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加工食品の生産過程における必要以上の移送をなくすことで、アルプスのエコシステムを保護しようという運動が、欧州の環境保護団体で起きている。
スイスでは、アルプスを経由する交通による環境破壊問題と取り組むアルパイン・イニシアティブが、ゲッシュネン（ゴットハート鉄道トンネル北端の駅の町）で活動している。
欧州で販売されている加工食品は、商品として再び産地に帰るまでに何千キロも欧州全土をたらい回しされる物が多々ある。例えばジャガイモ。ポーランドで栽培され、ギリシャで洗浄され、ドイツでスライスされた後、イタリアで最終処理をされて、欧州北部で冷凍フライドポテトとして市場に出る。シーフードは、スカンジナビアで獲られ、モロッコで殻を外された後、北欧諸国の食卓に並ぶ。ヨーグルトにいたっては加工の工程で１５カ国を回る。アルパイン・イニシアティブのファビオ・ペドリナ代表は、これらの移送の大部分は「不必要なもの」という。ペドリナ氏が代表的なスイスの例として上げたのは、ホイップクリームだ。スイスで製造・販売されているホイップクリームは、パッケージに入れる工程だけをベルギーかイタリアで行われている。「これは欧州の道路を不合理に２０００�Hも運ばれる商品の一例の過ぎないが、なぜパッケージに入れる過程をスイスでやらないのか？」とペドリナ氏は疑問を投げかける。
これに対し、ザンクト・ガレン大学のエルンスト・モール政治経済学教授は、一見不合理に見える商品の移送の背後には、経済学上の正当な理由があるという。「必要のない運送など存在しない。経済学では、運送のアドバンテージとディスアドバンテージだけを語ることになるが、個々の製造過程は企業の経済学上の決定によるものだ。判断の基準となるのはコスト。自由競争の世界は、コスト競争の世界だ。」とモール教授はいう。一方、アルパイン・イニシアティブは、問題の核心は、企業が製造過程を決定する際、汚染、事故、環境破壊、健康被害を引き起こす道路交通、特に大型輸送車の問題を一切考慮していない事にあるという。スイス一国だけでも、大型輸送車による被害のコストは年間１０億から３０億スイスフランにのぼり、欧州全土では４０００億スイスフランになると推定される。
環境団体らは、商品の最終的な運命を決めるのは消費者だとして、消費者への情報提供を促進し社会的な関心を高めることを計画している。「どんな慎重な消費者でも製品に関する全情報を得ることは困難だ。だから通常、商品選びの基準は価格になってしまう。」というのは連邦消費者動向事務局のモニク・ピチョナズ氏。そこで、製品の商業・社会・環境におけるあらゆるコストを反映したエコロジー的価値を表示する価格設定システムを要請する声も出てきている。「消費者に繊細で効果的な消費生活を奨励するために、価格に全情報を提示するべきだ。」とモール教授は語った。