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アマビエ
創作でのアマビエ > 地獄先生ぬ〜べ〜NEO

漫画『地獄先生ぬ〜べ〜』の続編『地獄先生ぬ〜べ〜NEO』の第36話「アマビエvs. 郷子画伯」にアマビエが登場している。子どもたちに悪さをする恐ろしい姿の妖怪として描かれ、登場人物に退治されるという内容である。
→詳細は「地獄先生ぬ〜べ〜の登場人物 § 『NEO』より登場した妖怪・悪霊・悪魔」を参照
本作品は2010年代の作品であるが、創作での描かれ方などを見る上でアマビエのどのような面が着眼されていたのか（この例では、アマビエが人間に「絵図として描かれたものである」という面）を見ることが出来る。
創作でのアマビエ > 新型コロナウイルスとアマビエ

2020年に入って世界的なパンデミックと化した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）により、日本でも防疫対策として北海道や東京都を中心として経済活動の大幅な自粛を余儀なくされる。イベントの休止や学校の休校措置などもで鬱屈した社会情勢にあった同年2月27日、「疫病退散にご利益があるというアマビエの力を借りよう」「コロナウイルス対策としてアマビエのイラストをみんなで描こう」との発想から妖怪掛け軸専門店「大蛇堂」が、アマビエ解説と共にイラストレーション作品をTwitterに投稿。多くのTwitter利用者によってハッシュタグ「アマビエ」「アマビエチャレンジ」「アマビエ祭り」などを付けてアマビエを自己流にアレンジした作品（イラスト、漫画、動画、ぬいぐるみ、あみぐるみ、刺繍、フィギュア、スタンプ、こいのぼり、その他小物など）を多数の作品が投稿される。この動きは3月に入っても大きくなってゆき、5日には著作権フリーのイラスト素材サイト「いらすとや」にも「アマビエ」のイラスト素材が登場した。漫画家のトキワセイイチが漫画『アマビエが来る』をTwitterに投稿したのは6日で、これにも大きな反響があった。原資料であるアマビエの瓦版を所蔵する京都大学附属図書館からは6日に投稿があり、数日のうちに5,000を超える「いいね!」が寄せられた。ソーシャル分析ツール「ForSight（フォーサイト）」でキーワード「アマビエ」を含むツイートを調べると、2月は日に10件程度であったものが、3月1日は162件と微増し、3日になって4,737件と急増、そして、7日には38,646件と爆発的に増えていることが分かる。
アマビコやアマビエを研究に取り上げている長野栄俊は、ウェブサイト『ふーぽ』のコラム（2020年3月11日）で、こうした創作活動を行う人々たちのあいだでのアマビエイラストのブームについて言及しており、2020年3月の流行に際してのアマビエは、元々存在していた「予言」の要素についての言及が人々の間で取り沙汰されている点が全く見られず、より単純な護符としての特徴のみが拡散していると分析している。
2020年4月に緊急事態宣言が発令されて以後は、3月時点に較べて社会全体への自粛要請がさらに進んだが、3月以降アマビエがテレビ番組や新聞といったマスコミでも報道され、一挙に世間に広く知られる「護符」的な存在としてニュースとなった。その結果、これまでみられたソーシャルメディア内での個々人による「創作でのアマビエ」の範囲だけではなく、マスメディアを通じてアマビエを題材にした創作物ブームの存在を知った各地の様々な事業者が「新型コロナウイルスの終息」をうたってアマビエのかたちを模した商品を販売したり、商品のラベルデザインに採用したりするようにもなった（和菓子、洋菓子、パン、酒類、清涼飲料水など）。また、4月7日からは厚生労働省が新型コロナウイルス感染症のWeb向け対策啓発の広報アイコンとしてアマビエのイラストを用い始めた。このイラストは、2020年6月19日から厚生労働省が配信を開始した「COCOA」の起動画面にも全く同じものが用いられている。2020年5月2日からは、大阪市のヘソプロダクションが「アマビエ疫病退散プロジェクト」と題した企画商品の販売、2020年のこいのぼりシーズンには、静岡県沼津市のオフィスグルーが運営するオリジナルこいのぼり製作チーム「ミセスミシン」がアマビエ型のこいのぼり「アマビエのぼり」を製作している。
2020年5月19日には、漫画家やクリエイターらが制作したアマビエをモチーフとした作品を掲載した書籍『みんなのアマビエ』（ISBN 978-4-594-08513-1）が扶桑社から発売された。
劇場公演中止などから芸能関係でも上記のような注目のあがったアマビエを新作の素材として用いる例がみられ、アマビエを題材に用いて物語を仕立てた人形浄瑠璃や新作能、『三番叟』見立ての舞踊なども制作されている。
交通機関でもアマビエを掲出して病魔退散を祈願する動きがあり、能勢電鉄や関東鉄道がアマビエをヘッドマークに施した車両を運行した他、日本航空が整備士らの企画で同年9月3日からボーイング767-300ER型機（登録記号JA613J）の機体下部にアマビエのイラストを施した特別塗装機「JALアマビエJET」を運航している。
アマビエを題材にした楽曲として「AMABIEの歌」、「疫病退散ソング」が作られた。
2020年の「新語・流行語大賞」にてTOP10入りを果たしている。
信仰とアマビエ

2020年4月頃から、護符やご朱印の印判にアマビエを用い始める仏教寺院や神社も日本各地で見られるようになった。いずれも新型コロナウイルスの流行以後、自粛期間中や緊急事態宣言後に「疫病退散」の祈願のためとして用いられ始めており、「疫病よけの効果があるとされている妖怪」や「疫病よけの妖怪」などと称されていることからも、2020年2月以降に創作活動として拡大をした「護符」的な存在としてのアマビエのブームやそれに関連する報道を受けて採用された例であるといえる。
同じく4月頃から、「新型コロナウイルス感染拡大の終息」や「再起・復帰」などの想いを込めた図柄としてだるまをアマビエ型にしたものが各地のだるま生産者たちによって製作されるようにもなった。
設置場所などの面から信仰との差分は不明瞭ではあるが2020年4月頃から、「コロナ終息」の願いをこめた創作活動の一環として公共施設・商業施設などにアマビエの創作物（いずれも、主にチェーンソーアーティストたちによる木像彫刻作品）が設置されることも行われている。なかには完成した木像作品が寺社に寄贈され、境内に設置される例などもみられる。
商標の出願

2020年6月15日、広告代理店の電通など複数の会社が「アマビエ」の文字商標の出願を行っていたことが判明。電通は同年7月6日にトラブルを防ぐため出願を取り下げた。他社の出願については、同年9月までに登録を拒絶されている。
参照文献

小野秀雄『かわら版物語』雄山閣、1970年。
佐藤健二「クダンの誕生--話のイコノロジ-・序説 (共同研究「民俗誌の記述についての基礎的研究」) -- (調査をめぐる諸問題)」『国立歴史民俗博物館研究報告』第51巻、71–102頁、1993年11月。https://books.google.com/books?id=cosjAAAAMAAJ&q=人魚。
長野栄俊「予言獣アマビコ考--「海彦」をてがかりに」『若越郷土研究』第49巻、第2号、福井県郷土誌懇談会、1–30頁、2005年。ISSN 2185-453X。 NAID 120005739812。 NCID AN00407708。https://hdl.handle.net/10461/19948。
長野栄俊 著、小松和彦 編「予言獣アマビコ・再考」『妖怪文化研究の最前線』、妖怪文化叢書、せりか書房、2009年。OCLC 675477472。  ISBN 4-7967-0291-1、ISBN 978-4-7967-0291-1。全国書誌番号:21663918。
水木しげる『日本妖怪大全』講談社、1991年。 ISBN 4-06-313210-2。
村上健司 編著『妖怪事典』毎日新聞出版、2000年。OCLC 45026652。 ; ISBN 4-620-31428-5、ISBN 978-4-620-31428-0。
湯本豪一 編『明治妖怪新聞』柏書房、1999年。OCLC 259862594。 ISBN 4-7601-1785-7、ISBN 978-4-7601-1785-7。
湯本豪一 編『地方発明治妖怪ニュース』柏書房、2001年。OCLC 675099157。 ISBN 4-7601-2089-0、ISBN 978-4-7601-2089-5。
湯本豪一 著、小松和彦 編『予言する幻獣　―アマビコを中心に―』小学館、2003年4月、103–126頁。ISBN 978-4-09-626208-5。https://books.google.com/books?id=H8wyAAAAMAAJ&q=アマビエ。
湯本豪一 編『日本幻獣図説』河出書房新社、2005年。OCLC 62107441。 ISBN 4-309-22431-8、ISBN 978-4-309-22431-2。
尼彦の肉筆画（明治時代以降のものと考えられている）。湯本豪一所蔵
山童（早稲田大学演劇博物館所蔵）
厚生労働省が作成した新型コロナウイルス感染症拡大阻止を呼び掛けるアイコン。アマビエをモチーフにしている。
SAP (企業)

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 本社
種類:  公開会社（欧州会社）
市場情報:  FWB: SAP NYSE: SAP
本社所在地:   ドイツ バーデン＝ヴュルテンベルク州ヴァルドルフ
設立:  1972年（創業地ヴァインハイム）
業種:  情報・通信業
事業内容:  企業アプリケーション
代表者:  ハッソ・プラットナー（英語版） (Chairman) クリスチャン・クライン（英語版） (CEO)
売上高:   27.553 Billion €（2019年）
純利益:   3.387 Billion €（2019年）
総資産:   60.229 Billion €（2019年）
従業員数:  101,150人（2019年）
関係する人物:  Dietmar Hopp Hans-Werner Hector Hasso Plattner Klaus Tschira Claus Wellenreuther
外部リンク:  www.sap.com 
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SAP SE（ドイツ語: SAP SE エス・エー・ピー）は、ドイツのバーデン＝ヴュルテンベルク州ヴァルドルフに本社を置くヨーロッパ最大のソフトウェア開発会社である。
フランクフルト証券取引所、ニューヨーク証券取引所上場企業 (FWB: SAP, NYSE: SAP)。
解説

1972年にIBMのドイツ法人を退社した5人のエンジニアによって創業された。主にビジネス向けソフトウェアの開発を手がける大手ソフトウェア企業で、売上高はマイクロソフト、オラクル、IBMに続いて世界第4位である。特に大企業向けのエンタープライズソフトウェア市場で大きなシェアを有し、企業の基幹システムであるERP分野で世界一である。クラウドコンピューティングの分野にも注力し、SaaS分野の売上高では2019年時点で世界4位、クラウド分野総合の売上高（SaaS及びPaaS/IaaSの合計）が2020年時点で世界5位に位置している。
2019年末時点で、世界全体での売上高が約3兆3000億円、従業員が約100,000人の規模である。日本法人のSAPジャパンは1992年（平成4年）に設立され、従業員は約1,500人である。
第二次世界大戦後に創業した西ドイツ企業の中で最も成功した企業の一つで、時価総額は2019年時点で約18兆円で、ドイツ最大の企業である。2019年時点において世界190か国で440,000社の顧客を抱え、経済誌『フォーブス』が毎年選出するフォーブス・グローバル2000にランクインする企業のうち92%がSAPの顧客である。
SAPの社名は「システム分析とプログラム開発」を意味するドイツ語 Systemanalyse und Programmentwicklung から採ったもので、後に Systeme, Anwendungen und Produkte in der Datenverarbeitung（データ処理におけるシステム、応用および製品）と変更されたが、2005年に SAP AG が正式な社名となった。また、2014年7月からは企業形態を欧州会社（羅: Societas Europaea）に変更し、社名を SAP SE と変更した。俗に「サップ」とアクロニムで呼ばれることもあるが、SAPは「エス・エー・ピー」が正しい読み方であるとしている。
広告などのキャッチコピーは「Run Simple」。
主要製品・サービス > 基幹システムパッケージ

SAPの主な製品は、基幹システムパッケージに代表されるビジネスアプリケーション群である。SAPのシステムは、企業における会計システム、物流システム、販売システム、人事システムなどからなり、それぞれがデータ的に一元化されているためにリアルタイムな分析が可能となる。
最も有名な製品は「SAP R/3」という基幹システムパッケージ製品であり、「R」はリアルタイムを意味し、「3」は三層アーキテクチャを採用していることを表している。「SAP R/3」以前はメインフレーム「SAP R/2（英語版）」上で動作するソフトウェアが開発・販売されていた。後継製品として、2004年7月に出荷された「mySAP 基幹システムパッケージ2004」、2006年5月に出荷された「mySAP 基幹システムパッケージ2005」があり、2006年6月に「SAP 基幹システムパッケージ 6.0」（「SAP ERP（英語版）」）が出荷され、R/3という名前の製品はもはや出荷されていない。また、2015年2月からは同社のインメモリーデータベース「SAP HANA」をプラットフォームに採用した次世代基幹システムパッケージである「SAP S/4HANA」が提供開始されている。「S」はSimpleを意味する。
機能要件に合わせてアドオン開発する場合は、SAP独自言語であるABAPを利用し開発環境であるABAPワークベンチ上で開発を行う。また、OpenSQLと呼ばれるデータベース非依存のSQL文を利用することでさまざまなデータベースに対応させるとともに、テーブルバッファによるデータのキャッシュの機能を持たせて性能を向上させている。
中小企業向けの基幹システムパッケージとして「SAP Business One」、中堅企業向けに「SAP Business All-in-One」が提供されている。2007年9月19日にオンデマンド型の基幹システムパッケージソフトウェアサービス「SAP Business ByDesign」を発表した。
主要製品・サービス > 業務パッケージソフト／SaaS

SAPは基幹システム以外にもCRMやSCM、PLMといった幅広い分野でソリューションを提供し、大企業向けから中堅中小企業向けまで幅広くソリューションを提供している。また、オンプレミス製品依存からの脱却を目指し、クラウドサービスも積極的に展開しており、2020年にSaaS分野で売上世界3位にまで拡大した。
CRM分野ではオンプレミス型の「SAP CRM」やSaaS型の「クラウド・フォー・カスタマー」を提供しており、2015年時点のCRM分野の売上高は、首位の米セールスフォースに続き世界2位である。2018年6月にインメモリデータプラットフォームを採用した次世代CRMとして「SAP C/4HANA」を発表した。2020年にIDCによって世界小売コマースプラットフォームソフトウェアプロバイダー部門でリーダー格の一社として選出された。
金融機関固有業務向けのパッケージも手がけており、銀行向けの「コア・バンキング」や「オムニチャネル・バンキング」、保険業界向けの「エスエイピー・フォー・インシュランス」なども提供している。
主要製品・サービス > アプリケーションサーバー／SOA

当初の戦略はあまねく業務ソフトウェアを提供し、SAP製品同士であればシステム間のデータなどの整合性を担保することによって他社との競争優位を引き出していたが、昨今[いつ?]のサービス指向アーキテクチャ (SOA) の流行による戦略の転換を図り、2003年からはSOAに対応した「SAP NetWeaver」という製品を販売している。SAPはSOAをenterprise SOA（登場当時はEnterprise Service Architecture〈ESA〉と呼ばれた）と呼称している。
主要製品・サービス > DB／BI／DWH

2008年1月にビジネスインテリジェンス (BI) 最大手のBusinessObjects（ビジネスオブジェクツ）社を買収し、情報分析・活用分野も強化している。計画、予測、BIなどのアナリティクス機能を1つにまとめたSaaS型のソリューション「SAP Analytics Cloud」（旧称「SAP BusinessObjects Cloud」）も提供している。
2010年にデータベース大手Sybase（サイベース）社を買収し、リレーショナルデータベース製品「SAP Sybase Adaptive Server Enterprise」（ASE, 旧称：「Sybase Adaptive Server Enterprise」）や「SAP IQ」（旧称：「Sybase IQ」）を販売しているが、2010年よりインメモリデータベース「SAP HANA」をリリースした。SAP HANAのリリース以降、SAPはSAP HANAを専用データベースとして採用した製品を次々とリリースしており、2015年に次世代ERP「SAP S/4HANA」の提供を開始、2016年にDWH（データウェアハウス）製品の「SAP BW/4HANA」をリリースした。2019年にSAPはガートナー社によるマジック・クアドラントのオペレーショナルデータベース管理部門でリーダー企業の1社に選出され、総合評価で4位につけている。
主要製品・サービス > PaaS

2013年にクラウドネイティブのウェブアプリケーションやモバイルアプリケーションを開発できるクラウドベースのアプリケーション開発プラットフォーム「SAP Cloud Platform」（旧称：「SAP HANA Cloud Platform」）の提供を開始した。Appleとの提携に基づいた「SAP Cloud Platform SDK for iOS」やIoT活用の基盤となる「SAP Cloud Platform IoTサービス」なども提供している。
SAP Business Suite製品群を運用するために特化されたプライベートマネージドクラウドサービスとして「SAP HANA Enterprise Cloud」(HEC) も提供されている。
主要製品・サービス > AI / RPA

人工知能 (AI) やロボティック・プロセス・オートメーション (RPA) を活用したアプリケーションの開発も行っている。機械学習ソリューションを開発するためのプラットフォームとして「SAP Leonardo Machine Learning」やチャットボットアプリを開発するための「SAP Conversational AI」を提供しているほか、在庫などの予測分析のための「SAP Predictive Analytics」、支払請求書と入金消込のマッチングを自動的に行う「SAP Cash Application」、ブランドマーケティングの効果を測定するための「SAP Brand Impact」などの業務アプリケーションがリリースされている。
2018年にフランスのContextor社を買収し、2019年に「SAP Cloud Platform」上で利用できるサービスとして「SAP Intelligent Robotic Process Automation」を発表してRPA市場への参入を果たした。
主要製品・サービス > IoT

2017年1月にモノのインターネット (IoT) 関連のサービスポートフォリオとして「SAP Leonardo」（現「SAP Leonardo IoT」）をリリースし、企業のIoT導入を支援するソフトウェア群とコンサルティングサービスの提供を開始した。2017年5月に自動車の挙動情報を収集し分析するアプリケーション「Connected Transportation Safety」(CTS) も公開された。
主要製品・サービス > ブロックチェーン

「SAP Leonardo」の一部として「SAP Leonardo Blockchain」パッケージでブロックチェーン技術を利用可能であったが、2018年6月にブロックチェーン・アズ・ア・サービス (Blockchain as a service) として「SAP Cloud Platform Blockchain」の提供開始を発表した。SAPはこれまでに製造、流通、食品、医薬品等の多数の分野でブロックチェーンの利用事例を作り、65社の企業と提携している。さらにSAPグループ開発技術の利用資格を持つメンバーのブロックチェーンコンソーシアムを結成しており、ヒューレット・パッカード・エンタープライズ、インテル、UPSなどの大手企業が参加を表明している。
主要製品・サービス > 量子コンピューティング

ドイツ企業10社で結成した量子コンピューティング活用のためのコンソーシアムにSAPも参画しており、フォルクスワーゲンやボッシュ、シーメンス、メルク、BASFなどの企業と協力して電気自動車用電池の開発や創薬で活用に取り組んでいる。
業務提携

近年[いつ?]では異業種を含めた他社との協業を強化し、新たな領域での事業の創出に注力している。2015年12月時点では新事業が売上高の6割を占め、ERPを中心とする既存事業からの依存脱却を図っている。提携先は、Apple、Google、IBM、マイクロソフトなどのIT企業のほか、異業種ではシーメンス、アンダーアーマー、UPS、アディダス、トレニタリア（鉄道大手）、ピレリ（タイヤ大手）、サッカードイツ代表チーム、韓国政府、中国政府などの企業や組織が挙げられる。
Appleとは法人向けAIを活用した対話アプリや法人向けクラウドサービスの開発を行っている。
IoT分野では、ドイツが官民一体で進めるインダストリー4.0と呼ばれる次世代の産業創出のための国家プロジェクトに参画し、シーメンスやボッシュと協力して世界標準策定に携わっている。2016年にGEグループとも提携し、IoT分野での影響力拡大を図っている。
医療分野では癌研究をリードする米国臨床腫瘍学会 (ASCO) が2015年に開始したプロジェクトに参画し、治療履歴を活用して治療方法を研究するソフトウェアを開発した。金融では2016年7月には米リップル・ラボやカナダのATBフィナンシャル銀行と協力して、ブロックチェーン技術を採用したカナダからドイツへの国際送金に成功した。
日本企業とも協業を広めて2015年10月17日に横浜F・マリノスと提携し、クラブチーム運営業務の効率化やファン満足度向上のためのマーケティング活動に取り組むことを発表した。2016年9月15日にNTTとIoTを活用した安全運航管理サービスを開始した。2018年3月にコニカミノルタと提携してRPAを活用したクラウド型データ入力サービスも提供している。
歴史 > 略歴

1972年 - ドイツにSystemanalyse und Programmentwicklungを設立。
1976年 - 社名をSAPに変更。
1992年10月16日 - 日本法人としてSAPジャパン株式会社を設立。
2006年5月12日 - コンプライアンスソリューション企業 Virsa Systems 社を買収。
2008年1月15日 - ビジネスインテリジェンスソフトウェアベンダー Business Objects 社を買収。
2010年5月12日 - データベース系のソフトウェアベンダー Sybase の買収合意を発表。
2011年12月3日 - クラウド人事管理系のソフトウェアベンダー SuccessFactors（英語版） の買収合意を発表。
2013年8月 - カスタマーエクスペリエンスの hybris を買収。
2014年9月 - SaaSベンダー2位でクラウド経費精算ソリューションを展開するコンカー・テクノロジーズを買収。
2014年7月 - ドイツ企業から欧州会社への転換に伴い、社名をSAP SEに変更。
2017年3月 - IoT関連ソフトウェア群「SAP Leonardo」と同ソフトウェア群の導入を支援する「ジャンプスタートイネーブルメントプログラム」を発表。
2017年3月 - Appleと共同でSAP Cloud Platform SDK for iOSのリリースを発表。
2017年3月 - Googleとクラウド分野での協業を発表。
2018年1月 - 米 Recast.AI を買収し、「SAP Leonardo Machine Learning」の機能強化を発表。
2018年1月 - クラウドネイティブCRMの米カリダスの買収を発表。
2018年6月 - マイクロソフトとの提携拡大を発表。マイクロソフトが「SAP S/4HANA」を採用し、SAPは同社のクラウドサービスを「Microsoft Azure」上で稼働させるなど、両社の製品／サービスの相互利用範囲を拡大させた。
2018年6月 - ブロックチェーン・アズ・ア・サービス（BaaS）として「SAP Cloud Platform Blockchain」の提供を開始。ブロックチェーンコンソーシアムの結成を発表。
2019年10月 - 2010年からCEOに就任していたビル・マクダーモット (Bill McDermott) が退任し、ジェニファー・モーガン (Jennifer Morgan) とクリスチャン・クライン (Christian Klein) が共同CEOに就任した。モーガンは同年の『フォーブス』誌「世界で最も影響力の高い女性」のテクノロジー部門上位10名にも選出された。
2020年2月 - 『フォーブス』誌による「多様性施策に優れた米国の職場ランキング2020」でSAPが1位を獲得。
2022年4月 - ロシアによるウクライナ侵攻を受けロシアからの事業撤退を表明。
歴史 > 企業買収

| 買収時期 | 企業名 | 主要事業領域 |
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| 1996年 | Dacos | 小売ソリューション |
| 1997年 | Kiefer & Veittinger | 営業支援アプリケーション |
| 1998年 | OFEK-Tech | 倉庫および流通センター向けソフトウェア |
| 1998年 | AMC Development | コールセンター向け電話統合ソフト |
| 1999年 | Campbell Software | 人材管理ソフト |
| 2000年 | In-Q-My Technologies GmbH | J2EE Server |
| 2001年2月 | Prescient Consulting | コンサルティングサービス |
| 2001年3月 | Toptier | 企業情報ポータルおよび統合インフラ |
| 2001年5月 | Infinite Data Structures | 取引管理、CRM |
| 2001年11月 | COPA GmbH | 飲料業界向けコンサルティングサービス |
| 2001年12月 | Paynet International AG | 請求管理 |
| 2002年2月 | Topmanage | SAP BusinessOne Suite |
| 2002年5月 | Expression | リアルタイムファイル共有サービス |
| 2002年5月 | IMHC | 統合医療管理システム |
| 2002年12月 | Guimachine | NetWeaver Visual Composer toolkit |
| 2003年6月 | DCW Software | OS/400 Applications |
| 2003年12月 | SPM Technologies | ITアーキテクチャコンサルティングサービス |
| 2004年6月 | A2i | マスタデータ管理システム |
| 2005年1月 | ilytix | SAP BusinessOne Business Intelligence |
| 2005年1月 | TomorrowNow | 非公式市場支援システム |
| 2005年2月 | DCS Quantum | 自動取引管理システム |
| 2005年6月 | Lighthammer | 製造インテリジェンスおよびコラボレーティブ製造システム |
| 2005年9月 | Triversity | POSシステム |
| 2005年11月 | Khimetrics | 小売りソフト |
| 2005年11月 | Callixa | 企業統合情報システム |
| 2005年12月 | SAP Systems Integration | コンサルティングサービス |
| 2006年4月 | Virsa Systems | コンプライアンスソリューション |
| 2006年5月 | Frictionless Commerce | SRMソフト |
| 2006年6月 | Praxis Software Solutions | WebベースCRM、Eコマース |
| 2006年12月 | Factory Logic | 生産スケジューリングシステム、サプライ同期システム |
| 2007年2月 | Pilot Software | 戦略管理ソフト |
| 2007年5月 | Outlooksoft | プランニングおよび統合 |
| 2007年5月 | MaXware | アイデンティティソフト |
| 2007年5月 | Wicom Communications | インターネットコミュニケーションソフト |
| 2007年10月 | Yasu Technologies Pvt. Ltd. | ビジネスルール管理ソフト |
| 2007年10月 | Business Objects | ビジネスインテリジェンス |
| 2008年6月 | Visiprise | 生産実行システム |
| 2009年5月 | Highdeal | 大規模請求管理 |
| 2009年9月 | SAF | 在庫システム |
| 2010年5月 | TechniData | 環境、医療、安全 |
| 2010年5月 | Sybase | データベース、ミドルウェア、モバイル |
| 2010年12月 | Cundus | ディスクロージャー管理ソフト |
| 2011年3月 | Secude（セキュリティ部門） | セキュリティソフト |
| 2011年9月 | Crossgate | B2Bコマース |
| 2011年9月 | Right Hemisphere | 3Dビジュアライゼーション |
| 2011年12月 | SuccessFactors | クラウドベース人材管理ソフト |
| 2012年1月 | datango | 電子パフォーマンス支援技術 |
| 2012年6月 | Syclo | モバイル資産管理 |
| 2012年10月 | アリバ | 電子購買サプライヤーネットワーク |
| 2013年2月 | Ticket-Web | スポーツおよびエンターテインメント業界向けCRM |
| 2013年2月 | SmartOps | 在庫最適化ソリューション |
| 2013年3月 | Camilion | 保険ソリューション |
| 2013年5月 | hybris | カスタマーエクスペリエンス、Eコマース向けソリューション |
| 2013年10月 | KXEN | 予測分析サービス |
| 2014年3月 | Fieldglass | 臨時雇用人材管理サービス |
| 2014年5月 | SeeWhy | 行動ターゲットマーケティング分析 |
| 2014年9月 | コンカー・テクノロジーズ | クラウドベース旅行および経費精算サービス |
| 2014年10月 | Saicon INC | リクルートメントサービス |
| 2016年2月 | MeLLmo Inc. (Roambi) | モバイル向けビジネスインテリジェンス |
| 2016年6月 | Fedem Technology | IoT |
| 2016年8月 | Altiscale | ビッグデータ&Hadoopホスティングサービス |
| 2016年10月 | Plat.One | IoT |
| 2016年12月 | Abakus | マーケティングアトリビューション |
| 2017年9月 | Gigya | カスタマーアイデンティティ管理 |
| 2018年1月 | Recast.ai | 会話型ユーザーエクスペリエンスAIサービス |
| 2018年1月 | カリダス | SaaS型CRM |
| 2018年6月 | Coresystems | フィールドサービス管理プラットフォーム |
| 2018年11月 | Contextor | RPA |
| 2019年1月 | クアルトリクス | カスタマーエクスペリエンスマネジメント |
| 2020年10月 | Emarsys | オムニチャネル・カスタマー・エンゲージメント・プラットフォーム |
| 2021年1月 | Signavio GmbH | ビジネスプロセスインテリジェンス |
| 2021年2月 | AppGyver | ノーコード開発プラットフォーム |
歴史 > 創業者

SAPは1972年にIBMドイツ法人出身の下記の5名のエンジニアによって創設された。
ハッソ・プラットナー (Hasso Plattner)
クラウス・チラ (Klaus Tschira)
クラウス・ヴェレンロイター (Claus Wellenreuther)
ディートマー・ホップ (Dietmar Hopp)
ハンス＝ヴェルナー・ヘクトア (Hans-Werner Hector)
PlayStation Vita TV

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メーカー:  ソニー・コンピュータエンタテインメント (SCE)
種別:  据置型ゲーム機
世代:  第8世代
発売日:   2013年11月14日 →「各国の発売日」も参照
CPU:  ARM Cortex-A9（4コア）
GPU:  PowerVR SGX543MP4+
対応メディア:  PlayStation Vitaカード
対応ストレージ:  専用メモリーカード
コントローラ入力:  SIXAXIS DUALSHOCK 3 DUALSHOCK 4（いずれもオプションとして）
外部接続:  USB 2.0 イーサネット Bluetooth 2.1+EDR準拠 IEEE 802.11b/g/n HDMI（ブラビアリンク対応）  →「仕様」も参照
オンラインサービス:  Sony Entertainment Network/PlayStation Network
売上台数:   約19万台
互換ハードウェア:  PlayStation Vita
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PlayStation Vita TV（プレイステーション・ヴィータ ティーヴィー、略称: PS Vita TV）は、ソニー・コンピュータエンタテインメント（略: SCE）が2013年11月14日に発売した家庭用ゲーム機。海外名はPlayStation TV(プレイステーション　ティーヴィー）。
概要

据え置き型のPlayStation Vita (PS Vita) である。DUALSHOCK 3またはDUALSHOCK 4を繋ぐことで一部のPS Vita用タイトルなどに対応する。
欧米では「PlayStation TV」の名称で2014年に発売されたが、ハードウェア的には日本のPS Vita TVと同じとされている。
2016年2月末を持って日本国内外で出荷完了とし、発売から約2年3カ月での販売終了となった。SCEは出荷完了の理由について「PlayStation 4 (PS4) とPS Vitaの販売が好調となっており、一定の役割を果たした」としている。
背景

SCE社長アンドリュー・ハウスによれば、開発は2011年8月ごろから構想され、2012年9月ごろから実際に始まったという。日本ではストリーミングビデオ市場のデファクトスタンダードが存在していないため、スマートテレビ・セットトップボックスの方向を狙ったという。そして家族全員で楽しめるようにすることを考え、リビングルームで邪魔にならないよう本体を小さくし価格を一万円を切る安さにしたのだという。
一方で開発担当者は、PS Vita TVがセットトップボックスであるとは思っていないと語っており、ゲームの世界と既存のプラットフォームを拡大することを開発の狙いとして挙げている。また、狙っている客層が違うため、PlayStation 4 (PS4) とニーズを食い合うことはないとも語っている。本体サイズについては、テレビの横にPS4とPS Vita TVの二つの箱が存在する形は望ましくないため、テレビに溶け込んだ雰囲気を作りたかったのだという。また、PSP-2000のように機器の背中からケーブルが出てTVに繋がる状態がPS Vitaのようなモーションコントロールを使う機器にとって本当によいのか疑問があり、TV接続に対応しないPS Vita PCH-2000シリーズとTVに接続されるPS Vita TVに分けることになったのだという。
ハードウェア

→詳細は「PlayStation Vita § ハードウェア」、および「PlayStation Vita § ゲーム」を参照
SoCの設計やメモリ容量はPS Vitaと同じである。PS Vitaとは効率のためなるべく共通性をもたせるよう設計されており、システムソフトウェアのアップデートもPS Vitaと同時に行われる。無線LANと有線LANを搭載する。
PS Vitaのゲームの中には一部、PS Vita TVに非対応のソフトも存在する。
BluetoothのHIDプロファイルに対応しているため、キーボードやマウスなどの入力デバイスも使用可能である。
通信カラオケにも対応している。マイクを使う場合はPS Vita TV内に一つだけ存在するUSBAポートを使用。DUALSHOCK 3、DUALSHOCK 4のペアリングにもこのUSB-AポートでコントローラーとPS Vita TV本体を有線接続させる必要がある。コントローラーの最大接続台数は四台である。
PS Vita TVにもPlayStation 3用ゲームなどのクラウドゲーミングサービス (PlayStation Now) が提供されたが、後に終了。
映像の外部出力は、PlayStation 3にあったコンポーネント端子が無くなり、HDMI端子のみとなった。なお、このHDMIにはHDCP（コピーガード）がある。
ハードウェア > 仕様諸元

| --- | --- |
型番: VTE-1000
外形寸法: 約65×105×13.6mm
質量: 約110g
主な端子、スロット:  PS Vitaカードスロット  メモリーカードスロット  USB端子 (2.0 Type A)  HDMI出力端子 (HDMI-CEC)  LAN端子 (10BASE-T/100BASE-TX)
無線通信:  IEEE 802.11b/g/n (n=1×1)準拠（Wi-Fi認証）  Bluetooth 2.1＋EDR準拠 (A2DP,AVRCP,HSP,HID対応)
内蔵ストレージ: メモリーカード1GB（メモリーカードスロットにメモリーカード追加時には使用不可）
映像出力: 720p/1080i/480p
音声出力: LPCM 2ch
対応コントローラー:  SIXAXIS/DUALSHOCK 3/DUALSHOCK 4 ※同時利用は2つ  BDリモートコントローラー（認識設定時にデュアルショック型コントローラー要）
リンク機能: ブラビアリンク対応
電源: ACアダプター DC5V
消費電力: 約2.8W
ハードウェア > 制限事項

ソフトウェアやサービスの利用上、PS Vitaとは異なり下記のような制限がある。
ラインナップ

日本での発売時には、本体のみの単体版とDUALSHOCK 3、メモリーカード8GBを同梱したセット版 (Value Pack) の二つのバージョンが販売された。
また、一部のゲーム作品発売記念として、オリジナルグッズが特典として付属した刻印モデルがソニーストア限定で販売された。
ラインナップ > 各国の発売日

| 国・地域 | 発売日 |
| --- | --- |
 日本: 2013年11月14日
韓国: 2014年1月16日
北米: 2014年10月14日
欧州: 2014年11月14日
オーストラリア: 2014年11月14日
東南アジア5か国: 2014年1月16 日
セーシェル: 2015年3月14日
周辺機器・アクセサリー > 純正

| 型番 | 名称 | 備考 |
| --- | --- | --- |
| PCH-Z041J | メモリーカード 4GB |  |
| PCH-Z081J | メモリーカード 8GB |  |
| PCH-Z161J | メモリーカード 16GB |  |
| PCH-Z321J | メモリーカード 32GB |  |
| PCH-Z641J | メモリーカード 64GB |  |
| PDEL-100 | ACアダプタ | 本体同梱。 |
| CECH-ZC1J | ワイヤレスコントローラ (SIXAXIS) | PS3のコントローラ。振動機能なし。 |
| CECH-ZC2J | ワイヤレスコントローラ (DUALSHOCK 3) | PS3のコントローラ。振動機能付き。 |
| CECH-ZKB1JP | ワイヤレスキーボード |  |
| CECH-ZRC1J | BDリモートコントローラ | 単三乾電池2本必要。 |
| CEJH-15012 | ワイヤレスヘッドセット |  |
| CEJH-15014 | HDMIケーブル 2.0m | 本体同梱。 |
| CUH-ZCT1J | ワイヤレスコントローラ (DUALSHOCK 4) | PS4のコントローラ。Bluetooth接続のみ対応。 |
| CUH-ZCT2J | ワイヤレスコントローラ (DUALSHOCK 4) | PS4のコントローラ。Bluetooth接続、有線接続に対応。 |
|  | 電源コード | 本体同梱。 |
|  | USBケーブル 1.5m | Mini B端子のUSBケーブル。バリューパックに付属。 |
|  | USBケーブル 1.5m | Micro B端子のUSBケーブル。PS4に付属。 |
| ECM-PCV80U | エレクトレットコンデンサーマイクロホン | JOYSOUND.TV Plus等で使用可能なマイク。 |
ソフトウェア

→「PlayStation Vita § ソフトウェア」も参照
| 発売 | タイトル | 発売元メーカー | 販売 方式 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 2013年11月14日 | スカパー!オンデマンド | ソニー・コンピュータエンタテインメント | 基本無料 | 有料サービス、配信終了 |
| 2013年11月14日 | TSUTAYA TV | ソニー・コンピュータエンタテインメント | 基本無料 | 有料サービス、配信終了 |
| 2013年11月14日 | torne PlayStation Vita TV | ソニー・コンピュータエンタテインメント |  | 要nasne |
近畿地方の重要文化財一覧

近畿地方の重要文化財一覧（きんきちほうのじゅうようぶんかざい いちらん）
本項は、日本国の文化財保護法に基づき同国の文部科学大臣が指定した重要文化財（美術工芸品）のうち、三重県、大阪府、兵庫県、和歌山県に所在するものの一覧である。滋賀県、京都府および奈良県についてはそれぞれ滋賀県の重要文化財一覧、京都府の重要文化財一覧、奈良県の重要文化財一覧を参照。
凡例 > 収録対象

本一覧の収録対象は、日本の文化財保護法第27条第1項に基づき文部科学大臣が指定した重要文化財のうち、「美術工芸品」に分類されるものである。重要文化財のうち「建造物」については、本一覧には収録していない。
当地域にある重要文化財建造物については、別項「近畿地方にある建造物の重要文化財一覧」を参照。
○印を付した物件は国宝である。なお、文化財保護法の規定では、国宝は重要文化財指定物件のうちから指定することとされている（同法第27条第2項）。
3件以上の重要文化財を有する社寺、博物館等で、ウィキペディア日本語版に記事があり、かつ、記事中に当該社寺、博物館等所有の文化財一覧が含まれている場合は、記事へのリンクのみを掲載した。これに該当する社寺、博物館等については、「一覧 (1)」に収録した。
日本国（文化庁）所有の考古資料のうち、出土地の地方公共団体によって保管・管理されているものについては、実際の保管先である都道府県の欄に記載した（例：「武蔵埼玉稲荷山古墳出土品」は、文化庁の所在地である東京都の欄ではなく、保管先である埼玉県の欄に記載）。ただし、個人コレクション等からの購入によって日本国（文化庁）所有となった考古資料については上記に該当しない。
所有者が宗教法人・公益法人以外の法人（株式会社等）である場合は、法人名を省略し、単に「法人」と表記した。ただし、当該法人がギャラリー、資料館等を開設し、自ら文化財の公開を行っている場合はこの限りでない。
所有者の住所と文化財の保管場所とは必ずしも同一とは限らない。また、社寺、個人等所有の国宝・重要文化財については、国立・県立の博物館等に寄託されているものが多い。
文化庁の調査により「所在不明」とされている重要文化財については、「（所在不明）」と記し、旧所在地の都道府県の欄に収録した。
凡例 > 典拠

2000年までの指定物件については文化庁編『国宝・重要文化財総合目録』（第一法規、1980）および『国宝・重要文化財大全 別巻』（所有者別総合目録・名称総索引・統計資料）（毎日新聞社、2000）を典拠とし、それ以降の新規指定、名称変更等については官報告示による。なお、所有者・所在場所の変更については、移動先の地方公共団体の文化財一覧、博物館の公式サイト等によって確認できる場合には、それを反映している。
個人所有物件については、原則的には『国宝・重要文化財大全 別巻』（所有者別総合目録・名称総索引・統計資料）に基づき、該当する都道府県の欄の最後に記載した。ただし、県境を越えての移動、個人から博物館等への所蔵先変更が、移動先の地方公共団体の文化財一覧、博物館の公式サイト等によって確認できる場合には、それを反映している。
三重県 > 一覧 (1)

複数の重要文化財を有する社寺等で、ウィキペディア日本語版に記事があり、かつ、記事中に当該社寺等所有の文化財一覧が含まれているものについては、本欄に記載する。
以下の社寺等が所蔵する重要文化財については、リンク先の当該社寺等の項目を参照のこと。
三重県 > 一覧 (2)

一覧 (1) に記載した以外の社寺等所有の文化財については以下に記載する。
日本国（文化庁）所有
三重県縄生廃寺塔心礎納置品（朝日町歴史博物館保管）
三重県（三重県立美術館保管）
旧永島家襖絵 曽我蕭白筆
紙本墨画山水図8面
紙本墨画竹林七賢図8面
紙本墨画淡彩波濤群禽図12面
紙本墨画淡彩松鷹図5面
紙本墨画禽獣図4面
紙本墨画淡彩狼貉図3面
紙本墨画牧牛図4面
三重県（斎宮歴史博物館保管）
三重県斎宮跡出土品
大宝院 津市大門
絹本著色弘法大師像
石水博物館 津市垂水
佐藤家文書（59通）8巻1通
西来寺 津市乙部
絹本著色阿弥陀来迎図
絹本著色聖徳太子勝鬘経講讃図
注大般涅槃経 巻第二、第十二 2巻
大般若経 巻第百九 天平十九年唐僧善意跋
版本天台三大部
法華玄義 10帖
玄義釈籤 11帖
法華文句 10帖
法華疏記 17帖
摩訶止観 10帖
止観弘決 20帖
地蔵院 津市中河原
絹本著色地蔵菩薩像
大長寺 津市河辺町
木造地蔵菩薩半跏像
勝久寺 津市一身田上津部田
木造阿弥陀如来坐像
木造地蔵菩薩立像
木造聖観音立像
蓮光院 津市栄町
木造大日如来坐像
木造阿弥陀如来坐像
光善寺 津市片田薬王寺町
木造薬師如来及両脇侍像
瀬古区 津市白山町川口
木造十一面観音立像
常福寺 津市白山町八対野
木造千手観音立像
成願寺 津市白山町上ノ村
木造阿弥陀如来倚像
絹本著色涅槃図
善福寺 津市安濃町連部
木造毘沙門天立像
諸戸財団 桑名市太一丸
虎関師錬墨蹟 坐禅語
大覚禅師墨蹟 与栄意禅人法語
三島平茶碗（朝鮮時代）
鎮国守国神社 桑名市吉之丸
集古十種版木
三宝類聚名義抄（蓮成院本）
大福田寺 桑名市東方
絹本著色釈迦八相成道図
勧進状 三条西実隆筆（附:絹本著色忍性上人像・絹本著色額田部実澄像）
鵜森神社 四日市市鵜の森
十六間四方白星兜鉢
観音寺  四日市市垂坂町
木造慈恵大師坐像 観応二年銘
大聖院  四日市市日永
木造不動明王立像
善教寺 四日市市南富田町
木造阿弥陀如来立像・像内納入文書
パラミタミュージアム 三重郡菰野町大羽根園松ヶ枝町（所有者：同所 公益財団法人岡田文化財団）
木造十一面観音立像 長快作
府南寺  鈴鹿市国府町
木造金剛力士立像
林光寺  鈴鹿市神戸
木造千手観音立像
伊奈富神社 鈴鹿市稲生西
木造男神坐像
木造扁額 文永十一年銘
神宮寺 鈴鹿市稲生西
木造持国天・多聞天立像
木造薬師如来立像
太子寺 鈴鹿市三日市
木造善然上人坐像
慈恩寺  亀山市野村
木造阿弥陀如来立像
松阪市
鴟尾2箇 三重県辻垣戸瓦窯跡出土（嬉野考古館保管）
三重県宝塚一号墳出土品（松阪市文化財センター保管）
松浦武四郎関係資料（松浦武四郎記念館保管）
絹本淡彩離合山水図 伊孚九筆 3幅
松阪市（管理団体：鈴屋遺蹟保存会）（本居宣長記念館保管）
本居宣長稿本類並関係資料
清光寺 松阪市中町
木造阿弥陀如来坐像
苗秀社 松阪市殿町
太刀 無銘 伝国俊
大日堂 松阪市射和町
木造地蔵菩薩坐像
真福寺 松阪市下蛸路町
木造阿弥陀如来坐像
薬師寺 松阪市嬉野一志町
木造薬師如来立像
永善寺 松阪市上ノ庄町
木造阿弥陀如来坐像
朝田寺 松阪市朝田町
木造地蔵菩薩立像
紙本墨画唐獅子図（旧本堂壁貼付）曽我蕭白筆 2幅（附 板絵著色杉戸絵（鳳凰図、萩兎図、獏図、槇図）曽我蕭白筆 8面）
光明寺 伊勢市岩渕
光明寺残篇
結城宗広並夫人書状 1巻
寂照寺 伊勢市中之町
諸尊仏龕（西域）
世義寺  伊勢市岡本
陶経筒 治承二年七月銘
太江寺  伊勢市二見町江
木造千手観音坐像
久昌寺 伊勢市矢持町菖蒲
木造阿弥陀如来立像 承久三年仏師僧幸賢の銘あり
明星寺 伊勢市二見町三津
木造薬師如来坐像 久安元年銘
長盛寺 多気郡多気町相可
薙刀 銘住吉大明神主（以下不明）八幡大菩薩暦応五年（一字不明）月日備中国住直次作
普賢寺 多気郡多気町神坂
木造普賢菩薩坐像
近長谷寺 多気郡多気町長谷
木造十一面観音立像
近長谷寺資材帳
西導寺 多気郡多気町丹生
絹本著色法然上人絵伝 2幅
正法寺 度会郡大紀町野原
木造十一面観音立像 光背天永□年銘
田宮寺 度会郡玉城町田宮寺
木造十一面観音立像
木造十一面観音立像
和具観音堂 志摩市志摩町和具
銅造如来坐像
八代神社 鳥羽市神島町
鉄獅噛文金銅象嵌鍬形
伊勢神島祭祀遺物
伊賀市
更科紀行 芭蕉自筆稿本
念仏寺 伊賀市上野寺町
木造阿弥陀如来坐像
西光寺 伊賀市界外
木造観世音菩薩坐像・勢至菩薩坐像
勝因寺 伊賀市山出
木造虚空蔵菩薩坐像
長隆寺 伊賀市森寺
木造薬師如来坐像
仏勝寺 伊賀市猪田
木造薬師如来坐像
市場寺 伊賀市菖蒲池
木造阿弥陀如来坐像
木造四天王立像
佛土寺  伊賀市東高倉
木造阿弥陀如来及両脇侍像 中尊承安二年銘
西蓮寺  伊賀市長田
絹本著色藤堂高虎像
西盛寺 伊賀市三田
木造薬師如来坐像
蓮徳寺 伊賀市湯屋谷
木造日光月光菩薩立像
東谷観音寺 伊賀市東谷
木造阿弥陀如来坐像
常福寺 伊賀市古郡
木造五大明王像
観菩提寺  伊賀市島ヶ原
木造十一面観音立像
万寿寺 伊賀市柘植町
木造地蔵菩薩坐像 貞治三年寛慶・忍慶銘、頭部内納入品（摺仏、摺経、舎利等）
宝厳寺 伊賀市寺脇
木造十一面観音立像
常楽寺 伊賀市種生
大般若経 595帖（巻五十、九十一、百八十七 天平宝字二年沙弥道行願経）
福成就寺 名張市箕曲中村
黒漆厨子 文明十二年銘
無動寺 名張市黒田
木造不動明王立像
延寿院 名張市赤目町長坂
石造燈籠 徳治二年銘
弥勒寺 名張市西田原
木造聖観音立像
木造十一面観音立像
個人
成唯識論述記第九本
御野国加毛郡半布里大宝二年戸籍断簡
個人
木造諸尊仏龕
個人
栄花物語（富岡本）10冊
個人
太刀 銘景光（1953年指定）
大阪府 > 一覧 (1)

3件以上の重要文化財を有する社寺、博物館等で、ウィキペディア日本語版に記事があり、かつ、記事中に当該社寺、博物館等所有の文化財一覧が含まれているものについては、本欄に記載する。
以下の社寺、博物館等が所蔵する重要文化財については、リンク先の当該社寺、博物館等の項目を参照のこと。
以下の社寺、博物館等が所蔵する重要文化財については、当該社寺、博物館等の項目を参照のこと。
兵庫県 > 一覧 (1)

3件以上の重要文化財を有する社寺、博物館等で、ウィキペディア日本語版に記事があり、かつ、記事中に当該社寺、博物館等所有の文化財一覧が含まれているものについては、本欄に記載する。
以下の社寺、博物館等が所蔵する重要文化財については、リンク先の当該社寺、博物館等の項目を参照のこと。
和歌山県 > 一覧 (1)

3件以上の重要文化財を有する社寺等で、ウィキペディア日本語版に記事があり、かつ、記事中に当該社寺等所有の文化財一覧が含まれているものについては、本欄に記載する。
以下の社寺等が所蔵する重要文化財については、リンク先の当該社寺等の項目を参照のこと。
以下の寺院（高野山金剛峯寺の子院等関連寺院）については金剛峯寺の項を参照。