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ウィリアム・ジェファーソン・ブライス・ジュニア
人生

シャーマンの貧しい農家ウィリアム・ジェファーソン・ブライス・シニア(1884–1935)とその妻ルー・Birchie・エアーズ(1893–1946)の9人の子供の一人として生まれた。イングランド系アメリカ人かつスコットランド系アメリカ人（英語版）で、13植民地の時代から北米に居住していた家系である。1935年12月、18歳の誕生日を迎えるすぐ前に[要出典]、バージニア・アデル・ガッシュと結婚した。しかし、13ヶ月以内に離婚した。彼らには離婚後に宿った息子、ヘンリー・レオン・ブライスがいた。 ヘンリーは後に、継父、チャールズ・Ritzenthalerの姓を名乗った。
1940年12月29日に、元妻の妹ミニー・フェイ・ガッシュと結婚した。結婚は、1941年4月に破棄された。1941年5月3日に、ジャクソン郡でカンザスシティのWanetta・エレン・アレキサンダーと3度目の結婚をした。彼女との間には、フェイとの結婚中に子供を宿していた。彼らの子供、シャロン・リー・ブライス（後にペティジョン）は、8日後の1941年5月11日に誕生した。彼らは1944年4月13日に離婚した。
1943年9月3日にヴァージニア・デル・キャシディと4回目の結婚をした。1945年に妊娠し、息子ビルを出産した。ビルが生まれる前に、ブライスは自動車事故で死亡した。後にヴァージニアはロジャー・クリントン・シニア と再婚した。ヴァージニアは50年後の父の日にワシントン・ポストがブライスについての広範な記事を掲載するまで、ブライスの以前の結婚について知らなかった。
仕事

ブライスは第二次世界大戦で兵役に就き、エジプトやイタリアに駐留した。ジープや戦車の修理をしていた。戦後、アーカンソー州 ホープへ戻り、妻と暮らした。復員直後に、シカゴの家を買った。バージニアが妊娠すると、シカゴに引っ越した。シカゴでは、昔の務めていた重機修理を行うManbee Equipment Companyの巡回セールスマンの仕事に戻った。
事故死

1946年5月17日に、シカゴからホープ (アーカンソー州)に移動中、運転していた1942年型ビュイックがサイクストン (ミズーリ州)（英語版）郊外のU.S. Highway 60（英語版）でタイヤの一つが吹き飛んだ後、コントロールを失った。車から投げ出されるも、まだ生きていたが、3フィートの水から引き揚げようとして排水溝で溺死した。享年28。3ヵ月後、ヴァージニアは、後の大統領ビル・クリントンを出産した。1950年に、 彼女はロジャー・クリントン・シニアと結婚した。ビルは 1962年に正式に継父の姓に改めた。
埋葬

ヘンプステッド郡ホープのRose Hill Cemeteryに埋葬された。1994年に、ヴァージニアは、彼のそばに埋葬された。クリントンの自伝では、溺死から埋葬まで広く言及されている。
播磨空港

座標: 北緯34度54分23.23秒 東経134度41分37.09秒﻿ / ﻿北緯34.9064528度 東経134.6936361度﻿ / 34.9064528; 134.6936361
播磨空港（はりまくうこう）は、兵庫県姫路市北部付近一帯（旧夢前町・旧香寺町含む）に1980年代から2000年代に建設が計画されていた空港。
概要

1980年代、姫路市北部の丘陵一帯に空港を造成する機運が高まり、兵庫県と姫路市が取りまとめた空港計画は、1991年に国がまとめた第6次空港整備5か年計画に盛りこまれることとなった。この時点の計画は、2,000mの滑走路1本によるコミューター機用の飛行場である。しかし1990年代を通じてバブル景気の減退による不況、公共事業見直しの機運の高まり、建設に反対する住民運動などの中で空港建設は具体化することはなく、加えて1999年に神戸空港の建設工事が着工されると、距離が近く規模の小さい播磨空港が完成しても競争力が弱いことは火を見るよりも明らかになった。2002年5月、兵庫県知事は播磨空港を第6次空港整備5か年計画に盛り込むことを断念、計画は事実上白紙となった。2010年代、空港計画が予定された一帯には民間業者の手によりメガソーラー発電所の設置計画が立てられている。
入舸村

| いりかむら 入舸村 |
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廃止日:  1956年9月30日
廃止理由:  新設合併 入舸村、余別村、美国郡美国町 → 積丹郡積丹町
現在の自治体:  積丹町
廃止時点のデータ
国:   日本
地方:  北海道地方
都道府県:  北海道 後志支庁
郡:  積丹郡
市町村コード:  なし（導入前に廃止）
面積:  59.72 km2.
総人口:  2,070人 （国勢調査、1955年）
隣接自治体:  積丹郡余別村、美国郡美国町
入舸村役場
所在地:  北海道積丹郡入舸村
座標:  北緯43度22分03秒 東経140度28分31秒﻿ / ﻿北緯43.36744度 東経140.47533度﻿ / 43.36744; 140.47533座標: 北緯43度22分03秒 東経140度28分31秒﻿ / ﻿北緯43.36744度 東経140.47533度﻿ / 43.36744; 140.47533
ウィキプロジェクト
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入舸村（いりかむら）は、かつて北海道積丹郡にあった村。現在の積丹町北部である。
沿革

1906年（明治39年）4月1日 - 北海道二級町村制施行により積丹郡入舸村、野塚村、日司村、出岬村が合併し、入舸村が発足。小樽支庁に所属。
1910年（明治43年）3月1日 - 支庁の統合により後志支庁に所属。
1956年（昭和31年）9月30日 - 美国郡美国町および積丹郡余別村と合併、積丹郡積丹町。入舸村廃止。
地勢・名所

積丹半島、積丹岬、出岬、積丹川、積丹原野、余別岳、島武意海岸、女郎子岩
愛媛県道152号寺尾重信線

| 一般県道 |
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愛媛県道152号 寺尾重信線 一般県道 寺尾重信線
実延長: 約13 km
起点: 西条市丹原町寺尾【北緯33度51分44.2秒 東経133度2分24.2秒﻿ / ﻿北緯33.862278度 東経133.040056度﻿ / 33.862278; 133.040056﻿ (県道152号起点)】
終点: 東温市横河原【北緯33度48分13.4秒 東経132度53分16.4秒﻿ / ﻿北緯33.803722度 東経132.887889度﻿ / 33.803722; 132.887889﻿ (県道152号終点)】
接続する 主な道路 （記法）:  国道11号     愛媛県道151号関屋今井線    愛媛県道193号森松重信線    愛媛県道334号松山川内線
■テンプレート（■ノート ■使い方） ■PJ道路
愛媛県道152号寺尾重信線（えひめけんどう152ごう てらおしげのぶせん）は、愛媛県西条市から東温市に至る一般県道である。
概要

西条市丹原町寺尾から東温市横河原に至る。
概要 > 路線データ

起点：西条市丹原町寺尾（西条市丹原町寺尾交差点、国道11号交点）
終点：東温市横河原（横河原交差点、愛媛県道193号森松重信線終点、愛媛県道334号松山川内線交点）
実延長：約13 km
路線状況 > 道路施設 > 橋梁

中川橋（中山川、西条市）
地理 > 通過する自治体

愛媛県
西条市 - 東温市
地理 > 交差する道路

| 交差する道路 | 市町村名 | 交差する場所 | 交差する場所 |
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| 国道11号 | 西条市 | 丹原町寺尾 | 西条市丹原町寺尾交差点 / 起点 |
| 愛媛県道151号関屋今井線 | 西条市 | 丹原町関屋 |  |
| 国道11号 国道494号 重複 | 東温市 | 樋口 | 新横河原橋交差点 |
| 愛媛県道193号森松重信線 愛媛県道334号松山川内線 | 東温市 | 横河原 | 横河原交差点 / 終点 |
地理 > 沿線

西条市立中山小学校
西条市立丹原西中学校
重信川
伊予鉄道横河原線 横河原駅（終点付近）
地理 > 峠

窓峠（西条市）
ウィリアム・スリム

| ウィリアム・スリム William Slim |
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渾名:  Uncle Bill
生誕:  1891年8月6日  イングランド、ブリストル
死没:   (1970-12-14) 1970年12月14日（79歳没）  イングランド、ロンドン
所属組織:   イギリス陸軍
軍歴:  1914 - 1948 1949 - 1952
最終階級:  陸軍元帥
除隊後:  オーストラリア総督
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初代スリム子爵ウィリアム・ジョゼフ・スリム（William Joseph Slim, 1st Viscount Slim、KG、GCB、GCMG、GCVO、GBE、DSO、MC、KStJ、1891年8月6日 - 1970年12月14日）は、イギリス陸軍軍人、貴族。
第二次世界大戦ではビルマにて英軍を指揮し、主にインパール作戦などで日本軍と戦った。戦後は第13代オーストラリア総督を務めた。
生涯

1891年、金物屋の息子として生まれ、幼少期をバーミンガムで育つ。軍人に強いあこがれをもっていたが、当時の社会と金銭的事情が彼の士官学校への道を閉ざしていた。大学での教育は受けず、1914年まで、小学校教員や金属管メーカーの事務職として働いた。
生涯 > 第二次世界大戦

1942年3月にラングーンが陥落した際、スリムは在イラク・インド師団長であったが、陥落後すぐに空路でビルマに移動し、第1軍団長として日本軍と対峙することとなった。
連合軍が東南アジアで敗北したため、第1軍団をインパールまで撤退させると、インドに帰還し、第15軍団の建設に従事した。
この間にウィンゲートによる第一次遠征（1943年2月）が行われたが、軍事的に見れば高価な失敗であったとスリムも感じていたが、連戦連敗を重ねていたビルマの英軍が日本軍の後方遠く進出して再帰したという結果は英軍の勝利だとして、これを宣伝することに努めた。
スリムはその後、新設された第14軍を指揮することになるが、一部将兵（後方部隊）の士気が非常に低かった。
というのも、日本軍との戦いで英軍が連敗していたことから、日本兵はジャングルの超人で、装備や教育も英軍より優れているといううわさが信じられるようになっていたからである。
さらに、英国民にとってはビルマという地域はヨーロッパやアフリカに比べて遠く、関心が小さかったため、新聞に第14軍の記事が載らなかったことも（特に英本国兵には）悲しかったらしく、自分たちを「忘れられた軍」と呼ぶほどであった。
スリムはこの後方部隊の士気改善に努めた。スリムは指揮官が部下ともっと直接接する機会を設けることが士気改善につながると考え、自らも含めて指揮官が兵に演説するようにした。
スリム自身も全戦役の三分の一を司令部外で過ごした。その様子は将軍というよりは議員候補者に似ているくらいだった。
さらに、スリムはジャングル戦の鍵を握るのは斥候だとして、優秀な兵を教育し、前線各部隊から日本軍支配地域に潜入させた。これらの任務の90%は成功し、斥候は任務が終わった後に部隊へ帰ると、罠の成功談を語ったり、日本兵の小銃や肩章といった戦利品を持ち帰ることで、1943年11月末には将兵は日本兵に対し、優越感を持つようになった。
スリムはこの優越感をさらに助長すべく、日本軍の小部隊に対して大部隊で攻撃をしかけるようにしたことで、堅実に勝利の経験を積ませていった。
これらの方策によって第14軍は精強な兵となった結果、1944年に行われたインパール作戦において、スリム率いる第14軍は日本軍を迎え撃ち、勝利を収めた。
なお、スリムはその回顧録で、インパール作戦時の田中信男少将及びその指揮下の第33師団について
「日本軍の潜入攻撃の大胆さと、最後まで戦う勇敢さは驚嘆すべきものがあった。……中略……かくのごとく望みのない目的を追求する軍事上の分別を何と考えようとも、この企図を遂行した日本人の最高の勇気と大胆不敵さは、疑う余地がなく、日本軍に比肩すべき陸軍は他のいかなる国にもないであろう」
とその勇戦を賞賛する一方で、
「日本軍の指導者の根本的な欠陥は、“肉体的勇気”とは異なる“道徳的勇気の欠如”である。彼らは自分たちが間違いを犯したこと、計画が失敗し、練り直しが必要であることを認める勇気がないのだ」
「日本軍は、計画がうまくいっている間は、アリのように非情で大胆である。しかし、その計画が狂うと、アリのように混乱し、立て直しに手間取って、元の計画にいつまでもしがみつく」
「指揮官としての最も厳しい試練は、この決意と柔軟さのバランスを保つことである。日本軍は決断力によって高い得点を得たが、柔軟性を欠いたために大きな代償を払うことになった」
と、無謀な作戦に固執し、作戦中止後も死者を出し続けた日本軍上層部の問題を厳しく指摘した。
生涯 > 大戦後

1949年1月4日に陸軍元帥に昇進。1953年から1960年までオーストラリア総督を務めた。
1960年7月15日に連合王国貴族爵位「オーストラリア首都特別地域におけるヤラルムラ（英語版）およびブリストル州ならびにシティにおけるビショップストン（英語版）のスリム子爵(Viscount Slim, of Yarralumla in the Capital Territory of Australia and of Bishopston in the City and County of Bristol)」に叙せられた。
1970年12月14日にロンドン・チェルシーで死去した。爵位は息子のジョン・ダグラス・スリム（英語版）が継承した。
ジェイミー・ザウィンスキー

| ジェイミー・ザウィンスキー |
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生誕:  ジェームズ・ワーナー・ザウィンスキー  (1968-11-03) 1968年11月3日（56歳）  アメリカ合衆国 ペンシルベニア州 ピッツバーグ
公式サイト:  www.jwz.org
 
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ジェイミー・ワーナー・ザウィンスキー（英: Jamie Werner Zawinski、1968年11月3日 - ）は、一般にjwzとして知られるアメリカのコンピュータプログラマ、ブロガー、インプレサリオである。彼はNetscape Navigator、Netscape Mail、Lucid Emacs、Mozilla.org、XScreenSaver（英語版）の開発に関わったことでよく知られている。 また、サンフランシスコのナイトクラブ兼ライブミュージック会場であるDNA Loungeの経営者でもある。
経歴

ザウィンスキーのプログラミングキャリアは、16歳のときにカーネギーメロン大学のスコット・ファールマンのSpice Lispプロジェクトで始まった。その後、AIのスタートアップ企業Expert Technologies, Inc.で働き、カリフォルニア大学バークレー校のロバート・ウィレンスキー（英語版）とピーター・ノーヴィグのAI研究グループで自然言語処理に取り組んだ。
1990年にLucid Inc.で働き始め、最初はLucid Common Lispに、次にLucidのEnergize C++ IDEに取り組んだ。Lucidは、自由ソフトウェアであること、人気があること、拡張性があることから、IDEのテキストエディタとしてGNU Emacsを使用することを決定し、ザウィンスキーがそのプロジェクトを主導した。ザウィンスキーと他のプログラマがGNU Emacsに根本的な変更を加えて新しい機能を追加すると、これらのパッチをメインツリーにマージする方法をめぐる緊張が高まり、最終的にプロジェクトはLucid Emacs（現在のXEmacs）にフォークした。
1992年に彼はXScreenSaver（英語版）の最初のバージョンをリリースした。これは現在240以上のスクリーンセーバーを含むFOSSのコレクションである。当初はUnix用にリリースされたが、現在はmacOS、iOS、Androidもサポートしている。Unixシステムでは、画面を空白にしたりロックしたりするためのフレームワークも提供している。彼は今でもこれをメンテナンスしており、年に数回新しいリリースを出している。
経歴 > ネットスケープとMozilla

1994年にLucidが倒産した後、ザウィンスキーはMosaic Communications（後にネットスケープとして知られる）の最初の従業員の1人になった。ネットスケープでは、Netscape Navigator 1.0のUnixリリースを開発し、その後、HTMLをネイティブにサポートする最初のメールリーダー（またはUsenetリーダー）であるNetscape Mailを開発した。
ザウィンスキーは、スタッフミーティング中に、ゴジラと「Mosaic killer」のかばん語として、「Mozilla」（元々はウェブブラウザの内部コード名）という名前を思いついた。
彼がNetscapeブラウザにコーディングしたイースターエッグは、World Wide Webの初期の頃に非常によく知られていた。アドレスボックスに「about:jwz」と入力すると、ユーザーは自分のホームページに移動し、ブラウザのロゴアニメーションが火を吐くドラゴンに変わる。
ザウィンスキーは、社内外で長年にわたり自由ソフトウェアを支持してきたことから、1998年にネットスケープがブラウザのソースコードをオープンソース化するという決定のきっかけを作ったとされる。彼はMozilla.orgの創設者で、ネットスケープがオープンソース化を発表した日に自らドメイン名を登録し、設立1年目には組織の設計と運営に携わった。
1999年にNetscapeがAOLに買収されたとき、彼はMozillaの取り組みはネットスケープの有無にかかわらず継続されることを説明する速報記事を書いた。そして最初のソースコードリリースから1年後、彼はプロジェクトに関わっていた他の人々がコードを徐々に改善するのではなく書き直すことを決定したことに失望し、ネットスケープとMozillaを辞職した。
経歴 > DNA Lounge

Mozillaを去って間もなく、彼はサンフランシスコのナイトクラブDNA Loungeの買収を発表した。ザウィンスキーは1999年に約500万ドルでこのナイトクラブを購入し、2001年7月に再オープンした。その過程は「DNA Sequencing」というブログに詳しく記録されている。
2016年、彼は来場者数の減少時の代替資金調達案を模索した。
インタビューと出演

2000年、ザウィンスキーは60分間のPBSドキュメンタリー「Code Rush（英語版）」に出演した。このドキュメンタリーは、1998年のMozilla.orgの立ち上げとブラウザのソースコードの公開を記録している。
ザウィンスキーは、ジョシュ・クイトナー（英語版）の1998年の著書『Speeding the Net: The Inside Story of Netscape and How It Challenged Microsoft』や、グリン・ムーディ（英語版）の2001年の著書『ソースコードの反逆（英語版）』でよく取り上げられている。ピーター・サイベルの2009年の著書『Coders at Work（英語版）』には、ザウィンスキーに関する章がある。また、2001年にはドイツの公共テレビのドキュメンタリー『California Dreamin': The Gold Rush』に出演した
。
ザウィンスキーは、コンピュータ歴史博物館の展示『Revolution: The First 2000 Years of Computing』でいくつかのビデオ・インスタレーションに登場している。
また、2017年にロッテルダムのヘット・ニューエ・インスティテュートでラファエル・ローゼンダール（英語版）がキュレーションしたギャラリー展示『Sleep Mode: The Art of the Screensaver』にも登場した。
ザウィンスキーの法則

ザウィンスキーの法則は、次のように説明される。
すべてのプログラムは、メールを読めるようになるまで拡張を試みる。拡張できないプログラムは、拡張できるプログラムに置き換えられる。
これを、ソフトウェアが肥大化する現象についてコメントしていると解釈する人もいる。
ザウィンスキーは2020年に次のように述べている。
私の主張は模倣についてではなく、プラットフォーム化についてであった。1日中使用するアプリは、あらゆるものになり、あらゆることを行うプレッシャーがある。テキストを編集するアプリはIDEになり、次にOSになる。ハイパーテキストドキュメントを表示するアプリはメールリーダーになり、次にOSになる。
原則

ザウィンスキーは当初LISPプログラマとして有名になったが、彼の大規模なプロジェクトのほとんどはC言語で書かれている。それにもかかわらず、彼は長い間、メモリ安全性と自動メモリ管理が欠如している言語を批判してきた。彼は特にC++に対して批判的な姿勢を貫いている。ピーター・サイベルの著書『Coders at Work』で、ザウィンスキーはC++を「忌まわしいもの... 自分をオブジェクトシステムだと思い込んでいるPDP-11アセンブラ」と呼んでいる。
彼はPerlで多くのユーティリティを書いて公開しているが、Perlに対して批判もしている。Perlは「CとLispの最悪の側面をすべて組み合わせたもの、つまり1つのモノリシックな実行ファイルに10億もの異なるサブ言語が含まれている。C言語のパワーとPostScriptの読みやすさが組み合わされている」と特徴づけている。
彼はJavaでプログラミングしているときに遭遇したいくつかの言語とライブラリの欠陥を批判している。具体的には特定の基本クラスのオーバーヘッドだが、特にその背後にあるマーケティングと政治がサンに言語、クラスライブラリ、仮想マシン、セキュリティモデルをすべて「Java」という同じ名前の下にまとめさせ、それがすべてに悪影響を及ぼしたと述べている。肯定的な側面にもかかわらず、最終的にザウィンスキーは「それが依然として移植可能なプログラムを開発する唯一の方法であるため」Cでのプログラミングに戻った。
大気汚染

スモッグに覆われた都市（台湾）
大気汚染（たいきおせん）とは、大気中の微粒子や有害な気体成分が増加して、人の健康や環境に悪影響をもたらすこと。人間の経済的・社会的な活動が主な原因である。自然に発生する火山噴火や砂嵐、山火事なども原因となるが、自然由来のものは大気汚染に含めない場合がある。
概要

世界保健機関(WHO)は2018年の推計で、世界では大気汚染を原因として呼吸器疾患などで年間約700万人が死亡しており、世界人口の約90%が健康被害の恐れがあるレベルの大気汚染に曝されているとの推計を示している。ただ、2022年では、約670万人に減っている。特に都市部を中心に汚染が悪化しており、経済協力開発機構(OECD)は2012年、「2050年には大気汚染による死者が水質汚染による死者を上回って環境悪化による死者の最大の要因になるだろう」と予測している。発展途上国では薪の利用が多い事などから屋外よりも室内の汚染（室内空気質（室内大気質）の汚染。なお、単に大気汚染という場合は主に屋外の汚染を指す。）の方がリスクが高く、都市部ではこれに都市化による屋外汚染が加わる形になっている。室内汚染による死者は、国際エネルギー機関(IEA)の報告書によると2016年時点で年間350万人である。
歴史 > 大気汚染の顕在化

大気汚染について述べた最も古い部類の文献としては、西暦61年に古代ローマのセネカが都市の煙や悪臭を嘆いた記述がある。
重苦しい都市の空気、そして、煮炊きが始まると、
蒸気とスズが入り混じる破滅的な煙をどっと吐き出す
台所。あの恐ろしい悪臭から逃れるいや否や、
私の健康がたちまち回復するのを感じた。
イギリスのロンドンでは9世紀半ばに既に「空気の悪さ」が知られていた。発展する工業や家庭用暖房の燃料として石炭の使用の増加により、大気汚染が進んで人体への影響が問題になり、1273年には健康を害するものとして石炭の使用を禁止。1306年には職人が炉で石炭を焚くこと（業務用）を禁止した。しかし、代替燃料が無かったため長続きせず、街の発展や人口の増加とともに深刻化していった。16世紀には、感染症や大火とともに大気汚染が大きな問題となった。当時の女王エリザベス1世は、議会の開催中にロンドン市内で石炭を燃やすことを禁止する命令を出している。また、17世紀後半の国王ウィリアム3世がロンドン市街の大気汚染を避けて、当時はまだ郊外であったケンジントン宮殿に移るなど、依然として汚染は続いた。
18世紀半ばのイギリスでは、産業革命によって工業化が急速に進み、ロンドンでは19世紀に入ると、汚染の酷い時期の「死者の増加数」が発表されるほど大気汚染は深刻化した。1905年には医師H. A. デ・ボーがロンドンの大気汚染に対してsmoke（煙）とfog（霧）を合成したsmog（スモッグ）という言葉を初めて用いた。以下、20世紀前半からの世界の大規模な大気汚染の事例を挙げる。
1910年代の1910年から1920年のロンドンでは、市街地の煤塵の降下量が1km2当たり年間200トン（1日で1m2当たり0.6gに相当する）に達した。
1930年12月 ベルギーのマース川沿いの町エンギス(Engis)で、工場排気によるスモッグを伴った汚染が原因で健康被害が発生、通常の死亡数の10倍に相当する60人が死亡。家畜、鳥、植物にも被害を及ぼした。（ミューズ渓谷事件（英語版））
1944年頃から アメリカ合衆国ロサンゼルスで、眼、鼻、気道などの粘膜の持続的・反復性刺激を伴う「白いスモッグ」による大気汚染が発生し始めた。当初は原因物質が何であるかよく分からなかったが、後に光化学オキシダントによるものと判明し、光化学スモッグという言葉が生まれた。ロサンゼルスは盆地状の地形で汚染物質が滞留しやすく、高気圧下で風の弱かった1951年夏には高齢者約400人が死亡している。対策は行われているが、21世紀に入ってからも続いている。
1948年10月 アメリカのペンシルバニア州ドノラ(Donora)で、工場排気による汚染が発生、人口14000人中43%が重軽傷を負い、18人が死亡した。後に、無風状態が続いたことや川沿いの谷状の地形であったことが汚染物質を滞留させ、被害を大きくしたと分析されている。（ドノラ事件（英語版））
1950年11月 メキシコのベラクルス州ポザリカ(Poza Rica)で、ガス工場の事故により大量の硫化水素ガスが漏れ出し、住民22000人中22人が死亡した。後に、盆地の中で弱風状態にあったことや霧が発生していたことが被害を大きくしたと分析されている。
1952年12月 ロンドンで二酸化硫黄（亜硫酸ガス）を多く含んだ濃いスモッグが5日間にわたって停滞、約4,000人の死者を出した。これを契機としてイギリスでは大気浄化法が制定された。1962年1月にも同様の大規模なスモッグが発生し、この時は数百人が死亡した。（ロンドンスモッグ）
1984年12月2日 - 3日 インドのマディヤ・プラデーシュ州ボパールの化学工場で、作業ミスにより有毒ガスのイソシアン酸メチルが約2時間にわたり計40トン流出、風で市街地に流れて滞留し住民に健康被害をもたらした。死者は14,000 - 20,000人、被害者は35 - 40万人とされ、家畜の牛4,000頭も死亡、後遺症も報告されている。汚染物質の比重が重かったことや大気の混合度が低い深夜であったこと、適切な対応がとられず住民が避難できなかった事などが被害を拡大させた。（ボパール化学工場事故）
2013年1月10日頃より、中華人民共和国の首都北京を中心とする華北の広範囲で高濃度汚染（スモッグ）が発生し、2月初旬までの3週間に亘って継続した。その間の最も汚染が酷かった1週間には、華北から中原さらに華東経て雲貴高原にまで至る国土の約3分の1（後日の発表では4分1とも言われている）で高濃度汚染（スモッグ）の発生が確認され、1月28日には中国主要74都市の約半分で空気質指数が最悪の「深刻な汚染」レベルに達した。
2018年1月30日 モンゴルの首都ウランバートルにて3,320μg/m3（WHOが定めた国際基準の133倍）のPM2.5濃度が観測されている。近年、モンゴルでは首都集中型の大気汚染が深刻化しており、子どもたちの間では肺炎が蔓延しているとされる。
歴史 > 研究と対処の進展

大気汚染の研究が進展したのは20世紀に入ってからである。著名な研究として、都市気候の中での大気汚染を論じたもの（A. クラッツァー(en)、1937年、ドイツ）、工業地域や都市での石炭の消費と大気汚染や煤塵の関係を論じたもの（C.E.P. ブルックス、1950年）、ロンドンにおける公園とその周囲の大気汚染を調べ比較したもの（C.W.K. ウェインライト、1962年）、大気汚染と都市計画について論じたもの（R.E. マン、1959年）などがある。これらを通じて集められた知見は法規制や大気汚染の予測へと進展する。
日本では、高度経済成長期の1960年代に大気汚染が増加するとともに研究が進展した。初期の著名な研究として東京・川崎の大気汚染について述べた伊藤、箕輪の研究があり、これをもとに両名は1965年に『大気汚染気象ハンドブック』を著している。1966年には学術誌『大気汚染研究』（現在の大気環境学会誌）が創刊されている。この頃から国や自治体など行政が主体となった組織的な研究が活発化した。1967年に制定・施行された公害対策基本法で「典型七公害」の一つとして大気汚染の規制が開始され、後の1993年には環境基本法に継承された。1968年には大気汚染防止法が制定されている。
中国では1980年代に研究が始まり、2001年には国内47都市の空気質予報のテレビ放送を開始している。
産業革命以来、燃料の主力は石炭であり、石炭の燃焼に伴う煤煙を多く含んだ「黒いスモッグ」による大気汚染が多かった。これに対処するため、煤煙の排出を規制することが行われた。煤煙を上空に送るほど気流は安定していて拡散しやすいことから、規制初期には煙突を高くする措置が取られた。例えば、日本では大気汚染対策初期の1970年頃から高さを増した集合煙突が増加した。しかし、これは発生源付近の地上の濃度を下げるだけで、汚染を拡散させているのに過ぎず、本質的な解決ではなかった。後に、煤煙を回収する集塵装置が開発・普及し、排気ガス処理が進む。
歴史 > 白いスモッグ・光化学スモッグの問題化と汚染の多様化

一方、先進国では20世紀中盤から、燃料の主力が煤煙を多く出す石炭から石油に替わっていった。これにより煤煙は減少したが、石油に多く含まれる硫黄分に由来する硫黄酸化物、また自動車から排出される窒素酸化物・炭化水素、窒素酸化物と炭化水素が化学変化を起こしてできる光化学オキシダントが増加し、これらを多く含んだ「白いスモッグ」が大気汚染の中心となった。
二酸化硫黄の対策として、硫黄分を回収する脱硫装置の開発・普及が進められた。日本では1970年頃から脱硫装置の設置が進んだため、東京の二酸化硫黄濃度は1960年代後半の約60ppbが1970年から1985年にかけて約5分の1に減少、1990年代初めには約10ppbになっている。またアメリカのニューヨークでも1960年代後半の約80ppbから1990年代初めに約11ppbまで減少するなど、先進国では20-30年間で最も多かった時期の6分の1程度に減少させている。またアメリカでは大気浄化法の1990年改正において二酸化硫黄、窒素酸化物、水銀に排出取引制度が導入され、排出総量の削減に寄与している。
こうして先進国では煤煙や硫黄酸化物が削減されたが、次に光化学オキシダントを多く含んだ白いスモッグ、いわゆる「光化学スモッグ」が問題化した。日本では1970年に初めて発生している。光化学オキシダントを引き起こす窒素酸化物や炭化水素は、先進国でも大きな削減はできていない状況にある。
短期的な健康被害を及ぼす汚染が減少した先進国では、長期的な健康影響への関心が高まり、揮発性有機化合物などの有害化学物質が問題となった。これらに対しても規制が行われ、現在も健康影響の評価が進められている。
一方、温室効果ガスによる地球温暖化、フロン類などによるオゾン層の破壊も、地球規模の大気汚染（地球環境問題）として浮上した。
また、被害の全貌が明らかになった訳ではないが、1950-1960年代には大気圏内核実験により地球規模で放射性降下物の濃度（降下物の放射能）が上昇した。その後低下して、1990年代にはほとんどなくなっている。
歴史 > 途上国の高い汚染リスクと越境汚染問題

| 経済レベルと汚染物質の比率（UNHSP, 1990-1995年） |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 経済レベル/汚染物質 |  |  |  | 年平均濃度 |
| 発展途上国 二酸化窒素 | 発展途上国 二酸化窒素 |    | 63µg/m2 | 63µg/m2 |
|  〃  二酸化硫黄 |  〃  二酸化硫黄 |    | 48µg/m2 | 48µg/m2 |
|  〃  粒子状物質 |  〃  粒子状物質 |    | 187µg/m2 | 187µg/m2 |
| 中進国 二酸化窒素 | 中進国 二酸化窒素 |    | 56µg/m2 | 56µg/m2 |
|  〃 二酸化硫黄 |  〃 二酸化硫黄 |    | 32µg/m2 | 32µg/m2 |
|  〃 粒子状物質 |  〃 粒子状物質 |    | 70µg/m2 | 70µg/m2 |
| 先進国 二酸化窒素 | 先進国 二酸化窒素 |    | 52µg/m2 | 52µg/m2 |
|  〃 二酸化硫黄 |  〃 二酸化硫黄 |    | 20µg/m2 | 20µg/m2 |
|  〃 粒子状物質 |  〃 粒子状物質 |    | 53µg/m2 | 53µg/m2 |
発展途上国では、先進国では削減に成功している煤煙や二酸化硫黄を主体とした大気汚染が依然として見られる。開発途上国と先進国の大気汚染物質濃度を比較した国際連合人間居住計画(UNHSP)の1990-1995年の資料によると、二酸化窒素の濃度は両者で大きな差はないが、二酸化硫黄は開発途上国が先進国の約2.5倍、粒子状物質は同じく約3.5倍である。排出源が家庭における調理や暖房などに由来するため規制が難しい構造があり、また貧困や教育の問題も関係している。更に、アジア・アフリカ・ラテンアメリカの人口が急増している都市や工業地帯では大気汚染が深刻な状況にある。
一方、ヨーロッパでは1960年代から酸性雨による生物への被害が深刻化し、越境汚染への関心が高まった。1969年にOECDが酸性雨問題に関して国際協力の必要性があることを勧告。1972年には西ヨーロッパ11カ国でモニタリングの枠組みが発足した。同年の国際連合人間環境会議では国境を跨いだ酸性雨が議題の1つとなり、世界にその被害状況が報じられた。各国は1979年に長距離越境大気汚染条約（英語版） (CLRTAP)を締結、1983年に発効し世界初の越境大気汚染に関する条約となった。加盟各国に対策、監視、情報交換を行うことを定め、以後段階的に拡充している。北アメリカのカナダとアメリカの間でも1970年代に酸性雨が越境汚染として問題化し、当初は主張が対立していたが、1980年に両国が覚書を交わして以降監視や情報交換を進め、1991年にアメリカ・カナダ空気質協定（英語版）を締結している。
ヨーロッパや北アメリカではこうした汚染状況を明確化するため、各国の排出量や沈着量などのデータを作成し公表している。例えば、北欧のスウェーデンでは硫黄酸化物の93%、窒素酸化物の87%が国外から運ばれてきて沈着している（1994年時点）というデータが得られている。
東南アジアでは、森林（熱帯雨林）火災や泥炭火災（ロシア語版、wikidata）の煙が大規模な煙霧となり周辺国にまで広がる越境汚染が、1980年代から深刻化した。1997-1998年には約9万km2に及ぶ火災によりブルネイ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、シンガポール、タイの6カ国に広がる過去最大の煙霧が発生、2006-2007年にもカンボジア、ラオス、ミャンマー、タイの4カ国で空気質指数(AQI)が"Unhealthy"となる大規模な煙霧が発生している。これに対処するため、東南アジア諸国連合(ASEAN)加盟国は2002年に越境煙霧汚染ASEAN協定（英語版）を締結（2003年発効）し、国家間の情報提供や連携した防止策を取り決めている。ただし、域内の泥炭面積の7割を有するインドネシアが条約を批准していない事や、所得の少ない農民によるアブラヤシ（パーム油の原料）生産のための開墾が森林破壊の主な原因で、伐採により露出して乾いた泥炭が火災を引き起こしている事などの問題があり、その後も越境煙霧汚染は度々発生している。
硫黄酸化物、窒素酸化物、酸性雨、スモッグ・煙霧などの越境汚染は、同様に大きな排出源を有するインド、バングラデシュなどの南アジアや、中国、韓国、日本などの東アジアでも発生している。東アジアでは1998年に酸性雨の原因物質の動向を監視する東アジア酸性雨モニタリングネットワーク(EANET)が発足している。
→「ヘイズ (気象)」も参照
歴史 > 先進国における課題

技術革新と大規模な大気汚染源に対する規制の強化・摘発により、先進国では大気汚染は大幅に改善されたが、そうした努力にもかかわらず環境基準の完全な達成には至っていない。焦点となっているのは窒素酸化物や粒子状物質、オゾン、VOCである。
自動車が主な排出源である窒素酸化物は、規制強化に伴う事前予想に比べ濃度の低下が小さく、規制が不十分だとする意見もある。
ヨーロッパや北米では、娯楽用として、また他の燃料の価格上昇、更に再生可能エネルギーとしてバイオマス燃料が見直された影響などから薪ストーブの使用が拡大した。ヨーロッパでは2010年代に粒子状物質(PM2.5)の排出源の2割を占め、VOCのひとつベンゾピレンの濃度上昇などに寄与した。イギリスでも、2020年のPM2.5の約2割が薪ストーブ由来と推定され、世帯普及率は8%に過ぎないが、道路交通（自動車）より多く、それまでに石炭の使用減少など産業部門で減少した分が相殺されている。排出を抑える改良が行われているものの普及には時間がかかり、また屋内では汚染の大きな割合を占め、屋外に排出される分も少なくない影響があることから、規制へと舵が切られている。
汚染物質と汚染のメカニズム > 汚染物質と発生源

大気汚染物質（「汚染質」とも呼ぶ）は、粒子（固体成分・液体成分）とガス（気体成分）に二分できる。主な汚染物質には以下のようなものが挙げられる。
PM2.5を初めとする粒子状物質(PM)、ブラックカーボン、それらを含むばい煙
粉塵 - 火山灰や砂埃
排出ガス(排気ガス) - 一酸化炭素(CO)、硫黄酸化物(NOx)、窒素酸化物(SOx)
光化学オキシダント - 排気ガス等が光化学反応を起こして生じる。都市に多い汚染である。光化学スモッグなどと呼ばれる
揮発性有機化合物(VOC) - ホルムアルデヒドなどのアルデヒド類、多環芳香族炭化水素(PAH)の一部、ダイオキシン類など）などが代表的。シックハウス症候群の原因とされ、室内空気質の指標物質によく使われる。
石綿 - 鉱物や工業製品などが由来。
これらのうち、ばい煙、粉塵、排出ガス、光化学オキシダントは「古典的」大気汚染物質、ダイオキシンと石綿はそれ以降に問題化した大気汚染物質である。各物質が悪影響を及ぼし始める量（しきい値）を超えた時に大気汚染物質と呼ぶ。
法令用語としては、日本の大気汚染防止法は「ばい煙」、「粉じん」、「自動車排ガス」、「特定物質」、「有害大気汚染物質」の5種それぞれ中の特定の成分を大気汚染物質に指定している。
人間の健康に直接影響を与えるものではないが、フロン類、ハロン、代替フロンなどの「オゾン層破壊物質」によるオゾン層破壊（オゾンホール）や、二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素、六フッ化硫黄などの「温室効果ガス」による地球温暖化も広義の大気汚染に含める場合がある。
主な大気汚染物質の発生源・発生プロセスと対応する汚染物質は以下のとおり。
燃焼 - NOx 、SO2 、CO、CO2 、PM、VOC
火力発電、産業（製鉄など）、交通・運輸（ガソリン自動車、ディーゼル自動車、航空機、船舶）、暖房（ストーブ、暖炉）、ごみの焼却、野焼き、調理（木質燃料）
石油製品からの揮発 - VOC、PAH
自動車排気 - 鉛、マンガン
産業廃棄物 - 鉛、カドミウム
受動喫煙 - PM、PAH、ヒ素、ホルムアルデヒド、ニコチン、アクロレイン
光化学反応 - オゾン
火山活動 - SO2
生物活動 - CO2、VOC
煙を吐き出す火力発電所
車の排気ガス
ディーゼル機関の黒煙
屋内調理
薪ストーブの排煙
作物残渣(crop residue)の野焼きと煙
爆竹花火の祭り
砂嵐
噴火
山火事
喫煙
汚染物質と汚染のメカニズム > 各国の排出源データ

| 国 | SO2 | NOx | CO | NMVOC  |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 日本 | 0.2 | 0.6 | 0.9 | 0.5 |
| 韓国 2004年 | 0.5 | 1.5 | 0.9 | 0.9 |
| アメリカ | 1.2 | 1.5 | 7.3 | 1.3 |
| カナダ | 2.1 | 2.4 | 9.5 | 1.3 |
| イギリス | 0.4 | 1.0 | 1.4 | 0.6 |
| イタリア | 0.3 | 0.7 | 2.5 | 0.8 |
| ドイツ | 0.3 | 0.7 | 1.9 | 0.6 |
| フランス | 0.3 | 0.7 | 3.3 | 0.8 |
| EU15か国 （2005年時点） | 0.4 | 0.9 | 2.3 | 0.7 |
| スイス | 0.1 | 0.4 | 1.5 | 0.4 |
| オーストラリア | 4.2 | 2.7 | 6.8 | 1.3 |
| OECD平均 | 1.0 | 1.2 | 4.6 | 1.0 |
影響 > 健康や公衆衛生への影響

ハーバード大学医学部は2022年に、わずかな大気汚染でも善良な市民の健康に害を及ぼす可能性があると警告した。ハーバード大学医学部はまた、大気汚染を回避することは、運動、野菜、果物と同じくらい人間の健康にとって重要であると述べた。このため、空気清浄機を使用してフィルターを掃除することが重要である。
二酸化硫黄は呼吸器症状や眼科症状、窒素酸化物は呼吸器症状、光化学オキシダントの大部分を占めるオゾンは単独では症状を引き起こさないが炭化水素は目への刺激症状を引き起こす。粒子状物質は主に呼吸器症状で、そのうち鉛は貧血や神経症状など、有害物質はそれぞれ特有の症状がある。また物質により強さは異なるが、臭いを伴う大気汚染物質も多数あり、大気汚染が悪臭としても認識されることがある。
公衆衛生の観点から大気汚染の総合的な影響を挙げる。短期暴露では、肺機能の低下、急性の呼吸器症状（咳、喘鳴、痰、呼吸器感染症）、眼への刺激に伴う眼科症状、社会的影響として先に挙げた症状による欠席・欠勤の増加、社会活動の制限、呼吸器疾患・心血管疾患患者の増加、総死亡率の増加などがある。長期暴露では、子宮内発育制限（出生時低体重）、慢性心疾患、肺がん、慢性の呼吸器疾患（喘息、慢性閉塞性肺疾患(COPD)、呼吸器の病理学的変化）発病率の増加、呼吸器疾患・心血管疾患死亡率の増加などである。複数の研究により、気候や生活などが異なる地域・社会集団により差はあるものの、汚染物質の濃度の高さと死亡率の高さは比例にあることが分かっている。
IEA（2016年）によると、世界では大気汚染（屋外）に起因する死者は年間約300万人、室内空気質汚染に起因する死者は年間約350万人である。大気汚染が改善されなければ、2040年には死者はさらに150万人増加すると推計した。一方、室内汚染が多発している国については、電気やガスなどへの切り替えにより死者数は一定程度は減るものの、2040年時点での減少数は50万人にととどまり、2040年の大気・室内汚染による年間死者数は750万人になると推計した。
またIEA（2016年）は、アジアなど世界各国が化石燃料消費の実態を改善、省エネ政策を強化してクリーンエネルギーの導入を進めれば、大気汚染による死者数を大きく減らせることが可能、とした。具体的にはクリーンエネルギー分野への投資を40年までに7%増やせば、大気、室内汚染による死者を計330万人も減らせるという。
またWHOは、PM10の濃度を70µg/m3から30µg/m3に減らすことができれば、大気汚染に関連する死亡者数が15%減少するとして、各国に空気質の改善を求めている。また農村や郊外に比べて都市の方が大気汚染物質の濃度は高く、相対的なリスクも大きい。特に発展途上国で人口の急増する都市のリスクが高い。また経済協力開発機構(OECD)は環境アウトルック2050（2012年）において、2050年の世界全体での環境悪化による原因別の死亡者は、都市部での大気汚染が水の汚染（飲料水の汚染や不十分な下水処理）を抜いて最多となるだろうと予測している。
影響 > 環境への影響

植物が高濃度汚染を受けると、二酸化硫黄や二酸化窒素では黄斑・褐変や大きな斑点、オゾンでは小さな斑点、葉の湾曲、壊死、落葉、多環芳香族炭化水素では横縞状の大きな斑点などが現れる事が知られている。また低濃度汚染を長時間受けた時には光合成、呼吸、蒸散などの生理機能が障害を受け、生育不良や農作物の収穫量減少が起こる。
大気汚染物質の濃度が高いと視程が低下し、著しい視程の悪化はスモッグ(smog)や煙霧(haze)として認識される。
物への影響として、硫黄酸化物は鉄・鋼・石材、オゾンは有機高分子、硫化水素は銀や銅、塩化水素は鉄や鋼との反応性が高く、腐食や劣化を加速させる効果がある。例えば、硫黄酸化物の濃度が高かった昭和30-40年代には、濃度が高い神奈川県川崎市の鋼の腐食速度は岐阜県高山市の10倍に達していた。
燃焼により排出される微小な煤（ブラックカーボン）は太陽光の吸収率が高く、大気を暖める温室効果や、沈着した雪や海氷を温め融解を促す効果があって、地球温暖化や北極の海氷の縮小の一因である。
影響 > 生活や事業への影響

深刻な大気汚染のある地域では職業や居住地選択にも影響が及んでいる。2010年代のインドの例では、汚染のひどい地域への転勤を拒んだり、就業にあたってより汚染の軽い郊外への居住を選んだりする事例がみられるという。観光業においては、観光客は大気汚染のひどい地域を旅行先として避ける傾向にあり、機会損失の一因となっている。
影響 > 室内空気への影響

→詳細は「空気質」および「換気」を参照
対策技術 > 排出管理 > 集塵、フィルタリング

回収の方法としては、粒子状物質や煤塵・粉塵を回収する集塵装置、硫黄酸化物やその元となる硫黄分を回収する脱硫装置、窒素酸化物を回収する脱硝装置（脱窒装置）などがある。回収の場合には廃棄物として高濃度の汚染物質が発生するため、この適切な処分や有効利用が問題となる。脱硝技術の1つであるアンモニアを用いた選択的触媒還元(Selective Catalytic Reduction, SCR)は副産物として硫酸アンモニウム（主に肥料に用いられる）が生じるが、土壌を酸性化させる欠点がある。石灰を用いると副産物として石膏が生じるが、日本においては石灰は自給率が高い一方石膏は低いため、資源として活用できる利点があるとされる。他には、水酸化ナトリウムや炭酸ナトリウムを用いて脱硫し亜硫酸ナトリウムや硫酸ナトリウムを得る方法（製紙工場など）、活性炭を用いて硫黄酸化物の吸着と窒素酸化物の分解を同時に行う方法などがある。副産物の利用では、石炭の燃焼で生じるフライアッシュを回収してセメントの原料とする技術、溶鉱炉の排気に含まれる金属ヒュームを回収して炉に戻す技術などもある。炭化水素や硫化水素などの有害化学物質では、活性炭、ゼオライト、シリカゲルなどで吸着する方法がある。ディーゼル車では微粒子を捕集するディーゼル微粒子捕集フィルター(DPF)なども利用される。
集塵では、1mm - 50µm程度の比較的大きな粒子は重力による沈降を利用したもの、100 - 数µmの粒子は気流を制御して慣性で落下させるものや遠心力を用いて分離させるもの、高効率のものでは水の散布で捕集するスクラバー、機械的に捕集するフィルター、静電気で捕集する電気集塵などが、実際に利用されている。
対策技術 > 排出管理 > 燃焼管理

運転管理では、燃焼に用いる空気の混合比率（空気比）を適切なレベルに制御して燃料を完全燃焼させて汚染物質を減少させる方法などが挙げられる。燃焼温度を低く抑える事も窒素酸化物の低減につながる。自動車では窒素酸化物低減につながる排気再循環などがある。ガソリン給油時の揮発（ガソリンベーパー）には炭化水素が含まれるが、この低減方法として給油時に配管を遮断して揮発を抑える方法がある。
対策技術 > 古い技術の置き換え

古い技術から新しいクリーンな技術に置き換えることで、多くの場合大気汚染を低減することができる。
発展途上国では調理や暖房などに木質燃料（薪・木炭）や石炭を使う生活スタイルが依然としてあり、2015年時点で30億人近くがこのような生活をしていると推定され、大気汚染や室内空気質汚染のリスクを有している。より効率的な燃料への変更や燃焼機器の導入などが、汚染を低減させる。
ヨーロッパや北米で利用が再拡大しているストーブ・暖炉（薪ストーブ）は、石炭の使用中止、改良された認定品への買い替え、フィルターの使用、薪や木炭から木質ペレット（ペレットストーブ）への燃料変更、さらに木質燃料からガスや電気を利用した暖房への転換が排出低減につながる。政府から補助金などの支援が行われている例がある。例えば、アラスカ州フェアバンクスは米国肺協会から「最も汚染された都市」に認定されるほど大気が汚染されていたが、薪ストーブから石油、ガス暖房に切り替えたため汚染の低減に成功している。オレゴン州ポートランドでは薪ストーブを電気式ヒートポンプに取り替えるよう勧告している。
対策技術 > 森林の効果

さまざまな地形・植生と比較して、粗度が大きく霧による樹冠の濡れなどがある森林は空気中の大気汚染物質を沈着させる効果が大きい。適切な森林管理は焼畑や薪炭材の過剰な伐採の抑制を通じて大気汚染軽減に寄与する側面もある。その一方で、沈着が過剰になると植物自身がダメージを受けるほか、植物自身が出すイソプレンやテルペン類などのBVOCも光化学反応を通じてオゾンや有機エアロゾルなどの汚染質に変化する作用があることも無視できない。
主に汚染の発生域と居住地との間に設けて汚染を軽減する方法として、緑化によりグリーンベルトや公園などの「緩衝緑地」を設ける方法がある。粉塵・粒子状物質を沈着させ、二酸化炭素を始め気体を吸収する効果がある。（張、2002年）によると、北京において疎林の緑地帯を通過する大気の粉塵減少率は、夏が61%あるのに対して冬は約20%に減少する。ただし、緑地帯の植物や土壌、水質に対しては逆に汚染をもたらすので、本質的には総排出量の削減が最も効果のある大気汚染対策である。
対策技術 > 教育

→「環境教育」も参照
対策技術 > 空気質の浄化

個人レベルでは空気清浄機を導入することで室内汚染を低減することができる。汚染が深刻な地域では、宿泊施設などで空気清浄機の提供が重要なサービスのひとつになっている例がある。
都市以上の規模では大規模な空気清浄機を設置する例があって、"Smog tower"、または"Air purifier Tower"などと呼ばれる。中国やインドの例が有名である。これらは都市部に設置され、実際にある程度効果が出ているというが、稼働のための電力が石炭などの燃料に頼っているため郊外では汚染はよりひどくなっているとの批判がある。
対策技術 > 交通計画

総排出量の削減の為には、一つの都市の開発に当たって、地下鉄や鉄道などの環境負荷の低い公共交通機関や、自転車などの排気ガスを出さない軽車両の交通を円滑にする為の自転車専用道路といった道路網の整備などを、都市計画の段階で予め織り込んでおく事も重要である。これは網の目状に良く整備された高速道路網と郊外型の住宅地、そして貧弱な公共交通機関事情が組み合わせられた結果、「事実上自動車が無ければ都市内の移動が困難である」事態が発生した事により、史上最も早くから自動車の排気ガスに起因する「白いスモッグ」の発生に苦しめられたロサンゼルスの都市計画の失敗例を教訓とするものである。
→「交通需要マネジメント」も参照
規制 > 排出量の規制

総量規制は工業地帯などの汚染が深刻な地域において、大規模排出源である工場などを対象に、その地域で環境基準を達成するために許容できる各工場の排出量を求めて割り振り排出枠を設定する方式。日本では1972年に三重県が硫黄酸化物を対象に条例で導入、1974年に大気汚染防止法でも導入されている。また、一定規模以上の汚染質排出がある工場では大気関係公害防止管理者を置くことが定められている。
→「排出権取引」も参照
規制 > 国際協定

大気汚染に関する主な国際協定は以下の通り。
ヨーロッパ：1979年に長距離越境大気汚染条約（英語版） (CLRTAP)を締結、国際連合欧州経済委員会を事務局とし、この条約を大きな枠組みとして、更に8つの国際条約を締結した。1985年締結のヘルシンキ議定書と1994年締結のオスロ議定書は硫黄酸化物の排出量削減、1988年締結のソフィア議定書は窒素酸化物の排出量削減を定めた。2013年2月時点で域外のアメリカやカナダも含め51か国が参加している。
北アメリカ：1991年にアメリカ・カナダ間でアメリカ・カナダ空気質協定（英語版）を締結、2000年に改正している。硫黄酸化物、窒素酸化物の排出量削減を定めた。
東南アジア：東南アジア諸国連合を事務局として2002年に越境煙霧汚染ASEAN協定（英語版）を締結している。
東アジア：国際協定はない。研究協力の国際的枠組みとして東アジア酸性雨モニタリングネットワーク (EANET)がある。
船舶：世界規模の枠組みで海洋汚染防止を規定するマルポール条約は、1997年改正版より大気汚染に関する規定を追加している。船舶の排出ガス中の窒素酸化物や燃料油中の硫黄分濃度の基準を定めている。
航空機：国連の専門機関でほとんどの国が加入する国際民間航空機関は、航空機の排出ガスの基準を定めている。
規制 > 環境基準

先進国では1950年代 - 1970年代に大気汚染物質の環境基準が設定された。世界レベルでは、1987年に世界保健機関(WHO)ヨーロッパ地域事務局が"Air Quality Guidelines for Europe"（ヨーロッパ空気質指針）を策定し27種類の物質の基準を定め、1999年にはこれを拡張して全世界に適用できるよう調整した"Guidelines For Air Quality"（空気質指針）を発表、その後2000年に37物質、2005年に4物質の基準を変更・追加している。