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スイスの湖は、建物の冷暖房に使用できる再生可能エネルギー源として大きな可能性を秘める。ジュネーブは先駆的な熱交換プロジェクトを立ち上げたが、他の地域は出遅れている。
スイスの温室効果ガスの発生源は、輸送部門に続いて産業部門（2017年は全体の20％）、家庭部門（同18％）が上位に並ぶ。ジュネーブでは企業や住民が使う建物から排出される二酸化炭素の量は、地域全体の半分を占める。化石燃料への依存度を減らしたいジュネーブ当局や企業、研究所は新しい省エネ技術を模索している。
ジュネーブの地域電力企業SIG他のサイトへは、レマン湖から汲んだ水を使って建物を冷やしたり温めたりする熱交換ネットワークを進めている。
熱交換の仕組みは割と単純簡単だ。レマン湖の水面下45メートルから、1年を通して摂氏6～10度の水を数百万リットル汲み上げる。パイプラインで内陸に運び、域内ネットワークで共有する。
建物やコンピューター設備の冷却には、湖水を建物の冷却システムにつながった熱交換器に通す。暖房には、最新のヒートポンプで湖水を48度に温める。エネルギー集約型のボイラーやバーナー、煙突、燃料タンクは不要だ。
プロジェクトは順調だ。SIGとジュネーブ州はプロジェクト名を「GeniLac他のサイトへ」に改め、2023年までにジュネーブの化石燃料消費を39％減らす目標を定める。
総距離30キロのパイプラインが敷かれる予定で、市街地やジュネーブ空港、ジュネーブ大学病院まで熱交換ネットワークが広がる。8億フラン（約880億円）かけて建設中のポンプ施設が完成すれば、2035年には年間7万立法トンのCO2削減が可能になる。7千世帯分の排出量に相当する。
GeniLacは2035年に完成すれば、スイス最大の熱交換ネットワークになる。だが天然の水資源を建物の冷暖房に使うという発想は、スイスで真新しいものではない。
チューリヒ州が議会内にヒートポンプを設置し、近くのリマト川から水を汲み始めたのは1938年。今日ではモントルー近郊の街ラ・トゥール・ド・ペと連邦工科大学ローザンヌ校（EPFL）でも、レマン湖の天然水を建物の冷暖房に使っている。ルツェルンのビュルゲンシュトック・リゾートホテルも同様のシステムを導入し、暖房の100％、冷房の80％を賄っている。
他の地域でも、湖水によるCO2排出量の可能性に注目している。スイス北東部のザンクト・ガレン州は、2030年までに建物から排出されるCO2量を2～3割削減したいと考えだ。化石燃料による暖房システムを、環境に優しい暖房に置き換える。州当局は周辺のボーデン湖やヴァレン湖、チューリヒ湖といった大きな湖がエネルギー源として利用する余地が大きいとみて、自治体やエネルギー企業、建物の所有者、企業それぞれにふさわしい仕組みの導入を支援していると報じられている。
スイス連邦給水・排水浄化・水域保護研究所（EAWAG）は2014年発表した調査他のサイトへで、大きく深い温和な湖は熱源として「高い可能性」があると結論づけた。調査を主導したアルフレッド・ヴュースト氏によると、レマン湖、ヌーシャテル湖、チューリヒ湖、ルツェルン湖、ボーデン湖、トゥーン湖は利用可能な熱を60ギガワット以上供給できる。
調査は、大きな湖から水を汲み上げても生態系への影響はないものの、小さく浅い湖では事情が「異なる場合がある」と指摘した。
（英語からの翻訳・ムートゥ朋子）