tet550/jawiki_sentences huggingface dataset:
アイスクリン
アイスクリンは、アイスクリームの過去の呼称であったが、現在では、牛乳の代用品として鶏卵、脱脂粉乳などを使って作られたアイスクリーム風の安価な氷菓のこと。乳脂肪分3%以下。高知県や沖縄県のものが有名。
アイスクリームをはじめとする、アイスクリーム類乳製品に比べ、乳固形分・乳脂肪分の割合が小さく、氷菓に分類される。乳脂肪分が少ないために、貯蔵や輸送時の温度の変動などで一部の氷が融解、再結晶しやすく、全体的にシャリシャリとしたシャーベット状の食感となるほか、乳製品独特のコクがしつこくなく、あっさりとした味わいが楽しめる。
また、アイスクリームなどと同じように、香料(フレーバー)を調整することにより様々なバリエーションが存在する。アイスクリームにおけるバニラにあたる、もっとも代表的なフレーバーはバナナ香料で、ミルクセーキに近い味がする。
アイスクリンの原材料として、鶏卵、砂糖、脱脂粉乳、香料などが使われる。アイスクリーム類乳製品と異なる点として卵が使われる。油脂やゲル化安定剤、ぶどう糖果糖液糖、乳化剤などは使われないことが多い。
アイスクリンの製造は原料の混合・殺菌・攪拌凍結からなり、アイスクリームと比べて単純である。このことから、家庭でもアイスクリンを簡単に作るためのレシピも数多く公開されている。
原料を混合し完全に溶解させる。卵の変性を防ぐため常温で混合する。
混合した原料を加熱し殺菌する。アイスクリンはアイスクリームなどと比べ、大型プラントで作られる機会が少ないため、連続流動式の高温瞬間殺菌法が用いられることが少なく、小型タンクやタブ型の容器を用いたバッチ式の殺菌法がとられていることが多い。
殺菌された原料をフリーザーへ導入し、空気とともに激しく攪拌しながら凍結させる。出来上がったばかりのアイスクリンはサクサクとした食感ではなく非常に滑らかであるが時間の経過とともに、含有水分が再結晶することによってシャーベット状の食感が生まれる。
アイスクリンの最終工程はアイスクリームの製造工程と同様であり、この時点で取り出されたアイスクリームはソフトクリームと呼ばれる。そのため製造工程から見れば、アイスクリンは通常のアイスクリームよりソフトクリームに近い。
アイスクリンの歴史は、日本でのアイスクリームの歴史から派生したものである。
1860年(万延元年)に咸臨丸で渡米した人たちがアイスクリームを食べた際、「あいすくりん」と呼んだ。1869年(明治2年)に日本初のアイスクリームを横浜馬車道で元旗本の町田房造が「あいすくりん」の名称で販売した。当初は外国人にしか売れなかったが、1年のうちに評判を呼び、東京の西洋料理店や西洋洋菓子店のメニューに加わったのをはじめ日本中に広がっていった。その後、アイスクリンは物資事情などから、生クリームや牛乳の代わりに脱脂粉乳や卵を用いたものに変化し、アイスクリームから派生した現在のアイスクリンが生まれたものと考えられる。
かつては全国各地で製造販売されていたアイスクリンであるが、大手メーカーの進出や消費者の高級品志向によって衰退し、現在では後述する一部の地域にのみ残された特産品、もしくはレトロ菓子のような扱いとなっている。
アイスクリンが販売されている地域はかなり少なく、主に高知県や沖縄県、また、横浜市の一部や倉敷市の美観地区、大阪城公園内などで販売されている。中でも高知県は県内どこでも手に入るほどポピュラーな商品となっている。最近でこそ高知県ローカル色の強いものとして認識が広まってきたが、それでも高知県出身者が他県に無いのを知って驚いたり、他県からの旅行者がバニラアイスだと思ってアイスクリンを食べ、思わぬところで食感の違いや美味しさを知ったといった逸話には事欠かない。
これらご当地色の濃いアイスクリンの販売形態は屋台など移動式店舗が一般的で、公道脇の歩道やイベント会場でパラソルを広げている様子が見られる。沖縄県では週末や祝日限定で、街道沿いに女子高生がアルバイトで販売する屋台が立つ。いずれも個別にパッケージされている場合は少なく、コーンに1食分を取り分けて販売する。
アイスクリンの根付いた地域では、パッケージされた商品もショッピングセンターやスーパーマーケットなどで販売されているほか、インターネットなどを通じた通信販売もなされている。さらに、首都圏など他地域の小売店に並ぶこともある。その他、岡山県の氷菓メーカーオハヨー乳業より「昔なつかしアイス」として商品化され、各地の生協店舗を中心に全国販売された。オハヨーのものは「生卵・生乳入り」「素材の味を大切に」というキャッチコピーが蓋に印刷されている。
オーリオ・カナヴェーゼ
オーリオ・カナヴェーゼ
オーリオ・カナヴェーゼ(Orio Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約800人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
パラッツォ・カナヴェーゼ
パラッツォ・カナヴェーゼ
パラッツォ・カナヴェーゼ(Palazzo Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約900人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。括弧内のBIはビエッラ県所属を示す。
マニャーノ (BI)
キヤノンマーケティングジャパン
キヤノンマーケティングジャパン株式会社(Canon Marketing Japan Inc.)は、日本市場におけるキヤノンブランド製品の直販、卸売や修理などのサポートなどを行う企業である。
親会社のキヤノン共々東京証券取引所プライム市場上場(親子上場)。本社は品川グランドコモンズ地区に位置する、キヤノンSタワーである。
「サービス創造企業グループ」への変革を目指して構造改革を行っており、キヤノン製品の販売・サポートに加え、ITソリューションビジネスの拡大や産業・医療分野への進出、海外でのビジネス展開にも力を入れている。
主に量販店を通じて、個人・SOHO向けの情報機器を販売している。また、個人向けのECサイト「キヤノン・オンラインショップ」による販売も行っている。コンスーマBUの2020年の売上構成比は約22%である。
主な取り扱い製品・サービス
電卓・電子辞書
大手企業を対象に、入出力デバイスの販売のほか業種ごとの顧客ニーズに対応したITソリューションやサービスを提供している。グループ内にキヤノンITソリューションズなどのSIerを抱え、情報システムの構築・保守なども行う。2012年から自社のデータセンターを運営しており、システム運用支援やクラウドを活用したサービスなどITインフラ・サービス事業の拡充を図っている。エンタープライズBUの2020年の売上構成比は約30%である。
主な取り扱い製品・サービス
複合機 (MFP) やプリンター (LBP) などの入出力機器
業種別のシステム提供・SI(製造・建設、金融、流通・サービス、公共、文教、医療、出版など)
クロスインダストリーソリューション(ERP、CRM、EDI、マイグレーション、セキュリティなど)
基盤構築(サーバー環境構築、ネットワーク構築)
アウトソーシング(iDC、BPO)
サーバー、ビジネスPC、ネットワーク機器等
自社・グループ内の直販部門、および全国の販売パートナー企業を通じて、法人向けの情報機器やソリューションを販売している。また、法人・個人事業主向けのECサイト「コレモール」による販売も行っている。2020年の売上構成比で約42%を占める、同社グループの最大のBUである。
主な取り扱い製品・サービス
オフィス向け複合機 (MFP)
レーザープリンター (LBP)
自社の直販部門およびグループ企業を通じて、各市場に特化した製品やソリューションを販売している。プロフェッショナルBUの2020年の売上構成比は約6%である。
主に半導体メーカー及びその他電子デバイスメーカー等を対象に、半導体製造装置、検査計測装置等を提供
医療機関向けの各種モダリティ、ITシステム、それらを組み合わせたソリューション及び薬局向けの調剤機器やITシステム等を提供
1968年 - キヤノン事務機販売、キヤノン事務機サービスを設立。
1969年 - キヤノンカメラ販売を設立。
1971年 - キヤノン販売に一本化。
1981年 - 東京証券取引所市場第2部に上場。
1983年 - 東京証券取引所市場第1部に指定替え。
1994年 - 幕張本社ビル竣工。
2003年 - キヤノンSタワー竣工、本社を移転。
2006年 - 商号を「キヤノンマーケティングジャパン」に変更。
2010年 - 半導体露光装置事業をキヤノン株式会社に営業譲渡。
2011年 - 昭和情報機器をTOBで買収。
以下の会社は、基本的にキヤノンマーケティングジャパンの子会社であり、キヤノン株式会社の孫会社である。
キヤノンITソリューションズ株式会社(SIおよびコンサルティング、ITサービス、各種ソフトウエアの開発・販売)
スーパーストリーム株式会社(経営基盤ソリューション「SuperStream-NX」の企画、開発、販売)
クオリサイトテクノロジーズ株式会社(Javaに特化したシステム開発、データセンター運営・維持と付帯するサービス)
Canon Software America, Inc.(グループ企業向けの各種ビジネスアプリケーションの開発)
佳能信息系統(上海)有限公司(日系企業やグループ企業向け中心のSIおよびコンサルティング、キヤノン製品に係わるソフト開発・販売)
Canon IT Solutions (Thailand) Co., Ltd. (タイ、ベトナムのグループ企業の事業統括)
Material Automation(Thailand)Co., Ltd. (ITハードウエアからソフトウエアに関わる提案、販売、サービスの提供)
ASAHI-M.A.T. Co., Ltd. (タイ国内におけるCAD/CAM/CAEの販売、サポート)
MAT Vietnam Company Limited (ITハードウエアからソフトウエアに関わる提案、販売、サービスの提供)
キヤノンシステムアンドサポート株式会社(キヤノン製品および他社製ITソリューションなどのコンサルティング・販売・サポート・保守サービス)
エーアンドエー株式会社(3D CADソフトウェア「VectorWorks」の日本語ローカライズを含む国内独占販売および関連ソフトウェアの企画・開発・販売)
キヤノンプロダクションプリンティングシステムズ株式会社(プロダクション印刷機器および消耗品の販売、保守サービスの提供、ワークフローシステムなどの開発、提供、印刷サービスの提供など)
キヤノンライフケアソリューションズ株式会社(医療用機器および健康機器と関連消耗品、医用画像システムの販売)
キヤノンITSメディカル株式会社(医療ヘルスケア分野向けITソリューションの提供・SI開発、ネットワーク・ハードウエア構築)
キヤノンビズアテンダ株会社(コンサルティング、事業支援BPO、バックオフィスBPO、オフィスサポートアウトソーシング、コンタクトセンターアウトソーシング、人材派遣など、各種サービス)
キヤノンビジネスサポート株式会社(キヤノンマーケティングジャパングループのオフィスサービス、BPO関連サービス)
キヤノンカスタマーサポート株式会社(キヤノン製品を中心としたお客様相談センター運営、テクニカルサポート業務、パーソナル向け製品の修理・メンテナンス受付窓口業務、フォトビジネス業務)
かつてはApple Computerの日本総発売元、日本IBMの特約販売店であり、東京など全国主要都市に、キヤノンやアップル、IBMなどの主要メーカのパーソナルコンピュータやオフィスコンピュータ、キヤノン製OA機器など関連商品の販売を行う「ゼロワンショップ」を展開していた。1992年頃までMacintoshを独占販売していた。しかし、アップル製品の流通ルートの多様化や、低価格販売の家電量販店に押され、2002年頃までに店舗事業から撤退した。
キヤノン株式会社より事業を継承し、「INNOVA」の名称で自社ブランドのPCを開発・販売していた。
日本SGIが国内総販売元であった電動立ち乗り二輪車「セグウェイ」を、2007年6月より法人向けに販売開始していた。以前、日本SGIに10%の出資をし、提携関係にあった。
ジェネラル・ダイナミクス
ジェネラル・ダイナミクス  General Dynamics Corporation
ジェネラル・ダイナミクス (General Dynamics Corporation、GD) は、米国バージニア州フォールズチャーチに本社を置く重機械コングロマリットである。ニューヨーク証券取引所上場。
1952年に設立されて以来、宇宙防衛産業と造船業、情報エレクトロニクス技術産業を主力とし、売り上げ210億ドル(2005年)、従業員9万人(2010年)を雇用する世界有数の防衛宇宙複合企業。2005年時点で、軍需産業で第6位にランクされる一方、会社の収益に占める民生産業部門の比率も大きい。
1899年、エレクトリック・ボートが設立され、潜水艦や対潜ミサイルなどを米海軍向けに製造した。1952年にエレクトリック・ボートはジェネラル・ダイナミクスと名称を変更。1953年、航空機メーカーコンベアと合併。(航空機事業コンベア部門は1965年で終了、1976年にカナダ政府に売却されている。)1954年に原子力潜水艦ノーチラスを製造。1974年、F-16を開発。
民間および防衛目的の艦船の建造・保守企業群
エレクトリック・ボート部門は、ハンティントン・インガルス・インダストリーズ社ニューポート・ニューズ部門と並んで、核動力艦を供給可能な企業。主要製品として、バージニア級原子力潜水艦などがある。
American Overseas Marine Corporation
National Steel and Shipbuilding
ジェネラル・ダイナミクス・ランド・システムズ(General Dynamics Land Systems, GDLS)
M1エイブラムス戦車や、ストライカー装甲車などを生産する防衛用陸上車両部門。1982年に買収したクライスラー・コンバット・システムズ社と2003年にゼネラルモーターズから買収したGMディフェンス社が母体。
General Dynamics Armament and Technical Products
一連のガトリング式機関砲(GAU-8、GAU-12、GAU-19、GAU-22、GAU-17ミニガン、M61、M197)を製造。
General Dynamics Ordnance and Tactical Systems
General Dynamics European Land Combat Systems
MOWAG社 - 装輪装甲車のピラーニャ、イーグル、DUROを開発、製造。
Santa Bárbara Sistemas社 - レオパルト2E、ASCOD歩兵戦闘車を製造。
Steyr社 - 装輪装甲車のパンデュールI/II、ASCOD歩兵戦闘車、SK105キュラシェーア軽戦車を製造。
ビジネス用途小型ジェット機を生産する航空機部門。"Forstmann Little & Company"から1999年に買収。G500/G550(旧ガルフストリームV)などの製品で知られている。以前所有していた航空機部門コンベアとの関連はない。
ビジネス用途小型ジェット機を運行、管理する航空機運航管理部門。 ()
General Dynamics Advanced Information Systems (GDAIS)
ルーセント・テクノロジーズ社(旧AT&T社の機器開発部門)から1997年に買収
General Dynamics C4 Systems
モトローラ社から2001年に買収。GDAISと共に、民生用及び防衛用のアビオニクス、電子機器の生産をおこなっている。
1992年にItronから部門買収した事業。個人でも購入が可能な、数少ないGD製品。 ()
アメリカ国土安全保障省が非公開で行うソーシャルメディアの監視プログラムの運用。
1967年にジェネラル・アトミックス社をガルフ・オイルへ売却。
航空機部門は長らく軍用機製造をおこなっていたが、1992年12月に部門をロッキード(現ロッキード・マーティン)へ売却。
F-111 - 攻撃機・戦闘爆撃機。可変翼航空機として初めて実用化された。
F-16 - 戦闘機。現在はロッキード・マーティンが製造を継続。
ペローザ・カナヴェーゼ
ペローザ・カナヴェーゼ
ペローザ・カナヴェーゼ(Perosa Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約500人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
ネスク
株式会社ネスク(@nsk)は、石川県金沢市に本社を置くインターネットサービスプロバイダである。
北國新聞社の関連企業。
石川県金沢市南町2番1号 北國新聞会館3階
1986年5月1日 - 金沢ニューメディア・サービス株式会社として設立
1995年6月20日 - 社名を株式会社日本海ネットに変更
1999年12月24日  - 社名を現在の株式会社ネスクに変更
インターネット接続、コンテンツ制作、システム構築などインターネットに関する事業
浜辺美波 2014年~
フレッツ・光プレミアム…日本全国
フレッツADSL…日本全国
ネスクADSL…北陸3県
仙洞寺山
仙洞寺山(せんどうじやま)は丹沢山地の北東部、神奈川県相模原市緑区にある標高583mの山。山を囲むように林道が通っている。
茨菰山(511m)
永峰(568.5m)
ポント＝カナヴェーゼ
ポント=カナヴェーゼ
ポント=カナヴェーゼ(Pont-Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約3,200人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
磐梯吾妻道路
磐梯吾妻道路(ばんだいあづまどうろ、通称 : 磐梯吾妻スカイライン)は、かつて福島県福島市にあった有料道路である。
福島県道路公社が管理する一般有料道路だったが、2013年に恒久無料開放された。福島県道70号福島吾妻裏磐梯線の一部である。無料開放後も磐梯吾妻スカイラインの名称は通称として使われている。
福島県福島市の高湯温泉から浄土平を経て土湯峠に至る吾妻連峰を縦走する全長 28.7 km、平均標高1,350 mの山岳自動車道である。道路法上の正式な路線名は、福島県道70号福島吾妻裏磐梯線であり、通称として磐梯吾妻スカイラインまたは、磐梯吾妻道路とよばれることが多い。東北地方の山岳観光有料道路の草分けとして1959年(昭和34年)11月に開通。磐梯朝日国立公園の吾妻連峰の東側山腹に沿って走る本格的な山岳観光道路で、旧建設省と「道の日」実行委員会が選定した日本の道100選にも選ばれている。
有料道路時代の普通車の通行料金は1,570円であったが、料金徴収期間の満了に伴い、2013年(平成25年)7月25日から恒久的に無料開放された。
11月中旬から翌年4月上旬までは冬期通行止が行われる。
路線名:福島県道70号福島吾妻裏磐梯線
起点:福島市町庭坂。
終点:福島市土湯温泉町。
延長:28.7 km。
かつて、この道が開かれる以前は、山伏が修行するための登山道として浄土平までの路が通じていたといわれている。
当初、福島県が1953年(昭和28年)に吾妻連峰から裏磐梯地方の観光・産業開発を目的に県道福島・吾妻・裏磐梯線(磐梯吾妻スカイライン)として着工し、建設途中の1957年(昭和32年)に日本道路公団が工事を引き継ぎ、1959年(昭和34年)11月に開通した。開通当時は、経済企画庁が経済白書の中で「もはや戦後ではない」と謳った3年後のことで、高度経済成長期のモータリゼーションの流れのなかで国民向けの大衆車が生産されるようになった時代であった。2011年(平成23年)に起こった東日本大震災の影響で、観光復興策のひとつとして通行料の無料化が実施され、現在に至っている。
1959年(昭和34年)11月6日 : 開通(事業主体と管理は、旧・日本道路公団 (JH))
1972年(昭和47年)1月1日 : 管理 業務を、旧・日本道路公団 (JH) から福島県道路公社へ移管。
2011年(平成23年)7月16日 : 福島県内の他の2有料道路と共に、年度限定で無料開放を実施。
2012年(平成24年) : 無料開放継続。
2013年(平成25年)7月26日 : 恒久的に無料開放。
関東地方から近いところにあることから、道路を訪れる観光客数は多い。標高1,622 mの最高点付近に、休憩施設である浄土平レストハウス(浄土平パーキングエリア)がある。冬季閉鎖区間があり、11月中旬から4月上旬までのあいだは通行できなくなる。
普通車 : 1,570円
大型車(I) : 2,410円
大型車(II) : 5,570円
軽自動車等 : 1,150円
軽車両等 : 150円
吾妻八景「つばくろ谷」(不動沢)に架けられた磐梯吾妻スカイラインを代表する橋で、現橋は旧橋から架け替えられたもので、周辺に駐車場や休憩所が整った観光名所のひとつである。
磐梯朝日国立公園の中にあって、遠くに蔵王連峰を望み、左右に安達太良山と磐梯山を望むスケールの大きな恵まれた景観と、沿線には噴火口、湖沼、湿地帯など変化に富んだ土地の中を走る。標高の低い所では、樹木も多く深い森林地帯であるが、標高が上がるにつれて立ち枯れの木が目立ち始める。硫黄の匂いが香る温泉街を幾つか通過し、山頂近くになると岩肌がむき出した荒涼な景観となる。道路の最高点は、標高1,622 mあり、北側の起点にあたる高湯温泉(標高約770 m)とは標高差が約850 mある。
磐梯吾妻スカイライン中間には吾妻小富士と一切経山の鞍部に開けた、浄土平とよばれる火山性ガスが噴出する草木の生えない荒涼とした火山荒原が広がる。この特別保護地区に指定されている浄土平には、浄土平パーキングエリアが設けられており、東側の吾妻小富士や西側の一切経山のハイキング・登山観光拠点の休憩施設として利用される。
浄土平から北は、天狗の庭とよばれる秋の紅葉の名所のほか、不動沢橋が架かるつばくろ谷、蔵王を望む白樺の峰がある。
いっぽう南の土湯峠からは、国見台から湖見峠(うみみとうげ)にかけてブナの樹海の中を急なへアピンカーブが続く道路が走り、安達太良山、磐梯山や裏磐梯の湖を望める。その途中の天風境(てんぷうきょう)の駐車場が見晴らしの良い展望台となっている。特に眺望のよい8つの景勝スポットは、作家の井上靖が命名した「吾妻八景」の名で広く知られている。
リヴァローロ・カナヴェーゼ
リヴァローロ・カナヴェーゼ
リヴァローロ・カナヴェーゼ(Rivarolo Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約13,000人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
== 行政 ==
リヴァローロ・カナヴェーゼには、以下の分離集落(フラツィオーネ)がある。
Argentera, Bonaudi, Cardine, Mastri, Obiano, Paglie, Pasquaro, Praglie, Sant'Anna, Vesignano
ポリュムニアー
ポリュムニアー(Πολυμνία, el)あるいはポリュヒュムニアー(Πολυυμνία, el)は、ギリシア神話の女神である。長母音を省略してポリュムニア、ポリュヒュムニアとも表記される。
ムーサの1人で、讃歌と雄弁を司る。名前は「多くの歌」を意味する。
ゼウスとムネーモシュネーの娘で、カリオペー、クレイオー、メルポメネー、エウテルペー、エラトー、テルプシコラー、ウーラニアー、タレイアと姉妹。
トリプトレモス、エロース、オルペウスの母とされることがある。
たいへんに厳格な女性で、憂いに沈み、瞑想にふける。指を口にあて、長い外套とベールを身に付け、ひじを柱にもたれた姿で描かれる。この女神は、不朽の名声を得る作品を書いた作家に名声を運んでくる。しばしば、幾何学、修辞学、瞑想、農業を司る神とも見なされる。
宇井伯寿
宇井 伯寿
宇井 伯寿(うい はくじゅ、1882年(明治15年)6月1日 - 1963年(昭和38年)7月14日)は、日本の曹洞宗僧侶・インド哲学研究者・仏教学者。学位は、文学博士(東京帝国大学・1921年)。日本学士院会員。
1882年、愛知県宝飯郡御津町生まれ。幼名は茂七。12歳で同郡の曹洞宗の東漸寺で出家し伯寿と改名。名古屋曹洞宗専門支校(現・愛知中学校・高等学校)、 旧制京北中学校を経て東京帝国大学印度哲学科に入学し、木村泰賢と共に高楠順次郎に師事する。
卒業後、曹洞宗第一中学林(現・世田谷学園中学校・高等学校)、曹洞宗大学(現・駒澤大学)で講師を務めつつ、1913年(大正2年)からドイツのテュービンゲン大学とイギリスのオックスフォード大学に留学。帰国後に1923年東北帝国大学法文学部教授となり、1930年東京帝国大学教授、43年退官。数多くの後進を育成した。1921年(大正10年)に東京帝国大学より文学博士号を授与される。
1936年(昭和11年)には『国体の本義』編纂委員(仏教担当)を務める。
1941年(昭和16年)に曹洞宗本庁によって駒澤大学学長に任命される。1945年(昭和20年)には帝国学士院会員に選出された。以後も客員講師として慶應義塾大学、早稲田大学、学習院大学、名古屋大学などでも教鞭を執った。
1931年(昭和6年)-『印度哲学研究』により学士院賞
1953年(昭和27年)- 文化勲章
弟子に中村元がおり、座談会での回想がある。
五男:宇井理生は薬理学者。親族としてみた宇井伯壽の回想を記している。
宇井伯壽監修『仏教辞典』 大東出版社、1937年、新版1965年ほか
『印度哲学研究』1–6 甲子社、1924年–。岩波書店、、1965年
『印度哲学史』 岩波書店、1932年
『インド哲学史』書肆心水、2015年
『仏教論理学』大東出版社、1933年
『唯心の実践』大東出版社、1934年
『禅宗史研究』1-3 岩波書店、1939-43年、新版1966年、1982年
『仏教思想研究』 岩波書店、1943年
『仏教思想の基礎』 岩波書店、1944年
『仏教哲学の根本問題』 大東出版社、1947年
『仏教哲学の根本問題』書肆心水、2014年。大活文字版
『仏教思潮論』喜久屋書店、1948年
『仏教思潮論 仏法僧三宝の構造による仏教思想史』書肆心水、2014年
『大乗仏典の研究』 岩波書店、1953年
『大乗荘厳経論研究』 岩波書店、1953年
『実性論研究』 岩波書店、1953年
『瑜伽論研究』 岩波書店、1953年
『唯識三十論釈論』 岩波書店、1953年
『唯識二十論研究』 岩波書店、1953年
『釈道安研究』 岩波書店、1956年
『仏教経典史』 東成出版社、1957年
『仏教経典史』書肆心水、2014年。大活文字版
『陳那著作の研究』 岩波書店、1958年
『宇井伯寿著作選集』全6巻、大東出版社、1966-72年
『訳経史研究』岩波書店、1971年
『インド哲学から仏教へ』岩波書店、1976年
『禅者列伝 僧侶と武士、栄西から西郷隆盛まで』書肆心水、2015年
矢部長克
矢部 長克(やべ ひさかつ、1878年12月3日 - 1969年6月23日)は、日本の地球科学者。東京生まれ。東北大学名誉教授。
北海道石狩炭田の調査研究を卒業論文として、1901年(明治34年)に東京帝国大学理科大学地質学科を卒業し、1908年から1912年まで欧米留学。留学中の1911年に東北帝国大学教授に就任し、帰国後同大学地質学古生物学科を創設。日本での地質学、古生物学の創始者。日本と大陸の構造学的研究や北海道のアンモナイト化石の研究で有名。1918年糸魚川静岡構造線を提唱した。他にも、日本列島が100万年前に大陸から分離したと発表して反響を呼んだ。日本古生物学会の初代と第8代会長を歴任。1953年文化勲章受章。
父・長禎は開業医。兄は植物学者の矢部吉禎。息子・一郎は東北大学図書館司書を勤めた。
毎年10月15日は、日本古生物学会により「化石の日」とされている。これは、日本古生物学会のシンボルとなっている「ニッポニテス・ミラビリス」を、矢部が新種記載した1904年(明治37年)10月15日に因んだものである。
サレラーノ・カナヴェーゼ
サレラーノ・カナヴェーゼ
サレラーノ・カナヴェーゼ(Salerano Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約500人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
サン・ベニーニョ・カナヴェーゼ
サン・ベニーニョ・カナヴェーゼ
サン・ベニーニョ・カナヴェーゼ(San Benigno Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約6,000人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
サン・カルロ・カナヴェーゼ
サン・カルロ・カナヴェーゼ
サン・カルロ・カナヴェーゼ(San Carlo Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約4,000人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
== 行政 ==
サン・カルロ・カナヴェーゼには、以下の分離集落(フラツィオーネ)がある。
Baima, Buratto Inferiore, Buratto Superiore, Capoluogo, Corametti, Fornero, Massa, Orsa, Perino, Sarolda, Sedime, Spinerano
サン・ジョルジョ・カナヴェーゼ
サン・ジョルジョ・カナヴェーゼ
サン・ジョルジョ・カナヴェーゼ(San Giorgio Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約2,600人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
日本SGI
日本SGI株式会社は、米Silicon Graphics International Corp. (SGI) の日本法人としてコンピュータやこれに関連するサービスに関する事業を行っていた株式会社である。
2017年8月、日本ヒューレット・パッカード株式会社に吸収され解散した。
1987年日本国内での米Silicon Graphics, Inc.製品の販売は、1984年より住商エレクトロニクス株式会社が国内総代理店として販売を行っていたが、1987年に米Silicon Graphics, Inc.の100%子会社として日本シリコングラフィックスが設立し、本格的な国内販売を開始した。
1997年日本クレイと合併し、日本シリコングラフィックス・クレイ株式会社へ社名変更。クレイとの合併後、それまでグラフィックス市場中心のビジネス展開だけであったが、大型並列計算機を中心とする科学技術計算分野へのビジネス展開も開始される。実際にはクレイの市場を引継ぎ、自動車産業での解析系サーバまたは官公庁市場での解析分野・シミュレーション分野へ販売展開を開始した。
1998年日本シリコングラフィックス株式会社へ社名変更。
2000年元クレイのベクトル機部門を売却。
2001年NECとNECソフトの資本出資を受け、米SGIの100%子会社から独立。米SGIの出資は10.5%となり、本国とは独立して経営を行うこととなった。事業内容としては、米SGIが100%出資していた頃に比べ日本独自のソリューションの割合が高くなった。特に2005年以降は「コンテンツが主役の時代」というコンセプトを掲げ「SiliconLIVE!」というソリューション体系を発表したが、これも日本SGI独自のものである。
2006年5月、米SGIは事実上の倒産となったが、日本SGI株式会社は日本電気株式会社 (NEC) を筆頭に、キヤノンマーケティングジャパン、ソニーなど、多彩な企業から出資を受けている為、米SGI破産の影響はないものとしている。
2006年12月には、大手インターネットエクスチェンジ業者であるメディアエクスチェンジの株式の31.56%をライブドアから譲り受けたが、2009年3月にフリービットに売却している。
2011年3月、再び米SGIの100%子会社になった。なお、米SGIは2009年の再度の倒産時にRackable Systems社が買収の上、Rackable Systems社自体がSilicon Graphics Internationalに改称したため、かつての親会社とは別法人である。
サン・ジュスト・カナヴェーゼ
サン・ジュスト・カナヴェーゼ
サン・ジュスト・カナヴェーゼ(San Giusto Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約3,300人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
ブティックホテル
ブティックホテル(boutique hotel)とは、客室数が10~100室程度と比較的、規模が小さいながらも、独創性が溢れる独特なデザインやサービス等を売りにしているテーマ性のあるホテルのこと。
独創的で店舗ごとに異なるコンセプトと高いクリエイティビティをセールスポイントに持ち、そのカテゴリーが提起された当初は10室から100室ほどの客室を有するホテルを称していた。ブティックホテルは、独立系のオーナーによる経営スタイルが多く、一貫したコンセプト、細部に至るまで徹底したクリエイティブのこだわりが見られ、高品質・高価格帯である。また、運営をマニュアルで縛ることなくチェーン展開されている。近年、大自然の中に位置する「アドベンチャーブティック」や、「ブティックリゾート」と呼ばれる大型リゾートなど、ブティックホテルは多くのカテゴリーに細分化し、その規模や客室数による明確な分類はされなくなってきた。ブティックホテルのカテゴリーは今後さらにユニークな広がりを見せることが予想され、世界のホテル業界を牽引するホテルカテゴリーとして期待されている。
拡大するコト消費の需要拡大に伴い、ホテルマーケットも変化した。その中で生まれたのが、1980年頃に登場した新たなホテルカテゴリー「ブティックホテル」である。パリ、ロンドン、ニューヨーク、サンフランシスコなどの日本国外の主要都市では、1980年代にブティックホテルが登場した。最初のブティックホテルは、1984年にイアン・シュレーガーとスティーブ・ルベルが創設したモーガンズホテルであり、ブティックホテルという言葉は、「ブティック」になぞらえてルベルによって造られた。近年では、国際的なホテルチェーンが豪華なブティックホテルをサブブランドに持ち、この市場の成長を促進する動きが注目されている。
多くのブティックホテルは、テーマ性のあるスタイリッシュでこだわりのあるインテリアが特徴。ブティックホテル人気に対して、マーケットシェアの拡大を狙う外資系ホテル企業も影響を受けている。アメリカではマンハッタンを中心としたニューヨーク市内にたくさんのブティックホテルが集まる。ブティックホテルはロンドン、ニューヨーク、マイアミ、ロサンゼルスに多く、世界中に広がりつつある。それ以外ではリゾート地にもスパ、ヨガや絵画教室や、その土地でしか体験できないアクティビティを売りにしたブティックホテルなどがある。
日本で「ブティックホテル」は、ラブホテルの婉曲表現としてラブホテルや偽装ラブホテルなどを意味する場合も多い。近年は、2017年に渋谷区でテイクアンドギヴ・ニーズの子会社が「トランクホテル」、2020年6月に京都市でエースホテルがそれぞれ開業した。
サン・マルティーノ・カナヴェーゼ
サン・マルティーノ・カナヴェーゼ
サン・マルティーノ・カナヴェーゼ(San Martino Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約800人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
サン・マウリーツィオ・カナヴェーゼ
サン・マウリーツィオ・カナヴェーゼ
サン・マウリーツィオ・カナヴェーゼ(San Maurizio Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約10,000人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
ジョバンニ・ブルネーロ (自転車ロードレース選手)
津島壽一
津島 壽一
津島 壽一(つしま じゅいち、新字体:寿一、1888年(明治21年)1月1日 - 1967年(昭和42年)2月7日)は、日本の官僚、政治家。正三位勲一等旭日大綬章。
第二次世界大戦後の外債処理や賠償交渉に道筋をつけたことで知られる。
愛媛県阿野郡坂出村(のちの香川県坂出市)生まれ。旧制丸亀中学、旧制一高、1912年に東京帝国大学法科大学政治学科卒業。大蔵省に入省。理財局属
昭和戦前期の代表的な国際金融官僚であり、金解禁から昭和恐慌を経て高橋財政に至るまでの期間、海外駐在財務官(英、仏、米駐在)などの職にあって、一貫して第一線で実務に関わった。理財局長、大蔵次官、日銀副総裁、北支那開発総裁などを経て、1945年(昭和20年)2月、内閣書記官長に転じた石渡荘太郎蔵相の後任として小磯内閣の大蔵大臣に就任。終戦後の同年8月には東久邇宮内閣で再び大蔵大臣に就任した。同年10月5日、貴族院議員に勅選され、1946年(昭和21年)2月16日まで在任。
終戦処理内閣の蔵相として津島が直面したのは戦前に日本が発行した外債の支払い問題だった。敗戦国の外債処理といえばまず返済額の減額を交渉するのが常識と考えられていた時代にあって、津島は戦争で失った国際信用を回復することが重要と考え、元金の減額や利子の停止には一切ふれずに、ただ支払い期限の10年間先延ばしを求めるにとどまった。天皇の従弟を首班とする内閣の政策に懐疑的だった諸外国もこうした日本政府の対応には一定の評価を下した。
その後、公職追放となり、追放中の1948年(昭和23年)10月、兵器処理問題に関し、衆議院不当財産取引調査特別委員会に東久邇稔彦、渋沢敬三、次田大三郎らとともに証人喚問された。1951年(昭和26年)に追放解除。同年吉田茂に乞われてフィリピンとの賠償交渉に日本国主席全権大使としてあたる。フィリピンの要求額と、日本が提示額の間には数倍の開きがあり、交渉は多難を極めたが、4年越しの地道な交渉により、沈没船の引き揚げその他の役務や生産財の現物供与などを含めることで両国は合意に至った。
1953年(昭和28年)の第3回参議院議員通常選挙に自由党公認で全国区から立候補し初当選。自由民主党合流後は第1次岸内閣改造内閣で防衛庁長官を務めた。1959年(昭和34年)、第5回参議院議員通常選挙に自由民主党公認で香川県地方区から立候補し再選された。
郷里の後輩である大平正芳に勧めて大蔵省に入省させたことや大平は大蔵大臣時代の津島の秘書官を務めた。、谷崎潤一郎の親友としても知られた。
1967年(昭和42年)2月7日死去。享年79。
日本体育協会会長"jinin"
1964年東京オリンピック組織委員会初代会長(後任は安川第五郎)"jinin"
日本オリンピック委員会委員長"jinin"
1912年7月:大蔵省に入省。理財局属
1912年11月:高等文官試験を合格
1914年5月:欧州各国・支那出張
1916年5月:幸橋税務署長
1916年11月:専売局参事補 兼 専売局長官官房 兼 理財局
1917年2月:専売局参事補 兼 専売局長官官房 兼 理財局 兼 臨時調査局金融部
1917年3月14日:大蔵大臣秘書官(事務担当)
1918年6月:参事官 兼 大蔵大臣秘書官(事務担当)
1918年9月29日:参事官
1920年5月10日:参事官 兼 理財局臨時調査課長
1920年8月23日:参事官 兼 理財局臨時調査課長 兼 大蔵大臣秘書官
1923年9月19日:参事官 兼 理財局臨時調査課長 兼 大蔵大臣秘書官秘書官(事務担当)
1923年12月:欧米各国出張(〜1924年6月)
1924年1月21日:参事官 兼 理財局国庫課長 兼 理財局臨時調査課長 兼 大蔵大臣秘書官秘書官(事務担当)
1924年1月29日:参事官 兼 理財局国庫課長 兼 理財局臨時調査課長
1924年5月30日:参事官 兼 理財局国庫課長
1925年10月:参事官 兼 理財局国庫課長 兼 支那関税特別会議帝国代表議員
1926年8月:理財局国庫課長
1927年5月24日:海外駐在財務官(英、仏、米駐在)
1933年8月:帰朝
1934年7月10日:大蔵次官 兼 理財局長
1934年7月13日:大蔵次官
1936年3月13日:退官
『芳塘随想』(随想集・芳塘刊行会)
『谷崎と私』(中央公論社)
鵜飼い大橋
鵜飼い大橋(うかいおおはし)は、岐阜県道77号岐阜環状線の途中、岐阜県岐阜市の長良川上に架かる斜張橋および箱桁橋である。この橋の南側には井ノ口トンネルが接続されている。名称は一般公募の中から選考された。
供用開始 2003年3月20日
総工費 約102億円
延長 469m(斜張橋:154m、箱桁橋:315m)
幅員 28.3 - 29.1m
橋梁形式 鋼単径間斜張橋 + 鋼6径間連続非合成箱桁橋
施工主体 岐阜県
住所 岐阜市長良雄総 - 岐阜市日野西
川下を見て左岸側には金華山がそびえ、右岸側には長良川温泉街が広がっており、付近の河川敷はレクリエーション広場となっている。また、「長良川プロムナード計画」により長良川右岸をプロムナード(散策路)化されており、長良川鵜飼の観賞や花火大会の時には大勢の人でにぎわっている。
水が流れている河川部分は斜張橋、河原の部分は箱桁橋という構成となっている。斜張橋は高さ60mの主塔が左岸の陸上にあり、地上から75度の角度で傾いている。また、通常は主塔の両側に橋の中心線と平行にケーブルを張るが、この橋のケーブルは主塔から3方向にケーブルが伸びている。河川側は通常の張り方だが、陸側のケーブルが橋の外側へと2方向に張ってあり、そのケーブルはひねってある。
橋の名前にもあるように、この鵜飼い大橋と隣の長良橋との間で鵜飼いが行われる。漆黒の闇に浮かぶ鵜船のかがり火という幻想的な雰囲気を壊さないためや、鵜飼いで獲る鮎は光で驚かせて獲るので、そのため橋から光が漏れると鵜飼いの妨げとなってしまうので、車道の脇にはやや高めのコンクリートが続き、高欄照明が採用され、通行する車のライトや橋に関わる照明が橋の外に漏れて鵜飼いの邪魔にならないような工夫が施されている。そのため、車の中からは長良川の風景はあまり見られない。
この橋の一見変わった外見は主塔を鵜匠に、ケーブルを手綱に、橋桁を鵜船に見立てた造りになっており、鵜匠が舟の上から鵜を巧みに操ってアユを獲る様子を表している。
この橋の歩道からは川が見渡せるためシーズン中は鵜飼い見物を楽しむ人の姿が見られる。また、橋の中央部に小さなベンチがある。なお、橋脚にツル性植物をはわせたり、桜木の移植や太陽光発電を行ったりするなど、環境にも配慮している。
世界的に著名な照明デザイナー石井幹子により、主塔は鵜飼が終わる時刻や開催時期以外になるとライトアップされ、夏は清流・長良川の涼しげな青・エメラルド色系のグラデーション、冬は暖かい黄色・オレンジ色系のグラデーションといった鮮やかな塔が浮かび上がる。冬の塔は鵜船のかがり火の色となっており、開催時期以外でも鵜飼を連想できるように工夫されている。この光は主塔からではなく、地上にある多くの投光器が照らしているので、水面に直接光が届くことはない。
この付近の長良川に架かる橋として長良橋・千鳥橋があるが、岐阜市中心部に向かう車が多いラッシュ時には渋滞が絶えなかった。そこで、この2つの橋の間に渋滞解消として架けられたのが鵜飼い大橋である。この橋は、南側の井ノ口トンネルの先で国道156号に接続し、さらにその先で国道22号と繋がっている。国道22号・その先の国道19号は名古屋の中心部を貫いており、鵜飼い大橋の完成により名古屋へのアクセスの短縮にもなった。
当初は井ノ口トンネルは対面通行であったが、2006年1月に井ノ口トンネル東側に第二井ノ口トンネルが開通し、国道156号の交差点(立体交差)まで4車線化された。(橋の南側・井ノ口トンネルの手前で車線減少していた)
またかつては第二井ノ口トンネルが開通した後も、国道156号と合流直後にある岩戸トンネルが片側1車線しかなく、同様に1車線しかない国道156号の道に合流していたことが原因で長い渋滞が発生していた。2008年3月に岩戸トンネルの2車線化工事が完了し、現在は渋滞は解消している。
第15回全国街路事業コンクール、全国街路事業促進協議会会長賞
平成15年度土木学会田中賞(作品部門)を受賞
東海北陸自動車道 「岐阜各務原IC」より車で約20分
ポリニヤ
ポリニヤ(Полынья、Lahvandus、米国: Polynya/英国: Polynia)とは、氷に囲まれた開水面あるいは薄氷域のことである。ロシア語のПолыньяからの借用語で、自然の氷穴を意味し、19世紀に極地の探検家が海の航行可能な部分を表現するために採用した。
ポリニヤは、沿岸ポリニヤ(coastal polynya)、外洋ポリニヤ(open-ocean polynya)の2種類に大別される。
沿岸ポリニヤは南極や北極の海岸付近で一年中見られ、滑降風のような局所的な沖風によって海氷が次々と沖へ運ばれることで生成されると考えられている。
外洋ポリニヤは氷帽の中で形成され、深く暖かい水の上昇流によって引き起こされると考えられている。南極のウェッデル海で1973年9月に初めて発見されたWeddell Polynyaが代表的な例である。
カナダとグリーンランドの間にあるNorth Water Polynyaのように、ポリニヤの中には毎年同じ時期に同じ場所で季節的に発生するものがある。この規則性に生活戦略を適応させた動物がポリニヤに生息する。
冬には、南に移住しないセイウチのような海獣類、イッカクおよびシロイルカなどが生息する。また、シロイルカの群れなどが氷に閉じ込められた場合でも、イルカが定期的に呼吸するためにつくる流れの影響でポリニヤが形成される場合がある。また、それらの動物を餌として狙うホッキョクグマなどもポリニヤに集まる。ホッキョクグマは、ポリニヤの開放水域を65kmも泳ぐことができることが知られている。
トッレ・カナヴェーゼ
トッレ・カナヴェーゼ
トッレ・カナヴェーゼ(Torre Canavese)は、イタリア共和国ピエモンテ州トリノ県にある、人口約600人の基礎自治体(コムーネ)。
隣接するコムーネは以下の通り。
新行徳橋
新行徳橋(しんぎょうとくばし)は千葉県市川市の行徳地区と八幡地区を結ぶ、千葉県道6号市川浦安線の道路橋。
1972年(昭和47年)開通。行徳地区の開発とともに千葉県道6号市川浦安線のバイパス整備が進められ、狭隘な行徳橋のバイパス橋として建設された。開通から20年間は千葉県道路公社が管理する有料道路だったが、1993年(平成5年)に無料化された。橋の浦安寄りには料金所跡の敷地が見られる。
ヨハネス・ハルトマン
ヨハネス・フランツ・ハルトマン(Johannes Franz Hartmann、アルゼンチン名:ホアン・アルトマン Juan Hartmann、1865年1月11日 - 1936年9月13日)は、ドイツ出身の天文学者。
エアフルトに生まれた。テュービンゲン、ベルリン、ライプツィヒで学び1891年に博士号を得た。1893年にクフナー天文台の助手となり、1894年にライプツィヒに戻り、1896年からポツダム天体物理天文台に勤務、1902年に教授となった。主に恒星の分光学的研究を行い、1904年に連星であるオリオン座δ星のドップラー効果の観測中にカルシウムの静止線を観測し、星間物質の存在を示した。1909年から1921年までゲッティンゲン大学の教授と、天文台長を務めた。1921年からはよりよい観測条件を求めてアルゼンチンに渡り、ラプラタ天文台の所長を務めた。1934年にゲッティンゲンに戻り2年後に没した。
アルゼンチンで3個の小惑星を発見した。アンゲリカは彼の妻の名、エルフォルディアは彼の生地エアフルトのラテン語名に由来する。
月の裏側にあるハルトマン・クレーターは彼に因んで命名された。小惑星 (3341) ハルトマンも彼の名前にちなんでいる。
支那事変
支那事変(しなじへん)は、日中戦争に対する当時の日本側による呼称のひとつであり、日本政府の呼称である。臼井勝美によると、1941年12月10日に「大東亜戦争」の命名に「支那事変」が含められたことで、名称としてはそこで終りを告げることになった、といい、北博昭によると、戦いは続いていたため、「支那事変」の終期は「太平洋戦争」(大東亜戦争)終結のときとなるという。
1937年(昭和12年)7月7日の盧溝橋事件を発端とする大日本帝国(当時)と中華民国(当時)の間で起こった武力衝突。盧溝橋事件は現在も一番初めに日本の軍事キャンプに向けて一発の銃弾が撃ち込まれ、日本兵が一人行方不明になったが、その後無事に発見されている。また銃弾の発砲についても蒋介石国民政府が「何らかの手違いによるものである・・」という旨の声明を出しており、正式な謝罪もあった。日本側も石原莞爾が旧知の仲であるドイツの駐中国大使であるオットー・トラウトマンに仲介を依頼する形でトラウトマン工作を用意していたが、それも後述の通り内閣書記官長の風見章をはじめとする反対意見を出し難色を示したことで頓挫した。
4日後の松井-秦徳純協定により一旦は収拾したが、日本側は近衛内閣が「北支派兵に関する政府声明」を発表し、事件を「北支事変」と呼称した。7月11日午後5時30分、風見章書記官長は「今次の北支事変は其性質に鑑み事変と称す」と発表し、「今次事件は全く支那側の計画的武力的抗日なること最早疑ひの余地なし」と断定し、「従来我国が北支に於て保有せる駐兵権に基づく派兵ではなく」、「支那側の計画的武力抗日に対する帝国政府の自衛権の発動に基づくものであり、満州事変、上海事変の出兵と同様の性質のもので派兵の意義は頗る重大」と強調した。
その後、中国共産党の国共合作による徹底抗戦の呼びかけ(7月15日)、及び蔣介石の「最後の関頭」談話における徹底抗戦の決意の表明(7月17日)、中国軍の日本軍及び日本人居留民に対する攻撃と事態は進展し、8月には第二次上海事変が勃発するに及び、戦線は中支(中支那、現中国の華中地方)、そして中国大陸全土へと拡大し、日本と中華民国の全面戦争の様相を呈していった。
1941年(昭和16年)12月までは、双方とも宣戦布告や最後通牒を行わなかった。
事変の長期化とともに、米国、英国は援蔣ルートを通じて、重慶国民政府(蔣介石政権)を公然と支援した。ソ連は空軍志願隊を送り、中華民国側を援護した。一方日本は、新たに南京国民政府(汪兆銘政権)を支援した。
その後、1941年(昭和16年)の日米開戦とともに、蔣介石政権は12月9日、日本に宣戦布告し、日中両国は正式に戦争へ突入した。昭和16年12月12日の東條内閣における閣議決定で、日本政府は「今次ノ対米英戦争及今後情勢ノ推移ニ伴ヒ生起スルコトアルヘキ戦争ハ支那事変ヲモ含メ大東亜戦争ト呼称ス」 とし、「支那事変」という名称は「大東亜戦争」に吸収され、「支那事変」とは呼ばれなくなった。
国際法上で必要な国家の交戦開始の意思表示がなされなかったため、戦争と呼ばれなかった。日本政府は当初は北支事変(ほくしじへん)と呼称し、その後、支那事変となった。陸軍省軍事課長田中新一大佐は、8月14日の閣議で「北支事変は日華事変と改称すべきだ。相手が拡大主義だから我が不拡大は成立たない」と言った意見が出ていたと回想している。
1945年12月8日から17日にわたって連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)に指示されて新聞各紙に掲載された「太平洋戦争史」では、「支那事変」が使用されたが、連載をまとめ1946年4月に刊行された連合軍総司令部民間情報教育局提供・中屋健弌訳『太平洋戦争史-奉天事件より無条件降伏まで』(高山書院、昭和21年4月)では「日支事変」とされた。なお、GHQ/SCAPは、『文藝春秋』1946年11月号に掲載された青野季吉の「中堅作家論ノート」における「支那事変」と表記について、「支那事変は日華事変と書かれるべきである」と命令した。
1946年6月、中華民国の抗議を受けて「支那」の文字の使用を避けるべきとする「中華民国の呼称に関する件」が外務省総務局長名で出され、次官通達「支那の呼称を避けることに関する件」が各省次官などに伝達された。同文書では、「支那」に代わる用例として「中華民国」、「中国」、「日華」などが挙げられたが、歴史的地理的または学術的の叙述の場合は「東支那海」や「日支事変」などの使用はやむを得ないとされた。同通達を受け、7月3日に文部大臣官房文書課長名の「『支那』の呼称を避けることについて」と題する「通知」が各大学・高等専門学校長宛に出されて以降、「支那」の語句が避けられ、「支那事変」の使用は減少し、「日華事変」が使用され始めた。
高等学校学習指導要領は昭和26年度改訂から、中学校学習指導要領社会科編は昭和30年度改訂から「日華事変」が使用され、昭和32年度から全社の中学校歴史教科書で「日華事変」となった。昭和50年度から教科書に「日中戦争」が登場したが、学習指導要領は「日華事変」のままであった。「日中戦争」の呼称の使用に比例して、日本の中国に対する「侵略」を強調する傾向が強まったように、呼称には歴史認識も大きな影響を及ぼしていた。日中国交正常化を受け1970年代に「日中戦争」が普及し、「日華事変」は使用されなくなっていった。
ボディスーツ
ボディスーツ(Bodysuit)は、ファウンデーションの一種である。主に女性用ではあるが、男性用もわずかであるが存在する。
また、幼児用の衣服や競泳水着、舞台衣装などについて、全身を覆う形状の衣類もボディスーツと呼ばれる場合もある。
英語圏においては、成人女性向けの補正下着だけでなく上半身・下半身一体型のワンピース(One-piece)全般を広くボディスーツと呼んだり、前後にジッパーがある・特殊な素材である・フィクションに登場する、などの点で女性に対する性的嗜好(フェティシズム)のあるものをキャットスーツと呼んだりもする。
一般的に形状は、ブラジャー、ウエストニッパーおよび太もも部分を除いたガードルが一体となった体形を整える下着で、ワンピース水着やレオタードにも類似する。すべてを包括するという意味のオール・イン・ワンという別称もある。
素材には、ナイロン、ポリウレタンを組み合わせた伸縮性の高いものが使われる。絹を混紡した高級品もある。 価格は、低価格の既製品は1000円程度からオーダーメード品の高級品では数万円するものがある。
補整下着としては、バストライン・ウエストラインとヒップラインをひとつの下着で補正する効果がある。
一体型で締め付けもきついため、他のファウンデーションに比べて補正力が強い。クロッチ (股間部分) は2・3個のスナップボタンまたはホック留めになっており、排泄時に容易になっている。補正力の強度によって、ソフトタイプ、ハードタイプ、その中間のミディアムタイプに分かれており、補正機能のないものはボディブリファー(body briefer)とも呼ばれる。
サイズに関しては一体型でありカップサイズや横のサイズはバリエーションがあるが、丈はほとんどのメーカーが女性の平均身長(約158センチ)に合わせているためにボディの長さが合わない場合があるので、その場合にはブラジャー+ウエストニッパー+ガードル、ボディシェイパーまたはロングブラジャー+ガードルのように分割されたものを組み合わせて着用する方法もある。全身を覆うため着用感がきつめに感じられるため、普段着用しているブラジャーよりも1サイズ大きめのアンダーサイズを選ぶとよい。
また、メーカーによっては胸のカップ部分を除いた形のサポート・スーツやコントロールキャミソールという商品がありカップサイズに自由度を持たせたり、ロング・ガードル同様に太もも部分のあるオールインワン・タイプの商品も発売されている。