名古屋電灯
社長の福澤桃介が創立にかかわった企業が需要家に加わった点も特徴である。1916年(大正5年)8月に発足した電気製鋼所のほか、ソーダ会社の東海曹達(桃介の長男福澤駒吉が経営、1916年12月設立)、セメント製造の名古屋セメント(1918年設立)、人造黒鉛電極製造の東海電極製造(1918年4月設立、現・東海カーボン)がこれにあたる。また名古屋電灯から電力を供給する電気事業者も増加しており、1915年以降は津島の尾州電気、三重県の北勢電気が加わっている。電力供給実績は1917年(大正6年)に2万馬力を越え、1919年(大正8年)11月末時点では3万6403馬力を数える。また同年度より電力料収入が電灯料収入を上回るようになった。
電灯供給も大戦後期から戦後にかけての時期に大きく拡大し、1916年上期に20万灯を突破、1919年には1年で5万灯の増加を示して同年11月末時点での電灯数は33万4076灯に達した。供給区域も引き続き拡大され、1916年4月より東春日井郡勝川町・鳥居松村・篠木村(現・春日井市)への供給を開始している。さらに料金の値下げも相次いだ。1914年9月に発生した、名古屋電気鉄道に対する電車焼き討ち事件が示すように、電車賃や電気料金は常に値下げの圧力にさらされており、名古屋電灯では1914年2月・1916年2月・1917年2月の3回にわたって電灯料金・電力料金を引き下げた。1917年2月の改訂では、定額灯は8燭灯月額50銭・16燭灯65銭・24燭灯80銭、従量灯は1キロワット時あたり14-6銭(逓減制)、などと電灯料金が定められ、以後東邦電力時代の初期までその料金制度が維持された。
電灯供給では値下げのたびに需要家に対する勧誘活動が繰り返された。中でも1916年2月の料金値下げを機に実施されたより明るい電灯への切り替え(高燭化)の勧誘は大規模なもので、料金改定前の1月中旬より、広告を市内全域に配布する、自社電柱に広告を貼付する、理髪店・銭湯など市内要所に絵入りのビラを掲示する、本社のショーウィンドーに電飾を施す、社員・勧誘員・集金人を総動員し戸別訪問を行う、といった活動を展開、1月の1か月間だけで20万燭の増燭を達成した。翌1917年2月の料金値下げに際しても勧誘活動が行われ、この改定で10燭灯を廃止したもののその需要家がほとんど8燭灯ではなく16燭灯に移行するという成果をあげた。
電熱供給という分野も出現した。名古屋電灯での採用事例として、国内製品の普及で電熱器が廉価となったのをうけて1916年11月新柳町の料理店「八層閣」に取り付けた10台の「電気七輪」がある。電熱で調理された「電気すき焼き」は客に好評であったという。
1920年代に入ると名古屋電灯は合併路線を採り、1921年上期までに一宮電気・岐阜電気・豊橋電気の3社を合併した。合併に伴う供給増加は、一宮電気分が電灯3万9285灯・電力1392馬力、岐阜電気分が電灯11万8110灯・電力7238馬力、豊橋電気分が電灯6万8311灯・電力1712馬力。合併による増加もあり、1921年5月末時点での名古屋電灯の供給成績は電灯66万488灯・電力6万204馬力に達した。
その後、名古屋電灯は板取川電気・尾北電気を合併し、10月関西水力電気に合併された。名古屋電灯・関西水力電気の合併で関西電気が発足した際、新会社の電灯数は旧名古屋電灯区域の87万4429灯と旧関西水力電気の10万7990灯をあわせて98万2419灯となり、電力供給は6万6285.5馬力と2237馬力をあわせて6万8522.5馬力となった。
1902年から関西水力電気と合併する直前の1921年上期までの期別業績の推移は以下の通り。決算期は毎年5月(上期)・11月(下期)の2回(1909年上期までは6月・12月)で、供給実績の数値は各期末のものである。また「電灯数」は1912年までは取付灯数により計算したものだが、1913年以降は実際の点灯数に基づく。
愛知電灯合併翌月にあたる1896年(明治29年)5月、制度改正により供給区域の設定には逓信省の認可が必要となった。これを受けて名古屋電灯では、さしあたり名古屋市全域とその隣接町村(3町15村)を供給区域として出願し、同年8月その認可を得た。その後供給区域を逐次追加していくが、1910年(明治43年)になり名古屋市域の拡大に伴う供給区域の明確化を兼ねて供給区域拡大を出願、6月その認可を得た。この段階での供給区域は以下の愛知県下30市町村である。
岐阜電気や豊橋電気を合併する前にあたる1919年(大正8年)12月末時点における名古屋電灯の供給区域は以下の通り。特記のない限り電灯・電力供給区域である。
名古屋電灯時代の末期、1921年(大正10年)6月末時点の電灯・電力供給区域は以下の通り。この時点では合併していない尾北電気・板取川電気の供給区域もあわせて記す。
上表には未開業の区域も含まれる。1921年10月以降、すなわち関西電気時代または東邦電力時代の配電開始が確認できる地域は以下の通り。
愛知県宝飯郡萩村(1923年2月開業)
岐阜県羽島郡川島村(1921年12月開業)
岐阜県可児郡錦津村(1922年12月開業)
上表の範囲は配電統制で1942年(昭和17年)に発足した中部配電の供給区域(愛知県は全域、岐阜県美濃地方は不破郡今須村以外の範囲、静岡県は富士川以西)に全域が収まる。これらの地域は1951年(昭和26年)の電気事業再編成で中部電力の供給区域へと移行しており、旧名古屋電灯区域はすべて中部電力管内に含まれているといえる。
以下、沿革のうち電源の推移について詳述する。
位置:
名古屋電灯最初の発電所は火力発電所の第一発電所である。愛知電灯を合併して同社の発電所(第二発電所)を引き継ぐまでは社内唯一の電源で、その当時は「電灯中央局」と称した。場所は名古屋市南長島町・入江町(現・中区栄二丁目)で、跡地には中部電力の電気文化会館が建つ。
1889年(明治22年)12月に開業した時点での電灯中央局の設備は米国製ボイラー3台、米国製蒸気機関2台、ドイツ・AEG製エジソン型直流発電機(出力25 kW)4台からなり、直流250ボルトにて配電した。1893年(明治26年)2月、開業以来の需要増加に対応するため京都電灯から譲り受けた設備一式(ボイラー・蒸気機関各1台、三吉工場製25 kWエジソン型発電機2台)を増設。さらに翌1894年(明治27年)7月、ボイラー・蒸気機関各1台とAEG製25 kW発電機2台を増設し、1895年(明治28年)12月には再び同様の設備を増設している。
こうして第一発電所は最大で出力250 kWの発電所となったが、後述の水主町発電所において1904年(明治37年)6月に第2期工事が完成すると発電を休止した。その後は予備発電所として残され、一部が試験室として用いられたが、1911年(明治44年)9月27日に試験室の失火が原因で全焼した。
位置:
1896年(明治29年)5月に愛知電灯の合併によって継承した同社の火力発電所を、名古屋電灯では第二発電所と称した。所在地は名古屋市下広井町3丁目(現・中村区名駅南、中電名駅南ビルの位置)。
第二発電所の設備は、ボイラー2台、蒸気機関4台、エジソン式直流発電機30 kW・25 kW各2台、ホプキンソン型600-800灯用交流発電機1台であった。特筆すべきは交流発電機の存在で、直流発電機しか導入していなかった名古屋電灯では小規模ながら初めての交流発電機となった。この交流発電機を用いて名古屋電灯では熱田町方面への長距離送電を試行し、試験結果を受け直流送電の全廃を決定して水主町発電所の建設に取り掛かった。1901年(明治34年)7月、同発電所の運転開始とともに第二発電所は廃止された。
位置:
交流・高圧送電の採用を目的に建設された火力発電所が第三発電所で、名古屋市水主町3丁目(現・中村区名駅南、中部電力水主町変電所の位置)にて1900年(明治33年)6月に着工、翌1901年7月22日より運転を開始した。その後1904年6月4日に第2期工事、同年12月27日に第3期工事、1906年(明治39年)12月27日に第4期工事がそれぞれ終了して運転を開始している。この間の1904年7月、第三発電所から水主町発電所へと改称した。
第1期・第2期工事の際の発電機は米国ゼネラル・エレクトリック (GE) 製300 kW交流発電機(各1台、原動機は蒸気機関)、第3期・第4期工事の際の増設発電機は米国GE製500 kWタービン発電機(各1台)であり、発電所出力は最終的に1,600 kWとなった。発電機の発生電力は4台とも同じで二相交流・電圧2,300ボルト・周波数60ヘルツ。
長良川発電所の運転開始に伴い1910年(明治43年)6月14日より運転を休止した。このため臨時的に水主町発電所から送電する以外は名古屋電灯の電源はすべて水力発電となったが、その後渇水時その他の予備発電所とすることが決まり、1913年(大正2年)5月に発電機が三相交流発電機に改造された。しかし旧式化して石炭費が高くつき用水供給も不十分な点があるため、熱田発電所拡張にあわせて撤去が決まり、名古屋電灯は1917年(大正6年)12月22日に廃止許可を得て翌年3月に発電所を撤去した。
位置:
名古屋電灯最初の水力発電所は小原発電所といい、元は東海電気(旧・三河電力)が建設したものである。所在地は愛知県西加茂郡小原村大字川下字大平(現・豊田市川下町)。1901年3月着工ののち翌1902年(明治35年)7月に竣工、9月より瀬戸町(現・瀬戸市)への送電を始めた。
矢作川本流に放水する発電所だが、取水は支流の田代川から行う。発電所出力は200 kWで、設備はペルトン水車会社製ペルトン水車・明電舎製100 kW交流発電機(三相交流3,450ボルト・周波数60ヘルツ)各2台の組み合わせであった。東海電気時代には瀬戸からさらに名古屋へと送電していたが、約40キロメートルの長距離送電にもかかわらず費用の都合で昇圧しての送電は見送られた。名古屋電灯移行後の1914年(大正3年)8月より瀬戸へも八百津発電所から送電するようになったため発電を休止。その後の需要増加で一時再稼働するも1917年上期には発電を再停止し、そのまま1919年(大正8年)12月に6万9000円で岡崎電灯へ売却された。現・中部電力川下発電所。
位置:
小原発電所に続く水力発電所である巴川発電所は、東海電気が着工して名古屋電灯が工事を引き継いだもので、1908年(明治41年)2月11日に運転を開始した。所在地は愛知県東加茂郡盛岡村大字戸中字西道下(現・豊田市戸中町)。
矢作川支流巴川に位置する発電所である。発電所出力は750 kW。設備はエッシャーウイス製フランシス水車と芝浦製作所製750 kW三相交流発電機(電圧3,300ボルト・周波数60ヘルツ)各1台の組み合わせで、11キロボルト (kV) への昇圧用変圧器も設置する。発生電力は初め愛知郡千種町(現・名古屋市千種区)の千種変電所へと送電したが、1915年(大正4年)に下記萩野変電所への連絡線が完成して千種変電所は廃された。また浜松方面に供給する日英水電が巴川発電所の発生電力を引き取るべく1914年1月に巴川発電所から浜松市内へと至る自社送電線を完成させている。
位置:
大型水力発電所のうち名古屋電灯が着工し完成させたのが長良川発電所である。所在地は岐阜県武儀郡洲原村大字立花(現・美濃市立花)。1910年3月15日より運転を開始した。
発電所名の通り長良川を利用する発電所であり、郡上郡嵩田村大字上田(現・郡上市美並町上田)の取水口から川沿いに約4.7キロメートルの導水路を通すことで落差を得ている。発電所出力は4,200 kW。設備はフォイト製フランシス水車とシーメンス製2,500 kW三相交流発電機(電圧2,300ボルト・周波数60ヘルツ)各2台の組み合わせで、33 kVへの昇圧用変圧器も備える。水車・発電機は最大で3組あり(1910年3月1・2号機、同年4月27日3号機が竣工)、3組中1組を予備として運用する体制が採られていたが、このうち2号機は1918年(大正7年)2月になって取り外され矢作川の臨時建設部串原仮発電所へと転用された。
長良川発電所からの送電を受ける変電所として名古屋郊外の愛知県西春日井郡金城村(現・名古屋市西区)に児玉発電所が設置された。長良川発電所から児玉変電所までは33 kV送電線にて送電されたほか、途中の分岐線によって一部は岐阜方面や一宮方面へ送られた。
位置:
大型水力発電所のうち名古屋電灯ではなく名古屋電力が着工したのが八百津発電所である。1911年12月10日より運転を開始した。木曽川を利用する発電所で、発電所名は1917年6月1日付の改称まで河川名をとって「木曽川発電所」と称した。所在地は岐阜県加茂郡八百津町字各務(現・八百津町八百津)。
大型発電所ながら取水堰も持たない単純な水路式発電所であり、木曽川沿いに9.7キロメートルに及ぶ導水路を通すことで落差を得ている。発電所出力は7,500 kW。設備はモルガン・スミス製水車とGE製2,500 kW三相交流発電機(電圧6,600ボルト・周波数60ヘルツ)各4台の組み合わせで、当初2組が完成し、翌1912年(明治45年)7月までに残り2組も竣工した。また66 kVへの昇圧用変圧器も備える。八百津発電所の電力を受ける名古屋方面の変電所は萩野変電所(西春日井郡萩野村=現・名古屋市北区)と南武平町変電所(名古屋市南武平町)の2か所で、どちらも発電所と同時の建設。八百津変電所から萩野変電所までを66 kV送電線でつなぎ、萩野変電所で降圧した上で市内配電をつかさどる南武平町変電所へ送電した。
八百津発電所は古い時代の設計に基いて洪水時の水位上昇に配慮し放水口を過度に高い位置に置いたため、洪水時以外はその分の落差を利用していなかった。このため残留落差を利用した小発電所(放水口発電所)を増設することとなり、1917年5月25日に竣工させた。発電所出力は1,200 kW。水車・発電機は日立製作所製で、4台1組のフランシス水車で1台の発電機を駆動。発生電力は八百津発電所へ送られた。
なお八百津発電所の工事用発電所として名古屋電力が設置した旅足川(たびそこがわ)発電所があった。同発電所の使用認可は1907年(明治40年)11月で、木曽川支流の旅足川にあり、設備としては水車と75 kW発電機各1台があった。地元八百津町の希望があったため、名古屋電灯は工事終了後の1912年4月5日に水利権もあわせて2500円で町へ売却した。八百津町は同発電所を元に以後町営電気事業を経営している。
位置:
老朽化した水主町発電所にかわる渇水時に備えた予備火力発電所として新設されたのが熱田発電所である。所在地は名古屋市南区熱田東町字丸山(現・熱田区)。1914年6月に設置認可を得て直ちに着工、翌1915年9月25日に竣工させた。
主要設備はバブコック・アンド・ウィルコックス (B&W) 製ボイラー5台、GE製または三菱造船所製タービン発電機(GE製2台・三菱製1台)からなる。運転開始当初は3,000 kW発電機1台にて運転。その後第一次世界大戦中の需要増加に対処するために増設が重ねられ、1917年11月に第2期工事として4,000 kW発電機1台、1918年6月に第3期工事として3,000 kW発電機1台が竣工し、出力10,000 kW(常用7,000 kW・予備3,000 kW)の発電所となった。
1918年4月、名古屋電灯臨時建設部が工事を進めていた串原仮発電所(出力2,000 kW)が竣工した。この発電所は、矢作川での串原発電所建設中、大戦景気による需要急増に伴い設備納入を待つ余裕がなくなったため長良川発電所の予備設備一式を転用して急設された仮設発電所である。名古屋への送電設備として六郷村(現・名古屋市東区)に六郷変電所を、発電所から六郷変電所へ77 kV送電線を架設し、どちらも同年6月に竣工させた。同年9月、前述の通り臨時建設部は名古屋電灯から分離されて木曽電気製鉄(後の大同電力)となった。
翌1919年7月、木曽川の賤母発電所が一部竣工し出力4,200kWで運転を始め、同年11月には全面竣工して出力12,600 kWにより運転開始した。一部運転開始と同時に先の串原・六郷間77 kV送電線の途中に接続する送電線が架設されており、発生電力は六郷変電所へと送電された。さらに1921年8月には上流側にて大桑発電所(出力11,000 kW)が運転を開始。同時に賤母・六郷間送電線との連絡線も設けられた。
矢作川の串原発電所(出力6,000 kW)は1921年2月に完成し仮発電所は廃止された。本発電所建設を機に、木曽川の系統とは別経路で名古屋方面へと輸送する送電線が整備され、呼続町瑞穂(現・瑞穂区)に瑞穂変電所が新設されている。
これまで触れた通り、大容量水力発電所からの送電を受け付ける変電所が名古屋市郊外に相次いで建設された。1921年までに建設された郊外変電所は以下の4か所である。
児玉発電所 : 長良川発電所送電線 (33 kV) の終端、西春日井郡金城村(市編入後は西区児玉町)所在
萩野変電所 : 八百津発電所送電線 (66 kV) の終端、西春日井郡萩野村安井所在
大同電力六郷変電所 : 賤母発電所送電線 (77 kV) の終端、西春日井郡六郷村(市編入後は東区上飯田町)所在
大同電力瑞穂変電所 : 串原発電所送電線 (77 kV) の終端、愛知郡呼続町(市編入後は南区瑞穂町)所在
これら4か所の変電所にて11 kVへと降圧された電力を市街配電用にさらに降圧する変電所として、名古屋電灯時代には南武平町・水主町・横田の3変電所が設置されていた。これらの所在地は以下の通り。
南武平町変電所 : 名古屋市中区南武平町3丁目
水主町変電所 : 名古屋市中区水主町3丁目
横田変電所 : 名古屋市南区熱田東町字横田
以上の7変電所と補給用の熱田火力発電所は11 kV送電線にて緊密に連絡された。このうち児玉変電所と萩野変電所を繋ぐ連絡線は1915年2月に完成したもので、同線新設により長良川発電所と八百津発電所の並行運転が初めて可能となった。
名古屋周辺からさらに別の地域へと伸びる送電線は瀬戸方面・知多半島方面・三重県北勢方面の計3路線があった。萩野変電所と瀬戸町の瀬戸変電所を結ぶ送電線は1914年8月に完成。知多方面への送電線は初め巴川発電所から知多郡上野村(現・東海市)の愛知電気鉄道名和変電所(1912年2月設置)までの区間であったが、1915年11月には知多郡半田町(現・半田市)に変電所を新設して送電線を伸ばし、同地の電気事業者知多瓦斯(後の知多電気)に対する供給を始めた。なお巴川・半田間送電線は22 kV線で、途中で熱田火力発電所との連絡線(完成時期不詳)が合流していた。北勢方面には萩野変電所から富田変電所(三重県三重郡大矢知村)まで66 kV送電線が架設された。同地では1917年9月より東洋紡績富田工場、同年12月より北勢電気への送電が開始されている。また富田送電線には1920年(大正9年)6月になって愛知県海部郡津島町(現・津島市)の尾州電気へと送電するための分岐線が追加された。
また前述の通り、長良川発電所から児玉変電所へと至る長良川送電線は2つの分岐線を有した。一方は岐阜市内の鶴田町変電所へ至る分岐線である。長良川発電所から岐阜方面への送電は岐阜電気に対する供給として1912年3月より始められた。もう一方の分岐線は小木変電所(西春日井郡北里村小木=現・小牧市)を経て一宮変電所へ至るもので、小木変電所が1912年8月に新設されたのち、1920年3月に小木・一宮間が完成をみた。
名古屋電灯は電気供給事業以外にも電気機器の製造も手がけていた。創業時期は不明だが、逓信省の資料『電気事業要覧』記載の1918年時点における電機工場一覧には名古屋電灯の名がある。工場(「工作所」と称す)の所在地は名古屋市中区下広井町3丁目62番地(旧第二発電所と同一所在地)、生産品目は変圧器・扇風機などであった。
工作所は関西電気成立後、東邦電力と改称した1922年6月26日付で株式会社東邦電機工作所へと分離された。しかし同社は昭和恐慌下の事業整理で1930年(昭和5年)2月に解散している。
1887年(明治20年)
9月21日 - 奥田正香ら11名が発起人となり名古屋電灯会社設立願を愛知県へ提出。
9月22日 - 県より名古屋電灯会社の設立許可。
1888年(明治21年)
9月18日 - 奥田ら11名の発起人脱退に伴う役員選任の結果士族の三浦恵民が社長就任。
11月24日 - 発電所構内の名古屋市入江町1番地・南長島町無番戸に本社を設置。
1889年(明治22年)
11月3日 - 発電所「電灯中央局」完成。
12月15日 - 開業。
1890年(明治23年)
7月14日 - 名古屋電灯株式会社へ社名変更。
1891年(明治24年)
10月28日 - 濃尾地震で被災し、2か月間送電停止。
1893年(明治26年)
10月6日 - 第1回増資決議、資本金を7万8800円から16万円へ引き上げ。
1894年(明治27年)
11月20日 - 競合会社の愛知電灯(同年3月設立)が開業。
1896年(明治29年)
4月2日 - 愛知電灯合併を決議、資本金31万円となる。
5月13日 - 19万円の増資を決議、資本金50万円となる。
1901年(明治34年)
7月22日 - 水主町発電所運転開始。
1904年(明治37年)
1月9日 - 三河電力(1901年3月設立、後の東海電気)が名古屋市内への供給を開始。
1月23日 - 50万円の増資を決議、資本金100万円となる。
7月22日 - 本店を名古屋市水主町5番地・6番地へ移転。
1907年(明治40年)
3月25日 - 400万円の増資を決議。
6月1日 - 東海電気を合併、合併に伴う増資25万円。
1908年(明治41年)
2月11日 - 巴川発電所運転開始。
1910年(明治43年)
3月15日 - 長良川発電所運転開始。
10月28日 - 名古屋電力(未開業・1906年10月設立)を合併、資本金775万円となる。
1911年(明治44年)
4月8日 - 825万円の増資を決議、資本金1600万円となる。
6月1日 - 本店を名古屋市中区前津小林字上キロメキ45番地1へ移転。
11月1日 - 本店所在地を名古屋市中区南武平町3丁目39番地と変更。
12月10日 - 八百津発電所運転開始。
1912年(明治45年)
5月12日 - 本店を名古屋市中区新柳町6丁目4番地へ移転。
1914年(大正3年)
12月1日 - 福澤桃介が社長就任。
1915年(大正4年)
9月25日 - 熱田発電所竣工。
10月 - 合金鉄・特殊鋼の生産を目指し社内に製鋼部を設置。
1916年(大正5年)
8月19日 - 製鋼部を独立させ株式会社電気製鋼所(後の木曽川電力)を設立。
1917年(大正6年)
5月25日 - 八百津放水口発電所竣工。
6月 - 電気による銑鉄生産を目指し社内に製鉄部を設置。
1918年(大正7年)
9月8日 - 製鉄部と臨時建設部(水力開発部門)を独立させ木曽電気製鉄株式会社(後の大同電力)を設立。
1919年(大正8年)
10月29日 - 1700万円の増資を決議、資本金3300万円となる。
1920年(大正9年)
4月24日 - 一宮電気を合併、資本金3375万円となる。
1921年(大正10年)
1月23日 - 岐阜電気を合併、資本金4200万円となる。
3月31日 - 関西水力電気との間に合併仮契約締結。
4月20日 - 豊橋電気を合併、資本金4578万円となる。
4月28日 - 関西水力電気との合併を株主総会で決議。
8月21日 - 板取川電気・尾北電気・美濃電化肥料を合併、資本金4848万7250円となる。
10月18日 - 名古屋電灯は関西水力電気に合併され解散。関西水力電気は名古屋へ移転し関西電気株式会社へ改称。
12月23日 - 関西電気社長福澤桃介辞任、後任に伊丹弥太郎就任。
1922年(大正11年)
6月26日 - 関西電気が九州電灯鉄道を合併し東邦電力株式会社へ社名変更。
1921年1月時点における本社および営業所・出張所の所在地は以下の通り。
本社 : 名古屋市中区新柳町六丁目
中区営業所 : 名古屋市中区門前町
東区営業所 : 名古屋市東区鍋屋町
西区営業所 : 名古屋市西区奉公人町
南区営業所 : 名古屋市南区熱田神戸町
一宮営業所 : 愛知県中島郡一宮町
瀬戸営業所 : 愛知県東春日井郡瀬戸町
小牧営業所 : 愛知県東春日井郡小牧町
東京出張所 : 東京市麹町区永楽町(東京海上ビル)
本社ははじめ名古屋市南長島町にあり(1888年11月設置)、第一発電所と同一敷地内にあった。その後発電の主力が水主町三丁目の水主町発電所に移ったことから同発電所構内に本社社屋を新築し1904年7月移転する。さらに水主町発電所が廃止されると再び市街地へ本社を移すことになり、1911年6月旧名古屋電力本社(南武平町3丁目)へ仮移転の後、翌1912年5月新柳町に新本社を新築した。本社本館は木造4階建てで、水主町の旧社屋も同時に移転して別館とし、追って南武平町の社屋も移築の上別館とされた。
旧名古屋電灯本社は東邦電力発足により同社名古屋支店となった。支店が西松枝町へ移転した後、建物は1929年(昭和4年)1月より「電気普及館」(後に「電気百貨店」と改称)として活用されたが、1945年(昭和20年)3月の空襲で焼失している。跡地は電気文化会館(第一発電所跡)の広小路通側公開空地付近にあたる。
『名古屋電燈株式會社史』 - 稿本。1928年4月、東邦電力社内の「名古屋電燈株式會社史」編纂員によって纏められる。1913年ごろまでの名古屋電灯の歴史を記すが未完で、出版もされなかったが、名古屋電灯開業100年・中部電力能力開発センター設立20周年を記念して1989年6月同所より復刻刊行された。