stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
アジュディケーティング
主な産駒 > 地方重賞優勝馬

1993年産
スターアタック（九州サラブレッドスプリント）
1994年産
ミスジュディ（東京プリンセス賞）
1997年産
イエローパワー（羽田盃、スーパーチャンピオンシップ）
アヤノミドリ（園田ダービー）
タカラファイヤ（黒潮盃）
オオギリセイコー（金の鞍賞、黒潮皐月賞、高知優駿、黒潮菊花賞）
バイオレットカラー（ジュニアチャンピオン）
ヒノデケーティング（ブルーバードカップ）
1998年産
ベルモントデーンズ（東京3歳優駿牝馬）
バンケーティング（北上川大賞典、桐花賞、東北サラ大賞典、ダイヤモンドカップ、東北ダービー、岩鷲賞、ウインターカップ、不来方賞）
マキノヒット（九州皐月賞荒尾ダービー）
1999年産
トキノアジュディ（ニューイヤーカップ）
キヌガサダンサー（日本海ダービー）
クインキャスト（のじぎく賞）
ベルモントファラオ（東京シティ盃）
2000年産
ベルモントソレイユ（テレビ埼玉杯）
ハヤセスイグン（園田ジュニアカップ）
サンエムウルフ（高知県知事賞）
チョウサンタイガー（テレビ埼玉杯）
ナスキーサンホーク（九州ジュニアチャンピオン）
2001年産
ベルモントストーム（京浜盃、京成盃グランドマイラーズ、東京シティ盃、ニューイヤーカップ）
キョウエイプライド（黒潮盃）
バンメガミ（留守杯日高賞）
2002年産
スコーピオンリジイ（ローレル賞）
2003年産
スターオブジェンヌ（トゥインクルレディー賞）
カネショウマリノス（鎌倉記念）
カネマサドゥイット（サンライズカップ）
センパツトモ（サラブレッドヤングチャンピオン、プリンセスカップ、園田クイーンセレクション、北日本新聞杯）
2004年産
ベルモントルパン（スパーキングサマーカップ）
2005年産
タッカールーラー（園田プリンセスカップ）
マルチグランドボス（ヤングチャンピオン）
2006年産
ネフェルメモリー（浦和桜花賞、東京プリンセス賞、東京2歳優駿牝馬、栄冠賞、フローラルカップ）
2007年産
ファインスター（ヤングチャンピオン）
2009年産
エスワンプリンス（飛燕賞、九州ダービー栄城賞、ロータスクラウン賞、六角川賞、志布志湾賞、玄界灘賞、笠松グランプリ、鶴見岳賞、園田FCスプリント、吉野ヶ里記念）
キタサンツバサ（クラウンカップ）
2013年産
アンサンブルライフ（平和賞）
主な産駒 > ブルードメアサイアーとしての産駒

2004年産
ロングプライド（ユニコーンステークス） -父サクラローレル
2011年産
メイショウスミトモ（名古屋グランプリ、シリウスステークス） -父ゴールドアリュール
2013年産
プリンシアコメータ（エンプレス杯、レディスプレリュード、クイーン賞、ブリーダーズゴールドカップ） -父スパイキュール
血統表

| 0 | 1 | 2 | 3 | 4 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| アジュディケーティング (Adjudicating)の血統 | アジュディケーティング (Adjudicating)の血統 | アジュディケーティング (Adjudicating)の血統 | （血統表の出典） | （血統表の出典） |
| 父系 | ノーザンダンサー系  | ノーザンダンサー系  | ノーザンダンサー系  |  |
| 父 Danzig 1977 鹿毛 | 父の父Northern Dancer 1961 鹿毛 | Nearctic | Nearco | Nearco |
| 父 Danzig 1977 鹿毛 | 父の父Northern Dancer 1961 鹿毛 | Nearctic | Lady Angela | Lady Angela |
| 父 Danzig 1977 鹿毛 | 父の父Northern Dancer 1961 鹿毛 | Natalma | Native Dancer | Native Dancer |
| 父 Danzig 1977 鹿毛 | 父の父Northern Dancer 1961 鹿毛 | Natalma | Almahmoud | Almahmoud |
| 父 Danzig 1977 鹿毛 | 父の母Pas de Nom 1968 黒鹿毛 | Admiral's Voyage | Crafty Admiral | Crafty Admiral |
| 父 Danzig 1977 鹿毛 | 父の母Pas de Nom 1968 黒鹿毛 | Admiral's Voyage | Olympia Lou | Olympia Lou |
| 父 Danzig 1977 鹿毛 | 父の母Pas de Nom 1968 黒鹿毛 | Petitioner | Petition | Petition |
| 父 Danzig 1977 鹿毛 | 父の母Pas de Nom 1968 黒鹿毛 | Petitioner | Steady Aim | Steady Aim |
| 母 Resolver 1974 鹿毛 | 母の父Reviewer 1966 鹿毛 | Bold Ruler | Nasrullah | Nasrullah |
| 母 Resolver 1974 鹿毛 | 母の父Reviewer 1966 鹿毛 | Bold Ruler | Miss Disco | Miss Disco |
| 母 Resolver 1974 鹿毛 | 母の父Reviewer 1966 鹿毛 | Broadway | Hasty Road | Hasty Road |
| 母 Resolver 1974 鹿毛 | 母の父Reviewer 1966 鹿毛 | Broadway | Flitabout | Flitabout |
| 母 Resolver 1974 鹿毛 | 母の母Lovely Morning 1965 鹿毛 | Swaps | Khaled | Khaled |
| 母 Resolver 1974 鹿毛 | 母の母Lovely Morning 1965 鹿毛 | Swaps | Iron Reward | Iron Reward |
| 母 Resolver 1974 鹿毛 | 母の母Lovely Morning 1965 鹿毛 | Misty Morn | Princequillo | Princequillo |
| 母 Resolver 1974 鹿毛 | 母の母Lovely Morning 1965 鹿毛 | Misty Morn | Grey Flight F-No.5-f | Grey Flight F-No.5-f |
| 母系(F-No.) | 5号族(FN:5-f) | 5号族(FN:5-f) | 5号族(FN:5-f) |  |
| 5代内の近親交配 | Nearco4×5=9.38%，Hyperion5×5=6.25%，Mahmoud5×5=6.25% | Nearco4×5=9.38%，Hyperion5×5=6.25%，Mahmoud5×5=6.25% | Nearco4×5=9.38%，Hyperion5×5=6.25%，Mahmoud5×5=6.25% |  |
出典: ↑  '"`UNIQ--ref-00000004-QINU`"'  ↑  '"`UNIQ--ref-00000006-QINU`"'  ↑  '"`UNIQ--ref-00000008-QINU`"'  ↑  '"`UNIQ--ref-0000000A-QINU`"''"`UNIQ--ref-0000000B-QINU`"' 
半兄タイムフォーアチェンジ (Time for a Change) も種牡馬としてフライソーフリー（Fly So Free、ブリーダーズカップ・ジュヴェナイル）などの活躍馬を送り出している。また、全妹Disputeはケンタッキーオークスなどの勝ち馬。
半妹Indictの仔にドラールアラビアン（大井記念、帝王賞2着、種牡馬）がいる。
母の半兄ファーストドーンは、本邦輸入種牡馬。
曾祖母Misty Mornは日本などで供用された種牡馬ボールドラッド (USA) の母であり、シンボリインディの5代母にあたる。
アジュディミツオー
シアン化水素

| シアン化水素 |
| --- | --- |

IUPAC名シアン化水素 メタンニトリル 水素化窒化炭素
別称ヒドロシアン酸 シアン化水素青酸 ホルムニトリル ギ酸ニトリル
識別情報
CAS登録番号: 74-90-8
RTECS番号: MW6825000
 SMILES C#N 
特性
化学式: HCN
モル質量: 27.03 g/mol
外観: 無色または薄青色の気体 揮発性の液体
密度: 0.687 g/cm3, 液体.
融点:  -13.4 ℃ (259.75 K) 
沸点:  26 ℃ (299.15 K) 
水への溶解度: Completely miscible.
酸解離定数 pKa: 9.21
構造
分子の形: 直線形
双極子モーメント: 2.98 D
熱化学
標準生成熱 ΔfHo: 108.87 kJ mol−1(l) 135.1 kJ mol−1(g)
標準モルエントロピー So: 112.84 J mol−1K−1(l) 201.78 J mol−1K−1(g)
標準定圧モル比熱, Cpo: 70.63 J mol−1K−1(l)  35.86 J mol−1K−1(g)
危険性
主な危険性: 毒性、引火性ともに高い
NFPA 704:    4 4 2  
Rフレーズ: R12, R26, R27, R28, R32.
Sフレーズ: (S1), (S2), S7, S9, S13, S16, S28, S29, S45.
引火点: −17.78 °C
関連する物質
関連物質: ジシアン シアン化塩素
特記なき場合、データは常温 (25 °C)・常圧 (100 kPa) におけるものである。
シアン化水素（Hydrogen Cyanide）は、メタンニトリル、ホルモニトリル、
蟻酸ニトリルとも呼ばれる猛毒の物質である。その水溶液は弱酸性を示し、シアン化水素酸と呼ばれる。
相で区別する場合、気体のシアン化水素は青酸ガスと呼び、液体は液化青酸と呼ぶ。
気体、液体、水溶液のいずれについても、慣習的に青酸（せいさん）と呼ばれる。この語は紺青に由来する。
なお、シアン酸は異なる物質である。
また、ドイツ語のシアン（ドイツ語: Cyan、英語: Cyanogen）はジシアンに等しい。
また、日本においては毒物及び劇物取締法第二条によって指定されている毒物の一種である。
性質 > 物理的性質

シアン化水素は可燃性の気体であり、爆発範囲 (5.6〜40.0パーセント) を持ち、常圧における沸点が常温付近のため、
気温が低いと液状、高いと気体になる。ただし液体でも揮発性が非常に高く、一部が気体として揮発してくるため、
低温時でも中毒の原因となる。
なお、シアン化水素が水に溶けて、シアン化水素酸になった場合は、水分子との高い親和力により液化青酸よりも気化し難い。
シアン化水素の分子は極性を有するため、液化したシアン化水素は比誘電率が高く、18 ℃で118.8であり、
極性を有した物質に対して優れた溶媒として用いる事も可能である。しかし、シアン化水素の毒性のため、
溶媒としての取り扱いには細心の注意を要する。
性質 > 化学的性質

シアン化水素の炭素原子と窒素原子は、三重結合で結合している。
炭素よりも窒素の方が電気陰性度が高く、この結果、窒素の側に電子の存在確率が偏るために、分子は極性を持つ。
この部分は、官能基で言えばニトリルと呼ばれる構造である。しかし、
シアン化水素の場合、極性溶媒の中ではシアン化水素酸としてプロトンを電離するなど、一般的なニトリルとは性質が異なる。
なお、シアン化水素酸の酸解離定数は、18 ℃において、Ka = 1.3 × 10−9である

。
シアン化水素酸がプロトンを電離した陰イオン（CN−）をシアン化物イオンと呼び、
特に遷移金属のイオンに配位して、錯体を形成し易いため、錯体化学の分野では重要なイオンである

。
そして、この遷移金属元素に配位し易いというシアン化物イオンの性質こそが、シアン化水素の毒性発現の原因でもある。
また、この遷移金属元素に配位し易い性質を利用して、
ヒドロキソコバラミンを静脈注射し、シアン化物イオンをヒドロキソコバラミンの遷移金属元素に配位させて、
シアン化物イオンの毒性解除を狙う治療が実施される場合がある。
性質 > 化学的性質 > 燃焼

シアン化水素を空気中で強熱すると、炎を上げて燃え、窒素と二酸化炭素と水になる。
炎色は桃色（『化学辞典普及版』森北出版）・青色（『化学辞典』東京化学同人）・紫色（『実験化学ガイドブック』丸善）と各種の表記が見られるものの、
概ね赤紫色と呼べる。なお、原子吸光分析で燃料ガスとして、シアン化水素ガスボンベを使用する事がある。
性質 > 化学的性質 > 重合反応

純粋なシアン化水素は、室温程度であれば安定である。
しかし、純度の低いシアン化水素を長時間放置すると黄色や黒色に変化し、爆発性の重合体を生成する。
特に水分が1割程度混じっていると、50 ℃程度で重合し易くなる。
さらに、塩基性条件下では、室温でも重合する。
また、重合防止剤を添加していない場合は、184 ℃に達すると急激に重合する。
これは重合時に発熱し、重合反応が加速されるためである。これを防ぐには、銅粉や硫酸を添加しておく。
ただし、シアン化水素よりも、水の方が多い場合は、加水分解が発生する。
水の中でシアン化水素は、ホルムアミドを経て、蟻酸とアンモニアに分解される。
性質 > ヒトが感ずる臭気

シアン化水素は「無色で、アーモンド臭を持つ。」と説明する書物が多い。
ただ、ここで言う「アーモンド臭」とは、ベンズアルデヒドの臭気を指す

。
これは収穫前のアーモンドの臭いであり、製菓に用いるアーモンドエッセンスの甘い香りとは異なる香りである。
シアン化水素の「アーモンド臭」とは、どちらかと言えば、杏仁豆腐の香りに近いとも言われる

。
また嗅盲と言って、遺伝的にシアン化水素の臭いを感じないヒトが、1割程度はいると見積もられている

。
ただし、シアン化水素の「アーモンド臭」がベンズアルデヒドの臭気を指していながら、
ベンズアルデヒドの臭気は感知できるヒトでも、シアン化水素の臭気は感知できない場合がある

。
なお、シアン化水素の臭気が争点にされた事件の実例として、
日本計算器峰山製作所懲戒解雇事件（1971年3月）が挙げられる。
地裁判決文（京都裁判所）の中で「科学書中にはシアンガスの臭いは微臭であるとするものもある。もっとも、この点の科学的説明も純粋なものは特異臭を持つ、特有のにおいとする等、各著者によつて異なつていて明確でない上、実際上も、発生時における気圧、温度、純粋度等の諸条件によつてまた臭いの様態も異る」とされた。
毒性

→詳細は「シアン化物中毒」を参照
→その他の毒物としての青酸については「シアン化カリウム」を参照
ヒトに対する気体状のシアン化水素の毒性には異なったデータが存在し、
270 ppmで即死というデータから、5000 ppmの1分間の吸入で半数死亡というデータまである。
これは肝臓によるシアン化物イオンをチオシアン酸に変換する解毒能力と、
低酸素状態に対する細胞の抵抗力における個体差ゆえと考察される。
毒性 > 動物

シアン化水素は殺虫剤の他にも、化学兵器として使用されたように

、一般的な真核生物の動物にとっては致死性の毒物である。
その毒性の発揮は、シトクロムを始めとする生体内のヘム鉄の Fe3+ に配位結合し、
細胞内で呼吸鎖を阻害することによる。
中毒死したヒトは、シアノ基が配位したメトヘモグロビンのため、
全身が赤く染まって見える場合がある。
なお、メトヘモグロビンは酸素を運搬できないので、ヘモグロビンを酸素運搬に利用している生物の生存を脅かす。
加えて、酸素をエネルギー産生のために利用する動物が、シアン化水素を摂取すると、
シアン化物イオンが、ミトコンドリアで電子伝達系を担うシトクロムなどでも Fe3+ に配位結合し、
Fe3+のまま固定化する。
さらに、シアン化物イオンはミトコンドリアの電子伝達系の複合体IVとも呼ばれるシトクロムオキシダーゼを阻害するため


、ミトコンドリアでの電子伝達系を完全に止め、細胞内呼吸を完全に止めてしまう

。
もしも摂取したシアン化水素の量が充分に多い場合、
ミトコンドリアでのATPの生産が完全に止まり、
ミトコンドリアで酸素を利用したATPの効率的な生産が前提の一般的な動物は、ATPが枯渇して死に至る。
毒性 > 植物

動物だけでなく、植物にとっても、シアン化水素が電離したシアン化物イオンは有毒である

。
確かに、シアン耐性呼吸（cyanide-resistant respiration）と呼ばれるシアン化物に曝露されて、
ミトコンドリアのシトクロムオキシダーゼが阻害されても、植物では酸素の消費が続く場合がある。
これはオルターナティブ呼吸経路（alternative respiratory pathway）で、
例えば、オルターナティブオキシダーゼを始めとする複数の酵素が、酸素を消費し続けているためである。
この経路では、熱が発生するものの

、ATPの産生は不能である。
したがって、結局、植物でもATPは枯渇し、生命活動不能に陥る。
毒性 > 青梅などの毒成分

未熟なウメに含まれる毒成分は、シアン化物である。
ウメやアンズ、ビワなどバラ科植物の果実には、
青酸配糖体であるアミグダリンやプルナシンが含まれている。未熟な種子に含まれるエムルシン、
または動物の腸内細菌が持つβ-グルコシダーゼといった酵素によって、
青酸配糖体が加水分解され、糖とアルデヒド、そしてシアン化水素を生成する。
なお、これは胃酸によるシアン化水素の遊離や、ヒトの消化酵素による反応ではない。
シアン化水素の毒性は非常に高いが、
アミグダリンなどの経口摂取によって、ヒトが中毒症状を呈するには、こうした果実や種子の大量摂取を必要とする。
例として、アンズの種子を20個から40個を摂取した結果による重症例が知られる。
また、アミグダリンは果肉と比べ、より種子に多く含まれているため、
種子を噛み砕かない限り中毒症状を引き起こす可能性は低い。幼児が青梅の果肉を囓った程度では心配ないとされる。
なお、杏仁豆腐に使用されるアンズの種子は、熟してエムルシン濃度が低下した物を粉に挽き、
水に晒してアミグダリンを除去するなどの工程を経ている。
また、大部分の市販品はアーモンド粉と寒天等、代替品を使用している。
毒性 > 使用例 > 化学兵器・ガス室

シアン化水素は、ナチスによるホロコーストの際に、ガス室で使用された。
この時にはツィクロンBと言う燻蒸式の殺虫剤が流用された。
シアン化水素は可燃性であり、ガス室の隣に燃焼炉が設置されていたため、
危険で使えないという懐疑論も出たものの、シアン化水素が爆発し得る濃度は5.6パーセント（56,000 ppm）以上であり、
一方で、ヒトを中毒死させるためには270 ppm〜5000 ppm（0.5パーセント）で充分であるから、理論上可能である。
なお、アメリカ合衆国の一部の州では、ガス室を用いた死刑執行にシアン化水素を用いていたが、
処刑後の清掃などに多額の費用が必要であるといった理由で、
1999年以降行われていない。
また、日本軍が対戦車兵器として液化青酸270 g入りのビン「一式手投丸缶」（ちゃ剤、ちび弾とも呼ばれた）を製造した。戦車にぶつけて割ると、装甲の隙間から中に入り込み、乗員を中毒させるのが目的であった。日本で時々、遺棄されたこの兵器が地中から発見されてきた。
この毒性に着目したオウム真理教は、新宿駅青酸ガス事件として知られるテロ未遂事件を起こした。
しかしながら、シアン化水素は空気よりわずかに軽いため、
特に、野外で化学兵器として使用しても、早期に上空へと浮き上がり、散逸してしまう。
このため化学兵器としてのシアン化水素の用例は稀であり、むしろ、青酸化合物では、
毒性が類似しており空気より重い塩化シアンの方が使われる。
毒性 > 使用例 > 服毒自殺

ナチスの幹部たちは敵に捕えられた際に、噛み砕いて自殺するための青酸アンプルを常備していた。
実際、ハインリヒ・ヒムラーやマルティン・ボルマンらがこのアンプルにより自殺した。
共産圏のスパイ達も同様に青酸アンプルを常備していた。
著名な例としては、大韓航空機爆破事件の実行犯であった金勝一が自殺に用いたことで知られる。
毒性 > 使用例 > 燻蒸剤

ドイツで製造されていたツィクロンBは、本来は室内などをシアン化水素で燻蒸して、殺虫を行うためだった。
日本でも同時期にサイロームの名で同種の製品が存在し、ミカン農家などで使われた。
ただ、ヒトに対する毒性が強いため、農薬用途での使用はかつてより減った。
一方で、現在でも、輸入食品の燻蒸に使用されている。これにより、侵略的外来生物の侵入を防ぐなどの狙いがある。
毒性 > 火災時に発生し得る有害成分

ある種の化合物が火災などで加熱されると、条件によっては、シアン化水素が発生する場合がある。
例えばカーテンなどに使用されている場合のあるアクリル製品が、火災によって熱分解した際などである。
当然ながら、こうして発生したシアン化水素を吸入すれば、急性中毒を引き起こし得る。
なお、そのような条件では一酸化炭素も発生し得るため、
シアン化水素や一酸化炭素は、火災時において中毒が発生する原因として知られる。
しかも、どちらの中毒であっても重症例では致死的であり、さらに、どちらの中毒も可及的速やかな解毒が必要である。
このため、一酸化炭素だけかもしれない場合でも、シアン化水素による中毒も有り得る場合には、
シアン化合物の解毒剤を静脈注射した上で、高圧酸素療法を試みるといった治療が行われ得る。
参考までに、長崎屋火災などのように、落ち着いて避難していたヒトが、中毒によって突然倒れた事例もある。
検知法

空気中のシアン化水素の検出には、ピクリン酸ナトリウムや塩化水銀(II)などを詰めたガス検知管が使われる。
解毒法

→詳細は「シアン化物 § シアン化合物の解毒剤」を参照
シアン化水素を始めとするシアン化物の解毒方法は、幾つかの方法が知られている。
例えば、ヘモグロビンをメトヘモグロビンに故意に酸化させ、
シアン化物イオンをメトヘモグロビンの Fe3+ に配位させて、
酸化型シトクロムの Fe3+ へのシアンの配位を妨げる方法がある。
ただし、この方法は酸素運搬能力の無いメトヘモグロビンを増やすため、諸刃の剣とも言える。
また例えば、ヒドロキソコバラミンを注射して使用する方法もある。
シアン化物イオンはコバルトにも極めて配位し易いため、
ヒドロキソコバラミンのコバルトに配位している水酸化物イオンが、シアン化物イオンに取って代わられ、
シアノコバラミンに変換されるため、シアン化物イオンを封じ込める方法である。
ただし、大過剰のシアノコバラミンが体内に有る状態に陥るため、
腎機能が正常でないと大過剰のシアノコバラミンの排泄が滞り、問題を引き起こす可能性もある。
このように、それぞれの方法には、それぞれに利点と欠点が挙げられる。
いずれにしても、意識が戻る程度にまで解毒できれば、その後は急速に回復する。
製法

工業的にシアン化水素は、ソハイオ法によるアクリロニトリル製造の際の副産物として得られる。
また、アンドルソフ法と呼ばれる、メタン、アンモニア、空気の混合ガスを、
高温下で白金触媒に通す方法も知られる。
BMA法(Degussa法)と呼ばれる方法もある。こちらは酸素を用いずメタンやアンモニアに含まれる水素を回収することが出来るが、その代わりに大きな熱エネルギーが必要なのであまり使われていない。
なお、燻蒸などの目的で、装置の無い場所でシアン化水素を発生させたい場合には、
シアン化ナトリウムのようなシアン化物イオンの塩に、強酸を加える方法が一般的である。つまり、揮発性の弱酸が、
強酸によって遊離してくる性質を利用した方法である。
廃棄処理

廃棄処理業者にシアン化合物である旨を伝えて委託し、シアン化物イオンの分解処理を依頼する方法が安全である。
通常は、塩基性条件下で、次亜塩素酸ナトリウムなどの酸化剤を用いて、
シアン化物イオンを酸化する方法で分解する。
その他

なお昔の辞典では「シアン化水素酸」または「青酸」を、
シアン化水素の二量体の固形物質をさす語とも記載している例も見られる。
しかし、この物質は、三量体の1,3,5-トリアジンであったと判明している。
青酸という毒物は古代エジプト時代から認識されていた。
1782年にカール・ヴィルヘルム・シェーレがシアン化水素を発見した。
このためシアン化水素酸の別名をシェーレ酸と言う。
シュレーディンガーの猫の思考実験では、放射線が検出された場合に猫を殺す毒物としてシアン化水素が明示されている。
煙草の煙には、多種多様な有害物質が含有されており、その1つとして、
タバコ葉中に含まれる無機・有機シアン化合物を由来としたシアン化水素も含まれている。
衛生仮説

衛生仮説（えいせいかせつ、英: hygiene hypothesis）は、幼少期における特定の微生物（例えば腸内細菌叢や蠕虫など）への曝露が免疫系の発達につながり、結果としてアレルギー性疾患から身を守るという仮説である。特に、微生物への曝露が不足すると免疫寛容が成立しなくなると考えられている。衛生仮説において重要な、微生物への曝露はin utero（子宮内）から就学年齢期の間に生じる。
初期の衛生仮説は微生物全般への曝露について言及していたが、最新の仮説ではヒトと共進化を遂げた特定の微生物集団を想定するようになった。最新の仮説は様々な呼称を持ち、「旧友仮説」（old-friends hypothesis）などの様に呼ばれることもある。特定の微生物への曝露を欠くことがアレルギーなどの病的状況に繋がることは多数のエビデンス（根拠）によって支持されているが、反論も依然存在している。
「衛生仮説」という用語は命名が不適切であるともされてきた。これは衛生仮説が個人の手洗いのような衛生行動について言及しているものとして誤って解釈されるためである。食事の前に手洗いを行わないといった非衛生的な行動はアレルギーや免疫疾患に良い影響を与えず、単に感染の危険性を増やすだけと考えられている。衛生仮説は幼少期に、より多くの感染を経験することが、全体として利益をもたらすことを示唆するものではない。
概念

寄生虫と免疫疾患を結びつける発想は1968年に初めて提唱された。衛生仮説の原案は1989年にDavid P. Strachanによって提案された。David P. Strachanはこの仮説で、喘息や花粉症と言ったアレルギー性疾患の20世紀に入ってからの増加が、幼少期における感染症の減少によって説明し得ると主張した。
衛生仮説はアレルギー以外の疾患とも関連づけられるようになり、免疫系の影響を受ける様々な疾患、特に炎症性疾患などの文脈においても研究されている。衛生仮説と関連付けられてきたアレルギー以外の疾患の例としては、1型糖尿病、多発性硬化症、一部のうつ病やがんが含まれる。例えば多発性硬化症の世界的な分布は蠕虫の仲間である鞭虫（英語版） (Trichuris trichiura) と負の相関があり、またその発生率はヘリコバクター・ピロリ感染と負の相関にある。一方、Strachanの当初の仮説は様々なアレルギー性の疾患が異なる時期に増加したのかを説明できない。例えば、食物アレルギーは20世紀の終わり頃まで一般的ではなかったが、それに比べると呼吸器のアレルギー性疾患ははるかに早い時期に増加し始めた。
歴史

アレルギーや慢性炎症性疾患の増加はこの100年程度の間に見られるものであり、過去200年に進んだ衛生環境の向上がその原因として俎上に上げられた。1800年代、ヨーロッパと北米では下水整備、路面清掃、食品衛生の向上などの、公衆衛生の急激な改善が進む。その結果、病原体への暴露の現象を通じ、特に1900年から1950年頃までの間に感染症の発生は急激に減少している。
特定の病原体への暴露がアレルギーのリスク低減に寄与するかもしれないという着想は新しいものではないが、公式にこの仮説を提示したのは1989年にBritish Medical Journalに掲載されたStrachanによる報告が初めてである。Strachanはこの報告で、いずれもアレルギー性疾患である花粉症や湿疹の発生率が家族の人数と負の相関を示すことを明らかにし、これに対して、子供時代に兄弟を通じてより多くの感染機会を持つことでアレルギー性疾患から守られるという説明を提案している。元々アレルギー性疾患の増加は環境汚染の増加の影響であると考えられていたが、Strachanの仮説は免疫学者や疫学者にとって慢性炎症性疾患の研究における重要な理論体系となる。
生物学的な理論体系

衛生仮説の免疫学的な理論的裏付けとして当初提案されたのがTh1/Th2パラダイムである。この理論においては、T細胞が分化したTh1細胞とTh2細胞の釣り合いが破綻することによりアレルギー疾患が発生すると考える。すなわち、いわゆるキラーT細胞が関与する、細胞性免疫を担うTh1細胞の活性化が不十分だと、抗体を産生する液性免疫を担うTh2細胞の活性が過剰になり、両者の釣り合いが破綻してアレルギー疾患が発生するというものである。
そもそも、アレルギーは無害な抗原に対して過剰にTh2細胞性の免疫反応が誘起されることによって生じるものであり、この免疫応答においてTh2細胞はIL-4、IL-5、IL-6、IL-13を産生し、免疫グロブリンE (IgE) の産生を亢進する。一方、Th1細胞は細胞性免疫を誘導する炎症性サイトカインであるIL-2、IFNγ、TNFαの産生を特徴とする。Th1細胞の活性化と関連する因子としては年上の同胞の存在、大家族、早期からの保育、感染症（結核、麻疹、肝炎）、農村における生活、動物との触れあいがある。一方でTh2細胞の活性化と関連する因子としては抗生物質の多用、欧米的な生活習慣、都市環境、食事、ダニやゴキブリへの感受性があげられる。Th1細胞とTh2細胞は相互に作用を抑制するため、一方の活性化はもう一方の抑制につながる。
しかし、Th1細胞の過剰な活性化によって発生する自己免疫性疾患（例えば多発性硬化症など）も衛生的な国で多いことが判明し、Th1細胞とTh2細胞の破綻では衛生仮説を説明することは困難になった。
そこで新たに提唱されたのが、発達段階にある免疫系が適切に制御性T細胞を発達させるためには病原体、共生細菌、寄生虫などから刺激を受ける必要があるという説である。前述のような刺激を欠いた場合、免疫系はTh1・Th2系の反応に対する抑制が不十分になり、結果として自己免疫性疾患やアレルギーを発症しやすくなる。例えば蠕虫の感染はTh2細胞の活性化を招くため、Th1細胞の過剰な活性化によって生じる自己免疫性疾患の抑制につながるのはTh1/Th2パラダイムからも説明できる。しかし実際には蠕虫の感染は、Th1系の疾患のみならず、比較的最近明らかになったTh17系の疾患や、Th2系の疾患にも抑制的に働く。蠕虫の感染はしばしば制御性T細胞の活性化につながることから、蠕虫の感染が制御性T細胞の作用を通じて免疫を制御し、過剰な免疫反応に起因する疾患から宿主を守る可能性が考えられている。
科学的検証

微生物への曝露の不足とアレルギーをはじめとした疾患を関係付ける説を支持する科学的根拠は数多いが、否定的な見解も根強く存在している。衛生の状態を定義したり、直接測定することは困難であり、社会経済状況、収入、食事などが代替的な指標として用いられる。
様々なアレルギーや自己免疫性疾患などの疾患の発生が、先進国に比べて発展途上国で少なく、発展途上国から先進国への移民が時間と共に免疫の病気を生じやすくなることを、数多くの研究がこれまでに示してきた。この代表例として喘息やその他の慢性炎症性疾患がある。このアレルギーの増加は主に食事や微生物叢の多様性の減少によるが、その理論的な要因については明らかでない。
生後1年以内での抗生物質の使用は喘息などの慢性疾患に関連し、他にも帝王切開による出生も喘息のリスク因子となりうる。一方、少なくとも一つの研究が手洗いのような個人の衛生的行動は喘息の発生とは関係しないと主張している。
科学的検証 > 衛生仮説の限界

衛生仮説は全ての集団において当てはまる訳ではない。例えば炎症性腸疾患の場合、社会の豊かさの向上や豊かな国への移住による、個人の豊かさの向上は炎症性腸疾患の発生と関係性を持つが、ある程度豊かな状態になると関係性が一定になる。
また、衛生仮説ではアレルギー性疾患が貧しい地域でも発生する理由を説明することが難しい。加えて、ある種の微生物への暴露は将来的な疾患への感受性を高める。例えば、ライノウイルス（一般的な風邪の主要な病原体）への感染は喘息のリスクを増大させる。
公衆衛生

「衛生仮説」という用語の誤解は、ワクチン忌避に代表される、重要な公衆衛生事業への不当な反対運動を招いた。初期の衛生仮説が流布した結果、家庭内の衛生が軽視されるようになったことが指摘されている。また、メディアによる衛生仮説や他の健康情報の紹介は、適切な科学コミュニケーションを妨げてきた。
公衆衛生 > 清潔さと衛生仮説

衛生的な生活様式を止めることが慢性炎症疾患やアレルギー性疾患の発生率に与える影響についての根拠はなく、逆に不衛生が感染症のリスクを増大させることは多くの科学的根拠によって支持されている。
家庭内における衛生や個人の衛生的行動が、衛生仮説において重要な微生物への曝露を減少させるとしても、その影響は軽微と考えられる。家を無菌に保つことは現実的に不可能であり、掃除をしても微生物は埃や室外からの空気、居住者や飼育動物の体表からの脱落、食べ物などを通じて速やかに戻ってくる。要するに、家の微生物の中身は都市化で変貌を遂げたが、それは決して個人の衛生状態によるものではなく、都市の住居が都市環境の一部であるために生じたのであろう。他にも衣食住の変化も腸内、皮膚、呼吸器の微生物叢に影響する。
関連文献

Finlay, B. Brett; Arrieta, Marie-Claire (2016). Let Them Eat Dirt. Algonquin Books. ISBN 978-1616207380
Hadley, Caroline (December 2004). “Should auld acquaintance be forgot…”. EMBO Reports 5 (12):  1122–1124. doi:10.1038/sj.embor.7400308. PMC 1299202. PMID 15577925. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC1299202/.
Rook, G A W; Brunet, LR (1 March 2005). “Microbes, immunoregulation, and the gut”. Gut 54 (3):  317–320. doi:10.1136/gut.2004.053785. PMC 1774411. PMID 15710972. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC1774411/.
Rook, G. A. W.; Adams, V.; Palmer, R.; Brunet, L. Rosa; Hunt, J.; Martinelli, R. (1 February 2004). “Mycobacteria and other environmental organisms as immunomodulators for immunoregulatory disorders”. Springer Seminars in Immunopathology 25 (3–4):  237–255. doi:10.1007/s00281-003-0148-9. PMID 15007629.
帝国クライス

クライス地図
帝国クライス（ていこくクライス、ドイツ語: Reichskreis）とは、神聖ローマ帝国で16世紀に確立した統治システムである。帝国を複数の帝国等族を包含した10のクライスに分け、ラント平和（地域内の治安維持）にあたった。平和破壊活動（一揆、暴徒化した傭兵、諸侯の侵略行為など）の規模に応じ、隣接するクライスと共同でその平定にあたることもあった。
「クライス（Kreis）」という言葉は、現在も行政単位として用いられており、日本語では一般に「郡」と訳されている。ただし、本項での「クライス」はすべて帝国クライスを意味する。
概要

帝国クライスの治安維持活動により、弱小等族単独では対応が困難であった大規模な平和破壊活動に対処することが可能となり、徒な戦禍の拡大を防げるようになった。また、クライス会議を通じて地域行政の調整を行うことで、帝国の連邦的性格を決定付けた。
帝国クライス制度は、いわゆる「アウクスブルクの宗教和議」で名高い1555年のアウクスブルク帝国議会で審議され、発令された帝国執行令で一応の完成を見た。
しかし、この制度は、帝国等族と皇帝の中間で機能するシステムであり、両者の力関係から、その位置付けは帝国執行令以前も以後も、時代と共に変遷している。
例えば、防衛は、創設時にはその管轄外であったが、帝国末期には防衛も担うようになった。特にフランスに隣接する地域では、ハプスブルク家の私兵と化した帝国軍に代わってクライス軍が帝国防衛の主戦力となった。
帝国クライス制度の成立 > 成立まで

いくつかの帝国等族を包含したブロックに帝国を分け、地域の治安維持に当たらせる発想は、皇帝ルドルフ1世の時代に遡る。1287年にルドルフは公共平和のために地域に基づき領邦をグループ化する試みを行っている。これは、大空位時代に政治的混乱から治安が悪化したことにより、自発的に生じた帝国等族間個別の盟約を帝国レベルで整備し直し、安定を図る試みであった。また、都市同盟を結び、帝国と独立した動きを示そうとした有力都市を牽制する意味もあった。
ヴェンツェル帝は、1383年に帝国平和盟約（ラントフリーデ）令を発令した。これは帝国を4つのパルタイ（党派）に分け、他からの攻撃に対して相互保護を行うという内容のものであった。しかしこの政策は、その背後に都市同盟解体の意図を察知した有力都市が参加しなかったため、実効性を持たないまま終息した。
その後、1388年に諸侯と都市同盟の対立が顕在化し、その直接対決の結果、都市同盟が力を弱めたため、ヴェンツェルは翌1389年に再度帝国ラントフリーデ令を発令した。今度は、フランケン、バイエルン、シュヴァーベン、中ラインの4つのアイヌンク（盟約）に分け、各アイヌンクは、諸侯4人、都市代表4人、国王が任命する長官1人からなる9人委員会を設け、裁判、刑の執行、治安維持のための援助要請を行うとした。しかし、多くの帝国等族にとってこのラントフリーデ令は都市同盟解体のための方便に過ぎず、その目的を達成した後は形骸化していった。
1415年、帝国改造を掲げた皇帝ジギスムントは、コンスタンツの帝国議会で、国王裁判権の強化を訴えた。それに伴い、帝国を4つのタイル（部分）、すなわち
ライン、アルザス、ヴェッテラウ
シュヴァーベン
フランケン
テューリンゲン、マイセン、ヘッセン
に分け、国王が派遣する指揮官がその平和維持、判決執行を行う政策を提案したが、諸侯の反発が強く実現はできなかった。
一方、1438年には逆に諸侯の側からクライスの提案があった。この案では、帝国を4つのクライス（フランケンとバイエルン、シュヴァーベンと中ライン、下ライン、ザクセン）に分け、有力諸侯の指揮下にある指揮官が平和維持および刑の執行を行うというものであった。この案に対して国王は、
クライスは6つ（フランケンとバイエルン、シュヴァーベンと中ラインをそれぞれ分離）にすること
指揮官の選出について諸侯の意見が不一致の場合は国王がこれを任命すること
指揮官は領主・騎士・都市からなる10人の参議官と共同で活動すること
という修正案を提出した。これらはクライスを管理する指揮官、ひいてはその上位に位置することになる有力諸侯の影響力を減じようという策で、帝国都市は総論賛成・各論反対の立場をとり、諸侯は強く反発したために、クライス案自体が不成立となった。
帝国クライス制度の成立 > 成立初期

帝国運営に無関心であった皇帝フリードリヒ3世が亡くなり、マクシミリアン1世が新たに帝位に就き、帝国改造の機運が高まった。マクシミリアンが皇帝主導での帝国の秩序回復を目指したのに対し、マインツ大司教（選帝侯）ベルトルト・フォン・ヘンネベルクは、公共の秩序を維持するためには主要な諸侯が帝国の意思決定に継続的に参加する必要があると主張していた。
こうした皇帝と諸侯との間でラント平和の主導権争いが行われる中、1495年に「永久ラント平和令」がヴォルムスの帝国議会で決議された。その実務機関として、諸侯の影響下に置かれた司法組織である帝国最高法院が設けられた。また、1500年のアウクスブルク帝国議会で、帝国等族の代表者が帝国の運営に参与する常設委員会として帝国統治院が設けられ、その参議官任命のための地理的区分として6つのクライス（フランケン、バイエルン、シュヴァーベン、オーバーライン、ヴェストファーレン、ニーダーザクセン）が設定された。
しかし帝国統治院は皇帝の反対や有力諸侯の無関心から資金調達が困難となり、わずか2年後に解散し、帝国最高法院も有効に機能しなかった。1507年のコンスタンツ帝国議会では、帝国最高法院改革として、帝国台帳を作成して財政基盤を強化し、陪席判事選出の地域区分としてクライスを活用することが決議された。この時点では、クライスは選挙区としての役割しか持たず、行政上の効力は有していなかった。
しかし、マクシミリアンは、皇帝主導の治安維持構想を放棄したわけではなかった。1500年に選挙区として設けられたクライスに国王が任命する指揮官を配し、治安維持機能を持たせるという提案を1510年の帝国議会で行い、帝国等族の反対にあった。さらに、1512年の帝国議会では、国王の任命する指揮官の上位に帝国指揮官を置き、平和維持、刑の執行、防衛を行うこととする、という修正を加えた帝国クライス構想を再度提案した。帝国等族はこの提案に対して、
1500年の段階では例外とされているハプスブルク家の相続領および選帝侯領も加えて、クライスを10に増やす（加えられるクライスは、ブルグント、オーバーザクセン、クールライン、オーストリア）
指揮官は臨時職とし、必要に応じてクライスに属す帝国等族が任命する。帝国等族の意見が不一致の場合に限り国王がこれを任命すること
帝国指揮官は設けない
クライスの機能は平和維持と刑の執行とし、防衛はこれから除外する
という修正案を提示した。マクシミリアンもこれに合意し、治安維持機構としての帝国クライスが成立した。しかし、この時点の帝国クライス制度は、指揮官の職責や権限について明確な規定が設けられておらず、制度としては不十分なものであった。実際、1515年にフランツ・フォン・ジッキンゲンが帝国追放に処せられた際、該当クライスであるオーバーライン・クライスは、刑の執行に全く非協力的な態度に終始した。 フェーデの抑止力としても無力で、刑の執行、平和維持のいずれの機能も十分に果たしていない状態であった。
帝国クライス制度の成立 > 対オスマン帝国軍編成とミュンスター占拠事件

1519年に皇帝に即位したカール5世は、1521年に帝国統治院を復活させ、帝国最高法院に新たな法的基盤を与えた。そうした上で、翌1522年にラントフリーデ令（クライス令）を発し、帝国統治院の執行機関としてクライスを位置づけた。クライスの指揮官を臨時職から恒常職とし、平和破壊活動の現行犯に対しては帝国レベルでの裁判を待つことなくクライスレベルで処遇を決定することを可とするなど、クライスの権限は大幅に増強されたが、その本体となる帝国統治院は早くも1524年には活動を停止し、1530年に廃止された。
ところが、1530年にアウクスブルク帝国議会で決議された対オスマン帝国軍の編成に際し、帝国等族の分担兵がクライス毎に編成され、クライスの定めた集合地に派遣され、クライス指揮官の指揮下に置かれた。この時点で、クライスは帝国統治院の執行機関であるのだが、本体である帝国統治院が機能していないにもかかわらず軍編成の基盤となっていることは、注目に値する。
ただし、この時、実際にクライス会議を開いたのは、バイエルン、シュヴァーベン、フランケン、オーバーラインの4つのクライスだけで、他は帝国等族間の宗教対立などによりクライス会議すら開けない状態にあった。また、オーバーライン・クライスではクライス会議は開催されたものの、有力な帝国等族であるヘッセン方伯フィリップ1世とシュトラスブルクが欠席し、結局、軍の徴集ができない事態に陥っていた。この時は、オスマン帝国との間に休戦条約が締結されたため、実際に派兵は行われなかった。
1532年、休戦条約失効に伴い新たな軍の編成が必要であり、まず7月に宗教問題は1532年以後最初の帝国議会で優先的に協議するという内容の「ニュルンベルクの和約」によって宗教対立を棚上げした後、7月15日にクライス会議を行い、8月に軍を集結することが決議された。前述のオーバーライン・クライスでも、今回は帝国議会の決議通り7月15日にクライス会議が開催され、軍の派遣が決議された。
このように、帝国クライスは定着したかに見えたが、これは帝国議会の命令下のことであって、地方の自主的な平和維持活動という本来の目的では未だにその機能を十分に果たしているとはいえない状態にあった。それは1534年に再洗礼派教徒がミュンスターを占拠した事件に示されている。1522年のラントフリーデ令に従えば、ミュンスターが属すヴェストファーレン・クライスに治安回復の権限および義務があるのだが、実際にはクライス単位での支援は行われず、近隣の帝国等族による援助提供が議論された。
しかしその援助規模では十分でないと判断したケルン選帝侯およびユーリヒ大公は、これをマインツでの選帝侯会議に諮った。この会議でようやく、ヴェストファーレン、クールライン、オーバーライン、オーバーザクセンの4クライス合同会議が決定され、開催されたのであるが、該当クライスの帝国等族187人中、出席したのは40人に過ぎなかった。あまりの出席率の悪さに、翌1535年4月に全10クライスの合同会議が招集されたが、これも出席率が悪く、さらに10月に再度行われた合同会議も同様の結果に終わった。1532年の対オスマン帝国軍招集と1534年のミュンスター占拠事件から、
平和破壊活動に対する援助提供は、まず近隣の帝国等族に期待され、それが不十分なときにだけ、選帝侯会議経由で帝国クライスの関与が議論されること
帝国クライスは積極的・自主的な意思決定能力を持たず、皇帝や有力な帝国等族に利用されている状態にあったこと
宗教対立で機能不全に陥っていた帝国議会の替わりに、帝国レベルの実務処理機関としての役割が期待されるようになっていたこと
が浮き彫りとなっている。
帝国クライス制度の成立 > 権限の拡充

1537年、対トルコ戦争への援助を取り付けたいローマ王フェルディナント1世は帝国クライス会議の開催を画策した。これは、帝国議会を開催した場合には、先の「ニュルンベルクの和約」の規定に従い、宗教問題を優先的に協議せねばならず、対トルコ戦援助協力を決議できなくなる可能性があることを考慮したものである。
これに対して、ヘッセン方伯フィリップは、対トルコ戦援助は帝国議会の管轄事項であって、帝国クライス会議での協議事項ではないと強く反発し、ヴォルムスで帝国クライス会議が開催された同じ日に、ラーデンベルクでプロテスタント諸侯を招集した会議を開催するという妨害活動を行っている。こうした宗教対立の中で開催されたヴォルムスでの帝国クライス会議では、帝国議会を早期開催することだけを決議して終了した。
これを承けてフェルディナントは、シュマルカルデン同盟に接近し、プロテスタント教徒の安全保障と引き替えに対トルコ戦への援助協力を取り付けた。帝国議会の替わりに帝国クライス会議を利用しようとする皇帝ではあったが、ここでもやはり宗派対立が大きな足枷となり、帝国クライスの体制整備は不十分な状態であった。
それでも、1542年に開催された帝国議会で、帝国一般直接税の徴収業務をクライスが行うこととなった。クライス毎に6人の収税官を設け、徴収した帝国一般直接税によりクライス軍の維持費をクライス毎に賄うことが定められた。
帝国クライスに対して抵抗姿勢を示す帝国等族の不満の一つは、クライスへの協力規模算定の基準となる帝国台帳の不正確さがあった。その見直しは、1541年の議会で諮られる議題となったのだが、対トルコ戦協力問題が優先された結果、棚上げとなっていた。強力な等族がおらず、中小規模の等族で構成されるオーバーライン・クライスは、その修正を特に強固に主張し、1544年、各クライスの代表者が招集され、その見直しのための会議が開催された。
ここに至りクライスは、皇帝や有力等族に利用される存在から、自らの財政基盤を持ち、帝国台帳の見直しという帝国レベルの問題に関する協議にその代表者が関わる自立的存在となっていったのである。
帝国クライス制度の成立 > 帝国執行令に向けて

1554年、クールライン、オーバーザクセン、フランケン、バイエルン、シュヴァーベン、オーバーラインの6つのクライスに対して、辺境伯戦争（いわゆる第二次辺境伯戦争）を引き起こしたブランデンブルク＝クルムバッハ辺境伯アルブレヒト・アルキビアデスに対する帝国追放令の執行命令が出された。その遂行にあたり、8月に6クライスの合同会議が開かれることとなった。
これに最も積極的に取り組んだのがシュヴァーベン・クライスであった。その最大等族であるヴュルテンベルク公クリストフは、クライス会議に先立ち自ら執行案を作成し、クライス会議内に委員会を設け協議をさせた。その結果、16条からなる具申がまとめられ、6クライス合同会議に提出された。
ところが、クールライン・クライスは、この問題を全クライスで協議すべき問題であると主張し、審議にはいることを拒否した。そもそもクールライン・クライスは、事実上、マインツ大司教、ケルン大司教、トリーア大司教、プファルツ選帝侯の4人のライン選帝侯からなるクライスであり、他のクライスに対して優越性を主張していた。シュヴァーベン提案は、その伝統的な選帝侯の優位性を無視し、他のクライスとクールライン・クライスとを同列に扱っていたことが、その反発を招いたのであった。
こうして10月に改めて全クライスをフランクフルトに招集して開催された帝国クライス会議には、しかし、オーバーザクセン・クライスが欠席し、ニーダーザクセン、ニーダーラインの両クライスはクライスの委任を受けていない代理人を出席させただけであった。クールライン・クライス以外の出席した8クライスは、シュヴァーベン提案に基づき協議を行い、「フランクフルト草案」をまとめ上げた。一方、クールラインはこの帝国クライス会議を無効とし、この問題を帝国議会で検討することを主張した。残る8クライスはこれに反対し、この結果、翌1555年にアウクスブルクで帝国議会と帝国クライス会議を両方開催することとなった。そして皇帝カール5世の判断で、帝国議会で審議されることとなった。
1555年のアウクスブルクの帝国議会は2つの重要な決定を行った。「アウクスブルクの宗教和議」と呼ばれる宗教平和令と帝国執行令である。1552年のパッサウ条約に従い宗教平和令が先に審議された。審議方法には、三部会別方式が執られた。この方式はプロテスタントには有利に働き、アウクスブルクの宗教和議が成立したが、帝国執行令の審議にも同じ方法が適用された。三部会別方式は伝統的な選帝侯優位の審議方式であり、この結果、最終的なその内容は、叩き台となったフランクフルト草案に較べ、選帝侯優位に配慮したものに改編されていた。
帝国執行令で規定されたクライス制度

帝国執行令とは、アウクスブルク帝国議会最終決定の31条から103条の73箇条をいう。以下、（ ）内は条文の番号を示す。
帝国執行令で規定されたクライス制度 > 平和破壊活動への対処 > 小規模の平和破壊活動への対処

帝国執行令では、平和破壊活動の危険因子として、特に傭兵への注意を喚起している。条文の中には、傭兵に対し宿や飲食の提供を禁じる項目（38条）があり、また、主を持たない騎兵や歩兵は帝国内に滞在してはならないとの規定（39条）もある。ただし、これらの兵力が糾合することを阻止する任務は、第一に帝国等族にあるとし、初期段階ではクライスの問題とする以前に等族がまず処置を行うことを求めている（40条、50条）。
その上で、これが不可能な場合に初めて所属クライスの長官・補佐官に援助を要請するよう定めている（51条）。クライス単位での援助が必要となった場合、当該クライスの長官・補佐官は、これを皇帝に文書で速やかに報告する（64条）。長官・補佐官の要請があった場合、等族は無条件にそれに応じなければならない（80条）。クライス等族は各自の評価額に基づき1単位分の騎兵・歩兵を派遣する（88条）。援助規模は帝国台帳に基づいて算出する（83条）。クライス等族は評価額に応じて定められた以上の援助を行う義務はない（80条）。最後の条項は、長官・補佐官の権限が突出しないように制限を設けたものである。
帝国執行令で規定されたクライス制度 > 平和破壊活動への対処 > 近隣クライスの協力

要請を受けた長官・補佐官が自らのクライス単独で対処することが困難であると判断した場合には最も近い2つのクライスに援助を要請できる（62条）。3つのクライスでも対処が困難である場合、3つのクライスから最も近い2つのクライスに援助を要請できる（63条）。いずれの場合も、援助を要請されたクライスは、これを拒むことなく、援助に関する協議に応じなければならず（62条、63条）、皇帝への報告が義務づけられる（64条）。この場合、遠征あるいは作業に要した全費用は帝国クライス全体で負担する（89条）。
帝国執行令で規定されたクライス制度 > 平和破壊活動への対処 > さらに大規模な破壊活動への対処

5つのクライスでも対処が困難なほど大規模な破壊活動の場合、5つのクライスの長官・補佐官は、帝国大書記長マインツ大司教（選帝侯でもある）に文書で連絡する。マインツ大司教は、全選帝侯およびオーストリア大公、ヴュルツブルク司教、ミュンスター司教、バイエルン大公、ユーリヒ大公、ヘッセン方伯、ヴァインガルテン・オックハウゼン修道院長、フュステンベルク伯、ニュルンベルク市、ケルン市をフランクフルトに招集する（帝国代表者会議）。さらにマインツ大司教は、5つのクライスの長官・補佐官の報告および招集した会議について皇帝（不在の場合はローマ王）に報告する。
招集を受けた上記の帝国等族は本人または全権委任者を、皇帝は委任官を会議に派遣し、対応を協議する（65条）。会議に参加した帝国等族（またはその代理）は会議結果を具申としてとりまとめ皇帝の委任官と意見調整する。他の5つのクライスに援助を要請することが決した場合、要請を受けたクライスはただちにそれに応じる義務がある（66条）。援助要請が、5つ以上だが全クライスにまで及ばなかった場合は、出費の半分を帝国クライス全体で負担する（92条）。会議で全10クライスの兵力でも対応ができないと結論された場合、この事態を皇帝およびローマ王に報告する。皇帝およびローマ王は選帝侯の同意を得た上で帝国議会を直ちに招集する（67条）。
この部分は、フランクフルト草案から帝国執行令で大きく変更された場合で、大規模な破壊活動に対する対処では、選帝侯であるマインツ大司教に対策会議の招集権があること、皇帝は委任官を送ることしか権限を持たず、帝国議会の開催も選帝侯の同意が必要であることなど、選帝侯の権限の大きさに対して皇帝のそれがきわめて小さく抑えられている点が特徴である。
帝国執行令で規定されたクライス制度 > クライスの組織

クライスの組織として、長官（Oberst）、補佐官（Zugeordnete）、公示事項担当諸侯（Kreisausschreibenamt）が登場する。