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スイスの大企業の半数以上が経営トップに外国人を据えている。
１３カ国の上場企業のCEOを調べたところ、イギリスでは４３％、オランダでは４０％と比較的高かった。一方でフランスでは８８％、米国では９０％が自国出身者。ポルトガルでは外国人CEOが１人もいない。
「外国人CEO比率の高さは多くの（スイス）企業が国際的に活動していることや、スイスの労働市場が複雑でないことを映している」とハイドリック＆ストラグルズのマネージング・パートナー、ミヒャエル・オーバーヴェグナー氏は解説する。
OJT
スイスのCEOは比較的若く、多様な職業経験を持っていることも同調査で分かった。
同調査によるとスイスのCEOの平均年齢は５４歳で、４人に１人は５０歳以下。１３カ国の平均は５６歳だった。
オーバーヴェグナー氏は「スイスの労働市場が活力にあふれ、高技能労働者や多様な資格を持つ人に多くのチャンスがあることを示す」と話す。
例えばUBSのCEOセルジオ・エルモッティ他のサイトへ氏が銀行員としてのキャリアを始めたのはスイス南部ルガーノの職業訓練だ。「他の国では働きながら職業技能を身につけるオン・ザ・ジョブ･トレーニング（OJT）制度はあまりみられないが、銀行で働くには適した仕組みだ」（オーバーヴェグナー氏）
一方、女性CEOについてはほとんど改善していない。５０社のうち女性CEOは化学製品メーカーのエムスケミーのマグダレーナ・マルトゥーロ・ブロッハー氏のみ。比率にすると２％で、１３カ国平均の５％を下回る。英国やフィンランド、ノルウェーでは８％が女性だ。
Keystone-SDA/ts