日本の女性史
大正デモクラシーが展開されると、合わせて女性解放運動も活発になる。与謝野晶子と平塚らいてう、山川菊栄らは妊娠出産について母性保護論争を展開したが、それは家族制度や女性労働も含めた問題であり、女性教育や女性参政権にも範囲が及んだ。与謝野晶子は普通選挙制を要求し、文化学院を設立して男女の自由で平等な教育にあたった。平塚らいてうは女性の権利実現が子供の権利実現と同義であるとし、男女機会均等や婦人と子供の権利などを訴えて市川房枝らと共に新婦人協会を設立した。山川菊栄は赤瀾会を立ち上げ、社会主義運動のなかで労働者階級の女性解放運動を展開する。また同時期に石本静江らが産児制限運動に取り組む。
新婦人協会は女性の集会結社の自由を制限する治安警察法第5条の改正を訴え、1922年にこれを実現させる。しかし1925年の普通選挙法制定では女性に選挙権は与えられなかった。1924年に市川房枝らは婦人参政権獲得期成同盟会(翌年、婦選獲得同盟に改称)を結成し女性参政権運動を続ける。1930年には婦人公民権(地方政治への参政権)が衆議院で可決するなど進展を見せるが、満州事変以降に議論が止まってしまう。1937年に日中戦争が起きると市川房枝は、生活を守るためには政治参加の道を閉ざすべきではないとの思いから戦争に協力することを判断し、婦選運動は後退した。
1870年に定められた『新律綱領』では妻と妾が同等に規定され、翌年制定された『戸籍法』では妾の入籍が明記され、一夫多妻制が法制化される。一方で1873年の太政官布では条件付きではあるが、女性から離婚の申し立てが認められ、法的救済の道が開けた。また外国人との婚姻も認められたが、父が日本人である場合にその子が日本国籍を取ることが許される男系主義であった。1890年に公布された旧民法では財産の個人所有や婚姻の自由が認められていたが、穂積八束らの反対により民法典論争がおこって施行が延期され、1898年に施行されるまでに家族関係における男尊女卑を規定する内容に変更された。その結果、男性を戸主とする男尊女卑の秩序が示され、近世からの家父長制度を法規範として固定化し存続させた。これにより戸主の権限が強くなり、戸主は本人の同意なく家族を離籍することができるようになった他、子供の婚姻も父の権利となった。妻は婚姻によって夫の姓を名乗ることを強要され、さらに夫は妻の財産を管理すると定められる。また親権は父のものであり、父が親権を行使できない場合は母が親権者になれたが、子の財産管理は「他家からきた嫁」には認められず親族会の同意が必要であった。こうして家の存続に全てを犠牲にする女性が婦女の鏡と称えられるようになる。
女性の役割を家庭の中に求める国家の姿勢を批判したのは1911年に発刊された『青鞜』であった。誌面上で平塚らいてうは家制度を否定し女性の個の確立を訴えた他、西崎花世、安田皐月らが自由恋愛、避妊、堕胎、廃娼などの女性問題が取り上げ、女性解放運動に一石を投じた。
第一次世界大戦をきっかけにして重化学工業が発展を遂げると、都市部に人口が集中しサラリーマン層が増えた。その結果として賃金生活者を中心として核家族が増加する。こうした家庭の多くは夫が労働、妻は育児という役割分担が行われた。アメリカ流の合理的育児法が宣伝され「少なく生んで多く教育する」とする考えが広まる。子供の教育が母親の課題となったが、親族やコミュニティから離れて相談する相手のいない女性たちに、女性向け雑誌が歓迎された(メディアについては後述)。
1917年に寺内正毅内閣は民法の改正に乗り出し審議会を発足する。そこでの議論は親族法と相続法をより家父長的にしようとする保守派と、個人主義、近代主義的な家族形態に改めようとする進歩派の攻防であった。1929年には戸主権、父権の縮小と乱用防止、および親権の近代化を図る改正案の答申が成立したが、太平洋戦争に突入して改正は実現しなかった。
1872年には国民皆学を掲げ官立女学校が設立され、津田梅子、山川捨松、永井繁子ら5人が海外留学に派遣された注釈。しかし財政難を理由に女子留学は1回だけで打ち切られ、官立女学校も5年後には廃止されて女性に対する中等以上の教育は民間にゆだねられた。これらの受け皿となったのがミッションスクールであり、今日まで女子教育の重要な役割を果たしてきた。
女性の中等教育は「良妻賢母」を強要するものであった。1893年に井上毅は「男女の生理的差異を元にその役割の違いと固有の性能を固定化して強調する」とし、1895年の高等女学校規定や1899年の高等女学校令の理念に影響を及ぼした。こうした中での教育は科学的知識や思考ではなく、家庭生活の中での手わざに重点が置かれた。また女性の上級教育への進学は阻まれた。1907年には義務教育が6年に延長され、この頃には女子の就学率も97%になっていた。しかし教育内容は女性の国民的自覚と家庭での役割を強調するもので、男女の役割分担を繰り返し教えた。
産業革命期には製糸、紡績業が中心産業となるが、その労働力の担い手は女性であった。官製の富岡製糸場は開業にあたって必要とされた300人が集まらず、15歳から30歳の女性を集めるよう各県に割り当てた。こうした労働は過酷で、多くの紡績工場では高価な紡績機を効率よく運用するために昼夜2交代で24時間休みなく動かそうとした。女工は非衛生な寄宿舎にいれられ、賃金は男工の半分でイギリス労働者の26分の1であった。女工は幼くして地方から身売り同然に送られて前借金と契約によって縛られたが、契約が満了して帰郷しても義務教育を終えていないことから結婚に支障をきたすこともあった。やがて製糸の輸出量は世界一位となるが、その陰には女性労働者の犠牲があった注釈。こうした貢献にもかかわらず、雇用や賃金の男女格差の見直しがされるのは1960年代以降となった。
日露戦争以降に資本主義が発達すると、女性の職域は拡大した。女性教員、女医、産婆、速記者、看護婦、電話交換手、記者の他、デパート店員や音楽教師、タイピスト、ウェイトレスが登場する。戦争で夫を亡くした女性が就職するなどで女性就労者が増えて「職業婦人」と呼ばれるようになり、最も女性が多い教員では1918年に女性は全体の30%を越えて5万人に達していた。しかし女性は男性の補助として扱われることが多く、賃金は男性の60%から80%に抑えられていた。このように女性が就職するようになると良妻賢母の価値観との関係で議論が起こる。母性保護の規定がなかったため結婚あるいは出産育児との両立で女性が悩むようになり、1908年には女性教員の要望により長野県で有給2か月の産休が認められ、1922年に文部省は産前2週間、産後6週間の休養が認められる。また工場法では産休9週間、1日2回30分の哺乳時間が承認される。1925年には全国婦人協議会が設立され、6時間労働制、夜業・寄宿の禁止、有給8週間の産休などを命題に掲げた。
資本主義の進展すると都心で貧困問題が発生する。このような下層社会に目を向け貧民子女教育に力を入れたのが野口幽香や森島みねである。野口らは上流婦人や慈善運動家から援助を集めて1900年から二葉幼稚園を運営する。また同じころに社会問題となったのは足尾鉱毒事件である。現地をみた矯風会は、鉱毒地救済婦人会を結成し窮状を訴える演説会を実施。集まった募金で被害地の救援を行った。
1875年にマリア・ルス号事件が起きると、日本政府は外交交渉に配慮して人身売買や年季奉公を制限する芸娼妓解放令を発布する。しかしこれらは売春そのものを禁止するものではなかった。1900年には娼妓と楼主の契約を無効とし、前借金の有無にかかわらず自由廃業できるという判決が下りた。これにより翌年までに12000人余りが廃業したと言われ廃娼運動が一歩進んだ。また婦人救済所をつくり廃業した女性の救済更生活動に尽力したのは山室軍平と妻山室機恵子らである。
1925年に『婦人および児童の売買禁止に関する国際条約』を保留条件付で批准すると国際連盟による状態調査が行われて国は対応を迫られる注釈。1934年に岡田啓介内閣は廃娼の方針を固めるが、1935年には娼妓存続派が『娼妓取締法』(審議未了)を提出してこれに反抗。以降は戦時体制下において娼妓の存在が正当化された。
近代的な医療制度の整備前から、開業している女性の医師は存在した。内務省衛生局が発行した『日本医籍』(1889年)には、39000名の医師のうち女性が62名いた注釈。医術開業試験の制度が始まると、1881年から女性の申請があって問い合わせが相次いだ。内務省衛生局は1884年に女性の受験を許可し、1885年に荻野吟子が女性初の近代的な開業医となった。博士号取得や留学も始まり、岡見京は女性初の医学博士、宇良田唯はマールブルク大学で初の女性医学博士となった。医師の養成では吉岡彌生が女医学校や専門学校などの教育機関を創設した。しかし、医師は男性であるという前提により、女医という呼称が続いた。他方で、看護師は女性の仕事として固定化されていった。
紡績産業で働く女性の間では、重労働などを原因として結核が流行した。農村から働きに出た女性が帰郷した際に結核を感染させることになり、農村でも結核が増加した。1903年には紡績女工が肺結核で帰郷療養をする問題が指摘され、農商務省の「職工事情」でも工場労働者の結核が記録されている。しかし日本政府は工業国の立国を急ぐ反面で問題対策が遅れ、工場法の施行で対策を始めたのは1916年からとなった。
江戸時代までは、既婚女性は眉を剃り、鉄漿で歯を黒く染めるお歯黒を行っていた。しかし、諸外国にない野蛮な習慣という理由で1868年の太政官布告から禁止が進み、1873年に昭憲皇太后がお歯黒を終了した。西洋的な美容の専門家は明治30年代から活動がみられ、理髪師の芝山兼太郎が美顔術としてフェイシャル・マッサージを広めた。芝山はアメリカ人医師のW・キャンブルーから学んでおり、同じくキャンブルーから学んだ荘司直子や、理容館を開業した遠藤波津子らが続き、大正時代には山本久栄の女子整容大学園(いわゆる美容専門学校)、メイ牛山らの美容院設立が相次いだ。
明治維新以降、日本人の洋装化は軍服や礼服、警察・駅員・学生の制服など公的部門から始まり、特に男性の洋装化が先行した。日本の女性で初めて洋服を着たのは、津田梅子、山川捨松、永井繁子ら渡米した5人の留学生だったとされ、クリノリンのドレスだった。1884年に建設された鹿鳴館は上流社会の社交場となって国賓も訪れ、女性はローブ・デコルテまたは白襟紋服が義務づけられ、多くがバッスルスタイルのドレスを身につけた。バッスルは鹿鳴館スタイルとも呼ばれ有名になったが、ドレス一式には約400円(約300万円相当)かかるため、裕福な女性の衣服にとどまった。
一般女性の洋装は、学校の制服として始まった。華族女学校に務めていた下田歌子は、スカート型の女袴をデザインし、これが女子学生の通学服として普及していき、女袴ののちに一般女性の洋装が進んでいった。大正時代に入ると、洋服が高等女学校の制服となり、1923年に実践女学校と女子工芸学校はワンピース型のセーラー服を採用した。独身女性のあいだで洋服が増え、職業婦人やモダンガール(モガ)とも呼ばれた。他方、既婚女性や主婦では着物が続いた。1928年の大礼記念国産振興東京博覧会では、商品と同じ服を着て販売するマネキン・ガールが初めて登場し、女性の職業として広まっていった。
江戸時代の女性は和歌、漢詩、俳句、物語、日記、随想などを書いていた。中でも和歌は女学校で教えられ、自己表現と社会進出に大きな影響を与えた。近代文明の事物を取り上げる新題歌や新派和歌、昭和初期のプロレタリア短歌やモダニズム短歌などさまざまな形式が流行した。詩は漢詩の他に西洋の影響で新体詩も作られるようになり、フェリス女学院の創始者でもあるメアリー・キダーに学んだ若松賤子が最初期の女性新体詩人となり、女性と男性の対等な恋愛を英詩でも発表した。雑誌『青鞜』では新しい女性の表現として詩も掲載され、与謝野晶子、高群逸枝らが活動した。
近世に筆を取った女性らは、明治になると小説の世界にも足を踏み入れる。中島湘煙は、女性初の演説や評論のほか、小説の翻案で女性小説家への道をひらいた。オリジナル作品で初の女性小説家となった三宅花圃は、鹿鳴館文化と伝統文化の対立をテーマとした『藪の鶯』(1888年)を発表し、小説家を目指す若い女性が増えた。清水紫琴は、当時は新形式だった一人称を駆使して離婚と自立を描いた『こわれ指環』(1890年)や、被差別部落の女性の差別解放を描いた『移民学園』(1897年)を発表した。そのほか、木村曙の『婦女の鏡』(1889年)、樋口一葉の『たけくらべ』(1896年)が著名である。1892年の『女学雑誌』には「今の女学生は特別に文学を好み、文学者になることを理想とする」と記されている。
日系移民1世にあたる女性たちは、日本語でも作品を残した。アメリカで発行された雑誌『在米婦人之友』(1919年-1930年)には、短歌や川柳、短編小説も掲載された。
文明開化以降、日本は脱亜入欧を掲げて西洋文化を積極的に取り入れる。西洋美術への理解も文明国入りするための手段として推進された。こうした背景から1895年に黒田清輝の『朝妝(ちょうしょう)』がフランスで入賞したことは高く評価されるはずであったが、内国勧業博覧会に出展されると「芸術としての裸婦」に理解のない人びとから非難を浴びる。のちに東京美術学校が設立されると、黒田は裸体モデルの写生などを科目に取り入れて西洋芸術の普及に力を入れる。
音楽家の地位は高くなく男性がするべきではないという風潮があったために、西洋音楽は女性優位であった。1879年に日本初の西欧音楽教育機関として音楽取調掛が設立されると第一期生の過半数が女性であり、幸田延や遠山甲子らを輩出。1887年には東京音楽学校が開校し、幸田幸や神戸絢子らが留学生として海外に行く。しかし当時の音楽家は職業意識が低く、人前で演奏することを嫌がる者もいた。幸田延が作曲した『ヴァイオリン・ソナタ ニ短調』(1897年)が、日本初の西洋音楽の器楽曲となった注釈。1903年に日本人初のオペラ『オルフォイス』が上演され、出演した三浦環は後にプリマドンナとして国際的に活躍し、プロ音楽家としての道を開いた。その他の東京音楽学校出身者としては、佐藤千夜子がラジオ歌手から日本初のレコード歌手となった。
幸田の後の世代にあたる松島彝は、日本女性初の職業作曲家として1000曲以上を発表し、代表作として知られる童謡『おうま』の他にも幅広く活動した注釈。外山道子は、器楽曲『やまとの声』で1937年の国際現代音楽祭に入賞し、日本人作曲家として初の国際コンクール入賞者となったが、日本では話題にされなかった。宮古島出身の金井喜久子は、沖縄音楽の旋律と素材を西洋音楽に取り入れた。1944年の日比谷公会堂の「沖縄民謡による交響作品発表会」では、急に応召された指揮者の代役を金井がつとめて成功をおさめた。1931年に作曲家デビューした吉田隆子はエリック・サティに傾倒し、戦中は反戦歌を作曲して特別高等警察に逮捕された。この4名は戦後も活動を続ける。
伝統音楽の流れでは、清元連の清元お葉がジャンルとしての小唄を始めた。『散るはうき』という曲で、江戸時代からあった端唄を簡潔にしてあり、四畳半で気軽に唄えるという点が人気を呼び、戦後にも流行した。
戯曲では大塚楠緒子の習作『綿帽子』(1902年)が最初の女性作家の作品で、岡田八千代(小山内八千代)と長谷川時雨が最初期の女性劇作家にあたる。劇評では、八千代と真如(森鴎外の弟の妻である森久子)が男性多数の中で活動した。自由民権運動の中で生まれた現代劇は新演劇と呼ばれ、川上貞奴が川上音二郎とともに活動し、新演劇は新派とも呼ばれた。ヨーロッパの戯曲が入るにつれて、伝統的な舞台で女形が演じていた女性を、女性自身が演じるようになった。1911年に松井須磨子がヘンリク・イプセン作の『人形の家』で主人公を演じた際は、社会的事件ともいわれる反響を呼んだ。
1913年には宝塚唱歌隊が設立され、1914年には宝塚歌劇として初公演が行われた。当初から歌と踊りによって舞台が構成され、1919年の宝塚音楽歌劇学校の設立によって宝塚少女歌劇団が成立した。
女性が西洋由来のスポーツを知ったのは、一部の上流女性をのぞけば中等学校から始まった。ミッションスクールと、文部省による女学校でスポーツ導入の過程に違いがある。ミッションスクールでは女性宣教師が教師となり、宣教師の母国で女性らしいと認められたテニス、クリケット、クロッケー、バスケットボール、体操、ダンスなどが教えられた。こうした女学校を卒業した日本人の教師も教えるようになり、西洋のスポーツを知る女学生が増えていった注釈。文部省の女学校では、1878年のリーランドによる女子師範学校での体操指導から始まった。リーランドはアメリカ式にもとづいて男子体操術と女子体操術を分け、女性に適した優雅なものとされた内容が選ばれた。リーランドの方法は、その後の体育界に影響を与えた。また、女子高等師範学校をはじめとする女学校出身の教師もスポーツを兼任で教えた。
スポーツが広まるにあたり、女性に適したスポーツについての論争がしばしば起きた。適した種目として唱歌遊戯や行進遊戯、テニス、バレーボール、バスケットボール、ハンドボール、弓道、薙刀などがあり、適さない種目として拳闘、格闘、フットボール、ラグビー、陸上競技が指摘された。こうした意見は主に男性研究者から出されて採用された注釈。
近代オリンピックを発案したクーベルタンは当初、女性参加に否定的だった。そのため第1回の1896年アテネ大会には女性選手は参加できず、1920年代までは非公式な参加となった。日本で女性選手のオリンピック参加は1928年アムステルダム大会からで、選手43人のうち女性は陸上の人見絹枝1人であり、人見は銀メダルを獲得して日本人女性初のメダリストとなった。日本人女性初の金メダルは、1936年ベルリン大会で水泳の前畑秀子となった。
1901年から1925年にかけて発行された『女学世界』は、商業誌として成功した日本初の女性誌とされる。当時は都市部の核家族化によって主婦が増加し、他方では教育が普及した影響で女学生や経済的自立を求める女性も増加しており、『女学世界』はそれぞれの読者に応える内容を掲載した注釈。教育の普及によって文字で自己表現する女性が増え、1908年から1917年にかけての『女学世界』は読者の投書欄が中核となった。投稿内容が自由になるにつれ読者間の交流も増え、常連投稿者から作家デビューした内藤千代子や松平鏡子のような人物もいた。女性のみの文芸投稿誌『女子文壇』も1906年に創刊され、投稿者はのちの『青鞜』へと続いていった。らいてうとの同性愛的な関係などが原因で『青鞜』から独立した尾竹一枝は、芸術誌『番紅花』(さふらん)を創刊した。『番紅花』は女性の同性愛関係を取り上げ、菅原初の小説やエドワード・カーペンターの『中性論』の翻訳なども掲載した
注釈。
成人女性に向けたいわゆる婦人雑誌は、1905年の『婦人画報』、1906年の『婦人世界』、1908年の『婦人之友』が最初期にあたり、続いて『婦人公論』や『主婦の友』などが創刊された注釈。『婦人之友』を創刊した羽仁もと子は家計簿の普及にも力を入れ、当初の家計簿は主婦1人による記帳を想定していたが、やがて家庭全員の参加で家計簿を作るという構想をした。
治安警察法(1900年)により、女性の政治結社の加入、政談集会の参加や発起人が禁止された。メディアへの統制として、1909年に『女子文壇』『婦人画報』などが女学校で閲覧禁止となった。文部省は1913年から「反良妻賢母主義的な婦人雑誌」の取り締まりを行い、『青鞜』『女子文壇』『女学世界』などが発禁となった。発禁処分が繰り返し行われたため廃刊となった雑誌もあった。女性による女性のための文芸誌として『女人藝術』が創刊され、その後続誌にあたる『輝ク』は、当時の女性作家が多数参加するフェミニスト的な思想文芸誌となった『輝ク』の執筆者は、当時活躍中の作家である永瀬清子、長谷川かな女、中村汀女、林芙美子、円地文子、平林たい子、森茉莉らがそろっていた。。しかし日中戦争以降は戦争協力を訴える内容に変わり、1939年には女性芸術家の慰問組織「輝ク部隊」が発足し、同名の慰問文集を発行した。
1900年以降、経済的に貧しかった農村から国外への移民を日本政府は奨励した注釈。日米で移民についての紳士協定が結ばれた1908年から1924年にかけて、約1万人の女性がアメリカへ渡った。親の意見や経済的事情が理由となり、見合い写真や手紙だけで相手を決めたために「写真花嫁」とも呼ばれた注釈。ブラジルへの移民は1908年の笠戸丸から本格化し、1920年代にアメリカ合衆国で日系移民排斥運動が起きると、ブラジルが最大の受け入れ国となった。
満州へは、国策として農業開拓移民が行われた。満蒙開拓青少年義勇軍として20歳未満の男性が送られ、その結婚相手として女性が送り込まれた。日本政府は「花嫁100万人送出計画」(1939年)を決定し、官製団体の日本連合女性青年団や日本婦人団体連盟をはじめ、さまざまな女性団体が協力した。こうして送られた女性は「大陸の花嫁」とも呼ばれた。満州では多民族による五族協和がスローガンだったが、日本政府は日本人と他民族との結婚を認めず、「大和民族の純潔を保持すること」(『女子拓殖要指導者提要』の記述)という純血主義にもとづいて日本女性を送った。
移民先の仕事は、北米や南米では主にコーヒー農園などの農業で、女性も過酷な労働に従事した。これに対して台湾、朝鮮半島、満州などの地域では、公務員や自由業が38%、商業が22%、工業が17%となり農業は少なかった。国籍法(1899年)は父系血統主義であり、生まれた子に出生国の国籍が与えられる出生地主義ではなかった。
1907年に日露戦争が始まると女性の協力が呼びかけられる。これに呼応して全国の婦人団体で金品の献納などが呼びかけられ、軍人家族の救護や傷兵慰問などが行われる。こうした援助活動の中心となったのは内務省、陸軍省の後援を受けた半官的な愛国婦人会である。また日本赤十字社も看護婦らを戦地に送った。こうした「女性が政治に参加できない中で協力を求められる風潮」に異議を唱えたのは社会主義の婦人であった。また満州開拓義勇軍や傷痍軍人との結婚が奨励され、戦死した長男の嫁を次男の嫁に「なおす」ことが半ば強制的に行われたりした。
結婚は兵力、労働力の源泉と位置付けられる。『人口政策確立要領』では1960年までに人口を1億まで増やすことを目的に定め、そのために早婚を奨励するようになり、女性の就労が抑制される。しかし実態としては男性が戦地に赴くために主婦の多くが困窮し、また労働力不足から様々な社会活動に従事させられていく。1943年に『工場法戦時特例』が出され、指定工場では深夜就業などの制限が適用されなくなる。14歳以上の未婚女性を女子挺身隊として組織して航空機製造などで長時間労働が行われた。また同年に事務補助や車掌などに男性の就労が禁止される。戦局の悪化と共に『女子挺身勤労令』により違反者に罰則ができるが、既婚女性にたいしては敗戦まで強制的な新規徴用は行われなかった。
一方で従軍看護婦として戦場に送り込まれた女性もいる。特に日本赤十字社は兵士同様に召集令状がくれば速やかに応じるようにとされ、約3万人が戦場に送り込まれ1080人が亡くなった。他に陸海軍所属の看護婦は約1万人とされる。
沖縄戦では沖縄住民に動員が掛けられるが、その中にはひめゆり学徒隊ら女性学生約500人もいた。また戦局が悪化すると女性や子供たちを含む住民は集団自決をした。沖縄戦で命を落とした県民は10万人を超え、原爆でも広島で20万人余り、長崎で10数万人、ほか全国で空襲により多くの一般市民が命を落とした。
植民地・占領地
満州事変以降、大陸に戦場が広がると、占領地において日本軍による強姦、買春などの不法行為が頻発する。事態を重く見た軍は性病予防と強姦防止を名目として慰安所を設置。そこに中国、朝鮮、台湾、日本から集めた女性を慰安婦として送り込み軍人の性処理にあたらせた。女性の多くは借金や暴力により強制的に連れてこられ、性行為を拒否できなかった。1942年以降はインドネシアなど東南アジア、太平洋地域にも設置されるが、慰安所設置の目的は兵士の不満や犯行を抑える為であり、女性たちはそのための道具とされた。
植民地や占領地では皇民化政策が進められ、朝鮮半島では内鮮一体、満洲国では五族協和がスローガンとなった。しかし実態としては日本人を最上とする民族格差があり、さらにそれぞれの民族内で男女格差もあった注釈。
1945年8月15日の終戦において、日本政府は海外各地にいた300万人以上の民間人の保護を放棄した。満洲・関東州や占領地域の民間人は大東亜省の管轄で、朝鮮・台湾・樺太の民間人は内務省の管轄だった。しかしいずれも在留日本人を現地に定着させる方針で、引き揚げの支援はなかった。8月9日のソ連対日参戦や終戦に合わせて軍人が民間人よりも先に引き揚げた地域もあり、女性・子供・老人を中心とする人々が残された注釈。女性が性暴力にさらされる被害も多く、自治組織の男性幹部が女性に要求して、ソビエト連邦の兵士の相手をさせることも行われた。こうした相手は未婚女性から選ばれ、引き揚げ後に本土での偏見も受けた。
引き揚げや収容所生活の中で、中国人に引き取られたり買われて養子になった子供がおり、中国残留孤児と呼ばれた注釈。中国残留孤児は満蒙開拓団がいた満州を中心に多く、1981年から1999年にかけて訪日調査が行われ、帰国を果たした人々もいる。判明している残留孤児全体の2818人のうち女性は1593人で、女性の方が多い。この理由として、男児は跡取りとして連れて帰るという親の意思があった点、女児は男児よりも値段が高かった点、当時の中国の価値観では女児が家に入ると男児が産まれやすくなると考えられていた点、などがある。また、殺害や自決の中で子供だけ生き残って引き取られた場合もあった。開拓民経験者の証言によれば、労働力の不足もあって日本の子供を育てることに抵抗がない中国人が多かった。
旧皇族の梨本宮家出身の李方子は、朝鮮半島の日本統治時代に大韓帝国の李垠の妃となっていた。日本で終戦を迎えたのちに臣籍降下によって在日韓国人となり、朴正煕政権の時代に李垠とともに韓国に帰国した。帰国後の方子は障害児教育に取り組んで韓国で親しまれ、葬儀では準国葬が行われた。
1945年10月に連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)のマッカーサーが指示した五大改革には、「選挙権付与による日本婦人の解放」が掲げられており、敗戦と共に日本は新たに民主国家としての道を歩み始める注釈。1947年に施行された日本国憲法には「社会的関係での性差別の禁止」や「結婚が両性の合意のみに基づく対等な関係」である事が謳われた。続いて『教育基本法』『労働基準法』『刑法』『民法』などが改正され、男女同学、男女同一労働同一賃金、母性保護、姦通罪の廃止、家父長的家族制度の廃止などが次々と実現した。
1960年代に全共闘運動が活発になると多くの女子学生も参加した。しかし参加した女性らは人間の解放を謳う運動でありながら女性を隷属的に扱う男性に疑問を投げかける。1970年に田中美津の記した『便所からの解放』により日本でウーマンリブ運動が始まり、世界的な第2波フェミニズムの潮流に乗る。
1975年に国際婦人年が設定され、平等・開発・平和を柱とする世界行動計画が採択される。さらに1979年に『女子差別撤廃条約』が採択され、日本は1985年に批准する。これに先立ち『国籍法』を父系主義から父母両系主義に変更、『男女雇用機会均等法』の制定などが行われる。また1975年には「婦人問題企画推進本部」と「婦人問題担当室」(現「男女共同参画推進本部」と「男女共同参画局」)を設置し、1999年には『男女共同参画社会基本法』が成立した。
20世紀後半から、女性の状況を明らかにするためにジェンダー統計の整備が進んだ。1975年の国際婦人年に統計の重要性が指摘され、これにもとづいて国連統計委員会および国連統計局(UNSD)で統計集の編集が始まり、各国の統計局は国連による国際基準の採用を進めた注釈。