無効化の危機
ワシントンD.C. （1828年-1832年）

ジャクソン大統領が1829年に就任したとき、「醜態の関税」で引き起こされる混乱によく気付いていた。1824年の関税に賛成票を投じさせた過去の信条の幾つかを放棄していたかもしれないが、軍備のために不可欠な製品に対する保護は正当化されるとまだ考えており、当時の関税は国の負債が完済させるまで引き下げられるべきではないと考えた。この問題に就任演説と議会での当初3回の演説で触れたが、具体的救済手段は提案しなかった。1831年12月、サウスカロライナ州における無効化賛成者が気運を掴む中で、ジャクソンは「あらゆる大きな緊急時にこの合衆国の友邦を際だたせた譲歩と和解の精神の実行」を推奨した 。しかし、無効化の合憲問題については、州の権限を強く信じていたにも拘わらず、触れなかった。
カルフーンの『解説と抗議』が無効化の原理に関する国民的討論を始めさせた。国家主義者の見解を提唱する指導者には、ダニエル・ウェブスター、最高裁判事のジョセフ・ストーリー、判事のウィリアム・アレクサンダー・デュア、ジョン・クィンシー・アダムズ、ネイサン・チップマンおよびネイサン・デインがいた。これらの人々はカルフーンが提案した盟約理論について、憲法は人民の産物であり、州の産物ではないと主張して拒絶した。国家主義者の立場に拠れば、最高裁は法律の合憲性について最終回答を出せるのであり、国家の連合は永遠で各州に対する優越的権限があるとしていた。一方無効化派は、中央政府がその権限の最終的権威者ではなく、州は契約する主体として独自に合憲か合憲ではないかを判断できるとしていた。カルフーンの『解説』は無効化がケンタッキー州とバージニア州決議の背後にある論理的思考に基づいており、年老いたジェームズ・マディソンはエドワード・エヴァレットにあて、出版を意図された1830年8月28日の手紙でこれに同意していなかった。マディソンはいかなる個別の州も盟約を変えられないと否定し、次のように書いた。
アメリカ合衆国の4分の1以上の小さな会派の権限にその原理を当てはめるよりも、そのような原理を認めがたいことを示すことがより必要なのではないか。すなわち24州のうち7州が17州に対して法や憲法ですら意に従わせるものであり、17州のそれぞれは憲法に関わる主体であり、それを解釈し解釈を主張する7州のそれぞれと平等な権利をもっている。7州はある例では正しく17州が間違っているかも知れないことは十分可能性がある。しかし、そのような少数者に多数者以上の権限を与える肯定的かつ恒久的規則を作ることは自由な政府という最初の原則を覆すことであり、実際に必ず政府自体を転覆させる。
関税を撤廃させるための南部戦略の一部は西部との連携を手配することだった。その計画では、西部が関税撤廃を支持するならば、西部における公有地の自由な利用要求を南部が支持するというものだった。この目的に沿って1830年代初期はロバート・ヘインが合衆国上院議員となり、「上院の歴史の中でも最も著名な討論」が始まった。ダニエル・ウェブスターの反応は結果的にウェブスター＝ヘイン討論と呼ばれる中で、西部の土地という具体的問題からアメリカ合衆国の性格そのものに関する一般的討論に移っていった。ウェブスターの立場はマディソンとは異なっていた。ウェブスターはアメリカ合衆国市民が1つの集合体として行動すると主張し、マディソンは幾つかの州の市民が集合的に行動するとした。ジョン・ローワンはこの問題でウェブスターに反対して発言し、マディソンはウェブスターを祝福するように記したが、自身の立場を説明していた。議論は無効化に関する意見の違いを十分に明確な表現で表し、「自由と連合、今と永遠、1つと切り離せない物」という結語になったウェブスターの回答書を4万部複写し、国中に配布された。
多くの人々は州の権限でジャクソンがヘインの側に付くと期待した。しかし一旦討論が脱退や無効化に及ぶと、ジャクソンはウェブスターに味方した。1830年4月13日、トーマス・ジェファーソンの誕生日を祝う民主党の伝統的祝賀会でジャクソンはその立場を明確にする方法を選んだ。祝杯の交換の中でヘインは「州の連合、また州の主権」と提案した。ジャクソンの反応は、その順番が来たときに、「我々の連邦の合衆国、それは保たれねばならない。」だった。出席者達にはその効果が劇的だった。カルフーンは自分の乾杯で反応しようとして、先の討論の時のウェブスターが締め括った言葉、「連合、我々の自由に次ぐもの、最も大切なもの」で応じた。最後はマーティン・ヴァン・ビューレンが「相互の自制と互いの譲歩。合衆国が作られた代理人を通じて。彼等が拡がった愛国的精神は永久にそれを保つだろう。」と提案した。
ヴァン・ビューレンはジャクソンの乾杯についてその自伝の中で「ヴェールは引き裂かれた。夜のまじないは昼の光に曝された。」と記した。トマス・ハート・ベントンはその自伝で、その乾杯は「国中をあっと驚かせた」と述べた。ジャクソンは数日後に、サウスカロライナ州からの訪問者が州内の友人達に伝える言葉がないかを訪ねられたとき、最後のせりふをはいた。その回答はつぎのものだった。
うん、あるとも。貴方の州の私の友人達によろしくと伝えて、アメリカ合衆国の法律に反対して1滴でも血が流されれば、私はそのような反逆的行為に関わり私が捕まえた最初の者を、手近な最初の木に吊すことだろう、と言ってくれ。
関税以外の他の問題はまだ決着していなかった。1830年5月、ジャクソンはメイズビル道路法案における重要な（特にケンタッキー州とヘンリー・クレイにとって）内陸改良計画に拒否権を発動し、5月末に議会が休会になるすぐ前にその他の計画にも拒否権を続けた。クレイはこれらの拒否権発動を使って、自らの大統領選挙運動を起ち上げた。1831年、アメリカ合衆国銀行の再国有化についてはクレイとジャクソンが対立する立場にあり、長く一触即発の問題を再開した。この問題は1831年12月にボルティモアで開催され、クレイを大統領候補に指名した国民共和党党員集会で取り上げられ、再国有化の提案は1832年1月6日に正式に連邦議会で起案された。上院を宰領する副大統領としてのカルフーンがヴァン・ビューレンを駐イギリス大使に指名する投票で最後の1票を投じて否決したとき、カルフーンとジャクソンの亀裂は注目の的になった。ヴァン・ビューレンはその後5月に開催された1832年民主党全国大会でジャクソンの副大統領候補に選出された。
1832年2月、ヘンリー・クレイは20年ぶりに合衆国上院に復帰し、新しい関税の計画とそのアメリカシステムの拡大を要求する3日間にわたる演説を行った。クレイは、ジョン・カルフーンや他の南部人に手を差し伸べようとして、翌年に予測される予算超過量に基づく1,000万ドルの歳入削減を提案した。この削減は主に国内生産者との競争が無い輸入品から出たものなので、少なからぬ保護は計画の一部として残っていた。ジャクソンは関税全体を28％まで下げる代案を提案した。この時は下院議員だったジョン・クィンシー・アダムズはその製造者委員会を使って妥協法案を作ったが、その最終形では、競争のない商品の関税率を下げ、毛織物、鉄および綿製品の高い関税は維持することで、歳入を500万ドル下げる案になっていた。そのような法案の通常制作者であるジョージ・マクダフィーの歳入委員会は政治的な操作を行う過程で、全製品にわたって大きく削減する法案を準備した。マクダフィーの法案は暗礁に乗り上げた。ジャクソンは、アメリカ合衆国銀行再国有化法案に拒否権を使った数日後の1832年7月14日に1832年関税法案に署名した。連邦議会はジャクソンの拒否権無効化に失敗した後に休会となった。
連邦議会が休会にはいると、ジャクソンはサウスカロライナ州の動きを注意深く見守った。無効化派は1832年関税法に意味ある妥協を見出さず、前述のような対応に出た。ジャクソンは、チャールストンで陸軍や海軍の軍人を離反させようとしているという噂を耳にし、陸軍長官と海軍長官に部隊や士官の忠実さに応じてローテーションを始めるよう命じた。ウィンフィールド・スコット将軍には陸軍作戦行動の準備をさせ、ノーフォークの海軍戦隊にはチャールストンへ向かう準備をするよう命じた。ジャクソンはジョエル・ポインセット、ウィリアム・ドレイトンおよびジェイムズ・Ｌ・ペティグルのような連邦主義者との連絡がいつでも可能なようにしておき、ケンタッキー州知事の弟ジョージ・ブレジットを派遣して独自に政界と軍隊の情報を集めさせた。ペティグルは10月の選挙に敗北した後で、ジャクソンに「州協議会と無効化の法案について直ぐにでも聴聞を準備」すべきと忠告した。1832年10月19日、ジャクソンは陸軍長官に宛てて、「砦と守備隊を民兵が急襲する試みが行われるであろう。十分な警戒によって守られ、力による試みは直ぐに排除され警告となる罰を与えられなければならない。」と書き送った。11月半ばまでにジャクソンの大統領再選が確実になった。
12月3日、ジャクソンは議会に4回目の年間教書を送った。それは「基調と要旨で断固として州の権限と農本主義」であり、一時的手段以外の保護を否定していた。無効化に関するその意図はヴァン・ビューレンに話していたように、「単なる泡としてほとんど検討もなく通過させ、現行法を有効と見て、抑制し止めさせる」ということだった。ジャクソンは政党や党派を超えるであろう「道徳の力」を生もうと期待した。無効化に言及した教書の1節は次の通りだった。
合衆国の4分の1において、合衆国の一体性を危険に陥れるまでは行かないまでも、歳入法の執行を妨げられる怖れのあるまで反対の声が高まったと述べるのは私にとって辛い任務である。中央政府の司法権遂行に投げ掛けられる障害が何であれ、役人の慎重さと人民の愛国心によって平和的にそれらに打ち勝つことができると期待している。しかし、この中庸と我々の仲間である市民の全ての良識に対する正当な依存が失望させられるようなことがあれば、そのような試みが行われるや否やそれを抑圧する法自体が十分に適用されると信じている。如何なる原因にしろ現行法の執行が不可能になるような緊急事態が起こるようなことがあれば、即座に連邦議会に通知され、それに対応するために必要と考えられる見解と手段が提案されるだろう。
12月10日、ジャクソンは主にサウスカロライナ州民衆に向けた別の声明を発した。この声明では、無効化派の立場を「非現実的な愚行」であり、「実行できない理論を追求する高度に抽象的考え方」と特徴付け、その信念を次のように簡潔に述べた。
1つの州によって採られようとしている合衆国法を無効化しようという権限は合衆国の存在と相容れないものであり、憲法の文面と明らかに矛盾しており、その精神からは認められず、それが基礎を置くあらゆる原理と一致せず、それが作られた偉大な目的を破壊するものである、と考える。
ジャクソンが使った言葉はサウスカロライナ州から上がってくる報告と結びついて、当事者双方の多くに軍事衝突の可能性を想起させた。ヴァン・ビューレンとトマス・ハート・ベントンなどに率いられる民主党の集団はこの危機を解決する唯一の手段が関税の少なからぬ低減であると見ていた。