ティワナク
ティワナク遺跡がある同地には、現在アイマラ族と呼ばれる人々が住んでいる。しかし、アイマラ族とティワナク文化を担った人たちとの関係は、科学的にはまだ証明されていない。ティワナク社会を担っていた人々については、アイマラ説、プキーナ語族説など様々な説があるが、確定されていない。
近年、ウイルス学や分子遺伝学の研究がすすみ、ティワナク期の人骨の分析が行われている。日本もこの調査に参加している。
日本の愛知県がんセンター研究所疫学部の田島和夫教授を代表とする、科学研究費補助金(国際学術研究)(研究課題番号 07041171,09041195)に基づく、「南米先住民族の人類遺伝学的研究(Anthropo-genetics on Paleo-mongoloid in South America)」が平成7年度から10年度にかけて行われた。
園田俊郎、田島和雄、故宝来聡らは、チリのアタカマ砂漠出土のミイラ(ティワナク期)からヒトヘモグロビンβ鎖遺伝子、およびHTLV-I(ヒトT細胞好性白血病ウイルス)遺伝子(pX領域の158bp)の抽出に成功している。両遺伝子についてはクローニングすることで、塩基配列を決定し、ヒトヘモグロビンβ鎖遺伝子についてはまったく変位が見られず、HTLV-IのプロウイルスpX領域158bpの遺伝子では現存する先住民で2つの型(日本人型と1塩基の変異型)に大別され、ミイラのそれは日本人のウイルスと同型であった、という。さらにミイラの骨組織から採取したミトコンドリア遺伝子の塩基配列から現存する先住民族とミイラが類似した分布様式を示すことを明らかにした。
また、日本におけるミトコンドリアDNA研究の第一人者であった総合研究大学院大学の故宝来聡助教授やチリの人類学者ルイス・カルティエールらが、日本本土や沖縄、アイヌ、他のアジア諸国のDNA、および、南米先住民(チリ、ボリビア、コロンビア、ブラジルなどに現存する6部族178人)、ティワナク期のミイラの骨標本56体分について、DNAの分析を行っている。
特に、南米の先住民および古代人骨の合計234人分の420bpの塩基配列を比較したところ、77の異なるタイプが見られた。現存する先住民における集団間の塩基配列の偏位は相対的に大きくなるが、ミイラ間ではその隔たりが極めて小さくなるという。これら集団間の系統樹分析によると、ミイラの場合、4個の単系統に分類されるが、大別すると南ペルー群と北チリ群に2分される。
チリのアタカマ砂漠出土標本(ティワナク期)から採取したDNAは、現在のアイマラ先住民に系統的には最も近く、ペルーのティワナク関連人骨では現存するケチュアに近く、チリ出土のティワナク関連人骨は、チリ出土のインカ関連人骨サンプルのDNAに近いという結果が出ている。
また、チリの研究者Francisco Rothhammerによれば、ボリビアのティワナク遺跡から出土した18体のサンプルのうち、これらのミトコンドリアDNAは13のタイプにわかれ、それらを現存するアイマラやケチュア、アマゾン地域のDNAと比較したところ、アイマラはアタカマ砂漠出土ミイラのDNAに近く、ティワナクはアマゾン地域の先住民のDNAに近いという。ティワナク人骨のDNAは、系統樹によれば、アイマラとはやや離れており、むしろケチュアに近いという。
ただし、これについては、研究者自身が、そのサンプル数が少ないという問題点があることにも触れている。
考古学的に見れば、アタカマ砂漠の人骨が果たして、ボリビアのティワナクそのものに住んでいた民族集団と同じ系統かどうかは疑問が残っているが(DNA研究でもチリ共和国のアタカマ砂漠の遺跡出土人骨から得たDNAと、ボリビア多民族国・ティワナク遺跡出土人骨から得たDNAでは系統樹から見ればやや離れている)、その問題に迫る非常に重要な結果となっている。
考古学的遺物の様式や分布から、ティワナクは一集団による政治体制ではなく、複数の民族集団による政治体制であったとするモデルもあるが、ウイルス学や遺伝学からの結果は、それを裏付ける形となっている。
ただし、注意しなければならないのは、必ずしも遺伝的・形質的形態と文化(考古学的な物質文化)は、同じではないということである。ある文化を共有する集団内部でも、周囲の集団との(一部における)通婚をとおして、遺伝的・形質的差異が生じうることも考慮しなければならない。日本人でも、細かく見れば、遺伝的・形質的差異があり、地域ごとにかなり異なっているというのが、よい例である。
近年のティワナク研究において重要な研究を最後に挙げておく。この研究は、単なる古代史の生業研究にとどまらず、現代の開発の問題とも結びつく重要な取り組みでもある。
ティワナクと現在の村とのつながりは、遺跡の観光事業だけではない。忘れてならないのが、スカ・コリュの復元実験と、その応用である。応用への試みは、ほとんどが失敗に終わったものの細々と続けられている。現代では失われてしまった古代の技術のうち、現代の開発問題へ応用できるものは積極的に応用してゆこうという方向性は、認めるものがある。専門的にはこれを応用考古学という。
1980年代後半、ティワナク時代の生業技術の中心として有望視されていた農耕技術の復元実験がボリビアで行われた。これに先立ち、ペルー領のチチカカ湖北部沿岸などで同様の実験が行われ、一定の成果を挙げていた。これらチチカカ湖の南北沿岸で行われた復元実験から、スカ・コリュは、一般の天水農耕よりも生産性が高いことが示唆された。
この実験で復元された畑は、畑を水路用の堀でかこみ、畝の部分を盛り上げたもので、アイマラ語でスカ・コリュ、ケチュア語でwaru waru(ワル・ワル)、スペイン語でcamellones(カメリョーネス)、英語でraised field(レイズド・フィールド)と呼ばれる。1970年代から80年代まで続く先住民文化称揚運動とあいまって、復元実験はティワナク周辺地域からコパカバーナ、ビアチャといった広範囲で行われた。そして、復元実験で得た高い生産性が着目され、この技術を現代へも応用することで、貧しい村々の農業生産を高めようとするプロジェクトが始まった。
短期的な視点に立てば、これらの実験はほぼ成功に終わった。つまり、一般に現地で行われている天水農耕に比べ、単位面積あたりの生産性がはるかに高かった。天水農耕に比べおよそ3倍以上、生産性が高い地域もあった。さらに、冷害に非常に強いことも確認されている。この結果をもとに、スカ・コリュの開発問題への応用が始まった。その後、外国のNGOなどの援助のもと、広範囲にわたって応用が行われていった。
しかし、長期的視点に立てばこの実験は失敗に終わってしまう。1996年までにペルー領の実験もふくめて全て放棄され、現在では、遺跡の周囲に実験の跡が残っているのみで、ティワナク村では利用されていない。原因は、年々生産性が減少したため農民たちの関心が薄れていったこと、労働力が思ったよりも必要になり、かつ協同労働でなければスカ・コリュの運営ができないこと、いくつかの地域では水が圧倒的に足りないこと、そして発展途上国の多くの地域で見られる労働力の過少利用つまり過少生産性の問題などがあげられる。
もともとラ・パスに2、3時間で行ける範囲(例えばビアチャ近郊の共同体)では、男たちは都市部での賃金労働に従事することが多く、農村には女子供が残って農作業を行うことが多い。しかし初期の実験では、女子供に対して、力作業である伝統的な踏み鋤による耕作を導入したためうまくいかなかったという例もある。また、一番大きな原因は、スカ・コリュに必要な労働投下量である。一般的な天水農耕に比べはるかに高く、地域全体による協同労働のもとで行う必要があった。しかし、現代の小規模家族経営に近い農民たちにとっては、これが負担になり、結果として維持が困難になっていった。
いったん放棄された応用実験も、小規模になったものの2000年ころから復活する。現在までのところ、Programa de SukaKollu(PROSUKO)という団体によって、2008年までの応用実験が行われている。特に、農民たちによる自立的経営、および生産物の市場経済への組み込みを主な目的として行われている。そのため、PROSUKOは、スカ・コリュ自体の運営へはほとんど関与せず、農民たちの自立的組織 Unión de Asociaciones Productivas del Altiplano(UNAPA)によって管理するように仕向けられている。現在、復元実験はティワナクの隣のアチュタ・グランデ共同体や隣のカタリ盆地にあるワクリャニ共同体、プエルト・ペレス、バタリャス地域の周辺共同体などで見ることができる。アチュタ・グランデやワクリャニ共同体は、地下水位が高く河川沿いあるいは湿地帯のため、水の潤沢な供給が可能でティワナク期にもスカ・コリュが利用されていた。このほかの地域も比較的、水の供給が可能な地域であったため、復元実験に選定された。このほか、アチャカチの河川沿いの軍事施設でも軍事教育の一環として行われている。
長期的視点からみた実験の失敗から、2000年以降になると、スカ・コリュの生産性について、文化人類学者や考古学者の間で、異論が出始めている。ティワナク期に利用されていたことは間違いないが、その生産性や人口支持能力、ティワナク社会における生業基盤としての重要性などについては、疑問視する声が出始めている。
過去の実験では、ナス科植物の塊茎類で多く引き起こされる連作障害に対する考古学者らの知識がまったく不足しており、同じ土壌でジャガイモの連作を続けたため、寄生虫シストセンチュウ(Nematoda)が沸くという事態を引き起こしている。そのため、年々、生産性が減少した。アンデスでは、必ずといっていいほど輪作・休閑システムが採用されており、塊茎類(ジャガイモ)を続けて栽培することはない。次年度は別の作物を植えつけるか休閑を行う。これは土壌の地力回復というよりも、寄生虫などにより引き起こされる連作障害を避けるためであることが確認されている。休閑することで寄生虫の大量発生を避けるのである。ちなみに、このナス科植物の塊茎類に多く見られる寄生虫問題は、昨今、日本でも問題を引き起こしている。
こういった側面から、実際にはこれまで言われてきたほどの生産力がスカ・コリュには存在しなかったと考えられる。仮に単位面積あたりの総生産量を算出したとしても、毎年、同じ土地で収穫できるわけではないため、実際には非常に土地集約的な技術となり、生産高を維持してゆくためには相当量の土地が必要とされてしまう。しかも、その土地は水を十分に確保できる土地であることが最低限の条件となる。しかし、実際にはチチカカ湖畔か水量が豊かな河川沿いか地下水位の高い土地といった制約を受けてしまうのである。
上記にあげたアラン・コラータは、最盛期のスカ・コリュの生産量および人口支持能力を、現在の地表調査から推定されるスカ・コリュの広がりから求めている(Kolata 1991)。しかしながら、同時期に利用されていたと推定したスカ・コリュの広がり自体が、実際には輪作や休閑システムのため、彼の計算値の半分近くか、それ以下になってしまい、最終的には生産量および人口支持能力も同じように激減してしまう。そのため、スカ・コリュが生産技術としてどこまで有効でありえたのかは問題となる。
また、スカ・コリュの広がりも上で触れたように制約がある。チチカカ湖沿岸の表面調査(ペルー領およびボリビア領)から、スカ・コリュが、チチカカ湖沿岸の湿地帯か、そこから延びる河川沿いの一部、水源地帯などにしか広がっていなかったことが確認されている。そのため、天水農耕がティワナク期においても現代と同じように中心的技術であったことが確認されている。さらに、ティワナク谷下流域では、テラス(段々畑)が比較的広がっており、またコチャと呼ばれるため池農耕なども規模は非常に限られるが存在していたことが確認されている。
本来、スカ・コリュのような堀をめぐらせた盛り畑農耕は、パプア・ニューギニアやメキシコなど世界的に見ても、湿地帯向けの耕作技術である。ボリビア国内においてさえ、似たような堀を持つ耕作方法は、アマゾン地域の湿地帯モホスなどで多く見られる。堀の役目は給水よりもむしろ排水と考えられる。しかし、ティワナク谷は一部を除いてほとんどの地区で水が不足しがちである。短期の実験ではあまり問題にはならなかった水源も、長期あるいは永続的な利用となると水不足を引き起こしている。
ティワナク谷は全体でおよそ560から575km2あるが、スカ・コリュに利用されたと想定されている面積は、現在失われたものを想定して約60km2ほどとされている。同時に、チチカカ湖沿岸の湿地帯であるカタリ盆地では、調査者が踏査した総面積102km2中、スカ・コリュは70km2に広がっていたと想定されている。このことは、この技術が湿地帯向け技術であることを示している。また、ペルー領のチチカカ湖西岸(フリアカからプーノ、デサグワデーロ付近まで)の一般調査でも、現在確認できているスカ・コリュの広がりは、調査地域全体の28.5%ほどしかない。土地の改変を受け消滅したスカ・コリュがあった可能性はある。それでも、これまで言われるほどスカ・コリュがチチカカ湖盆地全体に広がっていたわけではないことがわかる。
上記でも述べたように、スカ・コリュの運営における効率性の面からも問題があげられている。つまり、単位面積あたりの生産性は高いものの、労働力の投入が天水農耕の4倍近く必要とされるため(労働集約的技術)、結果的に労働者一人当たりの見返りが極端に低くなる(単純計算で一般的天水農耕の約半分以下)というデータもある。
このような経緯から、この研究を指導してきた考古学者が主張するスカ・コリュの効率性や、算定したスカ・コリュによる人口支持力の計算値(スカ・コリュで何人の人口を養えるか)に対して、人類学者や考古学者の間で疑問視されはじめている。
実験結果やその解釈に疑問の余地が多く残るものの、スカ・コリュにおける単位面積あたりの最大生産量は、一般の耕作地に比べ高い可能性がある。そのため、スカ・コリュ農耕における労働投下量さえ抑えることができれば、理論上は労働者一人当たりの生産性を高めることが可能となる。これらの問題点を克服するため、トラクターを導入したり、化学肥料を使ったり、繁殖力の強い種芋を購入するなどしている。今後の大きな課題は、労働投下量の縮減と単位面積あたりの生産性の向上にある。
また、生産性といった技術的側面だけではなく、技術が利用されている社会環境の整備といった根本的な問題がある。特に、市場経済との結びつきを強め、現金収入を促進し、農民たちの過少生産性を引き上げることは、今後の最大の課題となろう。そこには必然的に地域やスカ・コリュ経営家族たちによる協同労働形態か、あるいは機械化を伴った小規模家族経営(トラクターは各家族で持ち回り)が理想とされてくるであろう。