1945年の日本
1945年の日本(1945ねんのにほん)では、1945年(昭和20年)の日本の出来事・流行・世相などについてまとめる。
日本では、西暦の他にも以下の紀年法を使用している。なお、以下の紀年法は西暦と月日が一致している。
乙酉(きのと とり)
連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ/SCAP):ダグラス・マッカーサー(8月15日 - )
天皇:裕仁(昭和天皇:第124代)
内閣総理大臣:小磯國昭(第41代: - 4月7日)、鈴木貫太郎(第42代:4月7日 - 8月17日)、東久邇宮稔彦王(第43代:8月17日 - 10月9日)、幣原喜重郎(第44代:10月9日 - )
陸軍大臣:杉山元( - 4月7日)、阿南惟幾(4月7日 - 8月15日)、東久邇宮稔彦王(8月17日 - 10月9日)、下村定(10月9日 - 12月1日)
海軍大臣:米内光政( - 12月1日)
参謀総長:梅津美治郎( - 11月30日)
軍令部総長:及川古志郎( - 5月29日)、豊田副武(5月29日 - 10月15日)
枢密院議長:鈴木貫太郎( - 4月7日)、平沼騏一郎(4月9日 - 12月3日)、鈴木貫太郎(12月15日 - )
衆議院議長:岡田忠彦( - 4月9日)、島田俊雄(6月8日 - 12月18日)
以下に、過去の主な出来事からの区切りの良い年数(周年)を記す。
1月10日 - 福澤諭吉生誕110周年。
3月22日 - NHKラジオ放送(NHKラジオ第1放送)開始20周年。
4月5日 - 広島県物産陳列館(原爆ドーム)竣工30周年。
5月5日 - 日本で普通選挙法施行20周年(当時は25歳以上の男性に投票権があった)。
5月25日 - ヤナセ創立30周年。
9月5日 - 日露戦争による日露講和条約(ポーツマス条約)締結40周年。
12月10日 - 阪神タイガース創設10周年。
全国高等学校野球選手権大会30周年(旧制中学時代を含む)。
1月1日 - 米『タイム』誌が風船爆弾のモンタナ州落下を報道。
トルコ議会が対日断交を決議。
米艦載機500機が台湾・沖縄を空襲。
1月13日 - 三河地震(死者2,306人、行方不明者1,126人、負傷者3,866人)。
1月16日 - 第4航空軍富永恭次司令官が独断で司令部をフィリピンから台湾に移転する。
1月18日 - 最高戦争指導会議で本土決戦体制を決定。
2月4日 - ヤルタ会談(ソ連)開催。アメリカ合衆国大統領フランクリン・ルーズベルト、イギリス首相ウィンストン・チャーチル、ソ連指導者ヨシフ・スターリンが対日本戦について協議する。(2月11日まで)
2月9日 - エクアドルが枢軸国への宣戦布告を表明。
2月12日 - ペルーが枢軸国への宣戦布告を表明。
2月13日 - パラグアイが枢軸国への宣戦布告を表明。
2月14日 - ベネズエラが枢軸国への宣戦布告を表明。
2月14日 - 近衛文麿元首相が昭和天皇に早期和平を提案(近衛上奏文)。
2月18日 - アメリカ軍、硫黄島に上陸(硫黄島の戦い)。
2月22日 - ウルグアイが枢軸国への宣戦布告を表明。
2月23日 - トルコが枢軸国への宣戦布告及び国交断絶を正式に表明。
2月26日 - エジプト、シリアが枢軸国への宣戦布告を表明。
2月27日 - レバノンが枢軸国への宣戦布告を表明。
2月28日 - イランが枢軸国への宣戦布告を表明。
サウジアラビアが枢軸国への宣戦布告を表明。
日本の大審院が、1942年に行われた翼賛選挙における鹿児島2区の選挙結果を無効とする判決を下す(鹿児島2区選挙無効事件)。
3月3日 - ソ連と休戦後中立であったフィンランドが枢軸国への宣戦布告を表明。
3月10日 - アメリカ軍が東京を空襲(東京大空襲)。死者は約10万人。
3月16日 - 硫黄島守備隊司令官栗林忠道中将が東京に訣別電報を送る。
3月23日 - 青森県赤石村で雪泥流が発生(赤石村雪泥流災害)。
硫黄島で最後までアメリカ軍に抗戦していた栗林中将配下の部隊が全滅(硫黄島の戦い終結)。
アメリカ軍が沖縄県慶良間諸島の座間味島に上陸(沖縄戦開始)。
3月27日 - アルゼンチンが枢軸国への宣戦布告を表明。
3月31日 - 福岡銀行設立。
米軍が沖縄本島に上陸。
救援品輸送船「阿波丸」を米潜水艦が撃沈(阿波丸事件)。
小磯内閣総辞職。
ソ連が日ソ中立条約の不延長を通告。
4月6日 - 大日本育英会が戦災者子弟への優先貸与を発表。
戦艦大和が沖縄に向けて徳山沖を出航。
鈴木貫太郎内閣成立。
戦艦大和が沖縄へ向かう途中、坊ノ岬沖海戦で撃沈される。
4月11日 - スペイン、チリが日本への宣戦布告ならびに国交断絶を表明。
4月12日 - スペインが日本と国交断絶。
4月16日 - ハリー・S・トルーマン米大統領が「日独の無条件降伏まで戦う」と声明。
4月24日 - 名古屋城の金鯱が疎開のため取外される。
4月29日 - 日本政府が官庁の休日全廃を決定。
日本で芸備銀行、呉銀行、備南銀行、三次銀行及び広島合同貯蓄銀行が合併し、(新)芸備銀行(現:広島銀行)設立。
鎌倉文庫創設。
5月9日 - 駐日ドイツ大使館で、アドルフ・ヒトラーの告別式が行われる。
6月6日 - ブラジルが日本への宣戦布告を表明。
6月9日 - 第87臨時議会召集(12日まで。義勇兵役法などが可決成立。開会日における鈴木首相の演説を巡って11日に天罰発言事件が起きる)
6月21日 - アメリカ軍が沖縄を占領。
6月23日 - 沖縄守備軍司令官牛島満が摩文仁司令部で自決(沖縄戦の組織的抵抗が終結。後に、この日が沖縄県の慰霊の日と定められる)。
6月26日 - ギリシャが日本への宣戦布告を表明。
6月30日 - 鹿島組(現鹿島建設)花岡鉱山で中国人労務者が蜂起(花岡事件)
7月17日 - ポツダム会談開始。アメリカ大統領ハリー・S・トルーマン、イギリス首相ウィンストン・チャーチル(7月27日以降:クレメント・アトリー)、ソ連首相ヨシフ・スターリンらが参加。
7月26日 - ポツダム宣言発表。連合国は日本に降伏を要求する。
7月28日 - 鈴木貫太郎内閣がポツダム宣言を黙殺する声明を出す。
8月2日 - ポツダム会談終了。
8月3日 - 日本陸軍の病院船「橘丸」が米軍に拿捕、同船が国際法に違反する形で兵員・兵器を輸送していたことが発覚し陸軍史上最大の1500名の捕虜を出す(橘丸事件)。
8月6日午前8時15分 - 米軍が広島市へ原子爆弾投下。
8月7日 - 日本海軍が初の国産ジェット機「橘花」の試験飛行を実施。
8月8日深夜 - ソ連が日ソ中立条約を破棄、日本に宣戦布告。
未明にソ連軍が満州へ侵攻して対日参戦開始。現地の日本軍兵士は捕虜としてシベリアに強制送還された(シベリア抑留)。
午前、ポツダム宣言の受諾の可否について最高戦争指導会議が開かれる。
午前11時02分、米軍が長崎市へ原子爆弾投下。
午前0時03分、ポツダム宣言の受諾の可否について御前会議が開催される。
未明、御前会議で「国体の護持」を条件に日本のポツダム宣言の受諾を決定、連合国側へ打電。
午後8時すぎ、その旨を同盟通信社のモールス信号と日本放送協会の海外向け放送が伝える。
8月11日 ソ連軍が日ソ国境を越えて南樺太へ侵攻(樺太の戦い)。
8月12日 - 連合国側が、国体護持について明瞭には触れず、降伏後の日本統治について回答(「バーンズ回答」)。
バーンズ回答を巡って最高戦争指導会議・閣議が紛糾。
小山克事件。
午前11時、昭和天皇が御前会議でポツダム宣言受諾の意思を表明。
午後9時、ラジオで「15日正午より重大発表あり」という旨の放送。
午後11時、ポツダム宣言受諾を連合国側に通知。
午後11時20分、昭和天皇が玉音放送を録音。
終戦直後は8月14日が日本政府にとっての終戦の日であった。
大本営が攻勢作戦の停止を発令(自衛反撃は継続)。
米軍が大阪砲兵工廠、光海軍工廠、土崎港(秋田市)の製油所などを爆撃。
陸軍一部がクーデター未遂(宮城事件)。
日本標準時正午に、昭和天皇の肉声で読み上げられた終戦詔書が、ラジオで放送される(玉音放送)。日本国民にとって敗戦の日となる(終戦の日)。
鈴木貫太郎内閣総辞職。
8月17日 - 東久邇宮内閣成立。
ソ連軍が千島列島で攻撃開始。
内務省が占領軍向け特殊慰安施設を設置するよう地方長官に通達。
東京に飛来した米軍偵察機を高射砲・零戦で迎撃。
大本営が戦闘中止を発令。
昭和天皇が東久邇宮稔彦王首相に燈火管制解除等を指示。
三船殉難事件。
海軍総隊司令部が戦闘停止を発令。
天気予報(ラジオ)復活(3年8カ月ぶり)。
燈火管制解除・信書検閲停止。
日本陸海軍の復員開始。
音響管制解除・電報小包制限解除・娯楽興行再開許可。
ソビエト連邦の指導者ヨシフ・スターリンが日本軍捕虜のソ連国内への移送を指令(シベリア抑留)。
川口放送所占拠事件。
松江騒擾事件。
大東亜省・軍需省廃止、農商省を農林省と商工省に分離。
終戦連絡事務局設置。
8月27日 - 占領軍向け特殊慰安施設の第1号開業(小町園、東京大森)。
連合国軍先遣部隊が沖縄本島より厚木飛行場に到着(26日の計画であったが暴風雨のため2日遅れ)。
東久邇宮首相が記者会見で「将来言論を活発に」「一億総懺悔」等発言(新聞発表は8月30日)。
ダグラス・マッカーサー連合国軍最高司令官(SCAP)が沖縄本島より厚木飛行場に到着し、米太平洋軍総指令部 (USAPA) を横浜税関に設置。
ソ連は北海道占領への樺太での軍事行動を停止。
五所平之助監督の『伊豆の娘たち』が上映。戦後初の封切り映画となる
8月31日 - 米軍主力が横浜・館山に上陸。
第88臨時議会召集。
東京劇場興行再開。
東亜交通公社が日本交通公社に改称。
NHK仙台放送局、NHK熊本放送局が第二放送の放送開始。
東京湾上の戦艦ミズーリ艦上で、重光葵・梅津美治郎らが降伏文書に調印(第二次世界大戦終結。米国にとっての対日戦勝記念日)。
連合国軍最高司令官(SCAP)が陸海軍解体・軍需工業停止などを命令 (SCAPIN-1) 。
ソ連軍が日本の北方領土を占領。
英国人記者ウィルフレッド・バーチェットが広島の惨状を取材し「No More Hiroshima」と打電。
米軍進駐により神奈川県で女学校に休校を指示。
ウェーク島の日本軍が降伏。
9月5日 - 連合国軍がアイヴァ・ダキノを東京ローズとして逮捕。
9月6日 - 中央本線笹子駅で脱線事故(死者61名)。
9月8日 - 連合国軍最高司令官(SCAP)を兼ねる米マッカーサー元帥が東京に進駐。
南京において中国の日本軍が降伏文書に調印。
NHKが歌謡曲・軽音楽の放送を再開。
SCAPが「新聞報道取締方針」(SCAPIN-16) を発令し検閲を開始(プレスコード)。
SCAPが日本軍大本営廃止 (SCAPIN-17) を発令(13日24時以前に廃止)。
9月11日 - 東條英機元首相ら戦犯容疑者39人に逮捕令(東條は自殺未遂)。
SCAPのマッカーサー元帥が記者会見で「日本は四等国に転落」と発言。
シンガポールの日本軍が降伏。
大本営廃止。
元厚相小泉親彦中将が割腹自殺。
大日本政治会解散。
連合国軍が、占領軍の動静を海外に発信していた同盟通信社に業務停止命令(事前検閲に移行)。
連合国軍総司令部を東京・日比谷の第一生命館に移転。
連合国軍の民間検閲支隊フーバー大佐が「連合国に対する批判禁止・100%の検閲実施」を表明。
科学教材社『日米会話手帳』刊行。
枕崎台風来襲(死者・行方不明2400名)。
重光葵外相辞任(後任吉田茂)。
9月18日 - SCAP、鳩山一郎談話他を掲載した『朝日新聞』に発行停止命令 (SCAPIN-34) 。
SCAP、日本新聞遵則 (Press Code for Japan) を発令 (SCAPIN-33)(発表21日)
SCAP、 ニッポンタイムズに発行停止命令 (SCAPIN-37)
9月20日 - 文部省が教科書の軍国的表現に墨塗りを指示(終戦二伴フ教科用図書取扱方二関スル件)
9月21日 - 連合国軍が、東京飛行場(羽田)を接収するために海老取川以東住民(3000名,1200世帯)へ48時間以内の強制立退きを命令
9月22日 - SCAPが日本放送遵則 (Radio Code for Japan) を発令 (SCAPIN-43)
9月24日 - SCAP、「新聞界の政府からの分離」を発令 (SCAPIN-51)
9月25日 - 外国人記者2名が昭和天皇に拝謁しインタビューを行う
復員船第1船「高砂丸」がメレヨン島より別府に到着
9月27日 - 昭和天皇がマッカーサー元帥を訪問(第1回昭和天皇・マッカーサー会見)
新聞各紙が昭和天皇のマッカーサー元帥訪問時の写真、および天皇のインタビュー記事を掲載したため、情報局が新聞紙法により頒布禁止とするが、SCAPは「新聞と言論の自由に関する新措置」を発令 (SCAPIN-66) し頒布禁止を無効化。
10月 - 魚悦商店(現在のマルエツ)創業。
10月1日 - 光文社設立。
10月2日 - 連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ/SCAP) 設置。連合国軍占領下の日本
10月4日 - GHQ、「政治的、公民的及宗教的自由に対する制限除去」発令。(SCAPIN-93, Removal of Restrictions on Political, Civil, and Religious Liberties)
10月5日 - 東久邇宮内閣が総辞職。(SCAPIN-93逡巡)
10月6日 - 特別高等警察が廃止される。
10月9日 - 幣原喜重郎内閣成立。
10月10日 - 徳田球一・志賀義雄ら政治犯11名が釈放。
10月11日 - GHQ、五大改革と大日本帝国憲法改正を指令。
10月14日 - 長崎県壱岐島沖で珠丸が機雷に触れ沈没、乗客・乗組員240人死亡。
10月15日 - 治安維持法が廃止される。
10月19日 - 駅名の表記が左書きに統一される。
10月22日 - GHQ、「日本教育制度ニ対スル管理政策」発令。(SCAPIN-178, Administration of the educatinal system of Japan)
台湾光復式典。台湾の領有権が、大日本帝国から中華民国に転換。
憲法問題調査委員会設置(委員長松本烝治)。
警視庁が、東京都内における待合茶屋・バー・料亭などの営業を許可する。
10月29日 - 日本勧業銀行が第1回宝くじを発売する。
10月30日 - GHQ、「教育及ビ教育関係官ノ調査、除外、認可ニ関スル件」発令。(SCAPIN-212, Investigation, screening, and certification of teachers)
日本社会党結成。(書記長片山哲)
新日本婦人同盟結成。(会長市川房枝)
GHQ、財閥解体を指令。
セネタース(現在の北海道日本ハムファイターズ)設立。
11月9日 - 日本自由党結成。(総裁鳩山一郎)
11月12日 - 福岡県内のトンネルで旧日本軍の火薬約532トンを焼却処分したところ大爆発し、死者147名を出す。(二又トンネル爆発事故)
11月16日 - 日本進歩党結党。(書記長鶴見祐輔)
11月19日 - GHQ、松岡洋右・小磯国昭ら11人の戦争犯罪人の逮捕を指令。
11月23日 - 角川書店設立。
12月7日 - マニラの連合国軍軍事裁判で山下奉文陸軍大将に死刑宣告。
12月8日 - GHQ、連合国司令部記述として全国の新聞へ太平洋戰爭史を連載させる。
12月9日 - 日本でGHQが農地改革を指令。GHQによって「眞相はかうだ」の放送が開始される。
12月15日 - 日本でGHQが神道指令を発する。
12月17日 - 日本でGHQの監督で衆議院議員選挙法が改正される。女性参政権が認められる。
12月18日 - 衆議院解散(終戦解散、戦後初の衆議院解散)
12月26日 - 第89臨時議会召集。
日本のNHKラジオ第1で『紅白音楽試合』(『NHK紅白歌合戦』の前身)放送。
高野岩三郎「改正憲法試案要綱」発表。
GHQ、「修身、日本歴史及ビ地理停止ニ関スル件」(SCAPIN-519) を発令。修身、国史、地理の授業は中止、教科書は回収される。
回数は1945年の年初からの回数で、可能な限り当時の自治体で換算。
1月3日 - マリアナ諸島から発進したB29×78機が名古屋・大阪を空襲。
1月6日 - B29×80機が九州を空襲。
1月9日 - B29×60機が関東・東海道・近畿を空襲。
1月14日 - B29×73機が名古屋を空襲、伊勢神宮外宮も被弾。
1月19日 - B29×80機が阪神を空襲。
1月27日 - B29×70機が東京(特に有楽町・銀座)を空襲。
2月15日 - B-29 54機によって三菱重工業名古屋発動機製作所や浜松市南部の海老塚地区・浜松基地などに空襲。
岩手県盛岡市に空襲。630人が家を失い、3人が死亡、5人が負傷。
宮城県仙台市に空襲(仙台市内で1回目)。
3月9日深夜より、東京大空襲(東京都心で2回目の空襲)
千葉県銚子市に空襲(銚子市内で1回目)。
3月12日 - 愛知県名古屋市にアメリカ軍による初の市街地大規模空襲を受ける(名古屋大空襲、名古屋市内で1回目の空襲)
大阪大空襲(大阪市内で1回目の空襲)
大阪府堺市で空襲(堺市内で1回目)。死者・行方不明者 約1,860人、焼失家屋 約19,000戸。
3月17日 - 兵庫県神戸市にB29が309機飛来し、空襲(神戸市内で1回目)。死者2598名。負傷者8558名。全焼6万5千戸。罹災人口23万6千名。
3月18日 - 大分県大分市に空襲。(大分市内で1回目)
愛知県名古屋市に空襲(名古屋市内で2回目)。死者1037名。負傷者2813名。焼失3万6千戸。
広島県呉市の呉軍港に空襲(呉市内で1回目)。
3月24日 - 愛知県名古屋市に空襲(名古屋市内で3回目)。
3月27日 - 福岡県小倉市(現・北九州市)に空襲。
4月7日 - 和歌山県新宮市で空襲(新宮市内で1回目)。
4月8日 - 岡山県玉野市に空襲。
福島県郡山市に空襲(郡山空襲、郡山市内で1回目)。死者460人。
岐阜県稲葉郡(現・各務原市)に空襲(現在の各務原市内で1回目)。
4月13日 - 東京都内へB29 330機が飛来し、空襲(東京都心で2回目)。死者2459名。焼失20万戸。爆撃により皇居の一部や明治神宮の本殿・拝殿が焼失
東京都内へB29 202機が飛来し、空襲(東京都心で3回目)。死者841名。焼失6万8400戸。
神奈川県川崎市に空襲、約200機のB-29が9,000発の焼夷弾と1,340発の爆弾を投下した。
4月21日 - 大分県大分市に空襲(大分市内で2回目)。
4月26日 - 山口県宇部市に空襲(宇部市内で1回目)。藤山国民学校付近に爆弾での攻撃がされ、罹災者は88人。
4月30日 - 静岡県浜松市に空襲(浜松市内で2回目)。
5月3日 - 高知県野市町(現・香南市)に空襲。死者10名
広島県呉市の広工廠に空襲(呉市内で2回目)。
大分県大分市に空襲(大分市内で3回目)。
山口県徳山市(現・周南市)の第三海軍燃料廠へ空襲(徳山市内で1回目)。死者500人以上、負傷者約1000人。
愛媛県宇和島市に空襲。(宇和島市内で1回目)死者115人。重傷者26人。軽傷者55人。
兵庫県西宮市に空襲(西宮市内で1回目)。
兵庫県芦屋市に空襲(芦屋市内で1回目)。死者39人。重軽傷者16人。全半壊175棟。
兵庫県神戸市に空襲(神戸市内で2回目)。
愛知県名古屋市にB29 480機が飛来し、空襲(名古屋市内で3回目)。名古屋城の天守や金の鯱が焼失する。
山口県宇部市に空襲(宇部市内で2回目)。港町工場地帯および福進町に機銃攻撃されて、罹災者は6人。
5月19日 - 静岡県浜松市の東部と北西部に空襲(浜松市内で3回目の空襲)。死者450人
5月24日 - 東京大空襲( - 5月26日、東京都心で4回目の空襲)。3月9日-10日の時を上回るB-29最大出撃規模の空襲。
5月29日 - 神奈川県横浜市に空襲(横浜大空襲)。B29爆撃機517機、P51戦闘機101機が焼夷弾31916個(2570トン)を投下。被災者は31万人を超え約8000人が死亡。
兵庫県尼崎市に空襲(尼崎市内で1回目)。
大阪府大阪市に空襲(大阪市内で2回目)。
奈良県奈良市に空襲(奈良市内で1回目)。
兵庫県西宮市に空襲(西宮市内で2回目)。
兵庫県芦屋市に空襲(芦屋市内で2回目)。死者11人。重傷者5人。
兵庫県神戸市に空襲(神戸市内で3回目)。死者3,184人 被害家屋55,368戸。
和歌山県新宮市に空襲(新宮市内で2回目)。
大阪府豊中市上空に400機を超えるB29爆撃機が飛来し、空襲。爆撃は1時間半にわたった。
大阪府大阪市に空襲(大阪市内で3回目)。
愛知県名古屋市熱田区に空襲(熱田空襲、名古屋市内で4回目)。死者2000人以上。
岐阜県各務原市の陸軍航空廠に空襲(各務原市内で2回目)。
兵庫県鳴尾村(現・西宮市)に空襲(鳴尾村内で1回目)。
千葉県千葉市に空襲(千葉空襲、千葉市内で1回目)。死者391人
茨城県日立市に空襲(日立市内で1回目)。死者1200人以上
茨城県土浦市に空襲。
大阪府大阪市に空襲(大阪市内で4回目)・
大阪府堺市に空襲(堺市内で2回目)。
兵庫県尼崎市に空襲(尼崎市内で2回目)。
兵庫県西宮市に空襲(西宮市内で3回目)。
兵庫県芦屋市に空襲(芦屋市内で3回目)。
奈良県田原本町に空襲。
静岡県浜松市に空襲(浜松空襲、浜松市内で4回目)。死者1720人。焼失家屋15400戸。
三重県四日市市上空に達したB29爆撃機89機が投弾を開始、焼夷弾11,000発を投下し死者736人、行方不明者63人となる。(四日市市内で1回目の空襲)
福岡県大牟田市に空襲(大牟田市内で1回目)。
鹿児島県鹿児島市に空襲。死者2,316人、負傷者5,000人以上、家屋被災約11,600戸
6月19日 - 福岡県福岡市にB29爆撃機239機が飛来し、空襲(福岡大空襲)。罹災家屋12,693戸。死者902人、行方不明者244人、負傷者1078人となる。
静岡県静岡市に空襲。死者1952人 焼失家屋30045戸。
愛知県豊橋市に空襲(豊橋空襲)。死者624人。
6月21日 - 愛知県名古屋市にB29爆撃機120機が飛来し、空襲(名古屋市内で5回目)。死者426人。負傷者327人。
岐阜県各務原市に空襲(各務原空襲、各務原市内で3回目)
和歌山県新宮市に空襲(新宮市内で3回目)。
岡山県倉敷市水島に空襲(水島空襲)。死者11人、重軽傷者46人。
広島県呉市の呉工廠に空襲(呉市内で3回目)。
愛媛県宇和島市に空襲(宇和島市内で2回目)。死者9人。軽傷者18人。
岐阜県各務原市に空襲(各務原空襲、各務原市内で4回目)
大阪府大阪市に空襲(大阪市内で5回目)。
大阪府堺市に空襲(堺市内で3回目)。
奈良県奈良市に空襲(奈良市内で2回目)。
6月27日 - 京都府京都市西陣に空襲。死者43人 負傷者66人。全壊71戸 半壊84戸 一部損壊137戸。
広島県呉市に空襲(呉市内で4回目)。
長崎県佐世保市にB29爆撃機141機が飛来し、焼夷弾約1200トンを投下(佐世保大空襲)。死者約1300人、罹災市民約6万5千人。
岡山県岡山市にB29爆撃機約70機が飛来し、空襲(岡山空襲)。死者1737人。罹災家屋25,000戸。罹災市民12万人。岡山城の天守などが焼失。
愛媛県宇和島市に空襲(宇和島市内で3回目)。死者8人。重傷者2人 軽傷者18人。
山口県下関市に空襲(下関市内で1回目)。死者17人。負傷者285人。罹災人口6,333人。
福岡県門司市(現・北九州市門司区)に空襲。
宮崎県延岡市に空襲(延岡大空襲)。
広島県呉市街に空襲(呉市街空襲、呉市内で5回目)。
熊本県熊本市に空襲(熊本市内で1回目)。
愛媛県宇和島市に空襲(宇和島市内で4回目)。人的被害はなし。
山口県宇部市に東部市街地の大部分および西部の一部への焼夷弾攻撃(宇部市内で3回目の空襲)。 罹災者は24,277人。
山口県下関市に空襲(下関市内で2回目)。死者307人。負傷者774人。罹災人口38,692人。罹災家屋8,600戸。
7月3日 - 兵庫県姫路市に空襲。
和歌山県新宮市に空襲(新宮市内で4回目)。
徳島県徳島市に空襲。
香川県高松市がB-29戦略爆撃機116機による、焼夷弾の絨緞攻撃を受ける。空襲被災地域は市街地の約80%、被害建築物18,913戸。罹災者86,400人、死者1,359名。
高知県高知市に空襲。
7月5日 - 宮城県仙台市芦の口(現・太白区)に爆弾投下(仙台市内で2回目)。
千葉県千葉市に空襲(千葉空襲、千葉市内で2回目)。死者1,204人
翌7月7日にかけて山梨県甲府市に空襲(甲府空襲)。死者1,127名。全焼17,920戸。
静岡県沼津市に空襲(沼津大空襲)。
静岡県清水市(現・静岡市清水区)に空襲(清水市内で1回目)。
兵庫県明石市に空襲。
岐阜県岐阜市に空襲(岐阜空襲)。死者約900人。住家を失った人は約10万人(市民の約60%)。
大阪府堺市に空襲(堺市内で4回目)。死者約1,860人 焼失家屋18,000戸。
和歌山県和歌山市に空襲(和歌山大空襲)。死者約1,200人。
宮城県仙台市に空襲(仙台空襲、仙台市内で3回目) 死者約1,863人。
大阪府大阪市に空襲(大阪市内で6回目)。
大阪府堺市に空襲。(堺市内で5回目)
宮城県仙台市近郊地域に焼夷弾36個を投下。(仙台市内で4回目の空襲)
栃木県宇都宮市に空襲宇都宮空襲。死者1,679人。
栃木県鹿沼市に空襲。死者9名
福井県敦賀市に空襲(敦賀空襲を参照。敦賀市内で1回目)。死者109人。負傷者201人。
岐阜県各務原市に空襲(各務原空襲、各務原市内で5回目)
翌7月13日にかけて愛媛県宇和島市に空襲宇和島市内で5回目)。死者28人。重傷者15人。軽傷者34人。
愛知県一宮市に空襲(一宮市内で1回目)。
宮城県仙台市に空襲(仙台市内で5回目)。
岩手県釜石市に空襲。死者515人以上。
奈良県王寺町に空襲。少なくとも2人死亡。
北海道函館市に空襲。
北海道小樽市に空襲。
北海道苫小牧市に空襲。
北海道網走市に空襲。死者14人。
北海道留萌市に空襲。
北海道旭川市に空襲。死者1人
北海道室蘭市に空襲。死者439人、負傷者23人。
北海道釧路市に空襲。死者192人、負傷者273人。
北海道帯広市に空襲。
北海道根室市に空襲。死者400人、負傷者192人。
北海道本別町に空襲。
以上については北海道空襲も参照。
青森県八戸市に空襲。
青森県三沢市に空襲。
青森県大湊町(現・むつ市)に空襲(大湊町内で1回目)。
岐阜県各務原市に空襲(各務原市内で6回目)。
岐阜県多治見市で国鉄太多線を走行中の列車が多治見駅に到着する間際に機銃掃射を受ける(多治見空襲)。
山口県宇部市の帝国燃料西側および西部の一部への爆弾での攻撃(宇部市内で4回目の空襲)。罹災者は29人。
茨城県日立市で艦砲へ射撃(日立市内で2回目の攻撃)。死者317人
神奈川県平塚市にB29 130機が飛来し、9077発・1039トンの焼夷弾を投下。この空襲による死者544名。18954戸が焼失。
静岡県沼津市に空襲。
岐阜県各務原市に空襲(各務原市内で7回目)
三重県桑名市に空襲(桑名市内で1回目)。死者416人。
和歌山県新宮市に空襲(新宮市内で5回目)。
大分県大分市と別府市浜脇地区に空襲(大分市内で4回目)。死者1193人。2358戸が焼失。
7月18日 - 千葉県白浜町(現・南房総市)の野島埼で艦砲射撃。死者6人。
茨城県日立市に空襲(日立市内で3回目の攻撃)。死者2,199人。
千葉県銚子市に空襲(銚子空襲、銚子市内で2回目)。死者337人。負傷者844人。
福井県福井市に空襲(福井空襲)。死者1,576人。
岐阜県各務原市に空襲(各務原市内で8回目)。
京都府長岡京市に空襲。死者1人、負傷者数人。
奈良県明日香村にて空襲。少なくとも1人死亡。
8時13分頃、新潟県長岡市の信濃川沿いの畑に模擬原爆パンプキン(以下・模擬原爆)投下。4人が死亡、5人が負傷。この日以降8月14日にかけて、模擬原爆が落とされていくことになる。
8時34分頃、福島県福島市に模擬原爆投下。死者1人 負傷者2人