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老齢年金
老齢厚生年金 > 概要

65歳以上の者で、老齢基礎年金の受給資格期間を満たし、かつ1か月以上の厚生年金の被保険者期間を有することを要件に支給される（「本来の」老齢厚生年金）。年金額は、「報酬比例部分」「経過的加算」「加給年金額」の合計である。
「本来の」老齢厚生年金とは別に、厚生年金の加入期間が1年（2以上の被保険者種別期間は合算する）以上の、以下の生年月日の者に対しては65歳より前に経過措置として特別支給の老齢厚生年金が65歳まで支給される。支給額は「定額部分」「報酬比例部分」「加給年金額」の合計である。この特別支給の老齢厚生年金を受給しても65歳からの年金額は変わらない。「特別支給」の受給者も「本来の」老齢厚生年金を受給するときは改めて裁定請求を行う。
| 生年月日（男性、第2〜4号女性） | 生年月日（第1号女性） | 特定警察職員等 | 支給詳細 |
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| 1941年（昭和16年）4月1日以前 | 1946年（昭和21年）4月1日以前 | 1947年（昭和22年）4月1日以前 | 60歳から「定額部分」及び「加給年金額」が加算された特別支給の老齢厚生年金が支給される。65歳から本来の老齢厚生年金が支給される。 |
| 1941年（昭和16年）4月2日から 1949年（昭和24年）4月1日まで | 1946年（昭和21年）4月2日から 1954年（昭和29年）4月1日まで | 1947年（昭和22年）4月2日から 1955年（昭和30年）4月1日まで | 60歳から「報酬比例部分」のみの特別支給の老齢厚生年金が支給され、生年月日によって61〜64歳に達したときから「定額部分」及び「加給年金額」が加算された特別支給の老齢厚生年金が支給される。65歳から本来の老齢厚生年金が支給される。 |
| 1949年（昭和24年）4月2日から 1953年（昭和28年）4月1日まで | 1954年（昭和29年）4月2日から 1958年（昭和33年）4月1日まで | 1955年（昭和30年）4月2日から 1959年（昭和34年）4月1日まで | 60〜65歳まで「報酬比例部分」のみの特別支給の老齢厚生年金が支給される（定額部分は支給されない）。65歳から本来の老齢厚生年金及び「加給年金額」が支給される。 |
| 1953年（昭和28年）4月2日から 1961年（昭和36年）4月1日まで | 1958年（昭和33年）4月2日から 1966年（昭和41年）4月1日まで | 1959年（昭和34年）4月2日から 1967年（昭和42年）4月1日まで | 生年月日によって61〜64歳に達したときから「報酬比例部分」のみの特別支給の老齢厚生年金が支給される（定額部分は支給されない）。65歳から本来の老齢厚生年金及び「加給年金額」が支給される。 |
| 1961年（昭和36年）4月2日以降 | 1966年（昭和41年）4月2日以降 | 1967年（昭和42年）4月2日以降 | 特別支給の老齢厚生年金は支給されない。 |
以下の者については、次の特例がある。
被保険者でない （退職者である）報酬比例部分のみの特別支給の老齢厚生年金の受給権者については、
障害等級3級以上に該当した場合は、請求することにより、請求があった月の翌月から定額部分が加算された特別支給の老齢厚生年金が支給される。障害厚生年金を受けることが出来る者が請求した場合は、障害状態にあると判断されるときにさかのぼって（初診日から1年6か月経過（この期間内に治癒した場合はその日）していること）支給される（男子は1941年（昭和16年）4月2日〜1961年（昭和36年）4月1日生まれ、女子は1946年（昭和21年）4月2日〜1966年（昭和41年）4月1日生まれの者に限る）。
被保険者期間が44年（一の被保険者種別のみで「44年」であって、2以上の被保険者種別は合算しない）以上ある者については、報酬比例部分の支給開始年齢から定額部分が加算される（男子は1941年（昭和16年）4月2日〜1961年（昭和36年）4月1日生まれ、女子は1946年（昭和21年）4月2日〜1966年（昭和41年）4月1日生まれの者に限る）。障害者特例とは異なり、請求は不要である。
坑内員・船員としての被保険者期間が合算して15年（実期間）以上ある者については、生年月日に応じて定められた年齢から、定額部分等が加算された特別支給の老齢厚生年金が支給される。この場合、報酬比例部分と定額部分の支給開始年齢が異なることはない（1966年（昭和41年）4月1日以前生まれの者に限る）。「被保険者でない」「請求する」要件は不要である。
1946年（昭和21年）4月1日以前生まれ・・・55歳から
1946年（昭和21年）4月2日〜1948年（昭和23年）4月1日生まれ・・・56歳から
以降、2年刻みで1歳ずつ支給開始年齢が繰り下がり
1964年（昭和39年）4月2日生まれ〜1966年（昭和41年）4月1日生まれ・・・64歳から
2以上の種別の厚生年金被保険者期間を有する者については、受給権は各号の被保険者期間ごとに判断し、年金額は各号の被保険者期間ごとに判断する。それぞれの加入期間ごとに各実施機関が裁定・支給手続きを行い、年金証書・各種通知書も各実施機関がそれぞれ発行する。「老齢厚生年金」と「それと同一の支給事由に基づいて支給される他の老齢厚生年金」は併給可能である（遺族厚生年金も同様であるが、障害厚生年金にはこの取り扱いは無く併給不可となる）。
老齢厚生年金 > 概要 > 定額部分

旧法時代に存在した、報酬に比例しない固定部分である。新法では基礎年金に置き換わったので「本来の」老齢厚生年金には加算されないが、経過措置として特別支給の老齢厚生年金に加算される。
2019年（平成31年）度は以下の通り。「定額」であるので、被保険者月数と生年月日が同じであれば、報酬額にかかわらず同額となる。
1,628円×生年月日に応じて定める率（1.0〜1.875）×被保険者期間の月数（上限は原則一の被保険者種別のみで480月）×改定率（2019年（平成31年）度は0.999）
被保険者期間の月数については、中高齢者の特例が適用される者については被保険者期間が240月未満のときは240月として計算する。上限は、1946年（昭和21年）4月2日以降生まれであれば480月となるが、それ以前生まれであれば上限が順次減じられ、例えば1929年（昭和4年）4月1日以前生まれであれば上限は420月となる。
「生年月日に応じて定める率」は、1926年（大正15年）4月2日〜1946年（昭和21年）4月1日生まれの者は1.875（1926年（大正15年）度生まれ）〜1.032（1945年（昭和20年）度生まれ）となる。1946年（昭和21年）4月2日以降生まれの者は一律1.0である。
「1,628円」は、「国民年金に1か月加入した時の年金額」（老齢基礎年金の満額/480）とされ、老齢基礎年金との整合性を保つ意味で決められる。
老齢厚生年金 > 概要 > 報酬比例部分

新再評価率を用いて算定した2003年（平成15年）3月までの期間の平均標準報酬月額×給付乗率×2003年（平成15年）3月までの被保険者期間の月数
新再評価率を用いて算定した2003年（平成15年）4月以後の期間の平均標準報酬額×給付乗率×2003年（平成15年）4月以後の被保険者期間の月数
の合計である。
新再評価率（2004年（平成16年）改正後の再評価率）は、現在の調整期間（マクロ経済スライド）においては、新規裁定者の再評価率は「名目手取り賃金変動率×調整率」を基準にして、既裁定者の再評価率（受給権者が65歳に達した日の属する年の3年後の年の4月1日の属する年度以後において適用される再評価率）は「物価変動率×調整率」を基準にして毎年度改定される。
給付乗率
2003年（平成15年）3月までの期間分については、1946年（昭和21年）4月1日以前生まれの者は0.723〜0.95%、1946年（昭和21年）4月2日後生まれの者は一律0.7125%。
2003年（平成15年）4月以後の期間分については、1946年（昭和21年）4月1日以前生まれの者は0.5562〜0.7308%、1946年（昭和21年）4月2日後生まれの者は一律0.5481%。
被保険者期間の月数については、中高齢者の特例が適用される者であっても実期間で計算する（最低保障はない）。また上限はない。なお1991年（平成3年）4月1日前の第3種被保険者期間については特例を用いる。
2003年（平成15年）3〜4月で区切っているのは2003年（平成15年）4月より、賞与等も含めた年収をベースとした総報酬制を導入したことによる（それゆえ「平均標準報酬月額」「平均標準報酬額」と表記が異なるのである）。
平成6年再評価率を用いて算定した2003年（平成15年）3月までの期間の平均標準報酬月額×給付乗率×2003年（平成15年）3月までの被保険者期間の月数
平成6年再評価率を用いて算定した2003年（平成15年）4月以後の期間の平均標準報酬額×給付乗率×2003年（平成15年）4月以後の被保険者期間の月数
の合計に従前額改定率（「物価変動率×調整率」を基準にして毎年度改定）を乗じた額が、前述の原則的な額を上回る場合は、従前額が報酬比例部分の額となる。結果的に平成26年度までは大部分の受給権者に従前額が支給されている。
給付乗率
2003年（平成15年）3月までの期間分については、1946年（昭和21年）4月1日以前生まれの者は0.761〜1.0%、1946年（昭和21年）4月2日後生まれの者は一律0.75%。
2003年（平成15年）4月以後の期間分については、1946年（昭和21年）4月1日以前生まれの者は0.5854〜0.7692%、1946年（昭和21年）4月2日後生まれの者は一律0.5769%。
老齢厚生年金 > 概要 > 加給年金額

定額部分が加算される特別支給の（65歳未満の者に支給される）老齢厚生年金の受給者または「本来の」老齢厚生年金の受給権者が以下のすべての要件を満たしたときは、年金額に加給年金額が加算される。
年金額計算の基礎となる厚生年金の被保険者期間が20年（特例の場合は15〜19年）以上あること
2以上の種別の厚生年金被保険者期間を有する者については、被保険者期間を合算する。
受給権取得時に20年未満であっても、退職時改定により20年以上となった場合、その改定規定により当該年数が20年以上となるに至った当時の、以下の生計維持関係を確認する。
離婚分割によって20年以上となった場合には、加給年金額は加算されない。
受給権取得時にその者によって生計を維持していた65歳未満の配偶者（厚生年金の被保険者であってもよい）、又は子（18歳に達する日以後の最初の3月31日までの間にある子及び20歳未満で所定の障害の状態にある子）があること
受給権取得時とは、定額部分の支給開始年齢または65歳に達した時をいい、報酬比例部分のみの受給権が発生した段階ではない。
加算対象者の年収（前年の収入。確定しない場合は前々年の収入。一時的な収入は除く）が850万円以上の場合は加算の対象から外れるが、概ね5年以内に850万円未満になると認められるときは加算の対象となる。
1926年（大正15年）4月1日以前生まれの配偶者であれば、65歳以上であってもよい。
1926年（大正15年）4月2日〜1966年（昭和41年）4月1日生まれの配偶者は、配偶者が65歳に達したときは加給年金額の加算は無くなり、これに相当する金額は「振替加算」として配偶者自身が受給する老齢基礎年金に加算される。一般的には妻のほうが夫よりも年上の場合、夫が加給年金を受給できるようになったときには妻はすでに老齢基礎年金を受給しているので、夫には加給年金は加算されず、相当額が振替加算としてその時点より妻に支給される。
配偶者が老齢基礎年金を繰上げ受給した場合であっても、加給年金は支給停止されない。なお、配偶者に老齢基礎年金の受給権がなく振替加算が支給されないときでも、配偶者が65歳に達したときは加給年金の加算は終了する。
2019年（平成31年）度の加給年金額は、配偶者、第1子、第2子については一人につき224,500円（≒224,700円×改定率0.999）、第3子以降は一人につき74,800円（≒74,900円×0.999）となる。また配偶者のある受給権者が1934年（昭和9年）4月2日以後の生まれの場合、受給権者の生年月日に応じて33,200円（≒33,200円×0.999）〜165,600円（≒165,800円×0.999）が特別加算される。
なお、配偶者が240月以上の老齢厚生年金を受けることができる場合（2以上の種別の厚生年金被保険者期間を有する配偶者については、被保険者期間を合算する）、もしくは障害年金を受けることができる場合は、当該配偶者の加算分は支給停止される。また老齢厚生年金と障害基礎年金とが併給されている場合、障害基礎年金に子の加算が行われている場合は、加給年金額の子の加算は支給停止される。老齢厚生年金の受給権取得時に単身者だった者が後に所定の要件を満たした配偶者や子を有することになっても加給年金額は加算されない。
老齢厚生年金 > 概要 > 経過的加算

合算対象期間が含まれるために定額部分額よりも老齢基礎年金額が低くなる場合がある。これによる年金受給総額の減少を防止する目的で、その差額相当額が当分の間支給される。
定額部分-（老齢基礎年金の満額×1961年（昭和36年）4月1日以後で20歳以上60歳未満の厚生年金の被保険者期間の月数÷480（加入可能年数の12倍））
つまり、「経過的加算=定額部分-老齢基礎年金相当額」ということである。
月数は実期間で計算し、第3種被保険者等の特例は用いない。
老齢厚生年金 > 支給の繰上げ・繰下げ

老齢基礎年金と同様の支給繰上げ・繰下げの請求・申出をすることもできる。2以上の種別の被保険者期間を有する者については、一の種別の被保険者期間に基づく老齢厚生年金の支給繰上げ・繰下げの請求・申出は、他の期間に基づく老齢厚生年金の当該請求・申出と同時に行わなければならない。
老齢厚生年金 > 支給の繰上げ・繰下げ > 支給の繰上げ

老齢厚生年金の繰上げは、老齢基礎年金の繰上げと同時に行わなければならない。
60歳から定額部分が支給される者については、「老齢基礎年金の繰上げ」を請求でき、繰上げると定額部分については老齢基礎年金相当額が支給停止され、老齢基礎年金については全額が減額の対象となり、65歳になっても増額されることはない。
60歳から報酬比例部分のみの特別支給の老齢厚生年金が支給され61歳以降から定額部分が支給される者については、60歳以後から「全部繰上げ支給の老齢基礎年金」を請求することができる。この場合、定額部分については老齢基礎年金相当額が支給停止され、老齢基礎年金については全額が減額の対象となり、65歳になっても増額されることはない。報酬比例部分や65歳からの経過的加算については減額されない。定額部分の支給開始前なら「一部繰り上げの老齢基礎年金」の請求もでき、この場合、定額部分も同時に繰上げ支給され、所定の率で調整され、65歳になると繰上げしなかった部分の老齢基礎年金額が加算される。
「一部繰り上げの老齢基礎年金」は、以下の計算式で求める。
（65歳からの老齢基礎年金の年金額）×（繰上げ請求月から定額部分支給開始月の前月までの月数）/（繰上げ請求月から65歳到達月の前月までの月数）×支給率
「支給率」は、100%-（0.5%×繰上げ請求月から65歳到達月の前月までの月数）
60歳から報酬比例部分のみの特別支給の老齢厚生年金が支給され定額部分が支給されない者については、60歳以後から「全部繰上げ支給の老齢基礎年金」を請求することができる。「一部繰り上げの老齢基礎年金」の請求はできない。
61歳以後から報酬比例部分のみの特別支給の老齢厚生年金が支給され定額部分が支給されない者については、60歳から報酬比例部分の支給開始年齢までに「経過的な繰上げ支給の老齢厚生年金」を請求することができる。この場合、「全部繰上げ支給の老齢基礎年金」の請求も同時にしなければならない（双方とも当然減額される）。報酬比例部分の支給開始後から65歳までの間は、「繰上げ支給の老齢基礎年金」を請求することができる。
特別支給の老齢厚生年金が支給されない者については、請求日の前日において老齢厚生年金の受給資格期間（=老齢基礎年金の受給資格期間）を満たす場合に、老齢厚生年金の支給繰上げを請求できる。この場合、老齢基礎年金の繰上げと同時に行わなければならない。なお、繰上げても加給年金額は65歳にならないと加算されない。また国民年金任意加入被保険者は、この請求はできない。
老齢厚生年金 > 支給の繰上げ・繰下げ > 支給の繰下げ

老齢厚生年金の受給権を有する者（2007年（平成19年）3月31日までに当該受給権を取得した者を除く）であってその受給権を取得した日から起算して1年を経過した日前に当該老齢厚生年金を請求していなかったものは、実施機関に当該老齢厚生年金の支給繰下げの申出をすることができる。ただし、その者が当該老齢厚生年金の受給権を取得したときに、障害基礎年金以外の障害年金又は遺族年金の受給権者であったとき、又は当該老齢厚生年金の受給権を取得した日から1年を経過した日までの間において障害基礎年金以外の障害年金又は遺族年金の受給権者となったときは、この申し出はできない（第44条の3）。1年を経過した日後に障害基礎年金以外の障害年金又は遺族年金の受給権者となった者が、障害基礎年金以外の障害年金又は遺族年金を支給すべき事由が生じた日以後に繰下げの申出をしたときは、原則として当該受給権者となった日において、繰下げの申出があったものとみなす。
2020年（令和2年)5月29日に成立した年金制度改革関連法で75歳からの年金の受け取り開始を可能とした。
老齢厚生年金 > 在職老齢年金

老齢厚生年金を受給しながら就労して報酬を得る場合に適用される。2015年（平成27年）10月からは、国会議員・地方公共団体議会議員についても在職老齢年金の仕組みが適用される。
老齢厚生年金 > 在職老齢年金 > 低在老

2020年(令和2年)5月29日に成立した年金制度改革関連法で、2022年度より60代前半の減額基準を現行の月収28万円超から65歳以上と同じ月収47万円超に引き上げる。事実上、高在老と制度が一本化される。以下は2020年改正前の内容である。また低在老の制度そのものが、対象者がいなくなる2030年度末で制度が終了する過渡的なものである。
60歳以降、（特別支給の）老齢厚生年金を受給しながら、かつ厚生年金被保険者でもある場合、受給する場合（低在老）、総報酬月額相当額（標準報酬月額と、その月以前1年間の標準賞与額の総額を12で割った額との合算）と基本月額（年金額÷12）との合計額が28万円（支給停止調整開始額）を超えると、退職日の属する月まで以下のように支給停止される。なお、加給年金が加算されている場合、在職老齢年金の年金額は加給年金額を除いた本体額で計算する。この計算により本体が一部でも支給されれば加給年金は全額支給され、本体が全額支給停止となると加給年金も支給停止となる。
基本月額が28万円以下であり、かつ総報酬月額相当額が47万円（支給停止調整変更額 ）以下である場合
（合計額-28万円）×2分の1の額が支給停止となる。
基本月額が28万円以下であり、かつ総報酬月額相当額が47万円を超える場合
（年金月額+47万円-28万円）×2分の1の額と、（総報酬月額相当額-47万円）の額との合計額が支給停止となる
基本月額が28万円を超え、かつ総報酬月額相当額が47万円以下である場合
（総報酬月額相当額×2分の1）の額が支給停止となる。
基本月額が28万円を超え、かつ総報酬月額相当額が47万円を超える場合
（47万円×2分の1）の額と、（総報酬月額相当額-47万円）の額との合計額が支給停止となる
総報酬月額相当額は、月収だけでなく、過去1年間の賞与も計算の対象になるため、定年退職直前に多額の賞与を受けていた場合は、定年後に月収が減ったとしても定年前の賞与の影響で支給停止額が多くなる（場合によっては全額支給停止になる）可能性がある。
老齢厚生年金 > 在職老齢年金 > 高在老

1937年（昭和12年）4月2日以降に誕生した者（2002年（平成14年）の改正時以後に65歳になる者）は、65歳以降の（本来の）老齢厚生年金を受給しながら、かつ厚生年金被保険者でもある場合（高在老）、総報酬月額相当額と基本月額との合計額が50万円（令和6年度の支給停止調整額）を超えると、その超えた額の2分の1相当額が支給停止となる。さらに、その超えた額が基本月額以上である場合は、老齢基礎年金、経過的加算及び繰下げ加算額を除き、老齢厚生年金（報酬比例部分）の全部の支給が停止される。平成19年（2007年）4月より高在老は70歳以上の在職者についても同じ仕組みで対象となる。2015年（平成27年）10月からは、1937年（昭和12年）4月1日以前生まれの70歳以上在職者についても対象となる。
高在老では70歳までは保険料を払うのでその分だけ将来の年金受給額が増え、70歳以降では原則保険料の負担は無い。しかし支給停止額も相当の額になるため、高齢者の働く意欲を阻害する一面もある。2019年（令和元年）8月の財政検証では在職老齢年金の廃止も含めた検証がなされた。厚生労働省は2024年（令和6年）秋の社会保障審議会において制度を見直し、支給停止調整額を大幅に引き上げ高齢者の就労を促す方針を固めた。
老齢厚生年金 > 年金額の改定

被保険者（在職中）である老齢厚生年金（「本来」、特別支給とも）の受給権者は、昇給・降給・賞与支払い等によって総報酬月額相当額が改定された場合、改定が行われた月から新たな総報酬月額相当額に基づいて支給停止額が再計算され、当該改定が行われた月から年金額も改定される（厚生年金保険法第46条6項）。
離婚分割が行われた場合、当該分割の請求のあった日の属する月の翌月から年金額が改定される（厚生年金保険法第78条の10）。
「本来の」老齢厚生年金は、受給権者がその権利を取得した月以後における被保険者である期間は、原則としてその計算の基礎とされない。しかし、受給権者が資格喪失し、かつ被保険者となる（再就職する）ことなく資格喪失日から1月を経過したときは、（「本来」、特別支給とも）資格喪失月の前月までの被保険者期間を年金額の基礎として、資格喪失日（資格喪失の理由が退職・適用除外該当の場合、その日）から1月を経過した日の属する月（退職月の翌月）から年金額の改定が行われる（退職時改定、厚生年金保険法第43条2項、3項）。なお支給繰り上げを請求した場合、65歳到達までは資格の喪失の有無にかかわらず、年金額は改定しない。
2015年（平成27年）10月の法改正により、月末退職の場合の退職時改定の取扱いが変更となった。従来は資格喪失日（退職日の翌日）の規定により、例えば3月31日に退職した場合、資格喪失日（4月1日）から起算して1月を経過した5月から改定となっていたが、法改正後は退職日（3月31日）から起算して1月を経過した4月からの改定となる。
報酬比例部分のみの特別支給の老齢厚生年金の受給権者が、上述の特例（障害者・長期加入者）に該当した場合、該当した（障害者は請求した）月の翌月から、年金額が改定（定額部分が加算）される。また、すでに特例に該当して定額部分が加算されている特別支給の老齢厚生年金の受給権者が、特例に該当しなくなった場合、年金額が改定（定額部分が加算されなくなる）される（厚生年金保険法附則第9条の2）。
被保険者でなかった特別支給の老齢厚生年金の受給権者が被保険者となった（就職した）場合、被保険者となった月の翌月から、低在老の仕組みにより年金額が改定（原則として減額改定、支給停止）される（附則第11条）。なお被保険者となった月に被保険者の資格を喪失した場合（就職月に退職した場合）は、この仕組みは適用されない。
2016年（平成28年）9月30日以前から同じ事業所に引き続き働いている者が2016年10月1日に短時間労働者として被保険者となったことにより障害者特例・44年特例による定額部分の全額が支給停止された場合、経過措置として届出ることにより定額部分の支給停止が解除される。
2020年(令和2年)5月29日成立した年金制度改革関連法で、在職定時改定という仕組みが導入。60代後半の人が厚生年金を受け取りながら働く場合、収めた保険料を翌年の年金額に反映させる。
老齢厚生年金 > 雇用保険との調整 > 基本手当

特別支給の老齢厚生年金は、その受給権者が雇用保険法の規定による基本手当の支給を受けることができる場合、原則として基本手当に係る求職の申し込みがあった月の翌月（求職の申込が年金受給権発生日よりも前の場合は、受給権取得月の翌月）から、当該受給期間が経過するに至った月、又はその支給を受け終わったときに至る月まで、全額が支給停止される（基本手当が優先して支給される）。また「本来の」老齢厚生年金を繰り上げ受給する場合も、基本手当（65歳以降に支給されるものを除く）と調整される。なお、自己都合退職等による給付制限期間中も支給停止されるが、基本手当の対象となった日が1日もなかった場合は支給停止されずに支給され、さらに基本手当の受給期間終了時に実際に受けた基本手当の日数を月数に換算して、支給停止の月数が多い場合は支給停止をさかのぼって解除する（事後精算）。
受給権者が求職の申し込みを行った場合は、「受給権者支給停止事由該当届」に雇用保険受給資格者証を添付して住所地を所轄する年金事務所へ提出する。ただし、2003年（平成25年）10月1日以降に支給停止事由に該当した者については届出は原則不要である。
老齢厚生年金 > 雇用保険との調整 > 高年齢雇用継続給付

特別支給の老齢厚生年金（在職老齢年金）は、その受給権者が雇用保険法の規定による高年齢雇用継続基本給付金（基本手当を受給しないで継続雇用されている者が対象）の支給を受けることができる場合、在職老齢年金の支給停止に加え、標準報酬月額の6%相当額を上限にさらに支給停止される（高年齢雇用継続基本給付金は全額支給される）。なお、「本来の」老齢厚生年金を65歳以降に受給する場合は、支給停止は行われない。
受給権者が高年齢雇用継続基本給付金を受給することになった場合は、「受給権者支給停止事由該当届」に高年齢雇用継続基本給付支給決定通知を添付して住所地を所轄する年金事務所へ提出する。ただし、高年齢雇用継続基本給付金の支給対象となった最初の月の1日が2013年（平成25年）10月1日以降の場合については届出は原則不要である。
失権

老齢基礎年金・付加年金・老齢厚生年金（特別支給、「本来の」とも）の受給権は、受給権者が死亡したときに消滅する。また、特別支給の老齢厚生年金の受給権は、受給権者が65歳に達したときは消滅する。
失権 > 死亡後について

死亡した事実が判明したら市町村の年金事務所へ連絡するのが基本であるが（国民年金は14日以内、厚生年金は10日以内）、死亡日より7日以内に戸籍法上の届出をすれば、市町村が住民基本台帳ネットワークシステムに参加していれば年金事務所への連絡は省略できる。
ただし、受給停止の手続きをする前に年金事務所にて確認した結果、死亡した者に支払われるはずの年金が残っていることが分かる事がある。年金は偶数月15日に過去2か月分がまとめて支給されるのが原則であるため、奇数月に死亡した場合、翌月に支給される予定だった分は「未支給年金」となる。この場合、未払い分（未支給年金）は、死亡者と生計を同じくしていた遺族（優先順位は配偶者、子、父母、孫、祖父母、兄弟姉妹の順。法改正により2014年4月からはこれらの者以外の3親等以内の親族も追加された）が自己の名で請求することができる。同順位者が複数いる場合は、その一人がした請求は全員のためにその全額につきしたものとみなし、その一人に対してした支給は全員に対してしたものとみなされる。
一方、受給権者が死亡したために消滅したにもかかわらず、翌月以降の分として過誤払が行われた場合、当該返還金債権に係る債務の弁済をすべき者に年金給付（遺族基礎年金）があるときは、その年金給付の支払金を返還金債権の金額に充当することができる。なお過誤払調整は同一制度内でのみ行われるので、国民年金と厚生年金のような制度をまたいだ充当はできない。
平尾駿輝

平尾 駿輝（ひらお としき、2003年8月12日 - ）は、大阪府出身のサッカー選手。J3リーグ・カターレ富山所属。ポジションはGK。
略歴

履正社高校では1年先輩の平岡大陽とともに第99回全国高等学校サッカー選手権大会に参加。
2022年よりカターレ富山に加入。
所属クラブ

高槻市立五領中学校
履正社高校
2022年 -  カターレ富山
個人成績

| 国内大会個人成績> 年度.年度.日本 | 国内大会個人成績> クラブ.クラブ.日本 | 国内大会個人成績> 背番号.背番号.日本 | 国内大会個人成績> リーグ.リーグ.日本 | 国内大会個人成績> リーグ戦.出場.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ戦.得点.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ杯.出場.リーグ杯 | 国内大会個人成績> リーグ杯.得点.リーグ杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.出場.天皇杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.得点.天皇杯 | 国内大会個人成績> 期間通算.出場.期間通算 | 国内大会個人成績> 期間通算.得点.期間通算 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2022 | 富山 | 41 | J3 | 0 | 0 | - | - | 0 | 0 | 0 | 0 |
| 2023 | 富山 | 42 | J3 | 2 | 0 | - | - | 1 | 0 | 3 | 0 |
| 2024 | 富山 | 42 | J3 | 4 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 5 | 0 |
| 2025 | 富山 | 42 | J2 |  |  |  |  |  |  |  |  |
| 通算 | 日本 | 日本 | J3 | 6 | 0 | 1 | 0 | 1 | 0 | 8 | 0 |
| 総通算 | 総通算 | 総通算 | 総通算 | 6 | 0 | 1 | 0 | 1 | 0 | 8 | 0 |
Jリーグ初出場 - 2023年5月14日 J3第10節 福島ユナイテッドFC戦 (富山県総合運動公園陸上競技場)
シンセサイザー奏者

シンセサイザー奏者（シンセサイザーそうしゃ、英: Synthesist シンセシスト）とはシンセサイザーを演奏する音楽家のこと。
他の楽器の奏者との違いは、実際に演奏用インタフェース(通常は鍵盤)を扱う技能だけではなく、音色作成機能を操作したり周辺機器を使用して音響効果を使うという技能が要求されること。また、他の楽器と違ってミュージックシーケンサーによる自動演奏機能があるため、必ずしも他の楽器に見られるような練達した楽器演奏を必要としてはいない。そのため、練達を必要とする他の楽器のプレイヤーから、時に否定的な発言を浴びせられることがある。しかし楽器の扱いについて基本が出来ていなくて大成することは、やはり無理であることは他の演奏者と変わらない。
音響的技能を併せ持つ演奏者

「シンセサイザー奏者」と一口に言っても、その能力的側面は二つに分けることができる。ひとつは鍵盤演奏の技術的能力（テクニック）に優れた能力。これはキーボーディスト、キーボード奏者、キーボード・プレイヤーと呼ばれる人たちが持っている能力と同じ能力である。そしてもうひとつは、ひとつの音楽を構成するパートの音や楽曲全体の鳴り響きをデザインする能力。
前者は音楽を演奏する中の一人の演奏者の役割を持つのに留まるが、後者は演奏する音のデザインはもちろん、作曲または楽曲全体のグランド・デザインを描くことまで含まれ、その楽曲のイメージを楽曲の複数のパートまたは全パートに至るまでシンセサイザーを使い音響技術的手法を駆使して創り上げる。その両方を兼ね備えている人もあれば、どちらか一方に主に長けている人もある。
シンセサイザーはその楽器の特徴として他の楽器の様に「固有の音」をまったく持たない。それゆえシンセサイザーは楽器という面の他に「音響装置」という面もある（1970年代後半にはシンセサイザーが楽器であるかどうかという論議も侃々諤々になされた）。そうしたシンセサイザー特有の性質もあって、演奏や作曲への活用には音響的なセンスと決定の能力が必要となる。そうした理由から、楽曲の進行と音響に関して総合プロデューサー、アレンジャー、マエストロ（演奏指揮者）の様な能力を併せ持つことを要求される。こうした点からシンセサイザー奏者は他の楽器奏者とは異なる特徴を持つ。
例えば、シンセサイザーで演奏する音の性格ごとに大別したカテゴリーには、リード、ベース、パッド、パーカッション、エフェクツ（効果音）などに大別されている。このカテゴリーは1990年代に登場するシンセサイザーから徐々に定着し始めたものの、現在もなお画一的に定まっておらずサウンドを創るシンセサイザー奏者、サウンド・デザイナー、シンセサイザーのメーカーなどが音創りの際にそれぞれ必要に応じて任意にカテゴリーを分けているのに過ぎないが、その分類の根拠はどの人も音の性質や性格を考慮して定める傾向を持っている。このカテゴリーの分類判断とカテゴリーの中にある音の仕分け分類を見ても、シンセサイザーが音楽創作に多様で総合的な性質を持っていることが読み取れるのと同時に、シンセサイザー奏者がそうしたシンセサイザーの特徴や性質に対応できる幅広い音響技術的な能力が必要になることがわかる。
シンセサイザー特有の演奏方法

またシンセサイザーの演奏は人が演奏するだけに留まらず、人と機械の演奏を合わせてなされる演奏方法もあり、シンセサイザー奏者は機械が織り成す発音・演奏を考慮した演奏技能を持つことも要求される。
例えば、先のサウンド・カテゴリーのうち「パッド」と呼ばれるサウンドの中でも音の立ち上がりが遅く設定されているパッド音（例えばゆっくり音量が大きくなる弦楽器の様な音）を選んで演奏する場合には、フィルターの開き具合や音の立ち上がりを聞きながら演奏できなければならない。また曲のテンポが早くて音の立ち上がりがまるで追いつかないと感じる音色は音の立ち上がりが早い別の音色に選び変えるか、音の立ち上がりの早さを調整して設定を変える操作を行える判断と技能が要求される。音の調整はあらかじめ行う場合もあれば、演奏中にパネル上のつまみを操作して調整する場合もある。
現在（2006年）では発売されたシンセサイザーのほとんどは様々な音色をシンセサイザー本体に蓄積できる「サウンド・バンク」と呼ばれる機構を持つ。その音色数は一台のシンセサイザーあたり128音色以上（最大で1000を超えるものもある）にものぼり、シンセサイザー奏者が演奏中に音色を自由自在に変えたい場合にはこのサウンド・バンクの中の音色をシンセサイザーの機種ごとに記憶し、どの機種のどのナンバーにどの音色があるか、ということがおよそわかるまでそのシンセサイザーに慣れておくことを要求される。
さらに自動演奏（シーケンサー）機能が搭載されたシンセサイザーを演奏する場合では、「アルペジオ」と呼ばれる分散和音やリズムの演奏を聞きながら鍵盤を操作しなければならない場合もある。（分散和音の自動演奏に特化した機能は「アルペジエイター」とも呼ばれる）
シンセサイザーの鍵盤は当初、発音のための「スイッチ」の代わりとして本体に付属したため、その意義も演奏のためにつけられたものではないところから始まっている。かつてのシンセサイザーは発音のためのボタンがついており効果音を発する音響機器としての性質が強かった（この当時では「シンセサイザー」という呼び名はまだない）。鍵盤の付属が定着したのはロバート・モーグが開発し商品化したモーグ・システム・シンセサイザー以降のことである(モーグの発明したシステム・シンセサイザーは「モジュラー・シンセサイザー」「モジュール・システム・シンセサイザー」とも呼ばれる)。モーグはピアノ式の鍵盤以上に演奏しやすい新しい理想的なスイッチの形を長い間模索していたが、シンセサイザー開発の最後でその発音スイッチをピアノ式の鍵盤に選んだのには、どの音楽家にとっても馴染まれておりどの人にも音楽的な表現に対応するのにもっとも優れているスイッチが（ピアノ式の）鍵盤であったため、とかつてその根拠を語っている。（演奏しやすいピアノ鍵盤以外の鍵盤として現在では「クロマチック鍵盤」と呼ばれる蜂の巣状の鍵盤が考案され実用化されている）
シンセサイザーの鍵盤はピアノの様にハンマーで弦を叩くようにはなっていないので、重い鍵盤に慣れているピアニストがシンセサイザーの鍵盤を触ると軽すぎておもちゃの鍵盤の様に感じられたりする。また多くのシンセサイザーは鍵盤のオクターブの幅がピアノの様に広くないのでピアニストたちには弾きづらいと感じる様だ。他方シンセサイザー奏者にとってはこれらの問題は気にならない場合がほとんどだ。
さらに1970年代後半に発売されたシーケンシャル・サーキット社のプロフェット5（Prophet 5）の製造初期には、鍵盤を押すとほんの一瞬発音までの時間にブランクを感じるピアニストもあった（この一瞬のブランクはシーケンシャル・サーキット社が考案した独特の鍵盤部の発音機構から生じていたもの）。それでもシンセサイザー奏者はプロフェット5を使う際には発音タイミングのズレが気になる場合でも鍵盤を押さえるタイミングを少し前にずらすなどしてそれを弾きこなした。これらのエピソードから考えると、シンセサイザーの鍵盤が発音スイッチであることの前提に立つか立たないかということがそうしたシンセサイザーの鍵盤への馴染み具体に結びついているものと思われる。鍵盤をスイッチと思わないピアニストたちにとっては違和感があり、スイッチだと考えるシンセサイザー奏者たちにとってはどんな鍵盤でもひとまず受け入れられたのだろう。（「ひとまず」というのは、鍵盤楽器を音楽に使う以上理想的な発音タイミングはやはりジャスト・タイムで弾きやすい鍵盤であることの方が理想的だからだ。それでも目の前に優れたサウンドを出すシンセサイザーがあれば、シンセサイザー奏者たちは鍵盤の問題を差し置いてもサウンドの方を重視して弾いたのである）
この様にシンセサイザーは鍵盤の意義や使い方も他の鍵盤楽器と異なる一面を持っているのに加え、シンセサイザー奏者は演奏に音響的な調整とその技能に密接に関わりを持つため他の楽器奏者と異なる点が多いが、シンセサイザーを「音楽演奏のために音を鳴らすもの＝楽器」として見た場合に他の楽器の演奏者とまったく同様に「〜奏者」と呼ぶことが一般的となり今日に至っている。
キーボード奏者との違い

シンセサイザー奏者の技能の中にキーボード奏者と同じ要素が含まれることは先述の通りである。しかしキーボード奏者は必ずしもシンセサイザー奏者と同一ではない。なぜならキーボード奏者の弾きこなす楽器はハモンド・オルガンやエレクトリック・ピアノも含み、演奏する楽器がシンセサイザーに限られない為である。キーボード奏者は、一曲の中でシンセサイザー以外の鍵盤楽器を弾く場合もある。
またキーボード奏者にとってシンセサイザーを使う場合でも、音色の自作はシンセサイザー奏者に比べてそれほど重要な要素ではない。たいていはシンセサイザーの本体に記憶された「プリセット」と呼ばれる音色を呼び出す程度で演奏され、音色を作り出すとしてもキーボード奏者の音創りはシンセサイザー奏者が行うそれに比べると少しの範囲に留まる傾向にある。音色を作り出す技能よりも鍵盤の演奏技能に比重を置くのがキーボード奏者である。
電子オルガン奏者との違い

なおシンセサイザー同様に機能が向上してきた電子鍵盤楽器に電子オルガンがある。シンセサイザー奏者と電子オルガン奏者の違いはライブ演奏ではどちらも電子楽器を主に使ってリズムを任意にスタートさせたり鍵盤を演奏するなどの点で大きな違いはないが、電子オルガン奏者は一度の演奏ですべてのパートを演奏する技能を求められる一方、音創りにおいては積極的に自作する能力は求められない。これに対し、シンセサイザー奏者は積極的な音創りがなされる能力を持たなければならないことと、パートをいくつも重ねて創る楽曲を構成できる技能、さらには録音スタジオにも匹敵する程の高度な電気的・電子的音響技術効果を駆使できる技能を持たなければならない。演奏技能についてはライブ演奏ならシンセサイザー奏者にも求められてくるもののその技能は鍵盤の操作に限られない。鍵盤の横についた「ベンダー」などと呼ばれるコントロール・レバーや「トーン・ホイール」と呼ばれる車輪状のコントローラーで音程やビブラートを操作したり、演奏中にパネル上のつまみを操作して音色を操作することも含まれる。（シンセサイザーのメーカーによってこのコントロール・レバーの呼び名、形状、操作方法は異なる。ベンダーはローランド社製シンセサイザーでの呼び名。）
録音する音楽の場合ではシンセサイザー奏者はほとんど鍵盤を演奏せずスタジオ・ミキサー、アレンジャー、シーケンサーに演奏データを入力するプログラマーとそれほど変らない創作作業になる場合もある。
DJ（ディージェイ）との違い

録音する音楽については2000年以降になって、パーソナル・コンピュータにソフトウェアをインストールすることで録音スタジオの環境をコンピュータの中に仮想的に再現した本格的な"DTM（デスクトップ・ミュージック）"が登場し始めた。このDTMでもソフトウェア化されたシンセサイザーを演奏したり音色を調整したりできるが、DTMは主に作曲作業と作曲した音楽の再生に用いるためか、DTMを用いてライブ演奏したとしてもその演奏者を「DTM奏者」などと呼ぶことはされない。ライブ演奏の中でDTMにあらかじめ入力したデータを使いながらシンセサイザーを演奏する演奏者ならシンセサイザー奏者と呼ぶが、他方、DTMとシンセサイザーをライブ演奏の音楽の中でふんだんに使っているのにもかかわらずシンセサイザー奏者と呼ばれない演奏者もいる。
"DJ（ディージェイ）"と呼ばれる演奏者たちがそうだ。かつてレコード盤に記録された音楽を再生するために語りなどで曲間を繋いで進行していったDJと同じ意味である。つまりレコード盤からCD、DTMに媒体が変ったとはいえ、記録された音楽を再生することでは同じ面を持つと言える。しかしかつてのDJと違い今日のDJはシンセサイザーやサンプリング・マシン（「サンプラー」ともいう）を使い、ライブ演奏で鍵盤を演奏する。さらに記録された音楽を再生するといっても、記録しておくのはDJがシンセサイザーを使うなどしてあらかじめ自作した短い音楽フレーズをDTMやサンプリング・マシンで鳴らしたり、CDの音楽を細切れにして再生し新しい音楽に仕立て上げる。今日のDJはすべての記録媒体を活用する演奏家である。（彼らをDJと呼ぶのには彼らが表現する音楽スタイルが記録された音楽の「再生」に始まっていることにもよるだろうが）それでも演奏にシンセサイザーを使うDJたちを「シンセサイザー奏者」とは呼ばないのには、彼らはシンセサイザーを楽曲演奏のサイド・ワークや創作のバック・グラウンドとして使うのに留まり、シンセサイザーを首尾一貫して中心的に使っていないことによるものだろう。
今日ではシンセサイザーを「楽器」として認識することが一般的であり、そのことを踏まえてシンセサイザーを縦横無尽に駆使して演奏する者を「シンセサイザー奏者」と呼ぶことが相応しいとする認識が一般的であると考えられる。
作曲家との違い

縦横無尽にシンセサイザーを駆使して演奏するシンセサイザー奏者は、シンセサイザーの音色をいくつも重ねて音を奏でるために楽曲全体を作曲するということも珍しくない。ここに作曲家と類似してくる面もあるが、シンセサイザー奏者が作曲家と異なるのは、作曲家はイメージした楽曲を譜面上に書き留めて記録し控えるのに対し、シンセサイザー奏者はイメージした楽曲をシンセサイザーを利用して音響的に具現化するという点で作曲家とは異なる。さらにシンセサイザー奏者の楽曲創りは作曲家のそれとは違いあくまでシンセサイザーを駆使した楽曲創りに限定される。
作曲家は各楽器奏者や楽器ごとの演奏上の個性（楽器に特有の演奏法や演奏者ごとに表現される音の違い）を考慮して作曲するが、最初に楽曲を思い描いた通りの譜面に変更を迫られるなどして、必ずしも最初の楽曲のイメージと同じにはならない場合もある。使う楽器によって音域も限定されたり、譜面に記された演奏がどうしても無理な奏法になる場合があるからだ。シンセサイザー奏者が行う作曲では楽器の個性や演奏法の問題をめぐる作曲の変更はまず生じない。
ただし作曲する楽曲がシンセサイザー以外の楽器（例えばギターなど）の鳴り響きを克明に再現して演奏する目的が明確な場合には、作曲家が考慮するのと同じくその楽器特有の演奏法と表現される音を考慮して作曲し演奏する必要が生じる。
技術者との違い

シンセサイザーが持つ機能の一部分を取り出してその部分を作業する人を「シンセサイザー奏者」とは呼ばない。シンセサイザーを使った演奏表現に重点を置いているのがシンセサイザー奏者である。それ以外の者、例えば演奏表現する立場から離れてシンセサイザーの音響的調整や音楽データの入力の作業を専門とする技術者は「シンセサイザー・プログラマー」と呼ばれ、シンセサイザーの音色創りを専門とする者は「サウンド・デザイナー」や「サウンド・プログラマー」と呼ばれる。彼らはハイテク時代の「楽器職人」や「調律士」とも言えるだろう。
シンセサイザー奏者が使う電子楽器の種類

シンセサイザー奏者が使う電子楽器は鍵盤部分が付属する電子楽器に留まらない。ドラムを演奏する「ドラムマシン」や鍵盤部分がない本体だけのシンセサイザーもある。ドラムマシンは本体パネルの上面にある平たいボタンの様な形状の「パッド」と呼ばれるスイッチを叩くことで様々な打楽器音を発音させる。MIDIと呼ばれる演奏用の信号を通じて鍵盤での操作でも打楽器音を発音させることができる。
鍵盤部分がない本体だけのシンセサイザーは、ラックと呼ばれる箱状のケースに入れて使うタイプのものや床やテーブル、キーボード・スタンドに本体を置いて使うタイプのものがある。これらは直接本体を触って音階を演奏するのではなく、外部のコンピュータやキーボード状のコントローラーなどとの間にMIDIケーブルをつないで演奏する様に設計されたシンセサイザーである。その他、音をあらかじめ録音して音程や音質を変えて発音させるサンプリング・マシンもある。
さらに以下に挙げるものは電子楽器ではないが楽曲創りをする上での作業を補佐するツールとして、残響音を加えるリバーブ、反射音を作り出すエコーマシンなどのエフェクターと呼ばれる音響効果を施す周辺機器、コンピュータで電子楽器を演奏するためのシーケンサー（専用のマシンの形もあれば、コンピュータにシーケンサー・ソフトウェアをインストールして使うものもある）、楽器それぞれの音のレベル（音量）を総合的に調整するミキシング・コンソール、録音に使うレコーダー（古くはオープン・リールテープを使ったトラック・レコーダー、1990年代後半からはハードディスクを使ったハードディスク・レコーダー、2000年以降はレコーディング用のDTMソフトウェアをインストールしたパーソナル・コンピュータ）も含まれる。（この様に見ていくとシンセサイザー奏者は「音の記録＝レコーディング」に関連する技術に密接なことも他の楽器奏者と大きく異なる点を持っている）
シンセサイザー、サンプリング・マシン、ドラムマシンのいずれも機種によってそれぞれ出力される音の厚みや音色にクセや特徴がある。電子楽器の世界でも際立った特徴を持つ、いわゆる「味」のある音が出せる機種は「名機」と呼ばれたり、古いものでは「ビンテージ」と呼ばれる。
例えばミニ・モーグ"MINIMOOG"の様に太い音が得意のシンセサイザーもあれば、"ヤマハ DX7"の様に澄んだ音が得意のシンセサイザーもある。ドラムマシンやサンプリング・マシンは黎明期の機材ではデジタル録音される音の品質（ビット）が低いために、発音される音がざらついて出てくるものもある。黎明期の機材が出力する品質の低い音も後の時代になってLo-Fiな特徴を持つ音として活用される事がある。また電子楽器では一度に発音する発音数が限られている場合もある。古い機種では1音しか出ない「モノフォック」と呼ばれるタイプのものも珍しくない。和音が演奏できる「ポリフォニック」と呼ばれるタイプのものでも4音、8音、16音など機種によってそれぞれ発音数に上限がある。
シンセサイザー奏者たちはそれら最新機種からビンテージ機種に至るまで、それぞれのシンセサイザーの特徴を知っているものであり、創作する楽曲に見合ったシンセサイザーを選び出す能力とそれらを使いこなす技能を持っている。
そうしたそれぞれの機種に内在する技術的な制限を悪材料と見るのではなく逆にうまく利用したり、制限の壁を乗り越える新たな方法を生み出すなどして豊かな音楽表現を果たすための知恵と工夫に富んでいるのがどのシンセサイザー奏者の能力にも共通する特徴と言える。
シンセサイザー奏者が行う音楽表現のための作業は多面的であるためにその定義はいまだ明確には定まっていないが、以上に述べたことから「シンセサイザー奏者」とは、(1)「楽曲や演奏を通した表現を重点に置いていること」、(2)「その表現媒体としてシンセサイザーを中心的に使っていること」、(3)「その上で設定や操作などの技術的な手法によって音響的（サウンド）表現を果たすことができること」がシンセサイザー奏者であるかどうかの分け目と見ることができ、それを「シンセサイザー奏者」の定義とすることができるだろう。
以下に挙げるアーティストは上に述べた技能・技術面から見ても「シンセサイザー奏者」と呼ぶに相応しいだろう。
主なシンセサイザー奏者

海外のアーティスト
カシーフ
リック・ライト（ピンク・フロイド）
エドガー・フローゼ（タンジェリン・ドリーム）
ブライアン・イーノ
トニー・バンクス（ジェネシス）
キース・エマーソン
ジョー・ザヴィヌル
マイク・オールドフィールド
ウェンディ・カーロス（ウォルター・カーロス）
ラルフ・ヒュッター&フローリアン・シュナイダー（クラフトワーク）
ヴァンゲリス
ジャン・ミッシェル・ジャール
クラウス・シュルツェ
ブライアン・トランソー
ツォーマス・ホロパイネン（ナイトウィッシュ）
バーニー・ウォーレル
ニック・ローズ（デュラン・デュラン）
ハワード・ジョーンズ
パトリック・モラーツ（イエス）
リック・ウェイクマン（イエス）
スティーヴ・ウィンウッド
クスコ
マイケル・ジャクソン
スティーヴィー・ワンダー
トーマス・ドルビー
バリー・レング
ハービー・ハンコック
パトリック・グリースン
ヤニー
ジョン・ポール・ジョーンズ（レッド・ツェッペリン）
ジョルジオ・モロダー
日本のアーティスト
冨田勲
藤掛廣幸
喜多郎
宮下富実夫
東海林修
松武秀樹
ミッキー吉野（ゴダイゴ）
姫神（星吉昭）
蓜島邦明
バッハ・リヴォリューション
深町純
細野晴臣（YMO）
坂本龍一（YMO）
難波弘之
小室哲哉（TM NETWORK）
五十嵐充（元 Every Little Thing）
小林武史（元 My Little Lover）
向谷実
YOSHIKI（X JAPAN）
神谷重徳
神谷操
後藤忠司
安西史孝
松浦雅也
松前公高
小久保隆
佐藤博
浅倉大介（access）
大川タツユキ
芙苑晶
梶浦由記（See-Saw）
増田隆宣
ヒイズミマサユ機
古井弘人
石野卓球（電気GROOVE）
砂原良徳（元 電気GROOVE）
鷹野雅史（Max Takano）
なすじん
八木沼悟志（fripSide）
蓮尾理之
国分太一（TOKIO）
レイ・ハラカミ
黒坂優香子（SILENT SIREN）
寒川綾奈（元 SILENT SIREN）
藤原聡（Official髭男dism）
藤澤涼架（Mrs. GREEN APPLE）
TOYO TIRESの歴代選手・スタッフ一覧

TOYO TIRESの歴代選手・スタッフ一覧（とうようたいや のれきだいせんしゅ すたっふいちらん）は、男子バレーボールチームのTOYO TIRESがV1リーグに昇格した1998年度から休部となった2004年度までの歴代選手およびスタッフの一覧である。記載の年齢は参考文献発刊日基準である。
1998年度

1999年1月15日版
1998年度 > 選手

| 背番号 | 名前 | 年齢 | 国籍 | Position | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | 川原和幸 |  |  日本 | センター |  |
| 2 | 渡辺俊和 | 23 |  日本 | センター |  |
| 3 | 平川正直 | 26 |  日本 | レフト | 主将 |
| 4 | 山本昭二 | 22 |  日本 | セッター |  |
| 5 | 岡本学 | 25 |  日本 | オールラウンド |  |
| 6 | 横井輝 |  |  日本 |  |  |
| 7 | 西口勝之 |  |  日本 |  |  |
| 8 | 迫井友浩 | 24 |  日本 | レフト |  |
| 9 | 尾崎吉嗣 |  |  日本 |  |  |
| 10 | 佐和賢司 |  |  日本 |  |  |
| 11 | 石井謙 |  |  日本 | セッター |  |
| 12 | 荒木陽三 |  |  日本 |  |  |
| 13 | 一期崎学 |  |  日本 |  |  |
| 14 | 岸田浩樹 |  |  日本 | スーパーエース |  |
| 15 | 赤崎孝男 |  |  日本 |  | コーチ兼任 |
| 16 | 土田高広 | 22 |  日本 | センター |  |
| 17 | 椎名紀博 | 22 |  日本 | レフト |  |
1998年度 > スタッフ

| 役職 | 名前 | 国籍 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 部長 | 松尾雄司 |  日本 |  |
| 監督 | 山本雅史 |  日本 |  |
| コーチ | 赤崎孝男 |  日本 | 選手・スタッフ一覧 |
| マネージャー | 指田幸子 |  日本 |  |
2000年度

2000年12月15日版
2000年度 > 選手

| 背番号 | 名前 | 年齢 | 国籍 | Position | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | 木原明勇 | 22 |  日本 | レフト |  |
| 2 | 渡辺俊和 | 25 |  日本 | センター |  |
| 3 | 平川正直 | 28 |  日本 | リベロ |  |
| 4 | 山本昭二 | 24 |  日本 |  |  |
| 5 | 岡本学 | 27 |  日本 | オールラウンド |  |
| 6 | 亀山史雄 | 21 |  日本 | センター |  |
| 7 | 佐々木卓也 | 21 |  日本 | エース |  |
| 8 | 迫井友浩 | 26 |  日本 | レフト | 主将 |
| 9 | 細田謙治 | 23 |  日本 | セッター |  |
| 10 | 有田裕 | 23 |  日本 | セッター |  |
| 11 | 木本吉憲 | 22 |  日本 | リベロ |  |
| 13 | 羽田野学 | 25 |  日本 |  |  |
| 14 | 岸田浩樹 | 25 |  日本 |  |  |
| 15 | 土田高広 | 24 |  日本 | センター |  |
| 16 | 椎名紀博 | 24 |  日本 | スーパーエース |  |
2000年度 > スタッフ

| 役職 | 名前 | 国籍 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 部長 | 松尾雄司 |  日本 |  |
| 副部長 | 松吉勇蔵 |  日本 |  |
| 監督 | 山本雅史 |  日本 |  |
| コーチ | 石井謙 |  日本 |  |
| マネージャー | 尾崎吉嗣 |  日本 |  |
2002年度

2002年11月29日版