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竹添秀男
略歴

1970年 東京教育大学理学部物理学科卒業
1972年 東京教育大学大学院理学研究科修士課程修了
1975年 東京教育大学大学院理学研究科博士課程修了（理学博士）
1976年 東京工業大学有機材料工学科助手
1979年 - 1981年 米国ウィスコンシン大学化学科客員研究員
1986年 東京工業大学工学部有機材料工学科助教授
1991年 東京工業大学工学部有機材料工学科教授
1999年 - 2012年 東京大学大学院理工学研究科有機・高分子物質専攻教授
2005年 - 日本液晶学会会長
2015年 - 公益財団法人豊田理化学研究所客員フェロー
論文・著書

強誘電性液晶の構造と物性 福田 敦夫, 竹添 秀男 ISBN 4339005584
競艇場

住之江競艇場の競走水面（左はメインスタンド、右は案内展示の大きさとして世界第3位である「ボートくん」、中央奥は発走ピット）
競艇場（きょうていじょう）は、競艇を開催するための施設であり、現在では日本に24場、韓国に1場併せて25場が存在する。なお日本にはナイター競走開催ないしミッドナイトボートレース開催のためにナイター設備が設置されている場もある。
日本の競艇場の概要

「競艇#競走」も参照。
「競艇場」とはモーターボート競走法第4条の規定に基づき国土交通大臣の許可を受けて設置されたモーターボート競走場の通称である。各競艇場はそれぞれ事業施行者や設置者が定める例規に基づきそれぞれ正式名称があり、正式に「○○競艇場」という名称を持つ施設は福岡競艇場など一部の施設に過ぎない。
一般に日本では浜名湖競艇場・びわこ競艇場などの海の海面や湖の湖面を利用したコースと住之江競艇場・尼崎競艇場などの人工的に水面を作ったコースとに分けることが出来る。海面や湖面を利用したコースの場合、満潮・干潮によって水面が変化してレース展開が左右される競艇場では、スポーツ紙あるいはボート専門新聞などで、その競艇場周辺の満潮・干潮の時刻を掲載している。
1997年（平成9年）度より競艇の呼称が「競艇」へ正式に一元化された（それ以前は「競艇」の他に、「ボート」や「モーターボート競走」などとも呼ばれていた）ことを受け、「競艇場」と呼ばれるようになった。しかし、2010年（平成22年）からは統一呼称が「ボートレース」に変更されることになり、それぞれの競艇場は「○○ボートレース場」（愛称は「BOAT RACE ○○」）というレース場名を使用するようになった。
それぞれの競艇場には場立ちの予想屋（場によってはアドバイザーと呼ぶ）がいて、レースの予想や解説をしている。また、だいたい100円で予想した買い目を教えてくれる。
また、レース開催日は各種ファンサービスを行っており、競艇場によっては現役の選手とボートに乗ってコースを周回することも出来る（ペアボートなど）。
日本の競艇場一覧

競艇SG開催地についてはスペシャルグレードを参照。
各競艇場のマスコットキャラクターについてはスポーツのマスコットキャラクター一覧#競艇を参照。
（注1）電投は電話投票番号の略。
（注2）太字の競艇場はナイター競走開催地（ただし住之江では一部昼間開催もあり）。
| 電投 | 競艇場 | 地区 | 所在地 | アクセス |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 01# | 桐生競艇場 | 関東 | 群馬県みどり市 | 岩宿駅（JR東日本）・阿左美駅（東武）・新桐生駅（東武） |
| 02# | 戸田競艇場 | 関東 | 埼玉県戸田市 | 戸田公園駅（JR東日本）・川口駅（JR東日本）・高島平駅（地下鉄）・成増駅（東武・地下鉄） |
| 03# | 江戸川競艇場 | 関東 | 東京都江戸川区 | 平井駅（JR東日本）・船堀駅（地下鉄）・西葛西駅（地下鉄） |
| 04# | 平和島競艇場 | 関東 | 東京都大田区 | 平和島駅（京急）・大森駅（JR東日本） |
| 05# | 多摩川競艇場 | 関東 | 東京都府中市 | 競艇場前駅（西武）・府中本町駅（JR）・多磨霊園駅（京王） |
| 06# | 浜名湖競艇場 | 東海 | 静岡県湖西市 | 新居町駅（JR東海） |
| 07# | 蒲郡競艇場 | 東海 | 愛知県蒲郡市 | 蒲郡競艇場前駅（名鉄）・三河塩津駅（JR東海）・蒲郡駅（JR東海・名鉄） |
| 08# | 常滑競艇場 | 東海 | 愛知県常滑市 | 常滑駅（名鉄） |
| 09# | 津競艇場 | 東海 | 三重県津市 | 津駅（JR東海、伊勢鉄道、近鉄）・津新町駅（近鉄） |
| 10# | 三国競艇場 | 近畿 | 福井県坂井市 | 芦原温泉駅（JR西日本、ハピラインふくい）・あわら湯のまち駅（えちぜん鉄道） |
| 11# | びわこ競艇場 | 近畿 | 滋賀県大津市 | びわ湖浜大津駅（京阪）・大津京駅（JR西日本）・大津駅（JR西日本） |
| 12# | 住之江競艇場 | 近畿 | 大阪府大阪市住之江区 | 住之江公園駅（地下鉄） |
| 13# | 尼崎競艇場 | 近畿 | 兵庫県尼崎市 | 尼崎センタープール前駅（阪神） |
| 14# | 鳴門競艇場 | 四国 | 徳島県鳴門市 | 鳴門駅（JR）・徳島駅（JR四国） |
| 15# | 丸亀競艇場 | 四国 | 香川県丸亀市 | 丸亀駅（JR） |
| 16# | 児島競艇場 | 中国 | 岡山県倉敷市 | 児島駅（JR西日本） |
| 17# | 宮島競艇場 | 中国 | 広島県廿日市市 | 宮島ボートレース場駅（臨時駅・広電）・宮島口駅（JR西日本） |
| 18# | 徳山競艇場 | 中国 | 山口県周南市 | 櫛ケ浜駅（JR西日本） |
| 19# | 下関競艇場 | 中国 | 山口県下関市 | 長府駅（JR西日本） |
| 20# | 若松競艇場 | 九州 | 福岡県北九州市若松区 | 奥洞海駅（JR九州） |
| 21# | 芦屋競艇場 | 九州 | 福岡県遠賀郡芦屋町 | 遠賀川駅（JR九州） |
| 22# | 福岡競艇場 | 九州 | 福岡県福岡市中央区 | 天神駅（地下鉄）・西鉄福岡（天神）駅（西鉄） |
| 23# | 唐津競艇場 | 九州 | 佐賀県唐津市 | 東唐津駅（JR九州） |
| 24# | 大村競艇場 | 九州 | 長崎県大村市 | 大村駅（JR九州） |
日本の競艇場一覧 > 移転した競艇場

競艇開始から約10年を経過した昭和30年代後半には、各競艇場の施設が老朽化し不備な点も生じていたため、施設の改善が問題視されるようになった。このため、運輸省の勧奨により同省、全国モーターボート競走施行者協議会、全国モーターボート競走会連合会、日本モーターボート選手会の代表に学識経験者等をもって構成する「施設改善調査会」を設置し、各場の実態調査と改善を促進することとなり、1963年（昭和38年）3月から5月にかけて23場の調査を行い、必要な改善勧告を行った。これにより、昭和40年代には各地で競艇場の施設改善が活発化し、開設当初、河川を利用して設置された競艇場の多くは、この勧告を受けて、より公正安全な競走が実施可能な場所へ移転する計画が具体化し、1968年には4月に浜名湖、7月に三国、1969年には4月に芦屋、6月に津の各競艇場がそれぞれ移転した。
日本の競艇場一覧 > ナイター競艇の内容

番号はナイター開始順。
| No>  | 開催場 | 所在地 | ナイター名称 （○○ナイター） | 照明塔の詳細 | ナイター開始時期 | ナイター開催時期 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | 桐生競艇場 | 群馬県みどり市（旧・笠懸町） | ドラキリュウ | 照明は横長で支柱は1本 | 1997秋 | 通年 |
| 2 | 蒲郡競艇場 | 愛知県蒲郡市 | ムーンライトレース | 照明は横長で支柱は1本 | 1999夏 | 通年 |
| 3 | 若松競艇場 | 福岡県北九州市若松区 | パイナップル | 照明は横長で支柱は1本 | 2004春 | 通年 |
| 4 | 住之江競艇場 | 大阪府大阪市住之江区 | シティ | 照明は横長で支柱は2本 | 2006夏 | 通年 |
| 5 | 丸亀競艇場 | 香川県丸亀市 | ブルー | 照明は逆三角形で支柱は2本 | 2009春 | 通年 |
| 6 | 下関競艇場 | 山口県下関市 | 海響（かいきょう）ドリーム | 照明は横長で支柱は1本 | 2017春 | 通年 |
| 7 | 大村競艇場 | 長崎県大村市 | 発祥地 | 照明は横長で支柱は1本 | 2018秋 | 通年 |
韓国の競艇場

渼沙里（ミサリ）漕艇競技場
気仙沼市立大谷小学校

| 気仙沼市立大谷小学校 |
| --- | --- |
 ja北緯38度48分51.6秒 東経141度33分58.6秒﻿ / ﻿北緯38.814333度 東経141.566278度﻿ / 38.814333; 141.566278座標: 北緯38度48分51.6秒 東経141度33分58.6秒﻿ / ﻿北緯38.814333度 東経141.566278度﻿ / 38.814333; 141.566278
過去の名称:  岩尻小学校 大谷尋常小学校 大谷村立大谷小学校 本吉町立大谷小学校
国公私立の別:  公立学校
設置者:  気仙沼市
共学・別学:  男女共学
学期:  2学期制
所在地:  〒988-0273
 宮城県気仙沼市本吉町三島28
外部リンク:  公式サイト
 ウィキポータル 教育  ウィキプロジェクト 学校
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気仙沼市立大谷小学校（けせんぬましりつ おおやしょうがっこう）は、宮城県気仙沼市本吉町三島にある公立小学校。
概要

2010年（平成22年）、ユネスコスクールに加盟。2021年から2022年度の2年間、宮城県教育委員会および気仙沼市教育委員会から、宮城県地域連携型学校防災体制等構築推進事業のモデル校として指定を受ける。
沿革 > 略歴

1873年（明治6年）に平磯小学校、桃渓小学校、岩尻小学校開設を開校する。1881年（明治14年）に岩尻小学校と桃渓小学校が合併。 1886年（明治19年）に岩尻小学校と平磯小学校が合併し大谷尋常小学校として開校する。 その後、大谷村立大谷小学校、本吉町立大谷小学校と改称し、2009年（平成21年）に気仙沼市への編入に伴い気仙沼市立大谷小学校となる。
沿革 > 年表

出典
1873年（明治6年）：
6月：平磯小学校開設、桃渓小学校開設
9月：岩尻小学校開設
1875年（明治8年）：平磯村、岩尻村の2村が合併し、大谷村となる
1881年（明治14年）：岩尻小学校校舎新築（岩尻小・桃渓小合併）
1886年（明治19年）：大谷尋常小学校開校（岩尻小・平磯小合併し一村一校となる）
1920年（大正9年）：現在の場所に校舎落成
1947年（昭和22年）：大谷村立大谷小学校に改称
1955年（昭和30年）：津谷町、小泉村、大谷村が合併し本吉町が発足、本吉町立大谷小学校に改称
2009年（平成21年）：気仙沼市への編入に伴い、気仙沼市立大谷小学校に改称
2010年（平成22年）：ユネスコスクール加盟認定
2012年（平成24年）：第12回（2011年度）環境美化教育優良校として公益社団法人食品容器環境美化協会から環境大臣賞を受賞する
2021年（令和3年）：宮城県地域連携型学校防災体制等構築推進事業のモデル校として指定を受ける（2021-2022年度）
2023年（令和5年）：開校150周年を迎える
教育目標

豊かな心と学ぶ意欲を持ち、たくましく生きる子供の育成
学校行事

| 0 | 1 | 2 | 3 |
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|  4月 入学式、1学期始業式  5月  6月 |  7月  8月  9月 |  10月 1学期終業式、2学期始業式  11月  12月 |  1月  2月 6年生を送る会  3月 卒業式、修了式、離任式 |
通学区域

気仙沼市
高1区・高2区・大谷前浜区・天ヶ沢区・山谷区・日門区・三島区・大谷南区・大谷東区・大谷西区・寺谷区・中郷区・上郷南区・上郷北区
進学先中学校

気仙沼市立大谷中学校
学区内の主な施設

気仙沼市立大谷中学校
気仙沼警察署大谷駐在所
国道45号
三陸縦貫自動車道 本吉気仙沼道路
大谷海岸インターチェンジ
大谷海岸
道の駅大谷海岸
交通

バス
JR東日本 気仙沼線BRT 大谷海岸駅から徒歩約7分。
はまな (給油艦)

| はまな |
| --- | --- |
 
基本情報
建造所:  浦賀船渠
運用者:   海上自衛隊
艦種:  給油艦（AO） 後に補給艦に種別変更
次級:  さがみ
艦歴
計画:  昭和35年度
起工:  1961年4月17日
進水:  1961年10月24日
就役:  1962年3月10日 1976年5月11日（補給艦に種別変更）
除籍:  1987年3月24日
要目
基準排水量:  2,900トン
満載排水量:  7,550トン
全長:  128.0 m
最大幅:  15.7 m
深さ:  8.7 m
吃水:  6.3 m
主機:  三菱MAN K6Z60/105C ディーゼルエンジン × 2基
推進:  スクリュープロペラ × 1軸
出力:  5,000PS
速力:  最大 16.1ノット
航続距離:  4,000海里（15ノット巡航時）
乗員:  100名
搭載能力:  重油4,000 kL, 真水1,000 t
兵装:  Mk.1 40mm連装機銃 × 1基
FCS:  Mk.51 射撃指揮装置
レーダー:  OPS-4D 対水上捜索用 ※OPS-9に後日換装
テンプレートを表示
はまな（ローマ字：JDS Hamana, AO-411）は、海上自衛隊の給油艦（AO）、のちに補給艦に種別変更された。艦名は浜名湖に由来する。同型艦は無し。
概要

海上自衛隊の初の給油専用艦である。第1次防衛力整備計画の原計画には含められていなかったが、訓練航海の期間延長による訓練効率の向上、および原子力潜水艦の増勢に伴う対潜戦作戦の長期化に対応するため、昭和35年度予算において、急遽、2,900トン級給油艦として計上された。
計画番号はJ-102とされ、技術研究本部において設計が進められた。基本的には、アメリカ海軍が第二次世界大戦中に23隻を建造したパタプスコ級油槽艦（満載排水量4,196 t）を拡大して、構造は日本海事協会（NK）規則に準じた商船構造とされた。ただし、高速航行下でのスパン・ワイヤを用いた横引き給油というアメリカ海軍方式は、大日本帝国海軍・海上自衛隊を通じて経験がなかったことから、浦賀船渠では、設計案の検証のため、模型実験が繰り返し行われた。
当時護衛艦の常用速度が12～15ノットと想定されたことから、最大速力16ノット、給油速力12ノットと設定された。これは、大日本帝国海軍の知床型・隠戸型給油艦よりやや高速で、洲埼型・足摺型給油艦と同程度であったが、優秀船舶建造助成施設に基づき建造された高速タンカー（川崎型油槽船など）よりは低速であった。
船型としては、船首楼・船尾楼を有しており、その間のウェルデッキ（1甲板レベル）の上に給油甲板を設けて、両楼を接続するとともに作業スペースとして用いることとされた。船首楼後端には3層の艦橋構造物が設置され、戦闘指揮所（CIC）も設けられた。
艦隊用給油艦としては最小規模（原型のパタプスコ級は航空機燃料補給用油槽艦）であったことから、搭載量としては、貨油（補給用重油）4,000キロリットル、真水1,000トンとされた。重油供給ポンプは600キロリットル/時の給油能力を持つ石川島堅型渦巻式蒸気タービン駆動ポンプとされている。これは火花を生じるおそれがある電動機を嫌ったための措置であり、船体後端に2基のボイラーが設置されていた。
デリックポストは両舷前後に計4基設置していたが、元来1次防の計画外であったことから予算上の制約が厳しく、新造時においては、デリックブームは右舷前方（1番）と左舷後方（4番）の2基のみ装備された。就役後しばらく同様の状態が続いたが、1978年11月6日から翌年2月28日にかけて、残る左舷前部と右舷後部のデリック増設工事が日立造船因島工場において施工され　竣工以来10数年ぶりに本来の状態となった。
当初から燃料だけでなく真水や糧食の補給も考えられていた。糧食等の補給用にデリッククレーンを2基装備した。また、蛇管接続方式としては、当初は大戦時アメリカ海軍と同様の単純な押し込み式が採用されていたが、のちにフランジ方式、カップリング方式、プローブ方式と順次に改良された。
新造時より、兵装として艦橋前の船首楼上に40mm連装機銃を1基備えており、これはMk.51 射撃指揮装置による統制を受けた。またレーダーとしては、かさど型掃海艇（30MSC）と同型のOPS-4Dが搭載されていたが、これは1978年11月から1979年2月にかけての定期修理の際に、たかみ型掃海艇（42MSC）と同型のOPS-9に更新された。
比較

|  |  | 14,500トン型 | ましゅう型 | とわだ型 | さがみ | はまな |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 船体 | 基準排水量 | 14,500 t（予定） | 13,500 t | 8,100 t | 5,000 t | 2,900 t |
| 船体 | 満載排水量 | 不明 | 25,000 t | 12,100 t | 11,600 t | 7,550 t |
| 船体 | 全長 | 不明 | 221 m | 167 m | 146 m | 128 m |
| 船体 | 全幅 | 不明 | 27 m | 22 m | 19 m | 15.7 m |
| 主機 | 機関 | 不明 | ガスタービン | ディーゼル | ディーゼル | ディーゼル |
| 主機 | 出力 | 不明 | 40,000 ps | 26,000 hp | 18,500 hp | 5,000 hp |
| 主機 | 速力 | 不明 | 24 kt | 22 kt | 22 kt | 16.1 kt |
| 兵装 | 砲熕 | 不明 | ― | ― | ― | 40mm連装機銃×1基 |
| ヘリ運用機能 | 搭載容量 | 不明 | 格納庫なし | 格納庫なし | 格納庫なし | 格納庫なし |
| ヘリ運用機能 | 甲板 | 不明 | あり | あり | あり | ― |
| 補給機能 | 貨油タンク | 不明 | あり | あり | あり | あり |
| 補給機能 | 搭載物資 | 不明 | 貨油10,000 t近く | 貨油5,700 t | 艦船用燃料4,500 KL ジェット燃料220 kL 糧食4万食 | 貨油4,000 kL 真水1,000 t |
| 補給機能 | 洋上補給 | 不明 | 可能 | 可能 | 可能 | 可能 |
| 医療機能 | 病床 | 不明 | 46床 | ― | ― | ― |
| 医療機能 | 集中治療室 | 不明 | あり | ― | ― | ― |
| 同型艦数 | 同型艦数 | 未定 | 2隻 | 3隻 | 1隻（退役） | 1隻（退役） |
艦歴

「はまな」は、昭和35年度計画に基づく給油艦4001号艦として、浦賀船渠で1961年4月17日に起工され、同年10月24日に進水、1962年3月10日に就役し、3月15日付で呉地方隊に編入された。そして基本的な訓練が終了した同年5月より、PF「うめ」を受給艦としての基本給油訓練に着手、7月からはPF「けやき」を受給艦として、アメリカ海軍海上訓練指導隊（FTG）の指導下に訓練を重ねた。
アメリカ海軍FTGの最終審査に合格したのち、1962年10月1日に自衛艦隊に直轄艦として編入された。以後、遠洋航海部隊への給油等の実任務をこなす一方、海自唯一の給油艦として、艦隊の洋上給油訓練に従事した。
1976年5月11日には艦種呼称の変更に伴い給油艦から補給艦
に変更された。
1984年2月23日、房総半島と伊豆諸島の沿岸で実施された日米対潜特別訓練中に、海上自衛隊からアメリカ海軍に対するものとしては初の洋上補給を実施した。対象はアメリカ海軍第7艦隊のガーシア級フリゲート「アルバート・デヴィッド」で、当初参加予定だったアメリカ海軍の補給艦が不参加となったためとされる。
1987年3月24日、補給艦「とわだ」の就役に伴い除籍。25年間の就役期間に洋上補給を実施した艦艇はのべ3,921隻、総給油量は31万8,129.69キロリットル、総航程は47万4,698.4浬にのぼった。
銘板
舵輪
号鐘と記念盾
艦歴 > 歴代艦長

| 代 | 氏名 | 在任期間 | 出身校・期 | 前職 | 後職 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 01 | 抜井次夫 | 1962.3.10 - 1965.1.31 | 海兵61期 | 呉地方総監部付 | 横須賀地方総監部付 →1965.5.22 退職 |  |
| 02 | 鎌田元夫 | 1965.2.1 - 1967.12.15 | 神高船（航） 昭和15年卒 | 第5護衛隊司令 | 海上訓練指導隊群司令部勤務 |  |
| 03 | 富田良治 | 1967.12.16 - 1968.12.15 | 海兵67期 | 佐世保地方総監部防衛部長 | 海上自衛隊東京業務隊司令 |  |
| 04 | 高橋真吾 | 1968.12.16 - 1970.7.15 | 海兵68期 | 第10護衛隊司令 | 呉地方総監部付 →1970.12.16 呉水雷調整所長 |  |
| 05 | 伊藤 茂 | 1970.7.16 - 1970.10.31 | 海兵71期 | 第11海上訓練指導隊司令 | 自衛艦隊司令部付 |  |
| 06 | 及川久夫 | 1970.11.1 - 1970.11.4 | 海兵72期 | 第1海上訓練指導隊副長 兼 指導部長 | 第1海上訓練指導隊副長 兼 指導部長 |  |
| 07 | 伊藤 茂 | 1970.11.5 - 1971.11.15 | 海兵71期 | 自衛艦隊司令部付 | 第2海上訓練指導隊司令 |  |
| 08 | 池田 浩 | 1971.11.16 - 1973.11.15 | 海兵71期 | 東京業務隊本部人事作業科長 | 東京業務隊付 →1974.1.1 退職 |  |
| 09 | 戸田為之 | 1973.11.16 - 1974.8.15 | 海兵73期 | 海上自衛隊第1術科学校教官 兼 研究部員 | 舞鶴警備隊司令　 |  |
| 10 | 山田緑郎 | 1974.8.16 - 1975.3.31 | 海兵74期 | 海上自衛隊第1術科学校教官 兼 研究部員 | 第4海上訓練指導隊司令 |  |
| 11 | 品川敬明 | 1975.4.1 - 1977.6.30 |  | まきぐも艦長 | 第1練習隊司令 |  |
| 12 | 藏本恒造 | 1977.7.1 - 1978.7.31 | 海兵75期 | ふじ艦長 →1977.6.1 東京業務隊付 | 呉補充部付 →1978.9.2 さがみ艤装員長 |  |
| 13 | 蘆田義悟 | 1978.8.1 - 1979.7.31 | 北海道大学・ 3期幹候 | 第2海上訓練指導隊副長 兼 指導部長 | 第3海上訓練指導隊司令 |  |
| 14 | 岡島襄三 | 1979.8.1 - 1982.3.15 | 海保大1期・ 4期幹候 | 第3海上訓練指導隊副長 兼 指導部長 | 海上自衛隊第1術科学校研究部 | 2等海佐 |
| 15 | 久保田祐紀 | 1982.3.16 - 1984.4.15 | 海保大1期・ 4期幹候 | むろと艦長 | 船越基地分遣隊長 | 2等海佐 |
| 16 | 山下 知 | 1984.4.16 - 1986.3.9 | 防大2期 | 第4護衛隊群司令部幕僚 | 呉補充部付 →1986.3.26 とわだ艤装員長 | 2等海佐 |
| 17 | 諸泉禎亮 | 1986.3.10 - 1987.3.24 | 防大3期 | 戦術訓練装置運用隊運用科長 兼 副長 | 第3海上訓練指導隊 | 2等海佐 |
登場作品 > 漫画

デリックを両舷装備とした際の写真
(右上は第14代艦長 岡島2佐)
歴代艦長も招き　就役25周年記念　除籍間近の「はまな」 （1987年）
薬丸兼教

薬丸 兼教（やくまる かねのり、生年不詳 - 1945年（昭和20年）6月23日）は、昭和時代の陸軍軍人であり剣術家。薬丸自顕流第十二代宗家薬丸兼吉の子。最終階級は陸軍中佐。
経歴

陸軍士官学校第48期卒。1943年（昭和18年）、陸軍大学校（第57期）卒業。陸士では昭和天皇の弟である三笠宮と同期で、宮の五人のご学友に選ばれたほどの俊傑であった。その後、陸軍士官学校教官などを務めた後、沖縄第32軍司令部情報将校（陸軍少佐）として、牛島満司令官を補佐した。1945年（昭和20年）6月18日、ゲリラ戦指揮の命を受け、司令部を出立した。その後の消息は不明であり、戦死したと推定されている。
薬丸本家最後の当主である父・薬丸兼吉は、本来であれば薬丸自顕流十三代宗家となるはずであった長男の死を嘆き、「薬丸流は自分の代までで終わりにしたい」と話していたという。兼吉の死後、薬丸自顕流宗家の証ともいえる薬丸家文書は、当初兼吉の長女の夫である樋之口一夫方に保管されていたが、現在は樋之口家の意志によって、鹿児島県歴史資料センター黎明館に寄託されている。
薬丸自顕流宗家の家柄に産まれた為、幼い頃から修行を重ねた結果、常人以上の筋力と腕力を持っていたという。士官学校教官の時の渾名は『一発パン』。これは兼教から平手打ちを食らった生徒が、あまりの力に吹っ飛んで倒れた事から付けられたという。
クリミア自治共和国

座標: 北緯45度18分 東経34度24分﻿ / ﻿北緯45.30度 東経34.40度﻿ / 45.30; 34.40
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: この項目では、ウクライナの自治共和国について説明しています。2014年にウクライナから事実上分離し、ロシアに連邦構成主体として編入された国家については「クリミア共和国」をご覧ください。
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自治共和国旗: 国章
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公用語: ウクライナ語
首都: シンフェロポリ
政体: 自治共和国
常駐大統領代理者: タミラ・タシェバ（英語版）
行政: 閣僚会議
立法: 最高会議
面積  - 総計:   2万6200km²
人口  - 総計（2013年）  - 人口密度:   196万7119人 75人/km2
成立  - 自治開始  - 独立宣言  - 憲法制定:   1991年2月12日 1992年5月5日 1998年10月21日 （ウクライナ憲法 1996年6月28日）
通貨: フリヴニャ（UAH）
時間帯: UTC +2（DST:+3）
ISO 3166-1: UA / UKR
ccTLD: .crimea.ua
国際電話番号: 380-65
クリミア自治共和国（クリミアじちきょうわこく）は、国際社会の多数派によってウクライナ領と承認されているクリミア半島のうち、ウクライナ政府直轄の特別市であるセヴァストポリ、およびアラバト・スピット（アラバト砂州）北部を除いた地域を管轄する自治共和国である。2014年クリミア危機においてロシアおよび親ロシア派の自警団が全域を掌握して住民投票を実施し、「クリミア共和国」としてロシア連邦に編入したが、ウクライナ政府およびアメリカ合衆国、欧州連合などの各国はロシアへの編入を認めていない。
ウクライナ国内でも特にロシア人及びロシア語を母語とするウクライナ人が人口の半数以上を占める。このためソビエト連邦解体直後の1990年代には独立が図られたもののやがて終息し、自治共和国という体制が続いてきた。しかし、その後もウクライナの中で親ロシア感情の強い地域であり、2014年のクリミア危機で帰属問題が再燃することになった。
名称

自治共和国の国名は、ウクライナ語で Автономна Республіка Крим（Avtonomna Respublika Krym）、ロシア語でАвтономная Республика Крым（Avtomnaia Respublika Krym）、クリミア・タタール語でQırım Muhtar Cumhuriyetiといい、いずれも同じ単語をそれぞれの言語で表現しているのみで、まったく同義である。
2011年改正のウクライナ憲法第10条では、ウクライナ語のみが公用語（国家語）として定められているが、クリミア自治共和国では公的な場合を除きウクライナ語が使用される機会は少なく、広く用いられているのは自治共和国の住民の大多数が母語とするロシア語である。また、先住民で、全人口の一割程度を占めるクリミア・タタール人の言葉であるクリミア・タタール語も用いられている。クリミア・タタール語は実効支配下のロシアではキリル表記が使われるが、ウクライナ政府はラテン表記を推進している。
歴史

→詳細は「クリミアの歴史」を参照
歴史 > 前史

クリミア半島にはもともとテュルク系ムスリム（イスラム教徒）の国家クリミア・ハン国があり、多数のムスリムと少数のギリシャ正教徒、アルメニア正教徒、ユダヤ教徒が居住していたが、ロシア帝国はハン国を18世紀末に併合して以来、国策としてスラヴ人（ロシア人とウクライナ人）キリスト教徒のクリミア移住を進めてきた。この政策の結果、クリミアはロシア帝国の末期にはすでにウクライナ周辺の中でも特にロシア人の占める割合が多い地域であった。1921年、ソビエト連邦はクリミア自治ソビエト社会主義共和国を置いたが、すでに人口的に少数派になっていたクリミア・タタール人には十分な自治権は与えられず、第二次世界大戦中にはクリミア・タタール人追放が行われて自治共和国は廃止された。
自治共和国の廃止によりクリミアはロシア・ソビエト連邦社会主義共和国のクリミア州となったが、1954年、ウクライナ・ソビエト社会主義共和国へと移管された。この移管は、行われた時点ではソ連の解体は想定されていなかったため問題とならなかった。1991年のソビエト連邦の崩壊に絡む12月1日のウクライナの住民投票では、54％のクリミア住民がウクライナがソ連から独立することを支持した。
歴史 > ウクライナ時代

1992年5月5日、ウクライナ共和国クリミア州議会はウクライナからの独立を決議し、クリミア共和国（英語版）を宣言した。ウクライナ議会は5月15日に独立無効を決議したが、黒海艦隊の基地として戦略的に重要なクリミアへの関心を持つロシアは独立の動きを支持し、5月21日にクリミアのウクライナ移管を定めた1954年の決定は違法とする議会決議を行った。しかし、ロシアで独立を宣言していたチェチェン共和国に対し、1994年にロシアが武力鎮圧を開始（第一次チェチェン紛争）すると、一方で自国からのチェチェンの独立を禁圧しながらウクライナからのクリミアの独立を支持するのは自己矛盾であるとの国際的批判が高まり、ロシアはクリミア独立運動への支援を取りやめた。
その結果、クリミア内での独立運動も後ろ盾を失って急速に沈静化し、またウクライナ側でもロシアに敵対的な民族主義政党の活動が和らいだため、クリミア議会もウクライナ共和国内の自治共和国であることを認めるようになり、1996年6月28日に初めてウクライナ憲法が成立した際にウクライナ国内でのクリミア自治共和国の地位が定められた（134条 - 139条）。
1998年10月21日、クリミア自治共和国憲法（ロシア語版）が制定された。
またこの時期には、ロシア人とウクライナ人の対立に加えて、クリミア・タタール人の故郷帰還と権利回復に関する問題が発生した。ペレストロイカとソ連崩壊によってクリミアへの帰還を許されたクリミア・タタール人は徐々にクリミア自治共和国に還流しており、1990年代には全人口の1割から2割に達した。彼らの先祖の土地返還の訴えや、イスラムへの回帰は地元のロシア人らとの間に軋轢を生み出した。
歴史 > 2014年クリミア危機

→詳細は「2014年ウクライナ騒乱」、「ロシアのクリミア侵攻」、および「2014年クリミア危機」を参照
2013年から2014年にかけてウクライナ経済の低迷をきっかけにウクライナ国内で親露派と親欧米派の対立が激化し、2014年2月24日、ヴィクトル・ヤヌコーヴィチ政権が崩壊する。ヤヌコーヴィチ政権が崩壊し、暫定政権が発足するが、クリミア自治共和国では、暫定政権への移行に反対する親ロシア派のデモが拡大し、反ロシア派住民との間に衝突が発生した。2月27日、武装勢力が地方政府庁舎と議会を占拠。翌日には首都シンフェロポリの空港が占拠される。ロシアは否定しているが、この武装勢力はロシア軍である可能性が高いとみられた。ロシア系武装勢力が占拠する中でクリミア議会はウクライナの暫定政権を承認した当時の自治共和国首相を解任し、親露派のセルゲイ・アクショーノフを新首相に任命した。3月1日、ロシアが自国民保護を名目に本格的に軍事介入を開始し、以降ロシアが半島を支配している。
歴史 > ロシアへの編入

→詳細は「クリミア独立宣言」、「2014年クリミア住民投票」、「クリミア共和国」、および「ロシアによるクリミアの併合」を参照
2014年3月11日に自治共和国議会とセヴァストポリ市議会はクリミア独立宣言を採択した上で、3月16日にはウクライナ内の自治共和国に留まって自治権（離脱権を含む）を拡大するか、ロシアに編入されるかを決める住民投票を実施した。その結果、ロシアへの編入が賛成多数となり、翌17日にはクリミア共和国としてセヴァストポリとともに独立し、主権国家としてロシア連邦と権限分割条約を結び、ロシアの連邦構成主体として編入されることを求める決議を採択した。ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は同日中にクリミアの主権を承認する大統領令に署名し、翌3月18日、クリミアのアクショーノフ首相と編入に関する条約に調印した。プーチン大統領、および「クリミア共和国」は条約署名をもってクリミア共和国およびセヴァストポリ市はロシアに編入され、ロシア連邦の構成主体になったとの見解を示しており、一方でクリミアの独立とロシアへの編入を認めないウクライナとの間で論争が続いている状態である。
政治

クリミア自治共和国は、「クリミア自治共和国最高会議」と呼ばれる議会（議員数100名）を最高機関とする。1994年に自治共和国大統領が議会議長に代わり設置されたが、1995年に廃止され、再び議会議長が置かれるようになった。
行政は閣僚会議がつかさどっており、最高会議によって任命される首相がこれを代表する。
クリミア自治共和国最高会議による独立決議の直前にウクライナ議会はクリミア議会の解散を決議しており、ウクライナの国内法上は議員および首相が不在の状態である。
2014年以降、ウクライナはクリミア半島の統治権を事実上失ったが、クリミア自治共和国における常駐大統領代理者という役職は継続され、名目上はクリミア半島を統治する人物が指名され続けている。
行政区画

→「クリミアの行政区画」も参照
首都はシンフェロポリで、主な都市はヤルタ、ケルチ、バフチサライなどがある。
半島最大の都市セヴァストポリは軍港地区をロシアが2042年まで租借しているウクライナ政府直轄の特別市で、自治共和国に含まれない。
クリミア自治共和国
ヘルソン州
セヴァストポリ
アゾフ海
黒海
アルシタ
バフチサライ郡
ベロゴルスク郡
ジャンコイ
エフパトリヤ
ケルチ
クラスノグヴァルデイスク郡
クラスノペレコプスク
クラスノペレコプスク郡
レニンスク郡
ニジネゴルスク郡
ペルヴォマイスク郡
ラズドリヌイ郡
サーキ
サーキ郡
シンフェロポリ
シンフェロポリ郡
ソヴェツキー郡
スダク
フェオドシヤ
チェルノモルスク郡
ヤルタ
人口

| 母語話者（クリミア自治共和国） 2001 |
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| ロシア語 | ロシア語 |    | 77.0% | 77.0% |
| クリミア・タタール語 | クリミア・タタール語 |    | 11.4% | 11.4% |
| ウクライナ語 | ウクライナ語 |    | 10.1% | 10.1% |
| 民族（2001年） | 母語（2001年） |
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ウクライナ人: ウクライナ語
クリミア・タタール人: クリミア・タタール語
ロシア人（2001年）: ロシア語
2001年ウクライナ国勢調査によるデータ。
総人口： 0 203万3700人
都市部：127万4300人（63%）
農村部：075万9400人（37%）
男性：　093万7600人（46%）
女性：　109万6100人（54%）
3Dプリンター

3Dプリンターの一例
3Dプリンターの一例
Airwolf 3D
3Dプリンター（スリーディープリンター、英語: 3D printer）とは、3次元的なデジタル・モデルをもとにして、現実の物体をつくりだすことができる機械のこと。積層造形装置、付加製造装置、AM装置、AMマシンとも呼ばれる。あまり一般的ではないものの、「立体印刷機」と呼ぶこともある。
3次元のデジタル・モデルを立体物に出現させることを3Dプリンティング（英: 3D printing）、三次元造形と呼ぶ。
三次元造形する方法を積層造形法と呼んでいたが、付加製造方法、アディティブ・マニュファクチャリング（additive manufacturing, AM）と呼ばれている。いわゆる除去加工、変形加工に対して、積層を繰り返していく付加加工という意味である。
3Dプリンターは3DCADや3DCGなどで作成した、3次元的なデータで構成された3次元モデルをもとに現実の立体物を出現させる。
立体物を出現させるための方法・技法はいくつかあるが、薄い層をつぎつぎと積み重ねてゆく方法で立体物を作りだす、いわゆる、積層造形法が一般的である。
歴史

初期のものは1980年代に開発され実用化していったが、それらは高価であるばかりでなく、特殊な制御を求められるものであった。2010年頃から個人向け3Dプリンタの低廉化が進むとともに、産業界での利用も急拡大している。
歴史 > 1970年代

1971年、Johannes F Gottwaldは Liquid Metal Recorder (US3596285A)の特許を取得した。これは再利用可能な板上に取り外し可能な金属加工物を形成する繰り返し利用可能なインクジェット金属材料装置である。これは、ラピッドプロトタイピングとパターンの制御されたオンデマンド製造を備えた3Dプリンティングを記述した最初の特許であると考えられている。
1974年、デビッド・E・H・ジョーンズは、雑誌「ニューサイエンティスト」の連載コラム「アリアドネ」で3Dプリントの概念を示した。
歴史 > 1980年代

1980年、名古屋市工業研究所にて小玉秀男が光造形法を発明した。3次元CADを基に、光硬化性の熱硬化性ポリマーを用いて、UV照射領域をマスクや走査型ファイバー送信機で制御して、樹脂の3次元構造体を製作する方法であった。小玉はこれをXYZプロッタと名付けて特許を出願し、1981年11月10日に公開された。1981年の4月と11月に学術論文として発表されたが、一連の発表に対する反響はなかったという。研究室での評価も低く、上司も関心を示さなかった。研究費は年間6万円しかなかった。XYZプロッターの特許権の取得は断念し、プロジェクトは終了した。
1982年4月6日にレイセオン社が取得した特許US 4323756「Method of Fabricating Articles by Sequential Deposition」は、数百から数千の粉末金属の「層」とレーザーエネルギー源を用いたもので、基板上に「層」を形成して形状を製作することに関する初期の文献である。
1983年、チャック・ハル（英語版）が.stl (Standard Triangulated Language) という3Dデータの保存方式を発明した。
1986年には3D Systems Corpを起業して、翌1987年「SLA 1」として商品化した。この後も、1990年代半ばまでに様々な技術開発と製品が出されたが、それぞれ別々の名で呼ばれ、積層造形法（additive manufacturing）はそれらを表す共通の言葉として漠然と用いられていた。
1983年、ロバート・ハワードは、熱可塑性プラスチック（ホットメルト）インクを使用したカラーインクジェット2Dプリンタ「ピクセルマスター」を開発するために、R.H.Research（後のHowtek）を立ち上げ、1986年に発売が開始された。
1980年代に3Dプリンターを所有すると、65万ドル以上の費用がかった。
歴史 > 1990年代

1990年、3D印刷ともっとも広く関連づけられるPlastics extrusion技術が、Stratasys社により"fused deposition modeling (FDM)"（熱溶解積層法）として商品化された。
1993年、インクジェット3Dプリンタの会社が設立され、当初はSanders Prototype,Incと名付けられ、後にSolidscapeと名付けられ、可溶性の支持構造を持つ高精度のポリマージェット製作システムを導入した。
1995年、Z Corporation社が、MITが開発した製品を初めて"3D printing (3DP)"の商標で販売した。これにより、Ink jet material depositionを行う機器をおおまかに他と区別して3Dプリンターと呼ぶようになっていった。それまでは統一的な呼称はなかった。
1995年、フラウンホーファー研究機構が選択的レーザー溶融プロセスを開発。
歴史 > 2000年代

2009年、FDM法の基本特許の保護期間が終了。
2000年代半ばまでは投資額が安くても数百万円規模のため企業など事業所で導入されるのが主であったが、オープンソースによるFab@HomeやRepRapの開発が進み、特許保護終了を機に数万円～数十万円のものが発売され始め、個人や家庭でも導入されるようになっていった。
2008年から2011年にかけて、低価格の個人用3Dプリンタ市場は毎年平均346%の大幅成長を遂げ、2013年には7万台が売られたと見積もられている。
歴史 > 2010年代

2010年頃は、3D Systems,Stratasysなど上位3社で業界シェアの80%以上を占め、特に、ストラタシス社のDimension/uPrintシリーズの業界シェアが約50%と高く、事実上の業界標準となっていた。2012年に3D SystemsがZ Corporationを併合して、二社の争いになった。
2012年、Filabot社はプラスチックのループを閉じるシステムを開発し、あらゆるFDMまたはFFFの3Dプリンターがより幅広いプラスチックで印刷できるようにした。
2014年2月には精密な造形に適したレーザー焼結法の特許の保護期間が終了してこの方式に複数の企業が参入した。2014年時点での価格は2,000ドル以上とまだ高かったが、産業用途以外で趣味で個人が持つことができるようになった。
一方、2014年は、低価格プリンターのトラブルなどが表面化した年であり、2016年にかけて3Dプリンター業界における大手メーカーの経営が悪化、株式も低迷する契機となった。2015年12月には、3Dシステムズ社が低価格帯プリンターの製造を打ち切ったほか、2016年4月には、低価格帯プリンターを製造してきたメーカーボット社が、従業員を解雇した上で製品製造をアウトソーシングすることを発表した。
近年では3Dスキャナを搭載した機種や熱溶解積層法以外のより精密な造形に適した光造形法等の低価格化も進み、普及に拍車をかけている。また、新規参入が相次ぎ、新たな開発競争の段階を迎えている。
一方、30年以上使われてきた3Dプリンタ用ファイルフォーマット.stl (Standard Triangulated Language)は、形状の情報のみしか保持しておらず、素材や構造の情報を記述できないなど、3Dプリンターの進歩に対して追従できないなどの問題が多くなってきたため、国際標準化委員会ASTMとISOは共同で、3Dプリンタ用ファイルフォーマットAMFを定めている。
そもそも「3Dプリンティング」という言葉は、インクジェットプリンターのヘッドを使って粉体のベッドにバインダー材料を何層にも渡って堆積させるプロセスを指していた。最近では、電子ビーム積層造形法や選択的レーザー溶融法など、より多様な積層造形技術を包括する言葉として使われるようになっている。米国や世界の技術標準では、この広義の意味でアディティブ・マニュファクチャリングという公式用語が使われている。
歴史 > 2020年代

建築分野にも応用され、3Dプリントされた住宅の販売が行われるようになった。建築分野の節を参照。
方式

対象物、手法、機種によって多少の違いはあるが、コンピュータ上で作った3Dデータを設計図として、その断面形状を付加加工で積層していくことで立体物を形成する方式が基本となる。液状の樹脂に紫外線などを照射し少しずつ硬化させていく光造形方式、熱で融解した樹脂を少しずつ積み重ねていくFDM方式（Fused Deposition Modeling、熱溶解積層法）、粉末の樹脂に接着剤を吹きつけていく粉末固着方式などの方法がある。
→「ラピッドプロトタイピング」も参照
方式 > 光造形法

→詳細は「光造形法」を参照
紫外線を照射することで硬化する液体樹脂を用いた造形法。初期のラピッドプロトタイピングはこの手法から始まり、ステレオリソグラフィー、レーザーリソグラフィーなどともいわれた。紫外線の照射によりラジカル重合、もしくはカチオン重合する樹脂を用い、絞った紫外線レーザービームで樹脂を選択的に硬化させて立体物を造形する手法であったが、紫外線プロジェクタや液晶パネルを用いることで面一括露光により造形する手法も開発されている。元々は高価な機器が必要であったが、液晶パネルの透過光で直接硬化させる方式では近年5万円を切るモデルも販売されている。
方式 > 粉末床溶融結合法

→詳細は「粉末焼結積層造形法」を参照
原材料粉末を層状に敷き詰め、高出力のレーザービーム、電子ビームを用いて原材料粉末を選択的に溶融したり、などして造形を行う手法。前者では、ナイロンなどの樹脂系材料、青銅、鋼、ニッケル、チタンなどの金属系材料などが利用できる。
方式 > 材料噴射法, バインダジェッティング

原材料粉末を層状に敷き詰めインクジェット方式でバインダを添加して固める積層造形法。
金属粉末，セラミクス粉末では造形後に加熱してバインダを除去し，更に、焼結をする。バインダの除去と焼結は積層造形装置から造形物を加熱炉に移して行う。
また、スターチ（デンプン）、石膏などの材質も扱うことができる。
高分子材粉末用途ではレーザ式粉末床溶融結合法と比較して装置価格を抑えることもできる。
方式 > 熱溶解積層法（FDM法）

→詳細は「熱溶解積層法」を参照
熱可塑性樹脂を高温で溶かし積層させることで立体形状を作成する造形法。
ラピッドプロトタイピング・3Dプリンタの造形方式の中では唯一、本物の熱可塑性樹脂が使用でき、ABS樹脂・ポリカーボネート樹脂・PC/ABSアロイ・PPSF/PPSU樹脂・ULTEM（ポリエーテルイミド、PEI、英: polyetherimide）樹脂など熱可塑性の様々なエンジニアリングプラスチックが使用できる。米国ストラタシス社がこの方式の特許を持っていたが、基本特許は切れた。この系統に含まれるものとして、レーザビーム中に粉末やガス状化合物を吹き込んで、金属や化合物の積層物を製作するものもある。10万円未満で販売されている機器はほぼこの方式である。樹脂を熱で加工するという特性上、造形物が反って変形するなどのトラブルが多く、使いこなすにはある程度の慣れが必要である。
方式 > シート積層法

シートを積層させ、形状を作る造型法。数種類あり、カッティングプロッタで切り込みを入れた紙を糊で積層する方式や
光硬化樹脂をシートにインクジェットで出力してから転写する方式や水溶性の紙に熱硬化性樹脂や光硬化樹脂のモノマーをしみこませて一層の積層毎に加熱または紫外線照射、加圧して硬化する方法がある。上記の粉末法の基材をシートに置き換えたもの。
方式 > インクジェット法

液化した材料またはバインダを噴射して積層させ、形状を作る造形法。インクジェットプリンターの原理を応用している。インクジェットプリンタのカラーインクを使用して、カラー造形物も作成されている。光硬化樹脂を噴射後、短波長の光を照射して硬化する方法やワックスを噴射する方法等がある。材料の無駄が少なく、歯科技工や宝飾品に使用されるロストワックスの原型のように比較的精密なものを作るために適する。オーバーハングの部分のために溶性のサポート材を出力したり、複数の素材を造形物上で混合することで透明度や柔らかさを変えられるもの、フルカラー出力に対応した機種もある。
鋳造・射出成型や切削との比較

3Dプリントは金型を作っての成形や切削による造形などの従来手法と比較されることが多い。3Dプリンタをはじめとした積層造形では鋳型の製造や治具の作成を必要としないと言う特徴から、設計段階での試作のように頻繁に形状を変更して迅速に実態が欲しい場面（ラピッドプロトタイピング）や、医療機器のように個々の患者に合わせて形状を変更するような製品の製造、航空宇宙分野のように複雑な形状だが少量生産のため従来の手法も高コストな部品などに向いているとされる。
造形物という意味では、
切削では削ることの出来なかった中空形状・複雑な内部形状も3Dプリンターであれば造形が可能
中空構造を容易に作成できる事から、強度を要求されない部品の軽量化が非常に容易
部品を製造するのではなく、一体化された所謂アセンブリされた状態を一度で造形する
複数の異なる材料を使用しての一体造形が可能。
誰が何個作っても毎回同じ物が出来る。
複数のモデルを一度に作ることが出来る。
操作という意味では、
操作者の技術力に依存しない。
機器の取り扱いが容易。造形に人手をあまり要さない。
という特徴を持つ。一方、欠点は以下の通りである。
現状では大量生産への適用が難しい
現状では基本的に従来手法と比較して高価・低速なため
要求される精度が高くなるとリニアに製作時間が増加する
層の厚さが精度と直結するため
（FDM法）強度を求められる部品への適用が難しい
使用可能な樹脂の制限や層間の剥離のため
（FDM法）接地部よりも上部の方が広い漏斗型の形状では支持材を使用する必要があり、後行程で除去する必要がある
用途

製造業を中心に建築・医療・教育・航空宇宙・先端研究など幅広い分野で普及している。用途は業界によって様々である。製造分野では製品や部品などの「デザイン検討」「機能検証」などの試作やモックアップとして、建築分野ではコンペやプレゼン用の「建築模型」として、医療分野ではコンピュータ断層撮影や核磁気共鳴画像法などのデータを元にした「術前検討用モデル」として、教育分野では「モノづくり教育のツール」として、航空宇宙分野ではジェットエンジンやロケットエンジンの機能部品の製作に、先端研究分野ではそれぞれの研究用途に合わせた「テストパーツ」「治具」などの作成用途で使用されている。また、10万円以下で購入可能な低価格3Dプリンター市場の隆盛に伴い、ホビー用途やDIYなどの個人用途での使用も増加しつつある。
昨今では、精細度が良いだけでなく、ラバー（ゴム）系の材料が使えたり、複数の物性の異なる材料を混ぜながらの造形やフルカラーでの造形が可能な3Dプリンタも出て来ている為、用途の幅も広がりつつある。
企業向けに機器の設置やソフトウェアの導入など一連の作業をソリューションとして提供する会社もあり、NTTデータでは子会社のNTTデータザムテクノロジーズが日本国内向けにEOS社の金属3Dプリンタの導入支援を行っている。
CandyFab。積層材料に砂糖を使用しているため、つくったものを食べることができる。
ラバー系材料サンプル（タイヤ）
複雑な形状サンプル（チェーン）
複数材料造形サンプル（手）
カラーモデルサンプル（内臓）
用途 > 試作

3Dプリンターの使用用途としては、実際に製品を作る前にそれぞれの部品を3Dプリンタで出力できるサイズに縮小して出力して、デザインの検証・機能検証などの試作に使われることが多い。大手建設会社では建物の模型を3Dプリンタで出力して客に説明する際に使われている。この3Dプリンターを使用するメリットとしては、安いものでは1cm2あたり20円という安価（FDM法）で試作できる、今までパソコンの画面上でしか見ることができなかったものが、実際に手に取ることができるため、完成したときのイメージが非常にしやすくなる、などが挙げられる。完成したときのイメージがしやすいということは、実際に製作している過程でも、完成形のイメージがしやすいため製作者に迷いが生じにくいということを意味し、作業効率の向上にも繋がりうる。
映画の小道具の試作にも利用されており、2005年5月19日（日本では7月9日）に劇場公開された映画『スター・ウォーズ エピソード3/シスの復讐』で使用されたダース・ベイダーのマスクの試作品作成に、日本の3Dプロッタ機器製造販売会社ローランド ディー. ジー.の3Dプロッタ「MDX-20」が使用された。
3DプリンターによるWikipediaロゴ
3Dプリンターで制作されたアウディRSQ。映画『アイ,ロボット』のために制作されたアウディのコンセプトカー
3Dプリンターで作成されたカエルのレプリカ
用途 > 治工具

3Dプリンタで利用できる材料が多様化し、一定の強度を持つ部品造形が可能になったことから、治工具を3Dプリンタで造形する取り組みがなされるようになった。EIZOでは3Dプリンタにより治工具を内製することでコスト圧縮と納期短縮を実現している。
用途 > 自動車

旧車では純正は廃番となったが、金型を作るとコストがかかる部品を3Dプリンタで製造する「再生パーツ」により、機能を維持し車検にも対応させることが可能となっている。R31HOUSEでは7代目R31型スカイラインの純正部品を3Dスキャンし、データを3Dプリンタで出力した再生パーツを供給している。
用途 > 航空・宇宙分野

航空用エンジンの部品は小型で複雑な形状が多いが生産量が少ないため、3Dプリンタによる生産に向いている。CFMインターナショナル（LEAP-X）やGE・アビエーション（Catalyst）で使用された。また既に生産ラインが閉じた機体であっても、ポリエーテルイミド等のスーパーエンジニアリング・プラスチックを使用して補修部品やウィングレットを製作するなど、オンデマンドの部品製作でも採算が合うレベルとなっている。航空用エンジンの燃料ノズルやコンプレッサーのステーターとシンクロリングのブラケットなどでも使用されている（PW1500Gなど）。
スペースXでは宇宙船や宇宙服の製造に活用している。2014年9月には、ドラゴン補給船SpaceX-4で、実験用の宇宙用3Dプリンターが国際宇宙ステーションに運ばれて宇宙でも実験が行われることになった。この3DプリンタはMade in Space社が開発したもので、地球から離れた場所で補給がすぐに出来ない時にも簡単な修理部品を作って対応することが出来るようにすることを目指している。
ロケットエンジンの部品も製造可能になっており、LE-9ではコストダウンのためにEOS社製の金属3Dプリンタが利用された。ラプター3は金属3Dプリンタでガスの流路など配管類を出力し簡素化と軽量化を実現した。