中日新聞
特色

東海3県を中心に、静岡県、長野県、滋賀県、福井県（一部地域）、和歌山県を販売エリアとする。長年、「世界の動き 身近な話題」をキャッチフレーズに用いている。愛知・岐阜・三重の3県では「新聞は中日」のキャッチフレーズが浸透するほど購読率が高く、全国紙を大きく上回っている。東海本社（静岡県分）では「読みたい中日 読まれる中日」をキャッチコピーにしている。東京新聞が中日新聞社発行となったこともあり、東京に大きな取材拠点があることや、ブロック紙3社連合の北海道新聞、西日本新聞と相互に海外に数多くの特派員を送り出しており、全国紙でないにもかかわらず通信社の記事だけに依存していなかったが、2023年以降パリ支局の閉鎖など海外拠点を大幅縮小した結果、通信社の記事が大半を占めるようになった。2001年時点では25か所存在した海外支局は、2024年時点では4か所にまで縮小された。また、社説などを執筆する論説委員は系列紙の東京新聞を合わせると30人近くであり、全国紙並みの人数を有している。
販売エリアのうち、宅配エリアは下記の通り。
愛知県・岐阜県・三重県・福井県・・・全域
静岡県・・・下記を除く静岡市以西
川根本町、静岡市葵区の旧井川村地区
長野県・・・下記を除く長野市・麻績村・筑北村・青木村・松本市・下諏訪町・諏訪市・茅野市・原村以西
小川村、千曲市、坂城町、富士見町
滋賀県・・・下記を除く全域
高島市の旧今津町以外、大津市北部
東京新聞、北陸中日新聞、日刊県民福井など自社の別媒体で、一部地域を除く東海地方や北陸地方（富山県、石川県、福井県）、関東地方および近畿地方（滋賀県のほぼ全域と和歌山県の一部）までの広大な地域をカバーしており、全国紙ほどではないものの、複数の地域をカバーするブロック紙と呼ばれている。
「中部日本新聞」発足後、当時は東京を中心に東日本を販売対象としていた読売新聞と編集協定を結んでいたが、経営難に陥った東京新聞社の経営に関わることになったために、協定関係を解消した。
岐阜県については、県紙である岐阜新聞と激しい競合関係にあり、地元では（特に旧名古屋新聞系の小山派とは）犬猿の仲とも言われていた。これは、紙面における岐阜放送（ぎふチャン・GBS、岐阜新聞傘下の放送局）の扱いや、ぎふチャンテレビの愛知県方面へのスピルオーバー制限、[要検証]長良川河畔での花火大会に現れている。[独自研究?]愛知県向けラジオ欄での同局のサイズは、2010年9月30日までは極小サイズだったが、10月1日からは拡大した。詳しくは後述。
三重県内では、名古屋都市圏に属する北勢地方や津市以北の中勢地方を中心にシェアが高く、全県的に見ても県紙の伊勢新聞を大きく上回っている。昭和戦後期に四日市公害問題の四日市ぜんそく患者死亡の報道を盛んに行い、四日市支局を重視している。
ただし、大阪への通勤圏に属する中勢地方南部の近鉄大阪線沿線地域や伊賀地方は全国紙と激しい競合関係にある。
静岡県については、中日系の新聞の発行エリアが地域によって重複する。東京新聞（静岡版）は全県が「統合版」エリアであるため、朝刊のみの発行である。なお、全国紙は軒並み東京本社のエリアであり、岐阜県同様、県紙の静岡新聞とはライバル・競合関係である。
遠州（浜松・湖西・磐田・掛川・御前崎・菊川など）は、中日（東海本社版）のみの販売。なお、浜松市には東海本社がある。
県中部（静岡・藤枝など）では中日（東海本社版）と東京（静岡版）との併売。なお、東京（静岡版）は、静岡市内など、大井川以東の駿河地方のうち富士川以西の都市部で宅配で購読できるものの、駅売店・スタンド・コンビニなどでの1部売り、いわゆる「駅売り」は最近はほとんどしていない。また、専売所では併売はしているが、昭和末期は静岡大学図書館など一部の定期購読先では郵送対応で時差配達だったところがあった。なお、夕刊希望者には朝刊統合版と一緒に翌朝の配達になり、降雪などのアクシデントが起きた場合は朝刊時間帯には中日東海本社版の配達とお詫び文が添付され、夕刊時間帯に朝刊を再送する専売所もあった。
県東部（沼津・御殿場など）と伊豆（熱海・伊東・下田など）では、東京新聞（静岡版）のみの販売である。
県東部のうち、富士川流域の富士市・富士宮市では中日新聞（東海本社版）と東京新聞（静岡版）を併売（ただし、東京新聞は駅での即売はない）していたが、2020年12月31日付で中日新聞（東海本社版）の富士川以東への配送を取りやめたため、東京新聞（静岡版）のみとなった。
沼津市・裾野市と、伊豆地方に向けては当初より東京新聞（静岡版）のみの販売。
長野県については静岡県とは事情が異なり、全国紙は東京本社のエリアとなっているが、中日新聞系は読売新聞提携時代、東北信を読売（東京版）、中南信を中日（名古屋版）と住み分けていた名残から、中日（名古屋版）の単独エリアである。
そのため提携解消後は読売→読売本社→東京本社版・中日→中日本社版で統一されているが、中日新聞の東北信版は現在も発行されておらず、長野市など北信の一部地域では中信版が頒布されている。
また、1975年までは、同県地方紙の信濃毎日新聞が東北信偏重報道を行っていた影響から、主に飯田市・下伊那郡（南信の南信州地域に相当）で購読トップという逸話がある。
2007年上半期時点で、長野県内での発行部数（約4.8万）は、信濃毎日新聞の10分の1（日本新聞協会調べ）。
甲信越地方である新潟県と山梨県では、東京中日スポーツが山梨県の大部分の地域、新潟県の一部地域で購読できるが、中日・中スポ・東京は販売エリア外である。
滋賀県では、主に湖東・湖北で購読されている。滋賀県は大阪市を中心とした関西圏に属するが、県紙と呼べる新聞がなく、名古屋からも比較的近いため中日新聞が進出しており、京都新聞とともに県紙の代役となっている。名古屋に近い長浜市・米原市・彦根市などでは中日のシェアが高い。ただし、大阪や京都に近い大津市や高島市の湖西地域では京都新聞が主力となるため、中日の購読率は低い。→「京都新聞 § 発行エリア」も参照
福井県は北陸本社（北陸中日→日刊県民福井）の担当地域であるが、嶺北地方では中日（名古屋版）と併売している。
なお、僚紙・中日スポーツの滋賀・福井向けの新聞は、わずかな部数ではあるが京都市を中心とした京都府の一部地域の駅売店・コンビニエンスストア向けの即売が行われている。
2005年12月15日から、「通信と放送の融合ならぬ新聞と漫画のコラボレーション」として、税・予算記事の解説に漫画『現在官僚系 もふ』のキャラクターを起用している。
スポーツ欄のプロ野球関連の記事は、自社が親会社になっている中日ドラゴンズが中心である。そのためドラゴンズ関連の記事は試合の勝敗に関係なくほとんどカラーで扱われる。2011年の日本シリーズでは福岡ソフトバンクホークスに敗れたにもかかわらず、監督であった落合博満の退任も重なり、日本一のソフトバンクよりも写真が大きく扱われた。
経済関係ではトヨタ自動車のニュースが突出して取り上げられる。経済欄ではトヨタおよびトヨタグループの記事が常時4分の1を占め、連載記事でもトヨタがよく取り上げられる。また、トヨタの新車や人事については1面で取り上げられることもしばしばである（例：2023年2月12日1面「ランクル 初のＨＶ」）。
SDGsを本社で推進しているおり、しばしばその関連記事が載るが、ジェンダー関連は頻繁に掲載する一方、二酸化炭素排出抑制に貢献するモータリゼーションの見直し（モーダルシフト）は積極的に取り上げようとせず、むしろ前述のように、トヨタとの関係からモータリゼーションを重視し、2022年から岸田政権が行っているガソリン補助制度の継続を強く訴えたり、三遠南信自動車道や東海環状自動車道などの高速道路建設推進をアピールしている。
中京圏では夕刊の休・廃止が相次いでおり、2023年5月以後、朝夕刊をセットで販売するのは中日新聞を除けば、日本経済新聞名古屋支社管轄の日本経済新聞のみとなった。