stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
環濠集落
日本 > 弥生時代

環濠集落は稲作文化と同時に大陸から伝来し、列島東部へ波及したと考えられている。しかし、2世紀後半から3世紀初頭には、弥生時代の集落を特徴付ける環濠が各地で消滅していく。この時期に、西日本から東海、関東にかけて政治的状況が大きく変わったことを示すものとして考えられている。また、弥生文化のものと類似した環濠集落は朝鮮半島南部でも発見されている。
この時代の環濠集落は、沖積地の微高地に立地する低地型と台地・丘陵などの高所に立地する高地型がある。低地型は水濠で、高地型は空壕で囲まれている。
今のところ、弥生時代でもっとも古い環濠集落は、北部九州の玄界灘沿岸部に位置する福岡県粕屋町の江辻遺跡で弥生時代早期のものが見つかっている。
近畿では早期の環濠集落はないが、前期前半では神戸市大開遺跡がある。長径70メートル、短径40メートルで、環濠内からは竪穴建物と貯蔵穴が検出されている。環濠の断面はV字形と逆台形で、溝の幅2メートル、深さ1.5メートルあったと推定されている。出土した石器のうち打製石器が大きな割合を占めている。
愛知県の朝日遺跡は、弥生時代中期の集落であり、環濠集落のなかでも最も防御施設の発達した集落として知られている。集落の外側に大濠をめぐらせて、その土で内側に土塁を築いたと考えられている。さらに外側には逆茂木を伴う2重の柵と乱杭をめぐらしている。弥生時代前期末以降に発達する環濠集落は、濃尾平野以西の各地域に水稲農耕が定着した段階であり、その定着によって引き起こされた土地や水争いなどの村落間の戦いに備えて独自に成立したと見られる。
そのころ、福岡市の板付遺跡と大阪府高槻市の安満（あま）遺跡、京都府京丹後市扇谷遺跡などに環濠集落が現れる。板付では復元幅2メートル以上、深さ1メール以上の断面V字形の溝を、長径120メートル、短径100メートルの長円形に堀めぐらしている。濠外にも住居や穴倉がある。扇谷遺跡では、最大幅6メートル、深さ4メートルの環濠か、長径270メートル、短径250メートルでムラを囲っている。これらの遺跡からムラを防御していることが考えられる。
また、北部九州や近畿地方などの西日本では、水稲農耕の定着した時期の弥生時代前期末段階で、ムラづくりが共通していたとも考えられる。次の弥生中期以降、近畿では環濠集落が普及し、径300から400メートルに及ぶ大規模な環濠を持ち、人々は濠内に集住したらしい。
後期では北部北九州では佐賀県吉野ヶ里遺跡や大阪府の安満遺跡や池上・曽根遺跡、奈良県の唐古・鍵遺跡などの大規模環濠集落が挙げられる。
低地に作られ、通常は堀の外側に掘った土を盛った土塁がある（対照的に、中世の土塁は堀の内側にある）。ムラの内部と外部を区別する環濠を形成する目的として、外敵や獣などから集落を守る防御機能を備えることが考えられている。堀は二重・三重の多重環濠となることもあり、長大な環濠帯を形成しているものもある。水稲農耕に必要な首長権力や、共同体の結束強化、内部と外部での階級差を反映しているとも考えられている。また、水堀の場合には排水の機能をもたせることができる。
日本 > 中世

室町時代の後半の戦国時代では戦乱が多発し、農村では集落を守るために周囲に堀（環濠）を巡らして襲撃に備えるところが現れ、中世の環濠集落として現在も各地に点在している。有力な仏教寺院が中心に存在し、規模が大きくなる場合は「寺内町」となる。今も一部に環濠が残る今井町などが挙げられる。現存集落の一つである稗田環濠集落（奈良県大和郡山市）は、賣太神社を中心とする集落である。浜野卓也・箕田源次郎の著作『堀のある村』（1973年6月、岩崎書店・少年少女歴史小説シリーズ）は、賣太神社の古記録をもとにしている。
古代遺跡

現在でも当時以来の姿を残した環濠集落が、わずかながら存在する。吉野ヶ里遺跡の遺構からは、大規模な環濠集落の全貌が明らかにされた。また、最近では伊邪那美神陵伝説地の一つである安来市伯太町からも経塚鼻遺跡が発掘され話題を呼んでいる。
古代遺跡 > 早期

江辻（えつじ）遺跡（福岡県粕屋町）弥生時代早期後半、幅約1メートルほどの浅い溝が周囲を二重に巡っている。この集落は、朝鮮半島南部の影響を強く受けて、成立したものか。
那珂（なか）遺跡（福岡県）正円に近い二重の環濠、外径150メートル。
古代遺跡 > 前期

北部九州から瀬戸内海沿岸地域、大阪湾沿岸へと東進波及する。規模は、径70 - 150メートル、卵形、小規模で大環濠に肥大しない。
板付遺跡（福岡市）
百間川沢田（ひゃっけんがわさわだ）遺跡（岡山県）
中ノ池遺跡（香川県善通寺市）
大開（だいかい）遺跡（兵庫県神戸市）
安満（あま）遺跡（大阪府高槻市）
扇谷遺跡（京都府京丹後市、旧峰山町、山陰地方、二重の環濠で、土器、石器、鉄斧、玉づくりの道具、ガラス塊、土笛などが出土。）
古代遺跡 > 中期以降

原の辻遺跡（長崎県壱岐島南東部）
吉野ヶ里遺跡（佐賀県吉野ヶ里町）
経塚鼻遺跡（島根県安来市）
池上・曽根遺跡（大阪府和泉市と泉大津市にまたがる）
稗田の環濠集落（奈良県大和郡山市）
唐古・鍵遺跡（奈良県田原本町）
太田・黒田遺跡（和歌山県和歌山市）
朝日遺跡（愛知県清須市、春日町、名古屋市にまたがる）最も防御施設が充実した遺跡
神崎遺跡（神奈川県綾瀬市）
大塚・歳勝土遺跡（神奈川県横浜市）
下之郷遺跡　(滋賀県守山市)
現存する集落

特に若槻環濠集落（奈良県大和郡山市）と稗田環濠集落（奈良県大和郡山市）が歴史学的に重要な史跡として有名であり、また郡山駅からほど近い上に稗田環濠集落内の賣太神社の前に駐車場があるという点で、観光名所としても有名である。
奈良県に多いように見えるが、これは単に奈良県が環濠集落を観光スポットとしてアピールしているからで、もちろん全国に現存する。奈良県の環濠集落は案内板を設置するなど観光スポットとして分かりやすく整備されているが、全国の現存する多くの環濠集落は観光名所として整備されておらず、単に水路で囲まれていて車が通れないほど道が狭い上に駐車場もない民家の集まりである。また、都市化に伴って埋められた環濠も多く、大都会の中にあるコンクリートで固められた無名の水路が実は古代の環濠集落の名残と言う例は多い。
三重県
一身田寺内町(三重県津市)
滋賀県
下石寺環濠集落(滋賀県彦根市)
新海町(滋賀県彦根市) - 新海地区の開発領主、新開氏の平地城館の跡地とされ、新開氏が1558年に滅ぼされた後は集落の用水路として使われている
大阪府
久宝寺寺内町(大阪府八尾市)
恵光寺寺内町(大阪府八尾市)
平野郷環濠跡(大阪府大阪市平野区) - 集落としての原型を留めておらず、環濠もほとんど埋められているが、一部が保存されて整備されている。平野氏の氏神である杭全神社などが現存する。
喜連環濠集落(大阪府大阪市平野区) - 1960年代に環濠が埋め立てられ、道路となった。集落の入口にあった6つの地蔵尊が現存する。
玉出環濠集落(大阪府大阪市西成区) - 戦時中の大空襲で被害を受け、戦後の区画整理で環濠集落としての原形はとどめていない。
奈良県
稗田環濠集落（奈良県大和郡山市） - 集落内の入り組んだ道や鬼門の「七曲り」など環濠集落の特徴が完全に現存しているという点で貴重な環濠集落。稗田氏の拠点であり、古事記の編纂者である稗田阿礼の出身地とされており、稗田阿礼を祀る賣太神社がある。
若槻環濠集落（奈良県大和郡山市） - 環濠集落が形成される時期が資料で裏付けできるという点で貴重な環濠集落。
番条環濠集落（奈良県大和郡山市）- 室町時代に勢力を伸ばした国人領主の番条氏の居宅にルーツを持ち、大和永享の乱に際して「番条城」として城砦化。番条城が1580年に織田信長の命により破却された後は集落の用水路として使われている。ほとんど整備されておらず、かえって環濠集落の原風景を残している
高安環濠集落（奈良県斑鳩町）
南柳生環濠集落（奈良県天理市）
竹之内環濠集落（奈良県天理市） - 標高約100ｍと、奈良盆地内で最も高いところにある環濠集落
萱生環濠集落（奈良県天理市）
井戸環濠集落（奈良県川西町）- 戦国時代に筒井氏の家臣として勢力を伸ばした大和の国人領主の井戸氏の居宅に環濠を巡らせたもので、現在も環濠集落内に一族が居住する
辻環濠集落（奈良県川西町） - 詳細不明だが、領主の居宅に環濠を巡らせたものらしい
中村環濠集落（奈良県川西町）- 惣村にルーツを持つ
市場環濠集落（奈良県川西町） - 結崎地区の信仰の中心であった糸井神社の周囲に濠を巡らせたもので、名称は神社の祭礼の日に市場が立ったことに由来するらしい
西安堵環濠集落（奈良県安堵町）- 集落の北部に環濠が残る。登録有形文化財となっている荘司家住宅の敷地内に流れる水路が環濠の東端であるという。
保津環濠集落（奈良県田原本町）- 誓願寺を中心とした惣村型の環濠集落。
秦楽寺環濠集落（奈良県田原本町） - 秦楽寺を中心として、戦国時代に城塞化したが、1570年に松永久秀に攻められて灰となった。のちに復興された秦楽寺の北側に環濠の一部が現存（元々は2重の環濠があったが、1729年に中堤を撤去してため池に転用された）。また、笠縫駅東側の線路沿いに環濠土塁が現存する。
南郷環濠集落（奈良県広陵町） - 奈良県最大の環濠集落
藤森環濠集落（奈良県大和高田市）
今井環濠集落（奈良県橿原市）
佐賀県
直鳥環濠集落クリーク公園（佐賀県神埼市）
など。
奈良県大和郡山市稗田町に現存する環濠集落。国土交通省『国土画像情報（カラー空中写真）』より作成。
久宝寺寺内町の環濠。大都会大阪府八尾市の中心地にあり、環濠集落としての原型はほとんど残っていない
稗田環濠集落
稗田環濠集落
稗田環濠集落
稗田環濠集落
九州産業大学

| 九州産業大学 |
| --- | --- |
 
 九州産業大学
大学設置/創立:  1960年
創立者:  中村治四郎
学校種別:  私立
設置者:  学校法人中村産業学園
本部所在地:  福岡県福岡市東区松香台2-3-1
学部:  国際文化学部 人間科学部 経済学部 商学部 地域共創学部 理工学部 生命科学部 建築都市工学部 芸術学部 造形短期大学部
研究科:  国際文化研究科 経済・ビジネス研究科 情報科学研究科 工学研究科 芸術研究科
ウェブサイト:  九州産業大学
テンプレートを表示
九州産業大学（きゅうしゅうさんぎょうだいがく、英語: Kyushu Sangyo University）は、福岡県福岡市東区松香台2-3-1に本部を置く日本の私立大学。1960年創立、1960年大学設置。大学の略称は「産大」、全国にある他の産業大学と区別するため「九産大」が使用される。
概観 > 大学全体

総合大学であり、文系、理学系、工学系、芸術系の9学部21学科と、大学院5研究科/博士前期課程6専攻・博士後期課程5専攻が置かれている。
概観 > 建学の理念・理想

「市民的自覚と中道精神の振興」及び「実践的な学風の確立」が建学の理念として掲げられている。これは、現代社会は、国際化と情報化が進行し、ますます多様で相互依存的になっていることと、人間尊重や地球環境重視といった理念に基づく新しい世界秩序が、国際社会において模索されている。また、情報・通信技術の進歩は、全世界を通信ネットワークで瞬時に結ぶ情報社会を創出しつつある。その結果、学術、政治、経済などあらゆる領域において、システムの再構築が必要となっていること、及び「視野が広く、とらわれない精神と優れた判断力を持ち、社会において指導的役割を果たすことができる人材を育成する」ことを表している。この理念は、「産業と大学は、車の両輪のように一体となって、時々の社会のニーズを満たすべきである」とする建学の理想「産学一如」を実現するために、不可欠である。
沿革

1960年（昭和35年）1月 - 学校法人中村英数学園の設立及び九州商科大学設置認可。
1960年（昭和35年）4月 - 九州商科大学商学部商学科の単科大学として、学舎を福岡市長浜2丁目及び1丁目、運動場を同市大字唐ノ原琵琶橋にて開学。
1962年（昭和37年）4月 - 商学部産業経営学科増設。
1963年（昭和38年）
1月 - 設置者を学校法人中村英数学園より学校法人中村産業学園に、大学名を九州商科大学より九州産業大学と改称。
4月 - 工学部（機械工学科、電気工学科、工業化学科）設置、商学部経済学科増設。
1964年（昭和39年）1月 - 商学部第二部（経済学科、商学科）設置、工学部（土木工学科、建築学科）増設。
1966年（昭和41年）4月 - 芸術学部（美術学科、デザイン学科、写真学科）設置。
1968年（昭和43年）4月 - 経営学部産業経営学科設置。
1972年（昭和47年）4月 - 芸術専攻科（美術専攻、デザイン専攻、写真専攻）設置。
1973年（昭和48年）4月 - 大学院工学研究科修士課程（機械工学専攻、電気工学専攻、工業化学専攻、土木工学専攻）設置。
1974年（昭和49年）4月 - 大学院芸術研究科修士課程（美術専攻、デザイン専攻、写真専攻）設置。
1975年（昭和50年）4月 - 大学院経済学研究科修士課程（経済学専攻）設置、工学研究科修士課程（建築学専攻）増設。
1981年（昭和56年）4月 - 経営学部国際経営学科増設。
1993年（平成5年）4月 - 経済学部経済学科＜昼夜開講制＞設置。
1994年（平成6年）4月 - 国際文化学部（国際文化学科、地域文化学科）設置、大学院経営学研究科修士課程（経営専攻）＜昼夜開講制＞設置。
1996年（平成8年）4月 - 大学院商学研究科修士課程（商学専攻）＜昼夜開講制＞設置、大学院工学研究科博士後期課程（生産システム工学専攻、社会開発・環境システム工学専攻）＜昼夜開講制＞増設。
1997年（平成9年）4月 - 大学院経営学研究科博士後期課程（経営専攻）＜昼夜開講制＞増設。
1998年（平成10年）4月 - 大学院国際文化研究科博士課程（国際文化専攻）＜昼夜開講制＞設置、大学院商学研究科博士後期課程（商学専攻）＜昼夜開講制＞増設。
1999年（平成11年）4月 - 商学部第一部観光産業学科、商学部第二部観光産業学科増設、大学院経済学研究科博士後期課程（経済学専攻）＜昼夜開講制＞増設、大学院芸術研究科博士後期課程（造形表現専攻）＜昼夜開講制＞増設。
2002年（平成14年）4月 - 情報科学部（社会情報システム学科、知能情報学科）設置、芸術学部芸術工芸学科増設。
2004年（平成16年）4月 - 工学部バイオロボティクス学科増設、工学部工業化学科を物質生命化学科へ土木工学科を都市基盤デザイン工学科へ名称変更、国際文化学部臨床心理学科増設、大学院情報科学研究科博士前期課程・博士後期課程（情報科学専攻）＜昼夜開講制＞設置、大学院国際文化研究科博士課程［5年一貫制］（国際文化専攻）＜昼夜開講制＞を大学院国際文化研究科博士前期課程・博士後期課程（国際文化専攻）＜昼夜開講制＞に改組、大学院経済学研究科、商学研究科、経営学研究科、工学研究科、芸術研究科の修士課程を博士前期課程へ課程名称の変更。
2007年（平成19年）4月 - 工学部電気工学科を電気情報工学科へ名称変更。
2008年（平成20年）4月 - 国際文化学部地域文化学科を日本文化学科へ、芸術学部写真学科を写真映像学科へ名称変更。
2009年（平成21年）4月 - 大学院経済・ビジネス研究科博士前期課程（経済学専攻、現代ビジネス専攻）・博士後期課程（経済・ビジネス専攻）＜昼夜開講制＞設置、情報科学部情報科学科設置。
2010年（平成22年）4月 - 工学部住居・インテリア設計学科増設。
2011年（平成23年）4月 - 大学院工学研究科博士前期課程・博士後期課程（産業技術デザイン専攻）＜昼夜開講制＞設置。
2012年（平成24年）9月 - ワンセグ型エリア放送を開始。
2016年（平成28年）4月 - 芸術学部の学科を再編し、従来の美術学科、写真映像学科、デザイン学科を芸術表現学科、写真映像メディア学科、ビジュアルデザイン学科へ改称の上、新たに生活環境デザイン学科、ソーシャルデザイン学科を新設。
2017年（平成29年）4月 - 工学部、情報科学部を再編し、新たに、生命科学部、理工学部、そして、西日本初となる建築都市工学部を新設。また、九州造形短期大学を統合し、新たに造形短期大学部を設置。
2018年（平成30年）4月 - 商学部、経営学部、国際文化学部を再編し、新たに（新）商学部、地域共創学部、（新）国際文化学部、人間科学部を新設。経済学部の昼間主、夜間主コースを統合。
2020年（令和2年）9月 - 国際連合人間居住計画（ハビタット）福岡本部と包括的連携協定を締結。
教育および研究 > 学部・学科

文系・理学系・工学系・芸術系の9学部21学科、大学院5研究科、博士前期課程6専攻・博士後期課程5専攻で、実践的な学びを通して、次代の産業界をリードする人材を養成する。
国際文化学部
国際文化学科
日本文化学科
人間科学部
臨床心理学科
子ども教育学科
スポーツ健康科学科
経済学部
経済学科
商学部
経営・流通学科
経営管理学系
企業経営コース
ファイナンスコース
会計コース
流通マーケティング学系
マーケティングコース
国際ビジネスコース
社会情報コース
地域共創学部
地域づくり学科
地域政策・行政コース
地域プロデュースコース
地域教養コース
観光学科
グローバル・ツーリズムコース
地域・観光デザインコース
ホスピタリティ・マネジメントコース
理工学部
情報科学科
機械工学科
電気工学科
生命科学部
生命科学科
応用化学コース
生命科学コース
食品科学コース
建築都市工学部
建築学科
住居・インテリア学科
都市デザイン工学科
芸術学部
芸術表現学科
絵画専攻
立体造形専攻
メディア芸術専攻
写真・映像メディア学科
写真専攻
映像メディア専攻
ビジュアルデザイン学科
グラフィックデザイン専攻
イラストレーションデザイン専攻
生活環境デザイン学科
工芸デザイン専攻
プロダクトデザイン専攻
空間演出デザイン専攻
ソーシャルデザイン学科
情報デザイン専攻
地域ブランド企画専攻
造形短期大学部
造形芸術学科
グラフィックデザイン系
マンガ・イラスト・フィギュア系
ゲーム・メディアデザイン系
アニメーション・映像系
インテリア・プロダクト・雑貨系
陶芸系
ファッション・テキスタイル系
アート書道系
写真系
絵画・立体造形系
教育および研究 > 研究科・専攻

博士前期課程および博士後期課程
国際文化研究科
国際文化専攻
経済・ビジネス研究科
経済学専攻（博士前期課程）
現代ビジネス専攻（博士前期課程）
経済・ビジネス専攻（博士後期課程）
情報科学研究科
情報科学専攻
工学研究科
産業技術デザイン専攻
芸術研究科
造形表現専攻
学生生活 > 学園祭

大学祭の名称は「香椎祭」であり、例年11月上旬に開催される。
学生生活 > サークル・クラブ活動

硬式野球部 - 福岡六大学野球連盟所属。2005年、第36回明治神宮野球大会で優勝し大学日本一となる。
キャンパス

使用学部：全学部
使用研究科：全研究科
| 建物名 | 学部 | 摘要 |
| --- | --- | --- |
| 本館 | 共通 | 総務部・人事部・総合企画部・財務部 |
| 1号館 | 経済学部 商学部 地域共創学部 | 学部事務室、教務課、入試課、学生部（学生課・厚生課）、保健室、学生相談室、語学教育研究センター、基礎教育センター、産業経営研究所、書籍売店、レストラン |
| 2号館 | 国際文化学部 共通 | 学部事務室、臨床心理センター、男女共同参画推進室、グローバルプラザ |
| 3号館 | 人間科学部 | 学部事務室、子育て支援室 |
| 7～12、22号館 | 生命科学部 理工学部 建築都市工学部 | 7号館 生命科学部、総合機器センター、ヒューマン・ロボティクス研究センター、医療診断技術開発センター 8号館 学部事務室、各学科実験室、売店、レストラン 9号館 各学科実験・実習室 10号館 各学科実験・実習室 11号館 各学科実験・実習室 12号館 学部事務室、各学科実験室、売店 22号館 建築都市工学部 実験・自習室 |
| 芸術学部棟 （15～20号館） | 芸術学部・造形短期大学部 | 15号館 学部事務室、美術館、芸術学部アートギャラリー、カフェ、実習室 16号館 芸術表現学科、造形短期大学部事務室 17号館 写真・映像メディア学科、ビジュアルデザイン学科、ソーシャルデザイン学科 18号館 芸術表現学科、生活環境デザイン学科、共同工房センター 19号館 芸術表現学科、生活環境デザイン学科実習室、共同工房センター 20号館 芸術表現学科実習室、共同工房センター |
| 23号館 | 共通 | 産学連携支援室、景観研究センター、伝統みらい研究センター |
| 造形短期大学部 工房棟 |  | 実習室 |
| 中央会館 |  | 国際交流センター、総合情報基盤センター、学生食堂、文具売店、アルバム編集委員会 |
| 図書館 |  | 図書館事務室、レストラン |
| キャリア支援センター |  | キャリア支援センター |
| 学友会棟 |  | 学友会サークル部室 |
| 大楠アリーナ2020 |  | 健康・スポーツ科学センター |
| 屋内プール |  | 九産大スイミング |
| 立花寮 |  | 男子・女子 |
野球場:
キャンパス > 大学附設施設

【学外研究協力機関】・独立行政法人産業技術総合研究所 つくばセンター ・九州大学病院整形外科 中央形態分析室 ・国立大学法人 九州大学
・学校法人 久留米大学　・学校法人 産業医科大学　・国立大学法人 徳島大学 ・日立アロカメディカル株式会社 ・古河電気工業株式会社 ・ハリマ化成株式会社  ・(株)オリンパスエンジニアリング ・オリンパス株式会社 ・有限会社テック　・コンシェルジェ熊本 ・株式会社アイエスティー
キャンパス > 交通アクセス

鉄道
鹿児島本線（JR九州）「九産大前駅」徒歩約1分
鹿児島本線（JR九州）「香椎駅」徒歩約19分
香椎線（JR九州）「香椎駅」徒歩約19分
西鉄貝塚線（西鉄）「西鉄香椎駅」徒歩約18分
西鉄貝塚線（西鉄）「香椎花園前駅」徒歩約17分
西鉄貝塚線（西鉄）「唐の原駅」徒歩約25分
バス
西鉄バス「九州産業大学前」徒歩約1分
西鉄バス「九州産業大学南口」徒歩約1分
西鉄バス 「唐の原」
タクシー
博多駅から都市高速経由で約15分
天神から都市高速経由で約15分
福岡空港から都市高速経由で約20分
キャンパス > 系列校・附属学校

九州産業大学（福岡市東区）
九州産業大学造形短期大学部（福岡市東区）
九州産業大学附属九州産業高等学校（筑紫野市紫2丁目）
九州産業大学附属九州高等学校（福岡市東区）
九州英数学館（福岡市中央区）
福岡美術研究所（福岡市中央区）
国際言語学院
エリア放送

2012年9月よりホワイトスペースを利用する福岡県初のエリア放送地上一般放送局の免許を取得し、KSUエリア放送局の名称でワンセグ放送を実施してきたが、2023年（令和5年）10月に廃止した。
開局当時、福岡市東区にはチャンネルスペースマップでは利用可能なチャンネルが存在しなかったが、電気興業の協力のもと電界強度を測定し物理チャンネル45chを使用する免許を取得した。
放送局の運用は、理工学部、芸術学部（2016年度までは工学部、芸術学部、情報科学部）が合同で実施。大学案内や学生の作品などを9:00〜21:00に放送し、香椎祭では模擬店の動画などが放送された。2013年6月にはリアルタイムエンコーダーを導入し無線LANによる簡易中継が可能となった。2014年6月2日には九州総合通信局長表彰を受賞した。
8号館の8階に地上一般放送局1局が設置されていた。
| 免許人 | 局名 | 呼出符号 | 物理ch | 周波数 | 空中線電力 | ERP | 業務区域 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 学校法人中村産業学園 九州産業大学 | 九産大エリア放送 | JOXZ0AA-AREA | 45ch | 665.142857MHz | 0.76mW | 2.1mW | 九州産業大学 キャンパス内 |
大学関係者と組織 > 大学関係者組織

楠風会（同窓会）
大学関係者と組織 > 大学関係者

理事長・学長（2024年現在）
津上賢治（理事長）
北島己佐吉（学長）
大学関係者一覧
→「九州産業大学の人物一覧」を参照
各務元正

|  凡例各務元正 |
| --- | --- |
時代:  戦国時代から安土桃山時代
生誕:  天文11年（1542年）
死没:  慶長5年10月15日（1600年11月20日）
別名:  勘次郎、清右衛門、兵庫助（仮名）、 鬼兵庫（渾名）
戒名:  鐡梅長春禅定門・鉄梅院殿長春居士
墓所:  岡山県津山市戸川町 妙願寺
主君:  斎藤道三→森可成→森長可→森忠政
氏族:  各務氏
父母:  父：各務盛正 母：おおがみ殿（土岐政房の娘）
兄弟:  各務元正、各務一学
子:  元峯、正休、紀伊（森重政室） 女（京極高知側室）
テンプレートを表示
各務 元正（かがみ もとまさ）は、戦国時代から安土桃山時代にかけての武将。斎藤氏、後に森氏の家臣。
各務氏の家譜によれば、清和源氏義光流武田氏3代源清光の4男、加賀美遠光を始祖とする加賀美氏の後裔である。いつからか美濃国各務郡へと移り住み、遠光から8代下った加賀美正光の代に神託を受け名字を「各務」に改めたという。また、同じ美濃に山県氏流の各務氏も存在する。
生涯 > 斎藤家家臣時代

天文11年（1542年）、各務盛正の子として美濃に生まれる。元正の母は土岐頼芸の妹にあたる人物で、各務氏は土岐家中でもそれなりの立場にあったと推測されるが、元正が家督を継ぐ頃には土岐氏は没落、斎藤道三が美濃の支配者となっており各務氏も斎藤氏の家臣として取り込まれる事となる。
永禄3年7月15日（1560年8月16日）早朝、領地問題で遺恨のあった各務右京亮の屋敷に単身押し入り右京亮を殺し、取り押さえようとした家人数人も斬殺して逃走。後日この件の下手人であると露見したため蟄居処分を受ける。永禄10年（1567年）、斎藤氏が滅亡すると織田信長に仕えていた森可成の家臣近松新五左衛門の仲介で森家に仕官。この時、名乗りを勘次郎から清右衛門と改めた。
生涯 > 森家に仕官

元亀元年（1570年）に浅井長政・朝倉義景の連合軍3万が摂津国で三好三人衆と交戦中の信長の背後を突くべく出陣。浅井・朝倉連合軍は一向一揆も加わり、その軍勢は2万8,000とも3万とも伝わる。
浅井・朝倉連合軍の南進を阻止するため、森可成は加勢に来ていた織田信治、青地茂綱と共に坂本へと出撃したが、その際各務元正は宇佐山城の守備に残された。
可成らは浅井・朝倉連合軍を相手に何度か押し返したものの結局は衆寡敵せず、最後は信治、青地と共に討ち死にしてしまう。
可成戦死後に連合軍が宇佐山城に殺到した際には、城兵を鼓舞し奮戦。宇佐山城の兵は1,000人余りであったがよく防戦し、連合軍は結局、宇佐山城を陥すことが出来なかった。浅井・朝倉連合軍は宇佐山城攻略を諦めて京都方面へと進軍を開始したが、坂本の突破と宇佐山城攻めに無駄な時間を費やしている間に信長も摂津から兵を返して来ており、連合軍の目論みは失敗に終わった。戦後、宇佐山城防衛で功を成した武藤兼友、肥田直勝、林通安らと共に信長より直に賞賛を賜った。
この後、浅井・朝倉連合軍が比叡山に立て篭もり、信長が宇佐山城に陣を敷いてそれと対峙する志賀の陣へと繋がることとなった。
森家の家督を可成の次男長可が継いだ後も、越前一向一揆討伐、長島一向一揆討伐、長篠の戦い、三木合戦など数々の戦いで高名する。特に名を上げたのは天正10年（1582年）の甲州征伐における高遠城攻略の時で、矢狭間から真っ先に城内へと討ち入り群がる城兵を1人で薙ぎ倒したという。戦後に捕虜となっていた同族の武田信廉を長可の命で処刑している。甲州征伐の論功で長可が信濃へ加増転封となり、長可の弟森成利（蘭丸）がそれまで兄長可の居城であった金山城5万石の領主となると、自前の家臣を持たない成利のために家老として付けられる。しかし成利は京都での政務のため領国へ赴くこともないまま本能寺の変で死去し、不在の間は金山城代として実質的に領国の政務を執った。
本能寺の変後、長可が信濃川中島四郡の所領を捨てて旧領である金山に帰還して以後は、長可に再び従い東美濃の制圧戦で主力部隊として働き森家の東美濃統一に貢献した。また、長可が岩村城を接収した際には岩村城代に任ぜられた。しかし天正12年（1584年）の小牧・長久手の戦いで長可はこれまで功のあった家臣を殆ど美濃に残して出撃し、元正も岩村城守備の命を受けた事から参陣はしなかった。合戦期間中に長可の東美濃侵攻軍に破れ、勢力を失っていた遠山友政、遠山利景らが徳川家康の助力を得て岩村城に攻撃を仕掛けてきたが、元正はこれを撃退し、逆に遠山半左衛門などを討ち取っている。
生涯 > 森家重臣として

小牧・長久手の戦いにおいて長可が戦死した後に林通安、為忠父子と3人で羽柴秀吉の元に長可の遺言書を届け、長可の弟である森忠政への遺領引継ぎの承認を得ると同時にその席で秀吉から林為忠と共に2人で忠政の後見役となるよう申し渡されたという。
忠政の家督相続後は岩村付近の支配を一任され岩村城の改修、岩村城下の整備、領内の検地奉行などを務め岩村の領国化に尽力した。また、忠政不在時の留守居役や来客の際の饗応役などの仕事が増え、戦の際には林為忠や伴一族が出陣をし元正は基本的に国元の抑えとして残り領国の政務を執るという場合が多く晩年は内政官としての色合いが強くなった。
慶長5年（1600年）に忠政が金山から信濃川中島13万6500石への転封を命じられると、元正は長沼城代に任ぜられ8000石を与えられる。しかし病が悪化し、同年10月15日に長沼城内で死去。享年59。家督は長男の元峯が継いだ。
人物・逸話

戦での武功多き武将で陪臣の身ながらその武勇は織田家中でも知られており鬼兵庫の異名を取った。
三木合戦の際に元正が負傷した際には織田信忠から直に医者が派遣され、長可が毎晩のように見舞いに訪れたという。
高遠城攻めの際には長さ九尺（約2m70cm）に及ぶ鳥毛の長指物を指して現れ、信忠より賞賛された。
この長指物は高遠城で敵陣に攻め入った帰り、城の壁に挟まってしまう。元正は焦ったため転倒し敵中に入ってしまった。主君·長可は足軽がドジを踏んだと勘違いしていたが、元正であると分かると助けるべく突撃し敵を蹴散らした。この一件は織田信忠本隊が到着する前の出来事であり、軍令違反として、戦後織田信長より注意を受けている(但し謹慎処分等はなく、武勇に関しては称賛されている。)。
森忠政が大井宿にて蒲生氏郷に馳走したことがあり、その饗応役を忠政から命ぜられた。その際、氏郷にねだられて往年の武功話を語って聴かせた。
蒲生氏郷が各務元正を大層気に入り、蒲生家中に元正を引き抜こうとしたことがあった。氏郷が元正に一万五千石の待遇で勧誘の使者を送ったところ、元正がそれを断ったため、氏郷は二万石にして再度勧誘の使者を送った。元正はついに怒りを発し、使者に対し「二君に仕へず」の理を説き、氏郷の手紙も読まずに追い返したという。
『兵庫覚書』という自伝的な書を残している。
子孫の嫡流は元正にあやかり代々「各務兵庫」を称した。また庶流ではあるが、赤穂浪士の横川宗利は元正の玄孫にあたる。
大阪取引所

| --- | --- |
 
 本店が所在する大阪証券取引所ビル
種類:  株式会社
機関設計:  監査役会設置会社
略称:  OSE
本社所在地:   日本 〒541-0041 大阪府大阪市中央区北浜一丁目8番16号  北緯34度41分29.0秒 東経135度30分26.0秒﻿ / ﻿北緯34.691389度 東経135.507222度﻿ / 34.691389; 135.507222座標: 北緯34度41分29.0秒 東経135度30分26.0秒﻿ / ﻿北緯34.691389度 東経135.507222度﻿ / 34.691389; 135.507222
設立:  2012年9月25日
業種:  その他金融業
法人番号:  4120001173102 
金融機関コード:  0904
事業内容:  市場デリバティブ取引に必要な取引所金融商品市場の開設を目的とし、取引の管理に関する業務、取引参加者の管理に関する業務、その他新商品・新制度の導入・調査研究等を行う。
代表者:  代表取締役社長 横山隆介
資本金:  47億2300万円（2020年10月15日現在）
発行済株式総数:  27万株
主要株主:  株式会社日本取引所グループ
外部リンク:  www.jpx.co.jp/corporate/about-jpx/profile/02.html
特記事項：株式会社東京証券取引所グループとの経営統合により、1949年4月1日設立の旧・株式会社大阪証券取引所は株式会社日本取引所グループとなり、市場部門は現法人（現・株式会社大阪取引所）に承継された。
テンプレートを表示
株式会社大阪取引所（おおさかとりひきじょ、英: Osaka Exchange, Inc.、略称: 大証、OSE）は、株式会社日本取引所グループ（JPX）の子会社で、市場デリバティブ取引を扱う金融商品取引所である。総合取引所(金融系及びコモディティ系の取引のできる取引所)の一つ。大阪府大阪市中央区北浜に所在する。
本項では大阪証券取引所等、後節#記載対象の法人と期間に記した法人・時代について主に記載するほか、大阪証券取引所ビルについても記載する。
記載対象の法人と期間

本項では、主に以下に記した法人・時代について記載する。
初代法人（法人番号:9120001098575）
設立から、2013年1月1日の商号変更の直前まで
→2013年1月1日の商号変更後の同法人の活動等については日本取引所グループを参照
2代法人（法人番号:4120001173102）
設立以後
概説

諸藩の蔵屋敷があった江戸時代の大坂の米穀取引所を起源に、五代友厚らが発起人となって設立された大阪株式取引所が前身である。なお、1730年（享保15年）に設立された堂島米会所で行われた帳簿上の差金の授受によって決済を行う「帳合米取引」が、世界で最初の公設の商品先物取引である。この伝統から、大阪株式取引所の草創期から帳合米取引をベースにした定期取引（および後の清算取引、現行法でいう先物取引の方法にあたる）が行われていた。
太平洋戦争後は大阪証券取引所（大証）として、東京証券取引所（東証）とともに日本の株式市場の一翼をなしていた。ただし、大証の株式市場においては、株式の電子化が進んだ結果、東京証券取引所との重複上場銘柄の多くは東証での取引が中心となり、大証では出来高が少なかったり、一日の取引が成立しないこともあった。一方、任天堂や京セラなど、京都に本社を置く企業の中には大証での出来高が東証での出来高を上回るものも存在した。
2011年以降の東証との経営統合により、日本取引所グループ（東証・大証の経営統合後に設立された持株会社）での市場デリバティブ専門取引所に位置付けられることとなった。それに伴い、旧大証の現物市場は東証に移管された一方、東証が持っていたデリバティブ市場の移管を受けた。最終的に2014年3月24日に現社名に改名している。
概説 > 大阪株式取引所創立株主人員

大阪株式取引所設立出資者の上位は下記の6名である。
| 株数 | 出資額 | 氏名 | 属籍 | 出自・備考など |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 150 | 1万5000円 | 五代友厚 | 薩摩藩士 | 参与・大阪府判事 |
| 150 | 1万5000円 | 鴻池善右衛門 | 鴻池財閥 | 鴻池家第11代当主 |
| 150 | 1万5000円 | 三井元之助 | 三井財閥 | 京都三井伊皿子家第7代当主 |
| 150 | 1万5000円 | 平瀬亀之助 | 大阪千種屋 | 第三十二国立銀行創立者 |
| 150 | 1万5000円 | 住友吉左衛門 | 住友財閥 | 住友家第15代当主 |
| 150 | 1万5000円 | 笠野熊吉 | 薩摩藩士 | 広業商会総裁 |
概説 > 先物取引の大証

大阪は旧大証時代から指数先物・オプション市場において重要な地位にあった。具体的には、日経225先物等、株価指数先物の日本における取引シェアは約60%を占め、同オプション取引においてはほぼ100%を占めていた。また、デリバティブ取引の売買高ランキング（2008年）では大証は世界15位であり、26位の東京金融取引所や33位の東京証券取引所などを抜いて日本では最も上位にあった。
上場投資信託（ETF）の上場にも意欲的で、日本で初めて株式以外の商品を対象にした金ETFを、2007年8月10日に上場し、同年10月23日には、上海証券取引所に上場している主要50銘柄の株価で算出する上証50指数に連動する海外株価指数連動型ETFを上場した。海外の株価指数に連動するETFの日本国内上場はこの例が最初であった。
概説 > 新興市場の創設とJASDAQ統合

2000年に新興企業向け株式市場であるナスダック・ジャパン市場を創設したのを皮切りに、各取引所が新興市場を創設。店頭市場（JASDAQ）とナスダック・ジャパン市場が2003年3月末の統合に向けた協議に入る。
システム障害や災害等の対応策として、2008年3月31日に兵庫県中部にデリバティブ取引の売買システムのバックアップ施設を設置した。また、現物株の売買システムについては、ジャスダック証券取引所と提携し、どちらかのシステムが稼働不能になった場合、相手方のシステムで取引を執行させる体制を引いた。
一方、ジャスダック証券取引所の大株主である日本証券業協会は、証券取引所の再編の一環として、経営体力の低下したジャスダック証券取引所を、売買システムのバックアップ体制で提携関係にある大証と経営統合させることを検討した。
その後、大証はジャスダック証券取引所に対して2008年11月19日から12月17日までの間に株式公開買い付けを行い、発行済み株式の76.1%を取得、連結子会社とした。2010年4月1日には大証を存続会社としジャスダック証券取引所を吸収合併、そして同年10月、旧JASDAQ・NEO・ヘラクレスの3市場を統合し、新JASDAQが発足した。
概説 > デリバティブへの取組み

2006年7月18日に、日経225先物取引を10分1に小口化した日経225miniの取引を開始した。
2007年9月18日に、株価指数先物・オプション取引の夜間取引であるイブニング・セッション（16時30分から19時までの取引時間）を開始した。（その後も段階的に時間延長を行い、2011年に「ナイト・セッション」に名称を変更。2016年7月以降は翌朝午前5時30分まで延長）
2009年7月21日には、国内の証券取引所としては初となる、外国為替証拠金取引（FX）を扱う市場「大証FX」を開設した。これは、国内初の原則オークション方式による外国為替取引である （東京金融取引所のくりっく365は、マーケットメイカー方式。なお、大証FXは現在取引休止）。
2010年3月16日、大証は2011年1月〜3月中に行うデリバティブの新売買システム導入に伴い、日経平均先物などのデリバティブ取引の午前立会いと午後立会いの間に設けていた、午前11時〜午後0時半の間の昼休みを廃止、日中取引は午前9時から午後3時10分までの「一場制」とすることを発表した。ただし、現物株取引に関しては従来どおり昼休みを設けていた。
概説 > 日本取引所グループ発足、大阪取引所へ

2013年1月1日、株式会社東京証券取引所グループと株式会社大阪証券取引所が合併し、日本取引所グループが発足。
2013年7月12日を以て現物市場を東京証券取引所に統合。同年7月16日からはデリバティブ（金融派生商品）に特化。市場デリバティブ取引に係る清算機関を日本証券クリアリング機構（JSCC)に一本化。
2014年3月24日、東証の国債先物取引やTOPIX先物取引などのデリバティブ市場を吸収し、商号を「株式会社大阪取引所」に変更した。東証との経営統合については、東京証券取引所グループ#大証との経営統合を参照のこと。
概説 > 取扱い商品の拡大

2020年7月27日より、東京商品取引所の貴金属、ゴム、農産物の各商品にかかる取引のうち、アルミニウム・粗糖取引と金現物取引を除いて大阪取引所へ移管された。休止中のアルミニウムは引き続き東京商品取引所で休止扱いとし、休止中の粗糖は上場廃止となった。金現物取引は移管対象外。
2021年9月21日より、CME原油等指数先物取引の取引が開始された。
取扱い商品

株価指数（日経225先物など）、配当指数、ボラティリティ指数、REIT指数
個別株式・ETF等（有価証券オプション）
債券
貴金属（金・銀・白金・パラジウム）
ゴム
農産物（大豆・小豆・とうもろこし）
エネルギー（CME原油等指数）
立会時間 > デリバティブ

日中立会 ： 08:45 - 15:45
ナイト・セッション： 17:00 - 翌6:00
かつては前場の株式取引時間が東京証券取引所より10分早い午前8時50分から始まっていたが、その後午前9時00分に改められている。
デリバティブ取引は、2011年2月14日に導入された新売買システム(J-GATE)によって前場と後場の区別がなくなり、09:00 - 15:10 の連続取引となった。さらに、2011年7月19日より夕場(イブニング・セッション)が延長され、翌3:00までとなり、ナイト・セッションとなった。
2016年7月19日のデリバティブ売買システム「J-GATE」のリプレース時に、株価指数先物の日中立会の開始時刻を8時45分へ繰り上げるとともに、デリバティブのナイト・セッションの終了時刻を5時30分まで延長した。
立会時間 > 現物（現在は廃止）

前場 ： 09:00 - 11:30
後場 ： 12:30 - 15:10
システム

かつて取引システムのプログラム改修や開発は、大阪府吹田市佐井寺4丁目1（大阪証券業協会が所有する大阪証券業協会総合運動場(証券グラウンド)内）に位置する取引所電算センターの中で日夜行われていた。
取引システムには、2006年よりAIXを使った日立製作所のオープンシステムが使われていたが、先物取引システムについては、2011年2月14日にNASDAQ OMXのパッケージソフトを使ったシステム「J-GATE」に更改された。
2016年7月19日にデリバティブ売買システム「J-GATE」がリプレースされた。
沿革 > 大阪株式取引所

→詳細は「大阪株式取引所」を参照
沿革 > 証券会員制法人 大阪証券取引所

1949年4月1日 - 証券会員制法人大阪証券取引所設立。
1949年5月16日 - 株券の売買を再開。
1961年10月 - 市場第二部開設。
1967年10月 - 神戸証券取引所（神証）を合併。
1974年9月 - 相場情報伝達システム稼働。
1982年12月28日 - 撃柝売買終了。
1983年11月 - 市場第二部特別指定銘柄（新二部）制度創設。
1987年6月9日 - 「株先50」の取引開始（日本初の株価指数先物市場）。
1988年9月 - 日経225先物市場開設。
1990年 - 世界最大の株先物市場に発展。
1991年6月 - カントリーファンド市場開設。
1996年1月 - 市場第二部と新二部を統合。市場第二部特則銘柄制度創設。
1998年12月 - 市場第二部特則銘柄制度を廃止。新市場部開設。
2000年5月 - 米国のNASDAQと提携し、ナスダック・ジャパン市場開設。
2001年3月1日 - 京都証券取引所（京証）を合併。京証上場銘柄を市場第二部へ承継。
沿革 > 株式会社 大阪証券取引所（初代）

2001年4月 - 株式会社に組織変更し、株式会社大阪証券取引所を商号とする。
2001年6月 - 株価指数連動型上場投資信託受託証券 (ETF) 市場を開設。
2001年12月3日 - ベンチャーファンド市場開設。
2002年12月16日 - NASDAQとの提携を解消し、ナスダック・ジャパン市場をニッポン・ニュー・マーケット-ヘラクレス（以下「ヘラクレス」と略）に変更。
2003年4月1日 - 新市場部を廃止し、新市場部上場銘柄をヘラクレス（グロース）へ承継。
2003年12月 - 不動産投資信託証券(REIT)市場を開設。
2004年4月1日 - 大阪証券取引所株式がヘラクレス（スタンダード）に上場。
2004年12月1日 - 現在の大阪証券取引所ビルが竣工。
2006年1月30日 - ヘラクレス内国株券を対象とする新売買システムが稼動。
2006年2月27日 - 新売買システムが全面稼動。また、新相場システムも全面稼動。
2007年8月10日 - 国内の取引所で初めて、金価格連動上場投資信託（金ETF）を上場。
2007年9月18日 - 株価指数先物・オプション取引でイブニング・セッション（夕場）を導入。
2007年10月23日 - 国内の取引所で初めて、中国A株株価指数連動上場投資信託 （上証50指数ETF）を上場。
2007年12月4日 - デリバティブの売買高が国内で初めて年間1億枚を突破。
2008年5月12日 - 国内の取引所で初めて、REIT8銘柄とETF2銘柄のオプションが上場
2008年10月14日 - イブニング・セッション（夕場）の取引終了時刻を一時間延長し、20:00までに変更。
2009年7月21日 - 国内の証券取引所では初めて、外国為替証拠金取引（FX）市場である「大証FX」を開設。
2010年4月1日 - 株式会社ジャスダック証券取引所を吸収合併。
2010年7月20日 - イブニング・セッション（夕場）の取引終了時刻を三時間半延長し、23:30までに変更。
2010年10月12日 - 旧JASDAQ・NEO・ヘラクレスの3市場を統合、新JASDAQが発足。大阪証券取引所株式も新JASDAQのスタンダード市場に移行。
2011年2月14日 - デリバティブ取引の新売買システム（J-GATE）が稼働開始。デリバティブ取引の日中取引中の昼休みがなくなり、一場制となる。
2011年7月19日 - イブニング・セッション（夕場）を取引終了時刻を延長し、翌3:00までに変更するとともに、ナイト・セッションとする。
2011年11月22日 - 大阪証券取引所と東京証券取引所グループの間で、両社の経営統合について合意し、統合契約を締結。
沿革 > 株式会社 大阪証券取引所（2代）

2012年9月25日 - 「新大証設立準備株式会社」設立。
2013年1月1日 - 「新大証設立準備株式会社」が大阪証券取引所（初代）より取引所運営部門を承継し、「株式会社大阪証券取引所」に商号変更（この、もともと「新大証設立準備株式会社」として設立された法人を、本記事では「株式会社大阪証券取引所（2代）」と表記する）。
2013年7月16日 - 現物市場（第一部・第二部・JASDAQ）を東京証券取引所へ統合。これによりデリバティブ（金融派生商品）特化型の取引所となった。同日、デリバティブ取引に係る清算機関を日本証券クリアリング機構（JSCC）に一本化。
沿革 > 株式会社 大阪取引所

2014年3月24日 - 東京証券取引所のデリバティブ市場を大阪証券取引所のデリバティブ市場に統合し、併せて株式会社大阪取引所に商号変更した。
2014年4月7日 - 超長期国債先物の取引を再開。
2014年11月25日 - JPX日経インデックス400先物の取引を開始。
2015年5月25日 - 日経225Weeklyオプションの取引を開始。
2016年7月19日 - デリバティブ売買システム「J-GATE」をリプレース。東証マザーズ指数先物取引、台湾加権指数先物取引、FTSE中国50先物取引、JPX日経インデックス400オプション取引を開始。取引時間の拡大（指数先物取引に係る日中立会開始時刻を午前8時45分に前倒し、ナイト・セッション立会時間を午前5時30分までに延長）
2020年7月27日 - 東京商品取引所の貴金属市場（金現物は除く）、ゴム市場及び農産物・砂糖市場（休止中の粗糖は除く）の各商品が大阪取引所へ移管された。
旧上場会社 > 上場銘柄の数

2013年7月12日時点の上場会社数は以下の通り。
| 分類 | 銘柄数 |
| --- | --- |
市場第一部: 502
市場第二部: 190
JASDAQ スタンダード: 858
JASDAQ グロース: 49
外国株券: 1
外国投資証券: 1
内国投資証券（ベンチャーファンド）: 2
上場投資信託受益証券: 19
出資証券: 1
旧上場会社 > 最終単独上場会社

以下は2013年7月12日の大阪証券取引所現物市場最終日時点での上場企業である。これらはそのまま2013年7月16日の東京証券取引所への現物市場取引統合後も、そのままのカテゴリーで配置転換上場されている。
旧上場会社 > 最終単独上場会社 > 市場第一部

錢高組（証券コード: 1811）
明星工業（証券コード: 1976）
六甲バター（証券コード: 2266）
神戸物産（証券コード: 3038）
多木化学（証券コード: 4025）
新日本理化（証券コード: 4406）
ビオフェルミン製薬（証券コード: 4517）
神東塗料（証券コード: 4615）
三谷セキサン（証券コード: 5273）
ヨータイ（証券コード: 5357）
イソライト工業（証券コード: 5358）
虹技（証券コード: 5603）
エス・サイエンス（証券コード: 5721）
サンコール（証券コード: 5985）
モリテック スチール（証券コード: 5986）
新晃工業（証券コード: 6458）
古野電気（証券コード: 6814）
遠藤照明（証券コード: 6932）
大真空（証券コード: 6962）
名村造船所（証券コード: 7014）
サノヤスホールディングス（証券コード: 7022）
GMB（証券コード: 7214）
OUGホールディングス（証券コード: 8041）
小林産業（証券コード: 8077）
キムラタン（証券コード: 8107）
キング（証券コード: 8118）
ワキタ（証券コード: 8125）
サトレストランシステムズ（証券コード: 8163）
近鉄百貨店（証券コード: 8244）
アプラスフィナンシャル（証券コード: 8589）
ファースト住建（証券コード: 8917）
穴吹興産（証券コード: 8928）
神戸電鉄（証券コード: 9046）
山陽電気鉄道（証券コード: 9052）
中央倉庫（証券コード: 9319）
西尾レントオール（証券コード: 9699）
王将フードサービス（証券コード: 9936）