日本の降伏
ポツダム宣言受諾までの経緯 > ポツダム宣言受諾から玉音放送まで（8月10日-15日）

10日午前0時3分から行われた御前会議での議論では、東郷外相、米内海相、枢密院議長の平沼騏一郎が、天皇の地位の保障のみを条件とするポツダム宣言受諾を主張、それに対し阿南陸相、梅津美治郎参謀総長、豊田副武軍令部総長は、「ポツダム宣言の受諾には多数の条件をつけるべきで、条件が拒否されたら本土決戦をするべきだ」と受諾反対を主張した。
しかし、唯一の同盟国であったドイツは5月に無条件降伏し、イギリスとアメリカ、オーストラリアやカナダ、ニュージーランドなどの連合軍は本土に迫っており、さらに唯一の頼みの綱であったソ連も、先日の開戦により樺太や千島列島などから日本本土へ迫っており、北海道上陸さえ時間の問題であった。
ここで鈴木首相が天皇に発言を促し、天皇自身が和平を望んでいることを直接口にしたことにより、御前会議での議論は降伏へと収束し、10日の午前3時から行われた閣議で、ポツダム宣言受託が承認された。
日本政府の首脳陣の中では、最終的に中立国であったソ連の参戦が最終的にポツダム宣言受諾を受託する理由となったが、実際に『昭和天皇実録』に記載されている一連の和平実現を巡る経緯に対し、当時の出席者や歴史学者の伊藤之雄は「（対日中立国の）ソ連参戦がポツダム宣言受諾を最終的に決意する原因だったことが改めて読み取れる」と述べている。
日本政府は、ポツダム宣言受諾により全日本軍が降伏を決定する用意がある事実を、10日の午前8時に海外向け放送を通じ、日本語と英語で3回にわたり放送し、また同盟通信社からモールス通信で交戦国に直接通知が行われた。また加瀬俊一駐スイス公使と岡本季正駐スウェーデン公使より、11日に両国の外務大臣に手渡され、二国を経由して連合国に渡された。これ以降連合国からの回答を待つことになる。なおスウェーデンなど一部の中立国では、ポツダム宣言受諾により全日本軍が降伏を決定する用意がある事実を、「日本が降伏した」と早とちりし、一部マスコミがこれを報じた場合があった。
なおソ連大使館側の要請により、10日午前11時から貴族院貴賓室にて東郷とマリクの会談が行われた。その中で、マリクより正式に対日宣戦布告の通知が行われたのに対し、東郷は「日本側はソ連側からの特使派遣の回答を待っており、ポツダム宣言の受諾の可否もその回答を参考にして決められる筈なのに、その回答もせずに何をもって日本が宣言を拒否したとして突然戦争状態に入ったとしているのか」とソ連側を強く批判した。また10日夜には赤軍による南樺太および千島列島への進攻、つまり沖縄に次ぐ日本固有の領土内での、市民を巻き込んだ市街戦も開始された。
ポツダム宣言は日本政府により正式に受諾の意思があることが表明されたものの、この時点では日本軍や一般市民に対してもそのことは伏せられており、さらに停戦も全軍に対して行われていなかった。それは「ポツダム宣言受諾＝降伏ではない」ことから、完全な停戦を行っていないのはイギリスやアメリカ、ソ連などの連合国も同様であった。なお実際10日にはアメリカ軍により花巻空襲が行われ、家屋673戸、倒壊家屋61戸、死者42名の被害を出した。
11日においては日本、連合国の双方の首脳陣において大きな動きはなかった。
12日午前0時過ぎに連合国は、日本のポツダム宣言受託の承認を受けて、連合国を代表するものとしてアメリカのジェームズ・F・バーンズ国務長官による日本のポツダム宣言受託への正式な返答、いわゆる「バーンズ回答」を行った。
その回答を一部和訳すると「降伏の時より、天皇及び日本国政府の国家統治の権限は降伏条項の実施の為其の必要と認むる処置を執る連合軍最高司令官に従属（subject to）する」としながらも、「日本の政体は日本国民が自由に表明する意思のもとに決定される」というものであった。この回答の意図は、「天皇の権力は最高司令官に従属するものであると規定することによって、間接的に天皇の地位を認めたもの」であった。また、アメリカ大統領ハリー・S・トルーマンは自身の日記に「彼らは天皇を守りたかった。我々は彼らに、彼を保持する方法を教えると伝えた。」と記している。
しかし、午前中に原文を受け取った参謀本部は、subject toを「隷属する」と曲解して阿南陸相に伝えたため、軍部強硬派が国体護持について再照会を主張し、また「連合国全体ではなくアメリカ1国だけの回答」であることや、「アメリカ大統領ではなく国務長官からの回答」であったこともあり、鈴木首相も再照会について同調した。東郷外相は「（連合国からの）正式な公電が到着していない」と回答して時間稼ぎを行ったが、一時は辞意を漏らすほどであった。
なお、12日朝には皇族に対して、ポツダム宣言受諾承認を天皇から直接伝えられている。にもかかわらず、12日午後には豊田軍令部総長は梅津参謀総長ともに、ポツダム宣言受諾の反対を奏上する。同日米内海相は豊田と大西瀧治郎海軍中将の2人を呼び出した。米内は豊田の行動を「それから又大臣には何の相談もなく、あんな重大な問題を、陸軍と一緒になって上奏するとは何事か。僕は軍令部のやることに兎や角干渉するのではない。しかし今度のことは、明かに一応は、海軍大臣と意見を交えた上でなければ、軍令部と雖も勝手に行動すべからざることである。昨日海軍部内一般に出した訓示は、このようなことを戒めたものである。それにも拘らず斯る振舞に出たことは不都合千万である」と述べ、また大西には「最高戦争指導会議（9日）に、招かれもせぬのに不謹慎な態度で入って来るなんていうことは、実にみっともない。そんなことは止めろ」となどと激しく叱責し、豊田は硬直したかのような不動の姿勢で聞き、「申し訳ない」という様子で一言も答えなかった。
この日の閣議は2回行われ、午前9時から行われた日本政府と軍の最高戦争指導会議では、「国体護持について再照会の返答」をめぐり再度議論が紛糾したが、これに先立つ午前2時に駐スウェーデン公使岡本季正から「バーンズ回答は日本側の申し入れを受け入れたものである」という報告が到着し、2回目にはポツダム宣言の即時受諾が優勢となった。
しかし1日以上経っても、バーンズ回答に対しての日本政府からの「正式な回答」がなかったため、連合国とアメリカ政府、連合国軍とアメリカ軍では「日本のポツダム宣言受諾への回答が遅い」、「ポツダム宣言受諾に対して、政府と軍部でからの停戦の同意がなされていないのではないか」という意見が起きており、13日の夕刻には日本政府の決定を訝しむ連合国軍が、アメリカ軍を通じて東京に早期の申し入れと、バーンズ回答の内容を記した伝単を日本に散布している。
さらにイギリスやアメリカ、そして中立国の多くも日本政府のポツダム宣言受諾をラジオや新聞などで一般に伝えたが、日本政府はポツダム宣言受諾の意思を日本国民および前線に伝えなかったために、政府と軍の態度を懐疑的に見たイギリス軍やアメリカ軍、赤軍との戦闘や爆撃は継続され、その後も千葉（下記参照）や小田原、熊谷や土崎などへの空襲や、南樺太および千島列島、満洲国への地上戦も行われた。
午前11時より行われた再度の御前会議は、天皇自身もその開催を待ち望んでおり、阿南陸相は午後1時が都合がいいと申し出していたが、天皇はなるべく早く開催せよと鈴木首相に命じたため、午前11時開始となった。
御前会議では依然として阿南陸相や梅津参謀総長らが戦争継続を主張したが（この時阿南と梅津は、もし終戦になったら陸軍内で一部将兵がクーデターが起こすことを認知していた）、天皇が「私自身はいかになろうと、国民の生命を助けたいと思う。私が国民に呼び掛けることがよければいつでもマイクの前に立つ。内閣は至急に終戦に関する詔書を用意して欲しい」と訴えたことで、阿南陸相も了承し、鈴木首相は至急詔書勅案奉仕の旨を拝承した。
これを受けて、夕方には閣僚による終戦の詔勅への署名、深夜には天皇による玉音放送が皇居内で録音され、録音されたレコード盤が放送局に搬出された。また、終戦の詔勅の載った官報の号外、それをやや解説する趣のある内閣告諭の号外が印刷され、日付は8月14日午後11時公布されたとの扱いになっている（おそらく実際の配布・掲示は遅らされたと思われる）。また加瀬スイス公使を通じて、ポツダム宣言受諾に関する正式な詔書を発布した旨、またポツダム宣言受諾に伴い各種の用意がある旨が連合国側に伝えられた。しかし連合国は、未だ日本国民や軍に向けての通達が行われないままであることから、軍民の体制は崩さぬままであった。
当日新聞朝刊の配達・販売は正午以降とされた。なお、天皇によるラジオ放送の予告は、午後9時の全国および外地、占領地などのラジオ放送のニュースで初めて行われた。天皇がラジオで国民に向けて話すのはこれが初めてのことであった。内容として「このたび詔書が渙発される」、「15日正午に天皇自らの放送がある」、「国民は1人残らず玉音を拝するように」、「官公署、事務所、工場、停車場、郵便局などでは手持ち受信機を活用して国民がもれなく放送を聞けるように手配すること」などが報じられたが、どのような内容の放送が行われるかは秘されたままであった。
阿南陸相は、14日の御前会議の直後の午後1時に井田正孝中佐ら陸軍のクーデター首謀者と会い、御前会議での天皇の言葉を伝え「国体護持の問題については、本日も陛下は確証ありと仰せられ、また元帥会議でも朕は確証を有すと述べられている」、「御聖断は下ったのだ、この上はただただ大御心のままにすすむほかない。陛下がそう仰せられたのも、全陸軍の忠誠に信をおいておられるからにほかならない」、と諄諄と説いて聞かせた。
しかしクーデター計画の首謀者の一人であった井田中佐は納得せず「大臣の決心変更の理由をおうかがいしたい」と尋ねると、阿南陸相は「陛下はこの阿南に対し、お前の気持ちはよくわかる。苦しかろうが我慢してくれと涙を流して申された。自分としてはもはやこれ以上抗戦を主張できなかった」、「御聖断は下ったのである。いまはそれに従うばかりである。不服のものは自分の屍を越えていけ」と説いた。
この期に及んでも一部の佐官から抗議の声が上がったが、阿南陸相はその者たちに対して「君等が反抗したいなら先ず阿南を斬ってからやれ、俺の目の黒い間は、一切の妄動は許さん」と大喝している。
しかし8月15日未明には、「聖断」をも無視する椎崎二郎中佐や井田中佐などの狂信的な陸軍将校らにより、玉音放送の録音音源の強奪及びクーデターの未遂事件が皇居を舞台に発生し、近衛師団長森赳中将が殺害されたが、15日朝に鎮圧される（宮城事件）など、天皇のもとでポツダム宣言受諾をしたにもかかわらず、陸軍内では争いが起きていた。また、午前6時過ぎにクーデターの発生を伝えられた天皇は「自らが兵の前に出向いて諭そう」と述べている。なお、クーデターか起きる中、阿南陸相は15日早朝に割腹自決している。
また午前7時21分より全国および外地、占領地などのラジオ放送で、正午に天皇自らのラジオ放送が行われる旨の2回目の事前放送が行われた。
正午に天皇はラジオ放送（玉音放送）をもって、日本の全国民と全軍にポツダム宣言受諾と日本の敗戦を表明し、この時点で一部地域を除き、ほぼ全ての日本軍の戦闘行為が停止された。
公式な第二次世界大戦の最後の戦死者は、玉音放送の1時間半前の午前10時過ぎに、イギリス海軍空母「インディファティガブル」から化学製品工場を爆撃すべく千葉県長生郡に飛来したアヴェンジャーらが日本軍に撃墜され、乗組員3名が死亡したものだった。なお、同作戦でシーファイアが零式艦上戦闘機との戦闘で撃墜され、フレッド・ホックレー少尉が無事パラシュート降下し、陸軍第147師団歩兵第426連隊に捕えられ、その約1時間後に玉音放送があったものの解放されず、夜になり陸軍将校により斬首された事件も発生した（一宮町事件）。
南樺太、満洲などは沖縄戦同様民間人を巻き込んだ凄惨な地上戦となっていたが、ポツダム宣言受諾の8月15日以降も、第5方面軍による南樺太死守命令等により南樺太や占守島では赤軍との戦闘が続いた。
また満洲では赤軍と国府軍との戦いの中、逃げ遅れた日本人開拓民が混乱の中で生き別れ、後に中国残留孤児問題として残ることとなった。結局赤軍は満洲のみならず、日本領土であった南樺太、北千島、択捉、国後、色丹、歯舞、朝鮮半島北部の全域を完全に支配下に置いた9月5日になってようやく進軍を停止した。