ドイツ共産党
10月の独立社民党大会は、コミンテルンがあらかじめ多数派工作を行っていたため、コミンテルン参加と共産党との合同が決議されたが、右派はこれに反発して独立社民党に留まることになった。コミンテルンの高圧的態度は左派からも反発を招いており、結局共産党へ移った独立社民党員は党員80万人のうち30万人、国会議員では4分の1にとどまった。
1920年12月4日から7日にかけて開かれた共産党と独立社民党左派の合流大会において共産党は「ドイツ統一共産党」(Vereinigte Kommunistische Partei Deutschlands, 略称VKPD)と改名した(1921年8月の党大会で「ドイツ共産党」の党名に戻っている)。新たな中央部には議長としてレヴィとエルンスト・ドイミヒ、書記としてツェトキン、ヴィルヘルム・コェーネン、ハインリヒ・ブランドラー、オットー・ブラース、ヴォルター・シュトェッカー、ピーク、ヘルマン・レンメレ、部員としてアドルフ・ホフマン、タールハイマー、クルト・ガイヤー、フリッツ・ヘッケルト、オットー・ガエベルが就任。独立社民党と共産党それぞれ半数ずつで指導部を構成する形となった。
レヴィは1921年1月に労働組合や社民党・独立社民党の組織との「統一戦線戦術」を打ち出し、共同活動のための最低綱領を「公開書簡」としてまとめ、その中に「賃金をインフレに適応させること」「プロレタリアの自衛組織を作ること」「ロシアとの関係を認めること」「経営レーテによる生産管理」などの条件を盛り込んだ。社民党執行部はこれを拒否したが、社民党の地方機関では公開書簡に基づく共同活動に賛成する者が多かったため、レヴィは社民党執行部の拒否の書簡を公表して統一戦線の宣伝をつづけた。
しかしその直後にレヴィが失脚する事件が発生した。
1921年初めに開かれたイタリア社会党(同党は大戦中に反戦を貫いたためドイツ社民党のような左右分裂が起きなかった)の党大会においてコミンテルンから派遣されたハンガリー人ラーコシ・マーチャーシュは同党から右派を追放してコミンテルンに加入させようとしたが、このやり口は右派のみならず中央派の怒りも買い、結局左派がイタリア共産党として分党することになった。この党大会にはレヴィも参加していたが、彼もラーコシに反対した。その後ラーコシはドイツにやって来てドイツ共産党に支持を求めたが、そこでレヴィは公然たるラーコシ批判を行った。レヴィはコミンテルンのやり口はセクトの利益のために大衆政党の発展を妨げていると考えていた。
しかし共産党内におけるコミンテルンの権威は絶対であったので、ラーコシを批判したレヴィは「調停派」「日和見主義者」とのレッテルを貼られるようになった。コミンテルンから送られてきたラーコシとクリスト・カバクチェフが中央委員会の過半数を獲得し、1921年2月の中央委員会総会においてレヴィ、ドイミヒ、ツェトキン、ホフマン、ブラースが指導部から解任された。
代わって「左派」(親ラデック派)や「ソヴィエト派」(ブランドラー、タールハイマー、フレーリヒ、シュトェッカー)が主導権を握るようになり、とりわけブランドラーによって党が指導されるようになった。
1921年3月にロシアでクロンシュタットの反乱が起こり、ソヴィエト体制は崩壊寸前に陥った。コミンテルンはソヴィエト体制を救うにはドイツ革命を起こすしかないとし、ハンガリー革命指導者クン・ベーラをドイツへ派遣。このクン・ベーラの指揮のもと、ブランドラー指導下のドイツ共産党は統一戦線戦術を破棄して、1921年3月に共産党が優勢な鉱山都市マンスフェルトを中心に中央ドイツ3月闘争と呼ばれる武装蜂起を起こした。マンスフェルトを数日間支配することに成功したものの、中央政府が派遣してきた軍に掃討され、壊滅的失敗に終わった。
レヴィは小冊子『我々の道、一揆主義に抗して(Unser Weg. Wider den Putschismus)』を発刊して、3月闘争を一揆主義と批判し、それを扇動したコミンテルンやボルシェヴィキも批判した。しかし4月の中央委員会総会は「3月闘争は1919年闘争のごとき一揆主義ではなかった」とする見解を採択し、レヴィを中央委員会から追放した。5月に入るとツェトキンがレーニンを説得して3月闘争の失敗を認めさせ、クン・ベーラら攻勢主義者に有罪が申し渡されたが、レヴィの復権は認められなかった。その理由についてレーニンは「レヴィの言うことはすべて正しい。しかし彼は小冊子を書くことで党への裏切りを犯した」と述べている。
この騒動で党を追われることになったレヴィ、ドイミヒ、ブラース、ホフマン、ハインリヒ・マルツァーンらは共産主義労働者団(KAG)を結成した(同党は1922年に独立社民党に合流している)。
クン・ベーラも失脚し、コミンテルンの対ドイツ責任者はラデックに戻った。
1921年6月から7月にかけてのコミンテルン第3回世界大会は、3月闘争について誤謬があったとしつつも「自らの力で革命の進展に関与し、革命を促進し、それによって大衆に対する指導権を獲得しようとした最初の試み」と評価し、コミンテルンやロシア共産党への批判は許さず、レヴィの除名を承認した。そのうえで改良主義者との「統一戦線戦術」を進めることをドイツ共産党に指令した。この指令を受けてブランドラー率いるドイツ共産党は1921年8月の党大会で統一戦線戦術に立ち戻ることを決定した。
以降共産党は、統一戦線戦術のもと広範な階級闘争(賃金闘争、税金闘争、八時間労働とストライキ権の防衛など)に参加するようになり、労働組合や経営レーテにおいて勢力を拡大させた。社民党系の労働者陣営にも着実に浸食し、1921年後半から1922年にかけて(とりわけ1922年中)党は著しく強化された。
1921年終わり頃にザクセン州とテューリンゲン州の社民党員の間で共産党との提携を望む声が高まっていたことを受けて、1922年1月22日と23日の共産党中央委員会は社民党との連合政権を念頭にした「労働者政府」というスローガンを決定した。共産党がこれまで散々「裏切り者」扱いしてきた社民党最高幹部層との連合はさすがに不可能だったが、社民党の下部指導者や反幹部層と連合政権を作ることは可能との判断だった。
1922年6月24日にヴァルター・ラーテナウ外相が右翼テロ組織コンスルに暗殺されると反動に対抗してヴァイマル共和政を護ろうという大衆デモが広まった。共産党は「ブルジョワ共和政」を守る立場ではないが、統一戦線戦術に基づきこの運動に対する影響力を獲得しようとした。そのためブランドラーは党内左派の反対を押し切って、労働組合や社会主義諸政党との間に「共和国の民主化」(共和国保護法制定、軍事的秘密組織の解体、行政・司法・軍から反動を追放する等)を目指す「ベルリン協定」を締結した。しかし当時の共産党は貧弱な勢力だったし、社民党もブルジョワ諸政党との連立政策を放棄してまで徹底したいと思っていなかった。結局、この協定の内容で実現したのは1922年7月に成立した共和国保護法だけだったが、この法律も警察や司法は君主制復古主義者に対してではなく、専ら共産党に対して適用した。
1923年1月11日、ヴェルサイユ条約不履行を理由にフランス軍がルール地方を占領した。この横暴にドイツ中で怒りが巻き起こり、ヴィルヘルム・クーノを首相とするドイツ政府(中央党、民主党、人民党、バイエルン人民党というブルジョワ諸政党の連立政権)は「消極的抵抗」(占領地内の公務員に占領軍の命令に従うことを禁じ、またドイツ人が石炭の提供と運搬を行うことを禁止)を呼びかけた。この呼びかけは国民から熱烈に支持され、社民党もブルジョワ諸政党も軒並み支持した
一方共産党はルール占領に先立つ1月7日の独仏共産党代表者会議でフランス帝国主義の危険に対抗して独仏の革命勢力を結集させる事に合意していたため、「ポアンカレをルールで、クーノをシュプレー川で打倒せよ」というスローガンのもとに独仏双方のブルジョワに対する闘争を開始したが、まもなくドイツ共産党はドイツ政府に対する闘争を二の次にしてフランスに対する消極的抵抗を徹底的に支援するという方針に切り替えた。これは1922年4月にソ連政府とドイツ政府の間にラッパロ条約が結ばれて以来、ソ連がドイツよりも英仏を危険視してフランスによるルール占領を批判していたためである。今やソ連はドイツ革命を起こすことよりもドイツ全体を反西欧闘争に駆り立てる方が自分たちの利益になると考えていたのである。
ルール闘争中、ドイツにハイパーインフレーションが到来した。ハイパーインフレーションは労働者の生活を困窮させ、労働者大衆を先鋭化させた。社民党指導部はその救済手段を打ち出せなかったので、共産党がこうした層を取り込むのは容易なはずであった。ところが当時共産党が掲げていた「統一戦線戦術」「労働者政府」方針は、革命行動を抑える物であったので、先鋭化している大衆の受け皿になるチャンスを逃しかねない物だった。これを危惧したルート・フィッシャー、アルカディ・マズロー、エルンスト・テールマンらは、あまりにコミンテルンに忠実なブランドラーの右派的方針を批判して党内左派を形成するようになった。
1923年秋にドイツ政府がルール闘争を中止して英仏と手を結ぼうとしていることが明らかになるに及んで、コミンテルンは再びドイツに暴力革命を起こす方針に転換した。モスクワに召還されてその指令を受けたブランドラー以下ドイツ共産党指導部は同地で武装蜂起計画を練ってから10月初めにドイツへ帰国。その計画とはザクセン州やテューリンゲン州の社民党政権に参加して各部署を引き継いだ後、中部ドイツから軍事的出撃を行うことだった。
ザクセン州ではルール闘争中に社民党左派エーリヒ・ツァイグナーを首相とする内閣が組閣していたので共産党の入閣は容易であり、10月10日にも共産党のブランドラー、ヘッケルト、パウル・ベトヒャーが入閣した。ついで10月16日には、同じく社民党左派のアウグスト・フレーリヒが首相を務めているテューリンゲン州政府に共産党のカール・コルシュ、テオドール・ノイバウアー、アルビン・テンナーが入閣した。共産党はこの2州で赤色軍事組織の編成を開始し、その指揮を執るためにソ連から数百人の将校が送り込まれた。
事態を危険視したベルリン政府は10月20日にも大統領緊急令によりザクセン政府の解任を宣言し、国防軍をザクセンへ出動させた。共産党はこれに対抗してゼネストと武装闘争を決定したが、社民党左派から武装蜂起の同意を得られなかったため、共産党も退却を決定するしかなくなった。しかしこの武装蜂起中止の決定より早くハンブルクに伝令が送られてしまい、10月24日から26日にかけてハンブルクで数百人の共産党員が武装蜂起を起こした。この蜂起は大衆から孤立しており、数万人のスト中のドック労働者すら蜂起に参加させられないまま警察に鎮圧された。
国防軍はさしたる抵抗にあうこともなく10月29日にザクセン首都ドレスデンへ入城し、10月30日にザクセン州政府を解体した。数日後にはテューリンゲン州政府も同様の末路をたどった。ザクセン州政府解任に抗議する共産党のゼネストアピールも全国で弱弱しい反響しか引き起こさなかった。
蜂起計画はまたも完全な失敗に終わり、11月23日には中央政府によって共産党は再び非合法化された。
武装蜂起を命じたコミンテルンやロシア共産党は例によって責任を取らず、責任はブランドラーが取らされることとなった。それに乗じて、もともと「統一戦線戦術」に批判的だった党内左派は、10月敗北の原因を右派ブランドラー指導部が「統一戦線戦術」で社民党との連携を重視して革命を裏切ったためだと批判するようになった。
コミンテルン内ではラデックが依然としてブランドラーを擁護したが、ジノヴィエフは左派と手を結ぶ用意を始めていた。折しもソ連ではレーニンの後継者を巡る権力闘争の最中であり、トロイカ(ジノヴィエフ、カーメネフ、スターリン)とトロツキー及びその友人ラデックの対立が起きていた。そのため両陣営間で10月敗北の責任の押し付け合いが発生し、最終的にはブランドラーとラデックに全責任があるとされた。
たださしあたってブランドラーは解任されず、ブランドラーを中心とする右派、テールマン、フィッシャー、マズローら左派、その間の中間派で派閥抗争が行われるようになった。しかしまもなく左派が圧倒的に有利となっていった。1924年2月19日のハレでの第4回中央委員会ではテールマンがブランドラーを激しく攻撃。中央委員会は全会一致で指導部の入れ替えを行うことを決議した。
1924年3月1日に共産党禁止が解除されたが、依然として共産党指導者には逮捕令が出ている者が多かったので4月7日にフランクフルトで開かれた党大会は非合法理に行われた。党大会の代議士は四分の三を左派が占めたため、左旋回の方針が採択された。これまでの右派の方針、すなわち日常的スローガン(賃上げ要求など)から過渡的諸要求(生産管理、労働者の武装など)を経て最終目標(プロレタリア独裁、武装蜂起)へ向かうことで大衆を改良主義の「低地」から革命的共産主義の「高地」へ導くことができるとする方針は「大衆の改良主義的幻想を強めただけだった」として否定され、「政権奪取、すなわちブルジョワの打倒、ブルジョワ国家機構の破壊、レーテ独裁樹立と社会主義建設は、進化によってではなく革命によってのみ生まれる」「共産主義者は資本家、国粋主義者および改良主義者に反対し、ドイツ労働者階級をブルジョワジーに対する勝利に、またレーテ権力の樹立に導くであろう」と定めた。これにより共産党は再び「統一戦線戦術」を放棄して社民党の完全な解体を目指すことになった。党指導部の選出も左派が圧倒的多数を占め、テールマンもこの際に政治局入りを果たした。党の指導権はフィッシャーとマズローによって握られるようになった。
続く数か月で左派指導部は中間派を解体し、ハレ=メルセブルク県やエルツ山地=フォークトラントのような、なおも指導部に反抗していた地区を従わせることに成功した。
コミンテルン第5回大会(1924年6月17日-1924年7月8日)ではドイツ共産党代表団は、一致団結して右派(特にラデック、ブランドラー、ツェトキン)を批判した。
しかしドイツはじめ西ヨーロッパはすでに戦後混乱期を抜けて安定期に入っており、もはや左派の持論たる世界革命の芽は無くなりつつあった。1924年10月になるとスターリンがトロツキーの世界革命論と袂を分かち、孤立したロシアにおける社会主義建設とその他の世界における資本主義の一時的安定が並存するという見解を有するようになった。それに伴ってコミンテルンやソ連外共産主義の役割も、世界革命ではなく、ロシアにおけるボルシェヴィキの支配を強化し、また世界におけるソ連の地位の確立に貢献することへと変化していった。
その立場から1925年3月から4月のコミンテルン執行委員会拡大総会は、ブランドラーとタールハイマーの除名を宣言すると同時にフィッシャー、マズローのグループに対して右旋回を受け入れるよう圧力をかけた。すなわち社民党系労働者と連携して社民党指導部と対決し、ソ連を包囲しようとする企図に対抗する統一戦線を構築しなければならないとする方針である。フィッシャーは権力を手放すまいとコミンテルンの再度の「統一戦線戦術」の方針に従ったが、ヴェルナー・ショーレムら「極左派」は反発し、左派指導部が分裂することになった。
このスターリンとコミンテルンの態度変化に直面して左派を支援していたジノヴィエフもついに「ドイツにおける資本主義の一時的安定」の事実を認め、「ドイツにおける第二の革命を準備する基盤にあくまで踏みとどまる」ことを要求するようになり、極左派を批判するようになった。
後ろ盾をなくした極左派は不利になり、1925年7月の党大会ではフィッシャー、マズロー、テールマンら左派指導部が極左派に対して勝利を収めた。そして党大会は「社会民主主義的反革命を打ち破ることは共産党の主要任務」「共産党が唯一の労働者政党としてプロレタリアートの指導権を獲得しなければならない」としながらも、社民党系組織が反ボルシェヴィキ扇動に反対するならば連携する用意があることを決議した。
しかしスターリンはドイツ共産党左派に不信感を持っており、フィッシャーやマズローはその日和見主義にもかかわらず、依然として「左翼的」自信を有しており、党の右旋回を拒否するだろうと感じていた。そのため1925年7月の党大会で選出された左派指導部はその直後から「コミンテルンとの一致において欠けるところあり」と批判されるようになった。
コミンテルン執行委員会は1925年8月にもドイツ共産党員に宛てて「公開書簡」を出した。この書簡は、コミンテルン執行委員会に対するマズロー=フィッシャーグループの二心的態度によってドイツ共産党内に反モスクワ的・反レーニン主義的理論が出現していることを指摘したうえで、分派としての左派は解体して全ての見解をコミンテルン路線へ結集することを要求していた。このモスクワからの圧力により、フィッシャーとマズローは党内で孤立を深め、1925年秋には党指導部から追放された。
フィッシャーと手を切ってモスクワに絶対忠誠を誓ったテールマンやフィリップ・デンゲル、オットーマル・ゲシュケ、エルンスト・シュネラーら親コミンテルン左派が代わって指導部を掌握することになった。とりわけテールマンによって党は指導されていくことになった。テールマン指導部はドイツにおけるスターリン派となっていく一方、フィッシャーやマズローらはジノヴィエフと通じた左翼反対派を形成するようになった。
テールマン体制下での最初の新コースは、ブランドラーとフィッシャーの「左右の行き過ぎ」を避けて中間的な路線を取るものであり、この路線は1928年から1929年頃に極左路線に転換するまで維持されることになった。これはトロツキーとジノヴィエフに対する闘争でニコライ・ブハーリンら右派の協力を得ながらも左派回帰の可能性も閉ざしていなかったスターリンの方針に並行するものだった。
統一戦線戦術に立ち返った共産党は、1925年末に旧王侯財産没収を国民請願で立法化することを社民党に呼びかけた。社民党支持層の間でも旧王侯への反感が強まっていた時期だったため、社民党は「それぞれ独自に活動する」という条件で共産党の提案に合意せざるをえなかった。1926年3月の国民請願の結果、1200万票の賛成票を得て国会に提出されることになったが、6月に国会で拒否されたため、国民決定に付されることになり、その投票で1560万票の賛成票を得たが、有権者過半数に達しなかったため失敗に終わった。この運動の最中、共産党は全国農村同盟の財産没収反対運動に対抗しようと街宣活動を地方に拡大させたため、農村地域に反共主義が拡大した。
1926年と1927年に共産党内の派閥抗争が激化した。これらは1928年から1929年のスターリン主義化の時期に諸分派が党から締め出されてスターリン主義による一元支配が確立されるに及んで収束に向かうことになるが、それまで共産党内には以下のような派閥が存在した。
右派 - ブランドラー、タールハイマー、フレーリヒらを中心とする「統一戦線戦術」を重視する派閥で1923年まで党指導部を掌握した。1924年以降党機関から締め出されて弱体化。1928年から1929年にほとんど全部の右派が党から追放された。彼らは追放後ドイツ共産党反対派(KPD-O)として結集した。
調停派 - 右派と左派のどちらにも与しないエルンスト・マイヤーに率いられた中間派の派閥。エーベルラインやアーサー・エーヴェルト、ゲアハルト・アイスラーらが属した。1924年から1925年までフィッシャー指導部に反対し、1926年から1928年まではテールマンら親コミンテルン左派と連携して党指導部を占めたが、調停派はブハーリンと結んでいたため、1928年から1929年にかけて党から追放され、1930年のマイヤーの死後、指導部に降伏した(一部は共産党内で非公然活動を継続)
左派 - 1924年にフィッシャー、マズロー、テールマン、ショーレムらを中心としてブランドラー反対派として生まれた派閥。1924年から1925年にかけて党指導部を掌握したが、1925年春にショーレムら極左派が分離し、さらに同年秋に親コミンテルン左派(テールマン、デンゲル、ゲシュケ、シュネラー)と新しい左翼反対派(フィッシャー、マズロー、パウル・シュレヒトら)に分裂。左翼反対派をレーニン同盟として結集しようとした企図は失敗し、同派は一分派として存続した。
極左派 - ショーレム、イヴァン・カッツ、アルトゥル・ローゼンベルクらを中心として1925年に左派から分裂してできた派閥。さらに様々な意見の派閥に分裂し、党から締め出されていき、1928年までには影響力を喪失した。1929年以降は党自体が極左コースを取るようになったのでその存在意義を無くした。
党機関員 - 専従党職員は特定の傾向に同調せず、その時々の支配的分派に従った。特に「スペシャリスト」(国会議員、地方議員、宣伝部員、農業スペシャリストなど)は各種の分派活動に巻き込まれないよう注意を払う者が多かった。重要ポストにありながら、舞台裏でのみ活動した党幹部ヴァルター・ウルブリヒト、フランツ・ダーレムらが該当する。この「スペシャリスト」が親コミンテルン左派と結びつくことによって党のスターリン主義化が促進された。
「公開書簡」後の指導部は、テールマン、デンゲル、ゲシュケ、シュネラーら親コミンテルン左派によって支配されたが、1926年末には調停派のマイヤーが加わり、1927年時点では党最高首脳部である政治書記局は、テールマン、デンゲル、マイヤー、エーヴェルトによって構成されていた(翌1928年にはテールマン、デンゲル、シュネラー、エーヴェルトになっている)。
つまり1926年から1928年の共産党の指導部は親コミンテルン左派と調停派による連立体制であり、左派反対派と極左反対派を党から締め出そうとするものだった。それゆえにこの時期の党は反左派的な現実政策を追求することになり、国会選挙や労働運動において党の強化が図れた面もある。
しかし1928年になるとコミンテルンはスターリンの指示で再び左旋回した。これは1926年のイギリスの1926年イギリスゼネストが失敗に終わったり、1927年に中華民国で国共合作を結んでいた蔣介石が反共に転じて中国共産党弾圧を開始するなど、国際的に「統一戦線戦術」の破綻が続いていることもあったが、それ以上にソ連の国内事情があった。すなわちトロツキーやジノヴィエフ、カーメネフなど左派の政敵を片付けたスターリンが、ブハーリンら右派の政敵の排撃を開始し、ネップの中止、五カ年計画の開始という左派コースを取り始めたことである。ブハーリンはジノヴィエフ解任後にコミンテルンの第一人者となっていたため、その排撃の影響はすぐにコミンテルンとその支部(各国の共産党)に波及した。
1928年2月のコミンテルン執行委員会拡大総会でドイツ共産党とソ連共産党の間に秘密協定が結ばれ、その中で「右派共産主義者は主敵である」と宣告された。左旋回が公然化したのは1928年7月から8月にかけての第6回コミンテルン世界大会だった。資本主義の安定期は終わり、遠からず資本主義体制は危機に陥り、世界中で革命が起きるとしたうえで、資本主義体制を延命させる社会民主主義こそが最大の主敵と定める方針が採択された。
これ以降右派と調停派は計画的にポストから追放されていった。追いつめられた右派と調停派はテールマンに近いハンブルク地区党書記・中央委員ヨーン・ウィトルフが党の公金を横領し、テールマンがそれをもみ消した事件を中央委員会で取り上げることで反撃に打って出た。1928年9月25日と26日の中央委員会は調停派エーベルラインや右派エーリヒ・ハウゼンらの主導でテールマンに有罪判決を下し、テールマンの職務の停止を決議した。
しかしここでスターリンが介入し、テールマンを失脚させてはならぬとの指令がレンメレを通じてドイツ共産党に下され、10月6日にはコミンテルン執行委員会幹部会もテールマン復権を決議している。中央委員の大多数は、このモスクワからの圧力に怯え、テールマンの職務停止を解除するとともに「右派と調停派はハンブルク事件を利用した」とする決議を出した。スターリンとテールマンは間髪入れず右派と調停派に対して殲滅的攻撃を開始し、右派と調停派はことごとく中央委員会から叩き出され、テールマン、レンメレ、ハインツ・ノイマンの「三頭政治」が党を引き継いだ。
1928年から1929年にかけて粛清が吹き荒れ右派全員(ブランドラー、タールハイマー、フレーリヒ、ヤコブ・ワルヒャー、ハンス・ティテル、ハウゼンら)が党から除名され、調停派も解任された。これ以降もはやいかなる反対派も党内に存在することは許されなくなり、1929年6月の党大会までには党のスターリン主義化を完成させた。組織された反対派が消されたことにより、党内抗争はなくなり、指導部の方針への逸脱は個々の除名、処分によって阻止されるようになった。ここにドイツ共産党はソ連共産党のスターリン体制をそのまま移植したテールマンの独裁政党となったのだった。
またソ連で盛んになりつつあったスターリン個人崇拝に倣ったテールマン個人崇拝も進んだ。この点において共産党は国民社会主義ドイツ労働者党(NSDAP,ナチス)の総統アドルフ・ヒトラーにライバル意識を燃やしていた。ヒトラーに対してテールマンを「プロレタリアートの総統」として対抗させることができるし、させなければならぬと考えていた。
1932年中にはテールマンと指導部を形成してきたノイマンとレンメレも指導部から遠ざけられ、テールマン独裁はますます強まった。
コミンテルンは、1924年のコミンテルン第5回世界大会以来、ファシズムと社会民主主義を同一視する「社会ファシズム論」をとっていたが、1928年のコミンテルン第6回世界大会では、より踏み込んで「(ファシズムより)社会民主主義こそが主要な敵」とする極左戦術を採択した。このコミンテルンの極左戦術以降、共産党の過激化は強まり、とりわけ党の実力組織である赤色戦線戦士同盟(RFB)は、ナチスの突撃隊(SA)や社民党の国旗団との武力衝突を頻繁に起こすようになった。
1929年5月1日から4日にかけてベルリンで、社民党政権(ヘルマン・ミュラー内閣)内相カール・ゼーフェリンクとベルリン警察長官カール・ツェルギーベルが禁止していた共産党のデモが非合法デモとして強行されたが、警察の挑発的発砲などにより暴動に発展し、31名死亡、数百人負傷、1200人逮捕という惨事になった(血のメーデー事件)。この事件を巡る批判合戦や赤色戦線戦士同盟非合法化などで社共対立は絶頂に達し、共産党は「社会ファシズム論」にますます傾斜した。
共産党は、ナチ党と社民党を同類としながらも主敵は権力を握る社民党に定めていた。ナチ党については、共産党がその気になればいつでも腕づくで始末できる小物に過ぎないと見下しており、彼らへの対策は「ファシストは、出会いしだい殴り倒せ!」という街頭闘争スローガンだけで十分と判断されていた。
のみならず、共産党は社民党に対する闘争の範囲内においては、ナチ党との共闘も厭わなかった。1931年夏には所謂「国民反対派」(ナチ党、国家人民党、鉄兜団など)がプロイセン州の社民党政権の打倒を狙ってプロイセン州議会解散を求める国民請願を開始したが、共産党も彼らと統一戦線を張って請願運動に参加している。議会内においても共産党議員団はしばしばナチス議員団と共同戦線を張った。
さらに1932年1月にはコミンテルンから派遣されたスターリンの側近ドミトリー・マヌイルスキーが「ナチスは社会民主党の組織を破壊するがゆえにプロレタリア独裁の先駆である」と述べ、これを受けてドイツ共産党のレンメレは「ナチスの政権掌握は必至であり、その時共産党は静観するであろう」と述べている。
1930年春以降、共産党はナチ党の分析を本格的に開始し、ナチ党の躍進の背景と見なした中間層の票の獲得を重視する路線を顕著に追求するようになった。