影響であり、恐らく(胎児の)子宮内発育にも影響が及ぶと関連付けている。
航空機のエンジンは気候変動および地球薄暮化の一因となる騒音、粒子、ガスを放出するため、空輸による環境への影響が発生する。自動車からの排出削減や更に燃料効率が高く汚染の少ないターボファンエンジンやターボプロップエンジンにもかかわらず、近年の飛行機運送の急成長が空輸による総汚染増加の一因となっている。EU圏では、1990年から2006年の間に空輸による温室効果ガス排出量が87%増加した。この現象をもたらす他の要因には、搭乗過剰な旅行者の増加やマイレージサービスなど飛行機利用をありふれたものにしようという取り組みの社会的要因がある。
航空の外部コストを確保する目的で、航空旅行への課税可能性や航空を排出取引措置に含めることに関する議論が継続中である。
陸運業の及ぼす環境への影響には、騒音、光害、水質汚染、生息地の破壊や攪乱、現地の大気質汚染といった高速道路(公道)の局所的影響が含まれるほか、車両の排気に起因する気候変動などの幅広い影響がある。道路、駐車場、その他関連施設の設計、建設、管理、車両の設計や規制によって影響の程度は様々である。
海運業の及ぼす環境への影響には温室効果ガスの排出や石油流出などがある。2007年には海運からの二酸化炭素排出量が世界全体の4-5%と推定され、仮に何も行動を起こさなかった場合2020年までに最大72%増加すると国際海事機関(IMO)は推定している。また、通常は船体に付着することで、海運を通じて外来種を新たな地域に運んでしまう可能性もある。
海運からの温室効果ガス排出に関するIMO作業部会の初定例会合は、2008年6月23-27日にノルウェーのオスロで開催された。これは国際海運から生じる温室効果ガス排出の管理を目的とした削減メカニズムの技術基盤開発と、実際の削減メカニズムの草案作成が任務であり、IMOの海洋環境保護委員会(MEPC)によって追加の検討がなされた。
一般に軍事費および軍事活動は環境に大きな影響を与えている。アメリカ軍は世界最悪の汚染者の1つと見なされており、危険物で汚染された39,000を超える場所の原因となっている。軍事費の増加と炭素排出量の増加の間には強い正の相関関係があることを複数の研究が示しており、例えば軍事費の増加は地球の南側よりも地球北側の炭素排出量増加に大きな影響を与えることが分かっている。軍事活動もまた土地利用に影響を及ぼし、膨大な資源を消費している。
軍事は環境にただ悪影響を与えているだけではなく、地域の土地管理、保全、緑化を支援している軍事例が若干ある。加えて、ある種の軍事技術は自然保護活動家や環境科学者にとって非常に有用であることが証明されている。
人命や社会に対する消費のほかに、戦争の及ぼす環境への影響も重大である。歴史記録の多くで戦時中や戦後に焦土作戦が使用されているが、現代の科学技術を擁する戦争はそれよりも遥かに大きな壊滅を環境に引き起こす可能性がある。不発弾や地雷は土地を今後活用できなくさせたり、そこへの往来を危険または致命的なものにすることがある。
夜間の人工的な光は、人類が生物圏に加えた最も明白な物理的変化の1つで、宇宙から観察できる最も簡単な汚染形態である。人工光の及ぼす主な環境への影響は、情報源(エネルギー源ではなく)としての光の使用に起因するものである。 視覚に頼る捕食者の狩猟効率は一般的に人工光の下で増加し、捕食者と被食者の均衡を変化させる。 人工光はまた、生物の分布や移動習性やホルモンに影響を与え、結果的に概日リズムを崩壊させてしまう。