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反米
歴史と要因

ジェームズ・W・シーザーによれば、「反米」という観念は、17 - 18世紀のヨーロッパで形成された
。17世紀以降、ピルグリム・ファーザーズなどのイギリスの清教徒（ピューリタン）などをはじめ、大量の移民が北アメリカ大陸に渡るが、当時のヨーロッパの知識人の間では「アメリカではすべてが退化する」「すべての生命体が退化するし、犬も鳴かなくなる」ということが語られていた。以後、アメリカは未開の自然状態から、産業資本主義、大衆民主主義、消費社会の象徴として語られて行く。フランスの政治思想家・アレクシ・ド・トクヴィルはアメリカの民主政治に対する批判を著書『アメリカのデモクラシー』で行ない、ゲオルク・ヘーゲルやフリードリヒ・ニーチェ、マルティン・ハイデッガー、アレクサンドル・コジェーブなどヨーロッパの哲学者は、人類社会がとる究極の頽落形態を「アメリカ」に見いだし、そうした「反米」の観念はフランスに代表されるポストモダン哲学やボードリヤールなどにも見いだされる。ハイデッガーは、アメリカは“破局の地”だったとしている。
19世紀前半、アメリカ合衆国は南北アメリカを自国の勢力圏に置く意図でモンロー主義を掲げてラテンアメリカ諸国の独立運動に軍事介入を行ったため、ラテンアメリカのナショナリズムはしばしば反米に結びついた。ラテンアメリカの反米主義には長い伝統がある。しかし19世紀末には米西戦争でフィリピン・グアムに進出するなど事実上モンロー主義を棄て、アメリカは太平洋そして世界における勢力拡大に乗り出していく。
1918年11月11日に第一次世界大戦が終わると、パクス・アメリカーナの時代が始まり、アメリカ合衆国の世界的影響力が強まった。第二次世界大戦終結までのヨーロッパでは、全体主義・共産主義を掲げる独裁者や軍事政権に、アメリカ式民主主義への反発や反ユダヤ主義から反米感情を抱いた者が多かった。
第二次世界大戦が終わり冷戦が始まると、パクス・アメリカーナの時代が本格的に始まることになった。世界が緊張を強いられた冷戦期には両陣営による世界大戦こそ起こらなかったものの、地域紛争は大幅に増加した。さらに、ソ連崩壊によってソ連の抑圧から解放された旧東側諸国で民族紛争が激化した。この一極体制の中、アメリカ合衆国連邦政府や大企業が「世界の保安官」「世界の警察官」を自認し、「資本主義（自由主義）陣営の防衛」を名目に、諸外国に対して政治・軍事・経済・社会など諸々の面で介入を行なったこと、アメリカ企業が世界の大衆文化に大きな影響力を持ったことから、反米感情は様々な形で全世界に広がった。
先進的な文化や世界観などが要因でアメリカに愛好感を抱く人々も多いが、一方では以下の要因で厭悪感を抱く人々も多い。
冷戦時代における中南米諸国への軍事クーデターの支援など、反共主義的な独裁者・軍事政権に対する支援。
冷戦後の、アラブ諸国やイスラム諸国への軍事介入、「民主化」「二大政党制」（＝政治のアメリカ化）、「グローバル化」「新自由主義」（＝経済のアメリカ化）、「親米化」（文化のアメリカ化）。
冷戦時代には、共産主義を名目とした大国（ソビエト連邦・中華人民共和国）の支配階級も、各国の市民団体や反戦団体を、反米運動の隠れ蓑として利用していた。
歴史と要因 > 日本

第一次世界大戦後の日本（大日本帝国）は、石油、加工食品、日用品などをアメリカから大量に輸入していた。特に石油は、1920年の世界恐慌以降、アメリカの石油産業が常に供給過剰の状態にあったこともあり、1930年代初頭には、内地のガソリン価格もアメリカ本土と大差ない水準にまで下落するなど、アメリカの恩恵を大いに享受していた。
この関係が悪化したのは、満州の権益を独り占めしようとした関東軍が、欧米列強を排除するために、1931年（昭和6年）に独断専行で柳条湖事件と満州事変を起こし、1932年（昭和7年）に急ぎ満州国を建国した頃からであった。1935年（昭和10年）頃にはABCD包囲網がはっきりとしだしたが、1937年（昭和12年）には第二次上海事変を経て日中戦争（支那事変）が勃発、1941年（昭和16年）の南部仏印進駐でついに一線を越え、アメリカは日本への制裁措置として、石油を含むすべての品目の禁輸を断行、日米交渉も決裂し、両国の関係修復は不可能となった。
一方、大陸以外の日本では対米開戦の1年ほど前までは国民に反米感情はほとんど無く、マスメディアによる世論の醸成により、急速に反米英感情が高まっていく。政府もマスメディアに追従するように急転し、反米英プロパガンダや軍国教育に注力、以降、大衆や子供たちへの刷り込みに邁進する。
日本における反米意識は第二次世界大戦における広島と長崎への原爆投下のこともあり、かなり前から定着していた。他には以下のような例が米軍の占領期にあった。
1950年7月28日 - 東京都浅草六区で反米ビラを撒いた男に対し重労働5年、刑期終了後朝鮮送還の判決。
1950年8月3日 - 東京都港区芝浦で反米ビラを撒いた自由労働者に対し重労働1年、罰金500ドルの判決。
1952年4月28日のGHQ撤退に際しては、在日米軍が日本に駐留し続けることに反対する人々が、反米を唱えるスローガンとして「ヤンキー・ゴー・ホーム」を唱え、これが流行語になった。他に戦時中の日本では、イギリスも憎恨の対象である「鬼畜米英」や、アメリカに限定された「鬼畜米帝」「米帝」という呼称がある。
歴史と要因 > 韓国

韓国では次のような事件があった。
老斤里事件における民間人虐殺
議政府米軍装甲車女子中学生轢死事件における米軍の対応
歴史と要因 > イタリア

チェルミス・ロープウェイ切断事件における無罪評決はイタリア国民の感情を刺激し、アメリカ合衆国とイタリアの外交問題に発展した。
各国の対米感情

| 調査対象国 | 肯定 | 否定 | どちらでもない | 肯定-否定 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
|  中国 | 17% | 74% | 9 | -57 |
|  カナダ | 40% | 47% | 13 | -7 |
|  オーストラリア | 43% | 44% | 13 | -1 |
|  ロシア | 43% | 41% | 16 | 2 |
|  韓国 | 47% | 39% | 14 | 8 |
|  ドイツ | 46% | 37% | 17 | 9 |
|  イギリス | 46% | 37% | 17 | 9 |
|  フランス | 46% | 29% | 25 | 17 |
|  スペイン | 51% | 31% | 18 | 20 |
|  日本 | 55% | 22% | 23 | 33 |
|  イタリア | 59% | 26% | 15 | 33 |
|  メキシコ | 68% | 18% | 14 | 50 |
|  アメリカ | 78% | 17% | 5 | 61 |
|  ブラジル | 74% | 11% | 15 | 63 |
|  インド | 79% | 10% | 11 | 69 |

ピュー・リサーチ研究所が2019年に発表した調査によると、アメリカについて「好ましくない」国だと答えた人の割合が半分以上だったのは、冷戦期からの仮想敵国であるロシア(66%)、アメリカに隣接しているメキシコ(61%)とカナダ(56%)のほか、欧州のドイツ(66%)、オランダ(62%)、フランス(60%)、ギリシャ(59%)、スペイン(54%)、スウェーデン(50％)などであった。
反米ビジネス・ダブルスタンダード

反米言動することで自国で稼ぎながらも、アメリカに資産を有したり、子女を留学させていることが発覚する事態が多発している。韓国左派、中国の反米の人々らも裕福な者に度々発覚している、子女のアメリカ留学や米国市民権、アメリカ国内の財産保有はダブルスタンダードと度々批判がされている。
反米ビジネス・ダブルスタンダード > 韓国左派

反日親北だけでなく、“反米”でもある尹美香とキム・サムソク夫婦が、年間学費4万ドル（約440万円）で1年の留学費用に最低7~8万ドルという多額の学費をかけて、娘をロサンゼルス・カリフォルニア州立大学（UCLA）音楽大学院でピアノ専攻させていることが発覚した。そのため、朝鮮日報によって、日頃から進歩（韓国左派）市民団体の代表として反米スローガンを主導している尹夫婦が、「わが子は米名門大学に留学させている」とネロナンブル（ダブルスタンダード）であると告発された。週刊新潮によると、韓国政界・左派の「ネロナンブル」は数え切れないと報道している。親北・反米の在野運動家から「共に民主党」所属の政治家になった任鍾ソク（ムン・ジェイン政権の大統領府秘書室長）は、1年の学費だけで約10万ドル（約1100万）のシカゴ・アートスクールに娘を留学させており、駐米大使の候補となったものの反米性向が指摘された文正仁（ムン・ジョンイン）大統領統一外交安保特別補佐官も、子女は米国市民権を取得していることが判明している。
反米ビジネス・ダブルスタンダード > 中国

2022年8月にウェイボー309万人、抖音（TikTok）2203万人、今日頭条（Toutiao　中国のニュースアプリ)1031万人など計フォロワー3500万人がいる反米インフルエンサーの中国人であり、「米国は全世界の敵であり、各国を搾取する巨大な腫瘍の塊」などの反米言動で中国人からで人気を得てきた「司馬南」こと於力が、2010年からアメリカに25万7000ドルの住居という多大な財産を保有していることが発覚し、「反米は仕事であり、米国行きは生活なのか」「25万7000ドルは2010年当時、中国の一般労働者137人が1年間飲食しないでためなければならないほどの金額」と中国人から批判が殺到し、アカウント総停止処分を受けた。台湾の自由時報は「米国を『がん』だと批判した彼が、実は米国に莫大な額の税金を払って、その『がん』を大きくしている」と皮肉った。アカウント停止処分となった背景には、習近平中国共産党総書記が、子女をアメリカ留学させている者が多い中国共産党指導部への警告と指摘されている。中華人民共和国の外交担当トップの楊潔チ中国共産党政治局員は娘をイェール大学に留学させ、卒業後もアメリカ合衆国へ住まわせている。華春瑩中国外務省報道官も中学生の時から娘をアメリカ合衆国へ留学させている。
具体的な反米事例とその原因となる事件

「反米」は、アメリカの国力の増大と、それに伴う他国への軍事的・経済的介入の増加に従い、歴史に登場する。
アメリカ独立戦争における宗主国イギリスとの対立
1812年米英戦争後、及び1866年から始まるフェニアン襲撃から1890年以降の時期のカナダ
メキシコとの戦争（米墨戦争）によるカリフォルニア、テキサスなどのメキシコ北部の帝国主義的侵略と併合
フィリピンの植民地化、軍事基地化
中国と日本に対する黄禍論。1910年代から外国人土地法を徐々に施行し、有色人種に対する締め付けを強化
「オレンジ計画」と呼ばれる対日戦争計画をはじめドイツ、イギリス、メキシコとの戦争計画など、周辺の大国を潜在的な敵国と判断して外交を行う
1924年に定めた排日移民法
日系アメリカ人の差別と強制収容（日系人の強制収容)
日本への民間人を標的とした攻撃（広島市への原子爆弾投下・長崎市への原子爆弾投下）、東京大空襲など戦略爆撃（日本本土空襲）
太平洋における核実験、核兵器の保有と使用の正当化
ドイツに対する戦略爆撃、特にベルリン空襲とドレスデン空襲
冷戦時代のソビエト連邦や東ヨーロッパ諸国との緊張関係
GHQの指令による日本の民主化を進める一方で、レッド・パージの推進や公職追放を解除する二重基準（逆コース）
在日米軍、在韓米軍、アフガニスタン駐留米軍、在英アメリカ空軍、ドイツ駐留米軍、イタリア駐留米軍、オーストラリア駐留米軍など外国駐留部隊将兵の犯罪行為
朝鮮戦争の際の爆撃と、以降の北朝鮮との緊張関係
イランのモハンマド・モサッデク政権をCIAがクーデターで倒す（en:Operation Ajax、アーバーダーン危機も参照）
ベトナム戦争時の腐敗した南ベトナムへの軍事的支援と北ベトナムとの戦争。北ベトナムに対する北爆
1973年のチリ・クーデターの支援
イランとの1979年のイスラム革命後の関係悪化
パレスチナ問題への偏向的介入とイスラエルのみを善と見做す二重基準
ソ連とその配下ベトナムに対抗するために行われた、カンボジアのポル・ポト政権への支援
1980年代のジャパンバッシング（日本いじめ、日本叩き）、プラザ合意
1984年以降、イラン・イラク戦争の際にイランに侵攻したイラク側の支援
リビアをテロ支援国家と指定し、カダフィの暗殺を目的とした空爆（リビア爆撃 (1986年)）
イラクによるクウェート侵攻に対する軍事介入（湾岸戦争）
1992年に行われたソマリアへの軍事介入
1997年のアジア通貨危機におけるヘッジファンドの暗躍、列びに被害国への新自由主義経済（IMF型・アメリカ型の経済）の強制。日本が呼びかけたアジア通貨基金構想への妨碍と圧殺
1998年のアメリカ大使館爆破事件に対する報復を口実とした、スーダンとアフガニスタンへの巡航ミサイル攻撃
1999年、米軍による在ユーゴスラビアの中華人民共和国大使館への誤爆
小泉純一郎政権と結託した、「年次改革要望書」を称しての日本社会のアメリカ型社会（新自由主義、格差社会）への改造
2001年のアメリカ同時多発テロ事件以降の、「対テロ戦争」を称してのアフガニスタンのタリバン政権に対する武力行使、関連してイラクのサッダーム・フセイン政権に対する武力行使と政権打倒（→イラク戦争）
イラク武装解除問題において国際連合にて査察の継続を訴えた前後のフランス、ドイツ、ロシア、中国との対立
民主化を要求しながら、一方で親米化とイスラエル防衛の為にイスラム諸国の絶対王政を支援する二重基準への、イスラム諸国民の反発
金大中政権以降、太陽政策と反米政策を取る韓国との摩擦
9月11日に合わせて2010年、イスラム教の聖典を焚書・破壊するという国際クルアーン焼却日とアメリカの警察が見守る中で行われたクルアーン焼却事件
米州機構を通じたラテンアメリカ諸国への再三にわたる内政干渉（影響力を排除する為に、2011年にラテンアメリカ・カリブ諸国共同体が結成された。）
キューバの保護国化とキューバ危機以降の経済制裁
チリでの、民主的に誕生したサルバドール・アジェンデ政権を転覆したチリ・クーデターの後援、列びにその後のアウグスト・ピノチェト政権への援助
ニカラグアのソモサ及び親米右翼ゲリラ「コントラ」への支援、サンディニスタ派政権への抑圧（→イラン・コントラ事件）
『麻薬戦争』と称するパナマへの軍事介入（パナマ侵攻）、政治指導者マヌエル・ノリエガ将軍の逮捕・拘留
ベネズエラのウゴ・チャベス政権に対する内政干渉とその後の対立
シリア、パキスタン、北朝鮮核問題、イランの核開発問題
ラテンアメリカ諸国は、長らくアメリカの軍事介入（バナナ戦争など）や経済進出や政治圧力を被ってきたために、貴賎を問わず反米感情が根深く、ポピュリズム政治家が「反米」を梃に政権を奪取する引き金の一つとなる。
反米と文化

スコットランドのパンク・ロックバンドであるジ・エクスプロイテッドの、1982年発売のアルバム「Troops of Tomorrow」の中に、「Fuck the U.S.A.」という曲がある。その中では、アメリカが抱える拝金主義（「病院に行くのに金を払わなきゃならねぇ」「ドルが奴らの全ての言語だ」という一節など）と核兵器、軍事主義が痛烈にこき下ろしている。
反米と文化 > 歌 > 日本

日本の軍歌で反米歌詞が存在するもの。一部は第二次世界大戦で同じ敵対国であったイギリスも含まれている。
目指すはワシントン
アメリカ爆撃
米本土空襲の歌
打倒米英
米英撃滅の歌
比島決戦の歌
反米と文化 > 歌 > 北朝鮮

米帝が襲いかかれば死を与えん（미제가 덤벼들면 죽음을 주리）
米帝は狼（미제는 승냥이）
復讐者がここにいる（복수자가 여기 있다）
朝鮮の答え（조선의 대답）
死を米帝侵略者共に（죽음을 미제침략자들에게）
主な反米国家

主な反米国家としては、昭和初期における新体制運動後に成立した挙国一致内閣（軍事独裁政権）下の大日本帝国（1940年-1945年）や北ベトナム、アフガニスタン、イラク、北朝鮮などの国々があり、これらの国々は全て対米戦争を戦った事がある。
日本は太平洋戦争でアメリカなどの連合国と戦い、北ベトナムはベトナム戦争で南ベトナムや米軍を相手にゲリラ戦を展開して勝利し赤化統一、アフガニスタンはアフガン戦争で侵攻してきた米軍と戦い、イラクは湾岸戦争、イラク戦争でアメリカを中心とする多国籍軍や有志連合と戦った。北朝鮮は、朝鮮戦争でアメリカ軍、アメリカを中心とする国連軍と戦っており、1953年の休戦協定以降、プエブロ号事件以外の武力衝突こそないものの、今なお戦時体制で、核搭載能力のあるICBMの開発を進めている。また、イランは直接戦争をしたことはないが、イラン革命以降は、在イランアメリカ大使館を占拠する事件が発生するなど、反米的である。
アメリカ合衆国の民主主義指数を訪ねる質問に対する各国の世論（2022年）
引き裂かれるアメリカ合衆国の国旗（イラン）
新たな米軍基地建設の中止を求めるデモ（イタリア）
静岡市立清水庵原小学校

| 静岡市立清水庵原小学校 |
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 北緯35度03分07秒 東経138度28分32秒﻿ / ﻿北緯35.05201度 東経138.47549度﻿ / 35.05201; 138.47549座標: 北緯35度03分07秒 東経138度28分32秒﻿ / ﻿北緯35.05201度 東経138.47549度﻿ / 35.05201; 138.47549
国公私立の別:  公立学校
設置者:  静岡市
設立年月日:  1873年（明治6年）10月8日
学校コード:  B122210002299 
所在地:  〒424-0114
 静岡市清水区庵原町1723番地
外部リンク:  公式サイト
 ウィキポータル 教育  ウィキプロジェクト 学校
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静岡市立清水庵原小学校（しずおかしりつ しみずいはらしょうがっこう）は、静岡県静岡市清水区庵原町にある公立小学校。
沿革

1873年（明治6年）10月8日 - 一乗寺に「尚友塾」開設。
1879年（明治12年） - 「公立小学校 庵原舎」。
1881年（明治14年） - 「村立小学校 庵原舎」校舎新設。
1886年（明治19年）7月28日 - 「第九学区尋常小学校　原学校」発足。
1887年（明治20年）2月26日 - 「第九学区尋常小学校　山切学校」発足。
1889年（明治22年）10月31日 - 町村制施行により10村合併し庵原村発足、「庵原尋常小学校」と改名。
1892年（明治25年）2月4日 - 「庵原郡庵原村立庵原尋常小学校」と改名。
1902年（明治35年） - 「庵原郡庵原村立庵原尋常高等小学校」と改名。
1941年（昭和16年）4月1日 - 「庵原村立庵原国民学校」に改称。
1947年（昭和22年）4月1日 - 「庵原村立小学校」に改称。
1961年（昭和36年）6月29日 - 清水市との合併により、「清水市立庵原小学校」に改称。
1973年（昭和48年）3月23日 - 創立100周年記念式典挙行。
2003年（平成15年）4月 - 静岡市との合併に伴い、「静岡市立清水庵原小学校」に改称。
通学区域

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|  新丹谷  伊佐布  庵原町  尾羽   |  草ヶ谷  杉山  原  広瀬   |  茂畑  八坂町の一部  山切  吉原   |
アクセス

しずてつジャストライン庵原線（上伊佐布系統・トレーニングセンター系統） 「庵原小学校前」停留所から、徒歩1分
脚注・出典

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13  静岡市立清水庵原小学校 学校紹介 - 学校の歴史
丸井

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: この項目では、ファッションビルを運営する東京都の企業について説明しています。 持株会社については「丸井グループ」をご覧ください。  北海道の百貨店については「丸井今井」をご覧ください。  その他については「マルイ」をご覧ください。
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 丸井本社ビル
種類:  株式会社
略称:  マルイ、OIOI
本社所在地:   日本 〒164-8701 東京都中野区中野四丁目3番2号
設立:  2007年（平成19年）10月1日
業種:  小売業
法人番号:  1011201012121 
事業内容:  小売・店舗事業、通信販売事業、専門店事業
代表者:  取締役社長 青野真博
資本金:  1億円
売上高:  601億4,100万円 （2024年3月期）
営業利益:  10億7,000万円 （2024年3月期）
経常利益:  7億9,200万円 （2024年3月期）
純利益:  △15億6,000万円 （2024年3月期）
総資産:  2,458億6,100万円 （2024年3月期）
決算期:  3月末日
主要株主:  株式会社丸井グループ 100%
関係する人物:  青井忠治（創業者）
外部リンク:  https://www.0101.co.jp/
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株式会社丸井（まるい、英: MARUI CO., LTD.）は、本社を東京都中野区に置き、首都圏を中心に百貨店やファッションビル業態の商業施設を展開する日本の企業である。店舗ブランドの「マルイ」は「OIOI」または「0101」とも表記される。日本チェーンストア協会会員（通常会員）。
日本百貨店協会には加盟していない。また、北海道にある百貨店の丸井今井とは一切関係ない。
2007年（平成19年）10月1日、小売事業、クレジットカード事業、小売関連サービス事業からなる持株会社制へ移行し、（旧）株式会社丸井が「株式会社丸井グループ」に商号変更、同時に新たな小売事業会社として（新）「株式会社丸井」を設立した。
→「丸井グループ」も参照
概要

新宿や渋谷といった東京都心部のターミナル駅至近を中心に店舗を展開する。店舗形態は、丸井（マルイ）、マルイシティ、マルイファミリー、モディなどがある（後述）。
本社は創業地である東京都中野区中野に所在する。中野駅北口に本社ビルがあり、南口にグループ各社、マルイグループユニオン、マルイグループ福祉会、丸井健保組合などがある。
社名・店名の由来は、1931年に富山県出身の創業者・青井忠治が月賦商の「丸二商会」から暖簾分けして新しい店を構え、店名を「丸井」としたものだという。当時は「丸」に自分の名前や姓を加えると繁盛するというジンクスがあった。
家具の割賦販売をルーツに持ち、戦後は月賦百貨店として「500円で5,000円のお買い物!」の宣伝文句の下に家具や家電といった耐久消費財の割賦販売により事業を拡大。日本で初めて「クレジット」という名称を使用した「クレジット・カード」を1960年1月に発行した（現在のエポスカード）。1981年2月には「丸井のキャッシング」という名称を使用した「消費者金融事業」も開始した。「赤いカードの丸井」「丸井はみんな駅のそば」といったキャッチコピーのテレビCMを盛んに流し、駅前一等地に次々と出店することでブランド認知度を高めた。
1972年頃より若年層をターゲットにしたアパレル・ファッション中心の小売業態に転換し、ファッションビル形態（ショッピングセンターの一種）の店舗を展開。1980年代のDCブランドブームを牽引した。競合関係にあるルミネやパルコと類似した売場構成となっている。小売事業ではファッションとインテリアを軸として、家具・雑貨・メガネ・宝石など、多くの商品を自前主義で展開してきた。小売事業には、食品やレストラン、通信販売、Eコマース事業も含まれる。若者をターゲットにした事業展開を行い、首都圏では若年層に大きなシェアを獲得した。
ファッションのイメージが強い丸井であるが、経営上は同等あるいはそれ以上に金融業（クレジットカード事業など）を重視している。元々月賦百貨店のため割賦販売のノウハウを蓄積し、小売と金融を一体とした事業を長く行っている。店舗においては自社クレジットカードによる分割払いを勧め、単に衣服を売る利益でなく、分割手数料を得ることができ、さらにカード会員によるキャッシングなどの融資事業からも収益を上げている。これにより流行や気候に左右されるアパレル販売だけでなく、カード・金融事業から安定した利益を稼ぎ出すことに成功している。持株会社化に伴いグループのクレジットカード事業は「株式会社エポスカード」として分社化され、現在の株式会社丸井とは別法人となっている。
概要 > 丸井は「百貨店」か

百貨店に似た店舗形態ではあるが、日本百貨店協会会員でないことや、自らも明確に百貨店という表現を用いていないことなどから、百貨店とはみなされない場合が多い。
丸井の会社概要では、事業内容を「小売・店舗事業、通信販売事業、専門店事業」としており、百貨店事業とする他の百貨店とは異なる。また、Yahoo! JAPANの「Yahoo!カテゴリ」では、小売業のデパートではなく不動産業のファッションビル（ショッピングセンター）としてカテゴリ分けされていた。
一方で、日経流通新聞MJは「日本の百貨店調査」の中で、丸井について注目企業として記事を組んだこともある。また、「一つの事業者が複数の分野にわたる多種類の商品を一つの店舗で扱う大規模な小売店舗で、セルフサービス方式の売り場が50%以下のもの」に適合し経済産業省の商業統計調査における百貨店の定義に当てはまる（パルコなどの他のファッションビルも当てはまる）。
年表 > 創業 - 終戦まで

1931年（昭和6年）：青井忠治が「丸二商会」からのれん分けで独立・創業。家具の割賦販売を行う。
1935年（昭和10年）：商号を「丸井」に変更。これに合わせ「井」の字を○で囲んだマークが制定された。
1937年（昭和12年）3月30日：資本金5万円で株式会社丸井を設立。
1941年（昭和16年）：重要産業団体令施行により、戦時商業統制の対象となり全店閉鎖。
年表 > 終戦 - 1950年代

1946年（昭和21年）：重要産業団体令廃止、創業者が丸井の店舗を復活させる。
1948年（昭和23年）
4月：丸井西荻窪店開店。
9月：丸井新宿駅前店開店。
1949年（昭和24年）9月：丸井下北沢店（旧）開店。
1950年（昭和25年）7月：丸井新宿三光町店開店。
1951年（昭和26年）2月17日：丸井創業20周年。
1952年（昭和27年）
7月：丸井池袋店（旧）開店、丸井立川店（立川南口店）開店。
1954年（昭和29年）5月24日：丸井中野店2階の床が崩落、26人が軽傷を負う。負傷者の多くは、家具売り場のテレビで白井義男対エスピノサ戦（ボクシングの世界タイトルマッチ）を観戦していたもの。
1956年（昭和31年）11月：丸井高円寺店開店。
1957年（昭和32年）3月：丸井西小山店開店。
1958年（昭和33年）
4月：丸井新宿西口店開店。
10月：丸井渋谷店（旧）開店。
1959年（昭和34年）2月：丸井広告事業社設立。
年表 > 1960年代

1960年（昭和35年）
3月：丸井三鷹店開店。
4月：丸井新井薬師店開店。
10月：丸井吉祥寺店（旧）開店。
1963年（昭和38年）4月1日：東京証券取引所市場第2部上場。
1960年（昭和35年）1月：日本で最初に「クレジットカード」という名称を使用したカードが登場。
1961年（昭和36年）
2月17日：丸井創業30周年。
10月：丸井豊田店開店、丸井所沢店（旧）開店。
1962年（昭和37年）
9月：丸井新宿駅前店閉店。
9月28日：丸井新宿店開店。
10月13日：丸井成増店開店。
1963年（昭和38年）
2月：丸井吉祥寺北口店開店。
6月：丸井荏原店開店。
9月28日：丸井浦和店開店。
10月：丸井玉電大橋店開店。
1964年（昭和39年）
2月28日：丸井池袋西口店（旧）開店。
5月1日：丸井柏店（旧）開店。
7月：丸井新宿西口店閉店。
9月23日：丸井千葉店開店。
1965年（昭和40年）
7月15日：未明に丸井新宿三光町支店の2階家具売り場から出火。漏電が原因で90m2を焼く。
東京証券取引所市場第1部上場。
1965年（昭和40年）
2月26日：丸井横浜伊勢佐木町店開店。
1966年（昭和41年）
1月：丸井吉祥寺北口店閉店。
2月26日：丸井横須賀店（旧）開店。
7月：丸井新井薬師店閉店。
8月26日：丸井自由が丘店開店。
9月25日：丸井沼津店開店。
1967年（昭和42年）
3月3日：丸井土浦店開店。
3月20日：丸井新宿三光町店が「丸井新宿家具電化センター」に店名変更して新開店。
9月23日：丸井宇都宮店開店。
1968年（昭和43年）
2月24日：丸井所沢店（新）、全館開店。
3月23日：丸井小田原店開店。
4月20日：丸井前橋店開店。
7月：丸井西小山店閉店。
8月25日：丸井下北沢店（新）、全館開店。
9月21日：丸井蒲田店開店。
12月：丸井西荻窪店閉店。
1969年（昭和44年）
2月22日：丸井清水店開店。
7月：丸井玉電大橋店閉店。
8月23日：丸井厚木店開店。
9月21日：丸井静岡店開店、丸井沼津店、全館開店。
9月：丸井浦和店、全館開店。
10月：丸井成増店、全館開店。
12月：丸井荏原店閉店。
年表 > 1970年代

1970年（昭和45年）
1月：キャッチコピー「ファッションとインテリアの出逢う店」を使用開始。
2月14日：丸井熊谷店開店。
2月18日：丸井千葉店、全館開店。
2月20日：丸井立川店（丸井立川ショッピングビル）開店。
2月28日：丸井池袋東口店、丸井川越店（旧）開店。
6月14日：丸井中野本店（丸井中野ショッピングビル）B館が開店。
7月25日：丸井水戸店（丸井水戸ショッピングビル）開店。
9月：キャッチコピー「さわるショッピング大賛成!」を使用開始。
10月10日：丸井土浦店（丸井土浦ショッピングビル）全館新開店。
12月：丸井立川南口店、丸井高円寺店、丸井三鷹店、丸井豊田店閉店。
1971年（昭和46年）
1月：キャッチコピー「さわるShopping’71」というを使用開始。
2月3日：丸井八王子店（丸井八王子ショッピングビル）開店。
2月17日：丸井創業40周年。
2月25日：丸井渋谷店（丸井渋谷ショッピングビル）（新）、全館開店。
1972年（昭和47年）
1月：キャッチコピー「愛情はつらつ われら夫婦、クレジットエイジ。」を使用開始。
5月27日：丸井中野本店（丸井中野ショッピングビル）、「ファッションのA館」「インテリアのB館」の2館体制で全館開店。A館屋上に「マルイ屋上公園」、A館6階・7階にボウリング場「マルイボウル」、A館5階にレストラン街「味の食堂街」、A館1階に「丸井海外旅行センター」、A館地階にスーパーマーケット「ピーコックストア」を同時開業。
6月24日：丸井宇都宮店（丸井宇都宮ショッピングビル）、「ファッションの本館」「インテリアの新館」の2館体制で全館開店。
8月26日：丸井川口店開店。
9月2日：丸井自由が丘店、A館・B館の2館体制で全館開店。
9月：「クレジットメンバーズ」制度を発足。それと同時に、クレジットカード「丸井クレジットメンバーズ」が登場。
1973年（昭和48年）：CI制定、「◯I◯Iキャンペーン」開始。新ロゴは丸ゴシック風で、電話機のダイヤルで0を回す時の指の動き（0から指止めまで）をイメージして"◯"の右下が途切れていた。電話番号も"0101"になる。
1973年（昭和48年）
1月：キャッチコピー「マルイはみんな駅のソバ 電話はみんなマルイ・マルイ」を使用開始。
5月：丸井新宿家具家電センター（旧丸井新宿三光町店）閉店。
8月25日：丸井川越店（新）、全館開店。
9月29日：丸井柏店（新）、全館開店。
1974年（昭和49年）
1月：キャッチコピー「円を大切に…クレジット。」を使用開始。
5月25日：丸井ニュー新宿店開店。既存の丸井新宿店（のちの丸井ヤング新宿店）との2店体制になる。
8月24日：丸井浜松店開店。
10月25日：丸井船橋店開店。
10月26日：丸井厚木店全館開店。
1975年（昭和50年）
1月：キャッチコピー「マルイ・マルイの丸井です」を使用開始。
2月15日：丸井清水店、全館開店。
2月22日：丸井小田原店開店、「（新）駅前広場の新しいお店」、ヤングマルイ小田原「お城通りのファッションのお店」の2館が同時開店。
5月24日：丸井横須賀店（新）、全館開店。
8月：キャッチコピー「欲しいものをムリなく」を使用開始。
9月：クレジットカード「赤いカード」（初代）が登場。既存の「丸井クレジットメンバーズ」も引き続き利用可能だった。
11月8日：丸井郡山店開店。
1976年（昭和51年）
1月：キャッチコピー「和気あいあい。」を使用開始。
6月17日：丸井横須賀店開店、本館「ファッションとインテリアの店」、別館「電器とレジャーの店」の2館が同時開店。
9月23日：丸井渋谷店「ファッション本館」「インテリア新館」の2館が同時開店。
1977年（昭和52年）
1月：キャッチコピー「“和気あいあい”の丸井。77年のテーマ。もっと会おうよ。話そうよ。」を使用開始。
1月31日：丸井池袋東口店閉店。
2月25日：丸井ニュー池袋西口店開店。
4月23日：丸井ニュー新宿店・丸井ヤング新宿店に加えて、丸井インテリア館（丸井ニュー新宿店の隣）が開店し、3店体制になる。
6月：キャッチコピー「赤いカードで123（ワン、ツー、スリー。）」を使用開始、この頃より「丸井クレジットメンバーズ」から「赤いカード」（初代）への取り替えを開始。
1978年（昭和53年）
1月：キャッチコピー「いま多感期 丸井は赤いカードでクレジット。」を使用開始。
2月23日：丸井津田沼店開店。
8月26日：丸井所沢店全館開店。
9月21日：丸井ニュー吉祥寺店開店。
1979年（昭和54年）
1月：キャッチコピー「ひとりよりふたり。」を使用開始。
9月20日：丸井藤沢店開店。
年表 > 1980年代 - 1990年代

1980年（昭和55年）
1月：キャッチコピー「好きだから、あげる。」を使用開始。
5月22日：丸井横浜店「馬車道館」が開店。
9月20日：丸井町田店開店。
1981年（昭和56年）
1月：キャッチコピー「人生◯I◯I（マルイ・マルイ）」を使用開始。
2月に「丸井のキャッシング」の名称で消費者金融事業を開始。
2月17日：丸井創業50周年。
9月22日：丸井横浜店「馬車道ファッション館」「伊勢佐木インテリア館」の2館が同時開店。
1982年（昭和57年）
1月：キャッチコピー「したいこと、いっぱい。赤いカード。もらって、うれしい。赤いカード。」を使用開始。
2月：丸井下北沢店が「丸井新宿店下北沢館」に店名変更。
9月28日：丸井大宮店開店。
12月：丸井新宿店下北沢館（旧丸井下北沢店）閉店。
1983年（昭和58年）
1月：キャッチコピー「好きで、いっしょで。」を使用開始。
2月25日：丸井所沢店、「ファッション館」「インテリア・スポーツ館」の2館体制で全館開店。
6月：丸井成増店閉店。
9月2日：丸井錦糸町店開店。
1984年（昭和59年）
1月：キャッチコピー「（わ）をかけて 今年もあれこれ。赤いカード。」を使用開始。
3月：丸井新宿店、「ヤング館」「テクノ館」「スポーツ館」「インテリア館」「ファッション館」の5館体制になる。
1985年（昭和60年）
4月：丸井浦和店が「丸井大宮店浦和館」に店名変更。
4月19日：丸井渋谷店「本館」「ヤング館」、2館同時開店。
5月24日：丸井川口店「本館」「インテリア・電器館」、2館同時開店。
7月14日：丸井船橋店閉店。
8月24日：丸井上野店開店。
12月：丸井大宮店浦和館（旧丸井浦和店）閉店。
1986年（昭和61年）
2月2日：丸井浜松店新開店。
2月21日：丸井所沢店新開店。
2月22日：丸井池袋西口店新開店。
2月23日：丸井津田沼店新開店。
3月1日：丸井新宿メンズ館新開店。
3月2日：丸井町田店新開店。
7月：丸井前橋店閉店。
8月29日：丸井大宮店新開店。
8月30日：丸井藤沢店新開店。
8月31日：丸井水戸店新開店。
9月19日：丸井錦糸町店新開店。
11月1日：丸井戸塚店開店。
1987年（昭和62年）
7月25日：丸井宇都宮店閉店。
12月：丸井千葉店閉店。
1988年（昭和63年）
3月11日：丸井川崎店開店。
12月：丸井熊谷店閉店。
1989年（平成元年）
3月1日：丸井国分寺店開店。
9月22日：丸井大井町店「女とインテリアの館」「男と電器の館」、2館同時開店。
1990年（平成2年）：ヴァージン・グループとの合弁で、ヴァージン・メガストアーズ・ジャパンを設立。
1991年（平成3年）2月17日：丸井創業60周年。
1995年（平成7年）：新CIを制定（現行の◯I◯Iロゴマーク）。
年表 > 2000年代以降

2000年（平成12年）4月20日：TOKYO-BAYららぽーと内「ららぽーと3」（後の南館）に専門店4店を出店。グループ外の商業施設への初出店となる。
2000年（平成12年）：マルイファミリー志木店が開店
2001年（平成13年）2月17日：丸井創業70周年。
2003年（平成15年）：グループ一体化の大再編を敢行。
2005年（平成17年）：カルチュア・コンビニエンス・クラブにヴァージン・メガストアーズ・ジャパンの全株式を約12億円で売却、株式会社ダイエーと店長級社員の派遣等による衣料部門の支援に係る業務提携。
2006年（平成18年）9月：ECサイト「マルイウェブチャネル」開設。
2007年（平成19年）
2月12日：丸井津田沼店が閉店。
5月21日：ヤマトホールディングス株式会社（ヤマト運輸の持株会社）と資本・業務提携。
10月1日：小売事業を株式会社丸井に新設分割し、株式会社丸井グループに商号変更し、純粋持株会社へ移行。
2010年（平成22年）11月25日：楽天株式会社とEコマース事業における業務提携について合意。同年12月17日、楽天市場内にオフィシャルショップ「マルイ楽天市場店」開設。
2011年（平成23年）
2月17日：丸井創業80周年。
3月11日：水戸店・柏店VAT館（現在：柏マルイ）が東日本大震災で被災。柏店VAT館は3月31日まで休業。
2016年4月21日に九州初の丸井グループ店舗としてKITTE博多ビルにオープン。
2017年（平成29年）2月20日：KDDI株式会社、KDDIコマースフォワード株式会社が運営するECサイト「Wowma!」に、ブランドファッション専門売場「Wowma! Brand Square」開設。
2018年(平成30年）9月17日：丸井水戸店が閉店
2019年（平成31年）4月1日：株式会社エイムクリエイツが運営していたショッピングモール「モディ」事業を、丸井による運営へ統合。
2020年（令和2年）
3月31日：川越モディが閉店。
4月7日：新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、翌日4月8日より全店舗休業することを発表。
5月12日：新型コロナウイルス感染症の流行により休業していた京都マルイが閉店。
10月2日：静岡マルイ、池袋マルイの閉店を発表。
2021年（令和3年）
3月28日：静岡マルイが閉店。
8月29日：池袋マルイが閉店。
2023年（令和5年）
1月1日 - 1月3日：新宿マルイや渋谷モディなど全国の21店舗で正月三が日を休業。
歴代社長

青井忠治：1937年 - 1972年
青井忠雄：1972年 - 2005年
青井浩：2005年 - 2009年
川下雄司：2009年 - 2011年
中村正雄：2011年 - 2016年
佐々木一：2016年 - 2019年
青木正久：2019年 - 2020年
青野真博：2020年 - 現職
店舗展開 > 概略

店舗展開としては長らく関東圏に限ってきたが、近年では関東圏を脱し全国展開を視野に入れている。
関東地方南部に店舗をもつ（関東1都6県と静岡県、福島県の範囲を丸井は「関東圏」と位置づけ、長らくこの範囲で店舗展開を行ってきた）。東京では中野本店が2007年8月26日に一旦閉店し、2011年（平成23年）1月28日に中野マルイとして再オープンした（詳細はこちらを参照）。また、2007年（平成19年）10月12日には、有楽町駅前にオープンした新複合商業施設「有楽町イトシア」の中核店舗として有楽町マルイが新規開店している。
ただし、北関東の店舗は2018年（平成20年）の水戸店の閉店をもって、撤退。
東北地方では2008年（平成20年）に福島県の丸井郡山店を閉鎖後、仙台にて自社ブランドのテナント出店やアウトレットストアを展開している。
静岡県では2021年（令和3年）に静岡店が閉店し、丸井としての店舗はなくなったが、系列の静岡モディが2023年時点で営業を続けており、丸井グループとしては営業拠点が現在も残っている。
愛知県へは、丸井本体としてではなく「インザルーム名古屋」として2007年（平成19年）1月20日に名古屋・栄へ進出したが、2009年（平成21年）6月28日に閉店した。また近鉄パッセにテナント「スタジオゼロワン」を運営していたが、こちらも2009年9月に撤退している。ただし近鉄パッセでは2011年（平成23年）より毎年夏季に「マルイの水着」ショップが期間限定で出店されている（2011年は丸栄にも出店していた）。また2017年（平成29年）3月17日には愛知県一宮市のイオンモール木曽川内に新業態のテナント「ラクチンきれいシューズ Fit Studio」をオープンしている。
近畿地方においては2003年（平成15年）10月3日に関西1号店として神戸・三宮（神戸マルイ）に進出したほか、2006年（平成18年）9月22日には大阪・難波（なんばマルイ）を開業している。さらに2011年（平成23年）4月27日には京都・四条河原町（旧阪急百貨店跡地）でも新店舗（京都マルイ）を開業したが、2020年4月7日に閉鎖し、5月12日に閉店した。
九州地方へは2016年4月21日に福岡市の博多郵便局跡地に建設された商業施設「KITTE博多」のメインテナントとして初進出した。また、福岡市への出店に際し「九州でほかに北九州市や熊本市への出店も検討していることを明らかにした」と毎日新聞が報じている。
丸井には、駅前出店を基本とした多店舗化戦略を取っているイメージがあるが、その一方で新規大型店の開店に伴う小規模店舗の統合など、積極的なスクラップ・アンド・ビルド戦略を展開している。ただし、新店舗の開設を伴わない単純な不採算店舗の閉鎖も数多く行なわれている。また、業態変更によって実質「丸井」としての機能を廃した店舗（吉祥寺店キャンバス館→無印良品館→ドン・キホーテ、マルイビィ町田→町田モディ）なども存在する。
また米国の百貨店チェーンの様にプライベートブランド開発、SPA化、自社編集売り場などに力を入れ、旧来型の日本の百貨店からの脱却を図っているほか、また従来の画一的な展開から、「商圏に適したきめ細かい展開」に切り替えている。
「商圏に適したきめ細かい展開」は店舗デザインにも及ぶ。現在多くの店舗の外観は「OIOI」マークを使用している。これは古くからある店舗に現在も残る、丸の右下が切れた形の「CICI」マークのブラッシュアップと言える（「CICI」マークの店舗においても、店内掲示物などには「OIOI」マークを使用するケースも目立ってきている）。また、関東・静岡地区で1990年代に開業・改築した店舗の一部には「MARUI」マークが用いられているところもある。これは当時、エリアごとの店舗展開を模索し始めており、その際のイメージのひとつが形になったものである。なおその後、「MARUI」マークを採用した店舗もリニューアルなどを機に「OIOI」マークへ変更するケースもあり、ブランドの再統一へ方向転換した模様である。なお、京阪神の3店舗では「OIOI」マークに「（地名）MARUI」が併記されている。
既存店舗とは別の道を模索する動きも見られ、その一環として2007年（平成19年）5月に宅配大手のヤマトホールディングスと資本・業務提携を結び、在庫の調達管理から新たな通販ビジネス開拓への方針展開を目指す方針であると発表された。
一方、2007年（平成15年）貸金業法改正や、2009年（平成17年）リーマンショックの影響によるグループの業績悪化を受けて、小売事業の方針を順次転換した。具体的には、顧客ターゲットを若年層から全世代に拡大し、ファッション等の商品に代表されるモノ消費中心の売場展開を減少させ、飲食等の体験に代表されるコト消費をターゲットにした売場展開の割合を増加させること等である。2014年（平成22年）頃からは、消化仕入方式による百貨店型の店舗運営を順次減少させ、テナントからの安定的な家賃収入による不動産型のSC・定借化へ切り替えを進めており、2019年3月までに対象区画の100%を不動産型とする予定である。同じくSC・定借化運営であるモディの多店化も併せて、売上より利益重視へ収益構造の転換を進めている。
POSシステムは、TEC製を使用。[要出典]
長らくファッションを中心とした消化仕入方式による百貨店型の店舗運営をとり、収益についてもテナントの売上高に左右される形態であった。しかし、モノ消費からコト消費へのニーズの変化や、安定的な収益確保をにらみ、SC・定借化による不動産型の店舗運営へ転換を進めている。テナントの内容についても顧客を交えた会議の実施等に基づき、低層階に食品・飲食のテナントを配置するなど、ファッション中心の店舗構成からライフスタイル中心の店舗構成へ移行している。
かつては丸井としての電化製品売場が、専門館以外の店舗に存在した。2018年現在は、北千住マルイ・国分寺マルイ・マルイファミリー溝口・マルイファミリー志木の4店舗にノジマがテナントとして出店している。それ以外の店舗は、近辺にヨドバシカメラやビックカメラやヤマダデンキ（LABI）などの大型家電量販店が出店しているなどの理由により、直営による電化製品売場は存在しない。
少なくとも、昭和40年代後半から昭和60年ごろにかけて、東京都心部の一部や地方の狭小店舗、また専門館を除いた全店舗最上階には、森永フードサービス（現在：エムエフエス株式会社、当時は森永製菓子会社）運営による「森永レストラン」が併設されていた。その後昭和60年代に入り、順次森永レストランは閉鎖され、2014年現在では森永レストランが併設されている丸井店舗は存在しない。
店舗展開 > 出店形態

マルイ（OIOI）：一般型店舗。古くからある店舗は漢字表記（丸井○○店）、1980年代以降に開店した店舗はカタカナ表記（○○マルイ）であったが、古参店舗の改装や改築、または閉店により、現行店舗はカタカナ表記に統一されている。
マルイシティ（OICITY）：都市型店舗。横浜のみ。かつては新宿（現在は本館、アネックスに改称）上野（現在は上野マルイ）、池袋（後に池袋マルイ、現在は閉店）および渋谷（現在は渋谷モディ）にも存在した。
マルイファミリー（OI FAMILY）：郊外型ショッピングセンターを意識。食料品も扱う。溝口、海老名、志木の各店舗。
まるい食遊館：食料品専門店。国分寺、北千住、溝口などのマルイ店舗に入居しているが、これ以外にも戸塚モディに出店している。かつては上野店（現在：上野マルイ、現在は北野エースが出店）と錦糸町店（現在：ジャパンミート）の2店舗にも入っていた。
モディ（modi, MODI）：エンクローズド（共同店舗型）ショッピングモール。丸井の他の店舗業態から転換し、専門店テナントを基本に展開する。2019年3月31日までは、エイムクリエイツによる運営であったが、4月1日より丸井の運営へ統合された。
→詳細は「モディ」を参照
店舗展開 > 出店形態 > 過去

マルイジャム：ファッション激戦区・渋谷の立地に対応したレディス専門店。現在は渋谷マルイへ変更。
マルイミニ：一般・小規模店舗。現在は店舗なし。立川（→モディ→現在：ロフト）、町田（現在：町田マルイ）にあった。
in The ROOM（インザルーム）：インテリア専門店。現在は単独店舗は存在せず、また2013年3月10日を以てテナント形態のショップも全店舗営業を終了した。
FIELD（フィールド）：スポーツ用品専門店。新宿店スポーツ館のリニューアルに伴い新たに作られた形態。後に池袋店スポーツ館もこの名称にリニューアルした。
VAT：ティーンズ世代のファッション専門店。マルイの109とも言われていた。かつては柏店の2つある建物のうちの1つがVATであったが、現在は店舗なし。
マルイザッカ：ファッション雑貨専門店。現在は店舗なし。
マルイヤング：ヤングファッション専門店。新宿と渋谷にあったが前者はカレン→閉鎖、後者はジャムとなり店舗なし。
マルイビィ：一般。町田大丸の跡地に開設された「丸井町田店B館」である。2006年（平成18年）9月に町田モディとなり、名称は消滅。
店舗展開 > 出店形態 > 新宿マルイ

新宿マルイは2018年現在、以下の形態で店舗展開を行っている。いずれも正式名称には「新宿マルイ」が付されており、2009年（平成21年）に「新宿21.1世紀」のコンセプトを掲げた大幅な店舗再編によって、現在の形態となっている。
本館：2009年4月24日オープン。
「サード・プレイス」というテーマを掲げ、女性をターゲットにしたライフスタイル店舗としてオープン。雑貨やサロン、カフェ・スイーツの他、屋上庭園「Q-COURT」を揃える。
アネックス：2009年9月18日リニューアルオープン（名称のみ4月24日より変更）。
アネックスは英語で「別館」を意味する。リニューアル当初は、社会人男性をターゲットとしたライフスタイル店舗として、メンズを中心にレディースやキッズ、雑貨やホビーなどを展開。その後、外国人観光客をターゲットとした物販ショップや、アニメ・サブカルチャーを取り扱う店舗が入居している。リニューアル以前より、8階のレストランと9-13階の映画館「新宿バルト9」が入居している。
メン：2009年9月18日リニューアルオープン（名称のみ4月24日より変更）。
メンズ専門店。屋上にはイベントスペースがあり、定期的にアイドル等のイベントが行われる。
なお、かつては上記3店舗のほかに、同じく2009年に以下の2店舗もオープンまたはリニューアルオープンしたが、その後閉店している。
カレン：2009年2月27日オープン。2012年3月25日閉店。
「ファストファッション」をテーマとしたレディース専門店。店内にはユニクロやヴィレッジヴァンガードも出店していた。店舗名称のカレンとは、英語で「最新の」などを表す「Current」と、日本語の「可憐(Karen)」の2つの意味がある。
ワン：2009年2月20日オープン。2013年9月25日閉店。
個性派ファッションの揃うレディース専門店。若手クリエイターの発掘・育成を掲げた。
丸井の本店は中野にあったが、2007年（平成19年）に一時閉店。その後、2011年（平成23年）1月に再開店して本社も中野にあるが、新宿3丁目（伊勢丹前）の新宿通り沿いに2009年（平成21年）に完成した「新宿マルイ本館」店舗を売場面積から勘案して旗艦店と見做すことが出来ると思われる。新宿には丸井が入居するビルが6棟存在し、積極的にスクラップ・アンド・ビルドを行うため、これまでたびたび店舗（出店形態）の移動があった。
店舗展開 > 出店形態 > 新宿マルイ > 出店形態ごとの立地の変遷

マルイシティ→マルイ本館
新宿3丁目の伊勢丹前にあったそれまでの旗艦店「マルイシティ」は、A館・B館をまとめて取り壊して建て替えることになったため、2007年（平成19年）2月9日にオープンした新宿3丁目の東映映画会館跡地の新宿三丁目イーストビル（新宿バルト9）と新宿3丁目交差点前（伊勢丹南東対角線上の建物。「フィールド」跡地）に分割して移転し、それぞれ、「マルイシティ1」、「マルイシティ2」と改称した。旧「マルイシティ」跡地には、2009年4月24日に新宿地区の新たな旗艦店「新宿マルイ本館」が開店した。
メンズ館→マルイメン
新宿3丁目交差点前にあった「メンズ館」は、1998年（平成10年）9月に靖国通り沿いの新宿5丁目交差点前にある旧インテリア館に移転して、「マルイメン」と改称した。
フィールド
1992年（平成4年）9月に、伊勢丹東側の明治通り沿い（現在のコメ兵）に開店した「フィールド」（1984年（昭和59年）4月開店のスポーツ館が前身）は、1998年9月に新宿5丁目交差点前の「マルイメン」の裏に移転した後、2004年（平成16年）に新宿3丁目交差点前の旧マルイザッカ館跡地に移転し、さらにその後「マルイヤング」の地下に移転した。
マルイワン
旧フィールド跡地に1998年9月にできた「マルイワン」は、2005年（平成17年）3月に「マルイヤング」の5階 - 9階に移転した。
インテリア館→インザルーム
新宿5丁目交差点前に1984年（昭和59年）に開店した「インテリア館」は、1998年に一旦閉店した後に、2004年（平成16年）2月に甲州街道と明治通りの交差点の新宿4丁目交差点前の京王新宿追分ビル（ヴァージンメガストア跡地）に「インザルーム」として再出店したが、2013年2月28日に閉店した。
ヴァージンメガストア
ヴァージン・メガストアーズとの合弁出資により展開していた「ヴァージンメガストア」は、当初マルイシティ地下1階に1990年（平成2年）に開店した後、京王新宿追分ビルに移転。その後経営不振で2004年1月に閉店、2005年には株式も売却され丸井の関連会社ではなくなった。
2009年（平成21年）は「新宿21.1世紀。」のコンセプトを掲げ、全店舗改装・リニューアルを行い、新たに「新宿マルイ」の総称が入れられた。まず2月20日にマルイシティ2を「新宿マルイワン」へ、2月27日にマルイヤングを「新宿マルイカレン」へ、それぞれ一新した。また前述の通り4月24日には新宿マルイの新たな旗艦店舗になる「新宿マルイ本館」がオープンした。その他の既存店舗も順次改装を行っており、インザルーム新宿本店は4月24日にリニューアルが完了し、またマルイシティ1・マルイメンが初夏から秋にかけて、それぞれ「新宿マルイアネックス」「新宿マルイメン」にリニューアルされた。ただし店舗名称はマルイ本館オープンと同日にいち早く変更された。なお、フィールドはマルイメン8階に移転したほか、女性向けランニング用品ショップをマルイ本館5階に、さらに9月からはアウトドア用品ショップをマルイアネックス7階に展開する。またマルイカレンは新宿3-17の路地にも別館がある。新宿ピカデリーの南側にある伊勢丹駐車場の裏だが、"OIOI"の看板とドアノブが見えるのですぐに見つかる。
「新宿マルイ」に刷新後も店舗再編が行われており、インザルーム新宿本店は2010年（平成22年）2月28日に、新宿マルイカレンは2012年（平成24年）3月25日に、それぞれ閉店している。なお、マルイカレンは閉店後も引き続き丸井が「丸井新宿東口ビル」としてビル管理を続けていたが、2016年9月末約130億円で売却した。2012年6月よりいくつかのテナントが入居しているが、2018年現在も営業を継続している。また2013年（平成25年）秋にも再編が行われ、マルイワンがマルイアネックスと統合する形で閉店した（マルイワンで営業していたテナントの多くがマルイアネックスに移転した）。これにより、アネックスにもレディース用品売場が新設されたほか、本館にメンズ用品売場も新設されている。