日本における自動車の年表
1月、東京府の発動機協会に自動車運転手養成部が設立され、運転手の養成が始まる。(日本初の自動車教習所同年12月、「発動機協会」は東京府知事の許可を得て名称を「東京自動車学校」に変更する。そのため、日本初の自動車学校は「東京自動車学校」となっていることが多い。)
3月から8月にかけて金子善一の『自動車学教授書』(発動機協会)が全7号で発行され、ベストセラーとなる。
8月、矢野倖一がアロー号を完成させる。この車両は同時代の他の車両と異なり長く残り、現在も最古の国産車両として現存している。
時期不明、大阪で中島商会がヤマータ号を製作する中島商会の後身のナカジマ部品は、小関和夫の『カタログで知る国産三輪自動車の記録』(三樹書房。2010年刊)を引用して、1917年に大阪の中央貿易が発売したとされるオート三輪「自動下駄」とどちらが先か定かでないとしている。。(日本で製造された初のオート三輪)
1917年(大正6年)
1月、東京自動車学校に2名の女性(渡辺はま、水野千花尾)が入学する。
同年9月27日、渡辺が運転免許を取得する。(日本初の女性による運転免許取得渡辺、水野の後に入学した関根いく子は同年7月14日に同校を成績優等で卒業しているが、免許を取得したのかは不明。また、1914年(大正3年)に大阪市で女運転手の認可手続きをしたという話もあるが、認可されたのか定かでない。)
同年10月、東京自動車学校を卒業した渡辺、水野は白山自動車商会(小石川)にハイヤー運転手として採用される。(日本初の女性の職業ドライバー)
4月、東京瓦斯電気工業が自動車部(後のいすゞ自動車と日野自動車)を設けて自動車事業に進出し、大阪砲兵工廠の発注により帝国陸軍の4トン制式自動貨車この車両の「4トン」は最大積載量ではなく車両総重量を指していて、車重が2トンで最大積載量は2トンとされる。5台の試作を行う。
10月13日、BFグッドリッチと横濱電線製造(後の古河電気工業)の合弁で、橫濱護謨製造(後の横浜ゴム)が設立される。
1918年(大正7年)
1月、警視庁が交通取締りの専務員を設け、6台のオートバイによる取締りを始める(通称「赤バイ」)。
3月23日、軍用自動車補助法が公布され、5月から施行される。
同年5月16日、同法の成立を受けて東京瓦斯電気工業がTGE-A型トラックの試作を始める。
6月、三菱造船神戸造船所と大阪の発動機製造株式会社(後のダイハツ工業)が大阪砲兵工廠から民間自動車製作指導工場に指定され、陸軍用の4トン制式自動貨車(発動機製造はこの車両のみ)と3トン制式自動貨車の試作に着手する。三菱造船は同年中に完成させるが、他の事業を優先させるため、試作のみで終わる。
8月、「快進社自働車工場」が解散し、「株式会社快進社」に改組される。
10月17日、帝国陸軍が購入したマークIV戦車雌型1両が神戸港に到着する。同年11月4日、青山練兵場で公開試験が行われる。(日本に初めて持ち込まれた戦車)
11月11日、連合国とドイツ帝国の間で休戦協定が結ばれ、第一次世界大戦が終結する。
11月、三菱造船神戸造船所が三菱・A型を完成させ、三菱商事とも協力して1920年3月から販売する22台製造されたとされるが販売は不調に終わり、原価割れで売ってようやく12台が売れるという結果で、製造は1921年に終了した。三菱にとってA型の製造は可能性を検討するためのものに過ぎず、この時の教訓から、民間を相手にした乗用車の製造販売に同社は戦後まで興味を示さなくなる。。(日本における初の見込み生産による量産乗用車)
11月、東京石川島造船所がイギリスのウーズレーとライセンス提携を結び、自動車製造に進出する(後のいすゞ自動車)。
12月1日、帝国陸軍に自動車隊が創設される。
12月、内外興業株式会社が設立され、パッカード、シボレー、ページなどの輸入車の月賦販売を始める。(日本初の自動車の月賦販売)
時期不明、川崎造船所兵庫工場がトラックの生産を始める。
1919年(大正8年)
1月11日、内務省令として自動車取締令(自動車取締規則)が公布され、2月15日に施行される。同法により自動車についての取り決めが日本全国で統一され、各府県の既存の取締規則は廃止され、自治体に応じた細則は新たに制定される。
それまで各道府県の規則中で「自動車」と「自働車」で不統一だった表記を「自動車」に統一するこの規則が施行されるまでは「自動車」とする府県が多かった一方、東京府や神奈川県などは「自働車」としていた。、ナンバープレートの装着を全国的に義務づける、などの統一化が図られる。
3月、東京瓦斯電気工業がTGE-A型を完成させ、同車は3月1日付で軍用自動車補助法の検定に合格し認定第1号となる。
3月、大阪の発動機製造が前年に大阪砲兵工廠から依頼されていた4トン制式自動貨車の試作車を完成させる。しかし、内燃機関製造の業務を優先することを理由に生産を引き受けることは辞退する。
三菱造船と発動機製造の2社とも断ったため、トラックの生産は東京瓦斯電と東京石川島造船所が行うことになる。
4月、道路法が公布され、翌1920年4月に施行される。同法により初めて陸上交通として自動車が道路整備にあたって基準のひとつとして考えられ始めるようになり、舗装道路の普及が国策として考慮され始める考慮はされ始めたが、舗装路の整備は戦後の1960年代までは進まない。。
9月、安全自動車株式会社が東京市の赤坂見附、虎ノ門、日比谷公園勧業銀行(本店)前、芝公園赤羽橋際、九段下、四谷見附の6ヶ所にガソリン給油所を設置し、シェル石油の販売を始める。(日本初のガソリンスタンド)
9月、最初の手動式交通信号機が設置される。
11月、東京瓦斯電気工業が京都市役所に救急自動車を納入する。(日本初の救急自動車)
12月5日、大阪市で久保田権四郎、山本藤助、高山圭三らが実用自動車製造株式会社を設立する。同社はウィリアム・ゴーハムの指導の下、三輪自動車を製造する。
1920年(大正9年)
1月、東京市街自動車がバスガール(婦人車掌)を採用する同社のバスガールは「白襟嬢」と通称された。。(日本初の女性のバス車掌)
2月、「梁瀬商会」が「梁瀬自動車」に社名変更する。シボレーをはじめとする乗用車の部品を輸入し、小規模ながらノックダウン生産を行うようになる。
3月、世界大戦が終わって1年以上経過しヨーロッパ列強が市場に復帰を始めたことで日本では過剰生産を原因とする恐慌が始まる(戦後恐慌)。この不況は長期化することになる。
11月、横浜市平沼に建設された橫濱護謨の平沼工場が完成し、同社はベルト、タイヤなどの製造を始める。
12月16日、道路取締令が公布され、翌年1月1日に施行される。同法により日本全国の交通法規が統一される。
1921年(大正10年)
11月11日から翌年2月6日にかけてワシントン会議が行われ、海軍の軍縮が決まる(ワシントン海軍軍縮条約)。それに伴い帝国陸軍の予算も縮減され、自動車会社に対する陸軍からの発注が減る。
時期不明、落語に自動車を題材とした演目(『自動車の布団』)が現れる。
1922年(大正11年)
3月から7月にかけて上野公園で平和記念東京博覧会が開催される。快進社(ダット・41型)、東京瓦斯電気工業(TGEトラック)、東京石川島造船所(ウーズレー乗用車)、実用自動車(ゴーハム式三輪乗用車)、白楊社(アレス号)など日本の自動車製造会社各社が自動車を出品する。
8月、梁瀬自動車が小型乗用車「ヤナセ号」の試作車を完成させるが、採算が取れる見通しが立たなかったため生産は断念し、以降、同社は輸入販売業に徹する。
10月、藤本軍次らが日本自動車競走倶楽部(NARC)を設立する。
11月12日、東京洲崎埋立地で報知社(後の報知新聞社)の主催で日本自動車競走大会が初開催される(第1回自動車大競走)。
12月、東京石川島造船所がウーズレーA9型の国産化に成功する。
関東大震災(1923年)により、それまで贅沢品と見られていた自動車はその実用性を広く認識されるようになる。その変化をいち早く察知し商機を見出したフォードは本格的に日本に進出してノックダウン生産を始め(1925年)、遅れて日本に進出したゼネラルモーターズ(GM)と共に日本を舞台に販売合戦を繰り広げる。白楊社が日本の国情に適した小型乗用車の製造を始めるなど、国内にも有望な自動車製造会社が育ちつつあったが、それらの小規模な会社は米国車の急速な台頭によって駆逐され尾崎正久は米国車に駆逐されるまでのこの時代を日本車にとっての第一期モータリゼーションと定義している。多くのメーカーが消滅に至ったのは米国車のノックダウン生産による影響だけではなく、当時の日本人に蔓延していた舶来万能の観念により日本製であるというだけで冷笑される風潮によるところも大だったとされる。、軍用自動車補助法(1918年施行)による保護を得ていた一部の会社を残して日本の自動車製造会社は消滅していくことになる。
1923年(大正12年)
9月1日、関東大震災が発生。東京市電など既存の交通手段が大きな被害を受け、震災で生じた悪路により人力車なども営業不能となる一方、それまで贅沢品と見られていた自動車はその実用性を広く認識されるようになり、利用が激増する。
東京市電がほぼ壊滅したため、東京市はフォード社に大量のフォード・TT型を発注し、バスに転用して翌年1月から代行運行させた(円太郎バス)急場をしのぐために発案されたわけではなく、以前から市電の混雑緩和のために乗合バスを運行するという計画があり、その延長線上で実現したとされる。。これにより商機を見出したフォード社は、日本への進出を決定する(1925年に日本フォード社を設立)。
10月、陸軍造兵廠大阪工廠で、三屯牽引車(五十馬力牽引自動車)の試作車両が完成する。(日本で独自開発された初の無限軌道車両)
12月27日、皇太子摂政宮裕仁親王(後の昭和天皇)を乗せた御料車(2代目、ロールス・ロイス・シルヴァーゴースト)が無政府主義者に襲撃され、発砲を受ける(虎ノ門事件)。この事件を受けて、1932年に導入された3代目御料車(メルセデス・ベンツ・770)では防弾車が用意されることになる。
1924年(大正13年)
1月、東京市営乗合自動車(東京市営バス、後の都営バス)が11人乗りのTT型フォード車(円太郎バス)44両で営業を開始する暫定的な開業で、開業後の2月21日に正式に認可された。。
6月、大阪市で1円均一のタクシー(通称「円タク」)が登場し、その後数年の間に全国に広がっていく東京では1927年に警視庁により「市内1円の均一性を含む標準料金16種」が制定され、市内1円均一タクシーが始まる。。
7月24日、警視庁令により自動車運転手試験規則が制定され、8月1日に施行される。同法で就業用の運転免許が区別されて創設される。
11月、白楊社がオートモ号を発売する。(日本の純国産技術による初の量産乗用車)
11月16日、加藤高明首相がオートモ号に試乗する。(現職の内閣総理大臣が国産自動車に乗車した最初の例)
1925年(大正14年)
2月17日、横浜で日本フォード自動車株式会社が設立される。フォード社はセール・フレザー商会との間で結んでいた日本における総代理店契約を解消する。同年3月から横浜工場でノックダウン生産を開始し、横浜渡しの新価格を設定する。
7月21日、快進社内に「合資会社ダット自動車商会」が設立される「快進社が解散してダット自動車商会が設立された」、「快進社がダット自動車商会に改組された」とされることがあるが、この時点で快進社は消滅せず翌年まで存続する。。
8月21日、日米板硝子が木炭自動車を完成させ、東海道で試運転を行う。(日本で製造された初の木炭自動車)
11月、オートモ号が上海に輸出される。(日本で製造された自動車の輸出第1号)
12月、東京洲崎埋立地で開催された全国自動車競走大会(日本自動車競走大会・第8回大会)にレース仕様のオートモ号が唯一の国産車として参戦し、予選1位、決勝2位という結果を残す。
1926年(大正15年/昭和元年)
4月、大阪─東京間のノンストップレースが開催される。
4月20日、合資会社ダット自動車商会が久保田鉄工所(後のクボタ)によって買収される1919年に久保田権四郎(クボタ創業者)が設立した実用自動車と合併させるつもりだった。。
6月29日、快進社が解散する。自動車の製造を諦めきれない橋本増治郎は「ダット自動車商会」の代表社員として久保田鉄工所に留まるその一方で、橋本は買収に反発した一部の社員の受け皿として同年9月15日に「ダット自動車合資会社」、同年11月2日に「ダット乗合自動車株式会社」を設立する(1936年に王子環状乗合自動車に吸収合併されて解散)。。
9月2日、久保田鉄工所傘下の「実用自動車製造」が「ダット自動車製造株式会社」に社名変更する。同時に、ダット自動車製造はダット自動車商会を吸収合併する。
1927年(昭和2年)
1月11日、大阪で日本ゼネラル・モータース株式会社が設立され、同年4月から大阪工場でゼネラルモーターズ(GM)車のノックダウン生産を開始する。
2月、陸軍造兵廠大阪工廠で開発されていた試製一号戦車が完成する。(日本で独自開発された初の戦車)
5月、東京石川島造船所がウーズレーとの提携を解消する。翌年のL型自動貨車からは車名を「ウーズレー」から「スミダ」に改称する「国産」であることを印象付けるために改称した。1931年には瓦斯電のトラックも(宮内省に納入したことを契機に)同じ理由で「TGE」から「ちよだ」に改称している。。
8月、陸運事業監督権について内務省と逓信省の間で争われた末、逓信省が所管することになる。
8月27日、ゼネラルモーターズが金融子会社ゼネラルモーターズ・アクセプタンス・コーポレーション(GMAC)の日本支店を開設し、販売代理店に月賦販売の保障を行う。翌年にはフォードも追随して日本フォード金融を設立し、日本でも自動車の月賦販売が本格的に始まる。
12月、亀の井ホテルバス事業部(現在の亀の井バス)が別府地獄めぐり遊覧バスを開業する。(日本初の女性バスガイド付き観光バス)
12月、鉄道省が駅構内で円タクが営業することを許可し、駅構内タクシーが始まる。
1928年(昭和3年)
2月、歌舞伎に自動車を題材とした演目(『円タクの悲哀』)が現れる。
5月、川崎造船所の兵庫工場が分離独立し、「川崎車輛」が設立される。
11月5日、自動車の運輸監督権が逓信省から鉄道省監督局に移管されることが決定し、11月25日に施行される。翌年4月に鉄道省監督局に陸運課が設置される。
時期不明、川崎銀行が自動車月賦手形割引を始める。(日本の金融機関による初の自動車割賦)
時期不明、フランスで開発された木炭自動車用の木炭ガス炉をもとに浅川権八が実用化を行い、「浅川式木炭瓦斯発生炉」として特許を取得する。これは日本における代用燃料装置のはしりとされる。
1929年(昭和4年)
春、白楊社が解散する。
5月、東京石川島造船所の自動車部が独立し、石川島自動車製作所が設立される背景として造船は海軍相手、自動車は陸軍相手となるため、分けたほうが交渉面で都合がよかったという事情があるとされる。。
6月、石油6社が協定によりガソリンの値上げを発表し、それに反発した自動車業界が値上げ反対を決議する(第一次ガソリン争議)。
6月、東京市麹町区丸の内で6階建ての自走式立体駐車場「丸ノ内ガラーヂ」が開業する同社創業者の水嶼峻一郎は1926年(大正15年)9月に「水嶼式自動車庫」として実用新案を申請し、翌年(昭和2年)7月11日に特許を認められる(第109323号)。同社は水嶼から話を持ちかけられた大倉喜七郎が出資して設立された。。(日本初の立体駐車場)
8月、警視庁が初の自動車運転試験場を洲崎に設置する。
9月4日頃、米国に端を発して世界恐慌が始まる。日本では翌1930年から1931年にかけて経済危機に見舞われる(昭和恐慌)。
1930年(昭和5年)
1月、日本が金輸出を解禁する(金解禁)。世界恐慌と合わさり、日本経済の不況に拍車がかかる。
2月、内務省が無免許で運転できる小型自動車の規格の引き上げを行い、4サイクルエンジンは総排気量500㏄以下、2サイクルエンジンは総排気量350㏄以下の車両までは無免許で運転できるようになる。これにより小型の四輪自動車を製造する機運が高まる。
4月9日、日本足袋株式会社タイヤ部(後のブリヂストン)が第1号ブリヂストンタイヤの製造に成功する。(純日本資本による初の自動車用タイヤ製造)
5月、商工省の諮問機関である国産振興委員会が自動車工業確立方策を答申する。それを受けて、名古屋市の大岩勇夫市長が「中京デトロイト化構想」を提唱する。
6月15日、多田健蔵がマン島TTレース(ジュニアTTクラス)に参戦する。(日本人が国外のオートバイレースに参戦した初の例)
10月、ダット自動車製造が試作車「ダットソン」(Datson)を完成させる。
12月、大阪の発動機製造が三輪自動車の製造に乗り出し、試作車HA型ダイハツ号を製造する。
12月20日、鉄道省営としては初となる省営バス路線(後の国鉄バス)が岡崎─多治見間(約57km)で開通する。
フォードとGMの組立車による寡占が続く中、満洲事変(1931年)で軍用自動車の有用さが確認されたことで国産自動車保護の動きが進み、自動車製造事業法の制定(1936年)によりそれまで隆盛を誇っていた米国車は日本国内から排除されていくことになる。
1931年(昭和6年)
3月、日本足袋タイヤ部が独立し、福岡県久留米市でブリッヂストンタイヤ株式会社(後のブリヂストン)が設立される。
4月1日、自動車交通事業法が公布され、1933年10月1日に施行される乱立していた乗合バス事業者の整理統合を目的としている。。
6月29日、橋本増治郎がダット自動車の製造権を久保田鉄工所に譲渡し、ダット自動車製造を退職する。
7月、川真田和汪がローランド号を試作製造する。(日本で製造された初の前輪駆動自動車)
9月、満洲事変発生。広い中国大陸で軍隊や物資の輸送をするため、軍用自動車の重要性が高まる。また、日米関係はこの事件を機に徐々に悪化していく。
政府は軍用補助法の保護下にある3社に合同(合併)するよう要請する。
10月、小松製作所が農耕用トラクターの試作第1号機を完成させる。(日本で製造された初の農耕用トラクター)
10月、東洋工業(後のマツダ)が三輪トラックの製造を始め、マツダ号DA型を発売する他社製品にはどれも製品名がついていたため東洋工業も自社のオート三輪に名前を付けることにした。社内公募で「天使」に決まりかけたが、役員会議で「“天使"の発音は“転死"に通じる。車のニックネームとして、そんなバカな名称はない。」という意見が出たため再検討が行われた末、当時の社長で創業者でもある松田重次郎の名前を取って「マツダ」に決定した。しかし、商標として出願したところ人名を商品名として登録することは認められなかったため、光の神アフラ・マズダー(Ahura Mazdā)とかけて「Mazda」として登録した。。
以降、東洋工業(マツダ)と発動機製造(ダイハツ)はオート三輪の分野で市場をリードすることになる。
11月21日、ダット自動車製造が鮎川義介の戸畑鋳物(後の日立金属)の傘下になる。
時期不明、川崎車輛が1.5トントラックの試作車を完成させ、翌1932年に「六甲号」の名称でトラックとバスの生産を始める。
1932年(昭和7年)
3月1日、満洲国成立。
5月、中京デトロイト化構想に基づき愛知時計電機、大隈鉄工所(後のオークマ)、日本車輌製造、岡本自転車自動車製作所、豊田自動織機の5社が協力して製造した試作車2台が完成し、アツタ号と命名される。
5月、三菱造船神戸造船所がBD46型大型乗合自動車を完成させ、同車を「ふそう」と命名する。生産が始まった同車は依頼主である鉄道省に納入され、省営バスとして用いられることになる。
時期不明、川真田和汪の事業を引き継いだ内藤正一がローランド号と同型の車両を「みずほ号」と名付けて発売し、同時に事業化のための出資者を募る。(日本で製造された初の前輪駆動市販車)
1933年(昭和8年)
3月27日、日本が国際連盟からの脱退を正式に表明。日本は国際的に孤立を深めるようになり、自動車の燃料確保が大きな問題となり始める。
3月、商工省標準形式自動車(トラックとバス)が完成する。翌年、自動車工業株式会社は同車を「いすゞ」と命名するそれまで石川島は「スミダ」、瓦斯電は「ちよだ」という名称を使っていたが、統一した名前にしたほうがよいということで名前が付けられた。名前は一般から募集したものの適当なものがなかったため、関係者が伊勢の五十鈴川にちなんで「いすゞ」と命名した。。
3月、石川島自動車製作所とダット自動車製造が合併し、自動車工業株式会社(後のいすゞ自動車)が設立されるこの合併は陸軍が軍用保護自動車を製造している3社(石川島、ダット自動車製造、東京瓦斯電)に軍用トラックを効率的に大量生産できるよう合併を求めた結果として行われた。。
同月、ダット自動車の製造権を失った戸畑鋳物は自動車部を設立し、手元に残されたダット自動車製造の大阪工場で事業を続ける。
8月、自動車取締令の改正が公布され、小型自動車の分類ができる(同年11月施行)それまで無免許で運転できた小排気量の自動車の運転にも免許が必要になったが、小型自動車の運転免許(小型免許)については基本的に16歳以上であれば無試験で与えられた。。
9月1日、豊田自動織機が自動車製造を決定し、自動車部を設置する(後のトヨタ自動車)自動車事業への進出は翌1934年1月の臨時株主総会で正式決定される。。
9月、戸畑鋳物からのかねてからの依頼に自動車工業株式会社(いすゞ)が応じ、自動車工業株式会社にとって不要となる小型車ダットサンの製造権が元の親会社である戸畑鋳物に同年2月に遡って無償で譲渡される譲渡の対象は「ダットサン」のみで、ダット・61型、70型などの軍用保護自動車の権利は引き続き自動車工業株式会社が保有する。。
12月26日、日本産業(日産コンツェルンの持株会社)と戸畑鋳物の共同出資により、自動車製造株式会社(翌年から日産自動車)が設立される。
時期不明、川崎車輛が「六甲号」乗用車の製造を始め、高級乗用車として宮家などに納入する。
1934年(昭和9年)
3月36日、満洲国で自動車を製造する7社の共同出資により同和自動車工業が設立される。
4月、「三菱造船」(初代)が「三菱重工業」(初代)に社名変更する。
6月1日、日本産業の全額出資になったことにより、「自動車製造株式会社」が「日産自動車株式会社」に社名変更する。
6月、商工省が瓦斯発生炉設置奨励金交付規則を制定し、代用燃料自動車用のガス発生炉1基につき300円を限度として奨励金が交付されるようになる。
8月10日、「自動車工業確立に関する各省協議会」による第1回の会合が開催され、商工省、陸軍省、海軍省、鉄道省、大蔵省、内務省、資源局による話し合いが持たれる会議は同年10月9日の第13回まで行われた。この会議により自動車の国産化に向けた方針や要件が話し合われ、以降も開催されて1936年の自動車製造事業法の成立に向けた流れができる。。
11月、川真田和汪の事業に汽車製造と自動車工業株式会社(いすゞ)が共同出資し、東京自動車製造が設立され、筑波号の製造を始める。(日本で製造された初の前輪駆動量販車)
1935年(昭和10年)
4月3日、太田自動車に三井物産の資本が加わり、高速機関工業(後のオオタ自動車工業)が設立される。
4月、日産自動車が横浜工場の操業を開始し、同工場におけるダットサン・14型の生産を始める。
5月、豊田自動織機がA1型試作乗用車とキャブオーバーバスの「キソコーチ号」を完成させる。
7月、日本フォード社が事業拡大のため、横浜の組立工場の拡張を図るべく用地買収に動く。これは商工省と陸軍省の警戒を招き、米国資本の自動車組立を制限する方向に動く動機を日本政府に与える。
11月、三菱重工業神戸造船所がふそう・BD46型バスを完成させる。(日本で開発された初のディーゼルエンジン搭載バス)
1936年(昭和11年)
1月、日本内燃機が九五式小型乗用車(通称「くろがね四起」)の製造を始める。(日本で製造された初の四輪駆動乗用車試作車は前年に完成。「世界初」とされることがあるが、内燃機関搭載車としてはスパイカー・60HP(1903年)など複数の先行事例がある。電気自動車ではフェルディナント・ポルシェのローナーポルシェ(1900年頃)の例がある。)
3月、自動車工業株式会社がDA4型エンジンを完成させる。(日本初の空冷式ディーゼルエンジン)
4月、豊田自動織機がトヨダ・AA型乗用車を発売する。
5月、多摩川スピードウェイが開業する。(日本初の常設サーキット)
5月29日、自動車製造事業法が公布され、7月11日から施行される。許可会社として、同年9月19日に日産自動車と豊田自動織機の2社が認可され、1941年4月9日に東京自動車工業(いすゞ)が追加され、自動車製造会社は計3社が認可される自動車部品製造会社として唯一、1941年10月に車輪工業(後のトピー工業)が許可会社として認可される。。
6月7日、多摩川スピードウェイにおいて、第1回全日本自動車競走大会が開催される。
9月11日、日本フォード、日本ゼネラル・モータースの2社が組立数の制限を課される。
日中戦争の開戦(1937年)と日本への国際的な貿易制限の始まりにより民間の自動車の製造は軍用に制限される。太平洋戦争(1941年 - 1945年)を背景に乗用車の製造は1938年から戦後の1949年にかけて日本政府とGHQによる2度の禁止命令を受け、長く厳しい暗黒時代を送ることとなる。燃料統制によりガソリン自動車は代用燃料車に置き換えられていく。
1937年(昭和12年)
4月、揮発油及アルコール混用法が公布され、揮発油税(ガソリン税)が創設される。
4月9日、自動車工業株式会社と東京瓦斯電気工業が合併し、東京自動車工業(後のいすゞ自動車)が設立される。これにより軍用自動車補助法の保護下にあった3社の統合が完了し、軍用車両の効率的な生産体制が整う。
7月、日中戦争開戦。以降、原材料の不足の中で軍用トラックの製造が最優先され、乗用車の製造は困難となる。
7月、木炭瓦斯発生装置奨励規則が公布され、木炭自動車が脚光を浴びるようになる。
8月28日、豊田自動織機の自動車部が分離独立し、トヨタ自動車工業株式会社(トヨタ自工)が設立される。
10月5日、米国のフランクリン・ルーズベルト大統領が隔離演説を行う(ABCD包囲網構築の始まり)。
11月、第1次石油消費規制が実施される。
1938年(昭和13年)
1月、東京市営バスが木炭バスを採用し、4台を導入する。その後、使用台数が急速に拡大され、1941年の開戦時点で市バスが保有するバス全1,981台中1,516台(76.5%)が木炭車となり、1945年の終戦時には全960台中841台(87.6%)が木炭車となる。
4月1日、国家総動員法が公布され、5月5日に施行される(1946年4月に廃止)。これにより日本国内は戦時体制に移行していき、自動車の製造や燃料の入手に大きな制限が課されるようになる。
5月1日、第2次石油消費規制が実施され、ガソリン購入は切符制となる。
8月、商工省の通達により、トラック以外の車両の製造が事実上禁止され、乗用車については軍用車両としての要望があった時のみ製造されるようになる。
9月30日、国際連盟が対日経済制裁を決定する。
10月、東京市内のタクシーが全面的にメーター制を実施することになり、翌月からは全国的にメーター制となる。
11月、トヨタ自工の挙母工場(第1期工事)が完成する。この際、同社の豊田喜一郎がジャストインタイム生産システムを提唱し挙母工場の建設が始まった1936年頃から言っていたようである。、戦後になって大野耐一らによってトヨタ生産方式として体系化が図られる。
12月、トヨタ自工と日産自動車が日本自動車製造工業組合を結成する。配給制となった自動車用資材の煩雑な調達手続きに対応するための組織で、これにより自動車製造会社も政府や軍部の意向に従って動く戦時体制が確立する。
1939年(昭和14年)
1月、商工省の通達により、民需用乗用車の生産が禁止される。