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９９年以降に国内で承認された「新世代」と呼ばれる抗うつ薬は、１８歳未満に投与した際の効果に疑問があるとして、厚労省が「投与は慎重に検討すること」との内容を添付文書の「警告」欄に記載するよう、製薬会社に近く指示する方針を固めたことが２２日、分かった。海外の試験で、１８歳未満の患者に薬の有効性を確認できなかったのが主な理由。成長期の子どもを中心に副作用の問題が指摘されており、安易な処方を防ぐ狙いがある。
共同通信