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無駄な医療
背景

過剰医療の研究は、1970-80年代のJack Wennbergによる研究unwarranted variation
が先駆けである。彼は受給できる医療が、臨床的必要性ではなく市民の居住地域に関係すると報告した。
過剰医療により、患者は無用な合併症リスクに晒されることとなるが（医原病）、しかし医療提供者（医師や医療機関）は、出来高払い制度であれば過剰治療により更なる収入を得ることができる。出来高払い制度は過剰医療を行うことに大きな動機を与える。
米国の医療は1人あたり医療支出が世界で最も高く、医療支出が高額となる最たる理由に過剰医療が挙げられている。『ニューヨーク・タイムズ』は「米国は慢性的な過剰医療の国である」と述べている。米国における医療の30%は、患者に明確な利益をもたらさない不要な医療であると推定されている。
殆どの医師は、臨床検査が行われすぎていることを認識しているが、しかし「臨床検査が過剰に行われている可能性について、その検討を説得するのは依然として困難である」とされている。
こうした背景にて、Choosing Wisely（賢い選択）キャンペーンが2011年には始まったが、これはアメリカ内科医学委員会（英語版）が創設したABIM財団（英語版）によるものである。60以上のアメリカの専門機関が、不要で無駄であるばかりでなく、有害でさえありえるような治療介入を、2014年末までに一覧にする。
2009年にもイギリス政府は、年間約14万人の認知症患者が不要な抗精神病薬を処方され、毎年約1800人の死亡につながっているという報告をもとに、その使用の削減を国家戦略としており、2006年の約17%の使用率を、5年後の2011年には約7%まで減らしてきたことを認知症G8サミットにて報告している。
日本でも、2010年に厚生労働省が、うつ病などに対して安易に大量処方を行う薬漬け医療や、それによっておこる過量服薬事故に対する対策を開始している。こうした問題はたびたび報道されてきた。2014年6月に発売されたChoosing Wiselyを紹介している『絶対に受けたくない無駄な医療』という書籍が1か月で3刷りとなり、7月の社会保障制度改革推進会議では、風邪薬を保険適用から外すことを検討するなど、無駄な医療へと関心が集まっている。日本の242の急性期病院において、33種類の無駄な医療を調査した2022年の報告では、入院・外来あわせた患者1000人あたり、年間115〜219回の無駄な医療が提供され、その医療費は57〜129億円と推計されている。
2014年にBMJ（英国医学雑誌）でも、「医師たちは世界中の有害な医療の過剰使用を減らせるか？」といった記事にて、各国の取り組みを紹介している。オランダはアメリカと同様のキャンペーンを持ち、イギリスは英国国立医療技術評価機構（NICE）が治療の費用と効果の根拠を精査しているし、イタリアでは国家による「スロー医学」の取り組みの一環として「より多くは、良いということではない」キャンペーンを実施し、ドイツや日本ではまだ計画段階である。
要因

過剰医療をまねく理由には、医師側の便益、患者側の希望、不適切な経済的要因、医療制度、ビジネス的の圧力、マスメディア、意識の欠如、防衛医療などが挙げられる。
要因 > 保険制度および出来高払い制度

→「社会的入院」、「医薬分業」、「薬価差益」、および「多剤併用問題」も参照
患者の医療費が公的・民間医療保険で担われ、かつ医師の診療報酬が出来高払い制度である場合、治療費用を検討する動機が医師にも患者にも働かないため、無駄な医療を行うことに貢献することとなる。
要因 > 画像診断

→「医療被曝」も参照
画像診断の過剰使用は、重要でない事象を病気と診断する過剰診断につながるとされる。X線やCTといった画像診断の過剰使用によって、患者への医療が向上することはほとんどない。カナダ放射線医師協会（英語版）は、カナダの医療における画像診断の30%は不要なものであると推定している。米国放射線医学会(ACR)、王立放射線医学会(RCR)、WHOなどの団体は「妥当な基準」を策定している。
日本の医療においてはCTおよびMRIの設置台数の多さが指摘されており、人口あたりの台数は共にOECD各国中1位であった。ランセットには、日本は世界で最も年間の医療被曝が多いとする論文が掲載された。
要因 > 画像診断 > 医師自身への受診紹介

過剰医療をまねく理由の一つに、医師自身への受診紹介があるとされる。
複数の研究では、非放射線科医は、放射線設備の使用から収入が得られ、かつ自己への受診紹介が可能な場合、彼らは不必要な画像診断をより行う傾向にあるとされた。米国における画像診断増加の主な要因は、非放射線科医による自己参照行為に起因するとされる。米国ではこのような行為により、2004年で160億米ドルの年間医療費を発生させていると推定されている。
要因 > その他

救急部門受診の12-56%は不適切なものである。
入院措置。外来診療で十分な慢性疾患者を入院させる。社会的入院。
死亡率の高いグループや、末期の患者に対しても手術を行う。
不適切な抗生物質の投与。抗生物質処方の50%以上は不適切である。
消費者へのマーケティングの影響。病気喧伝。
オピオイド処方。
米国における輸血行為。
米国では、ステント術（費用は$20,000ドル）の8例に1例が非急性患者に対しての施術であった。
米国Redding Medical Centerにおける冠動脈バイパス術は、FBI捜査に発展した
2008年には、メディケア患者は胸部CT撮影の頻度が通常の二倍であった。
進行がん患者に対しては、他の癌患者よりも頻繁に検査が行われていた。
パップテストやヒトパピローマウイルス検査歴のある女性について、年間の子宮頸癌検査。
要因 > 防衛医療

→「防衛医療」も参照
医師は自身を医療訴訟から守るため、臨床的には不必要・有益性が少ない検査を実施する傾向がある。防衛医療の拡大は医療費を増加させ、2008年の米国医療費（2.3兆米ドル）の2.8%を占めると試算された。
削減方法

医師に、この処置や検査は必要か、その副作用などのリスクは何か、他の簡単なまた安全な方法はあるか、未処置ではどうなるか、費用はどれくらいになるかを質問するという「5つの質問」ポスターは、すでにアメリカの一部の診療所に貼られている。
削減方法 > 保険制度改革

→「包括払い制度」および「日本の医療 § 請求審査機能の強化」も参照
削減方法 > 医療技術評価

→「医療技術評価」、「根拠に基づく医療」、および「臨床ガイドライン」も参照
医療技術評価においては、治療手法について「医学的効果」と「経済的費用」の両面から評価が行われる。
削減方法 > 自己負担額の設定

→詳細は「生活保護問題 § 医療扶助の不適切受給問題」を参照
日本の医療扶助制度は、公費負担医療でありながら出来高払い制度を取っているため、過剰医療が指摘されている。
Choosing Wisely キャンペーン

→詳細は「en:Choosing Wisely」を参照
Choosing Wisely（賢い選択）キャンペーンは、アメリカ内科医学委員会（英語版）が創設したABIM財団（英語版）により2011年から展開された運動である。患者と医師に対して過剰医療についての情報を提供することで、医師と患者との関係を密にし、患者中心医療の推進を目的としている。
このキャンペーンにおいて、ABIM財団はそれぞれの分野学会に対し、各分野において過剰医療を行わないための推奨事項を5項目挙げるよう依頼した。各学会よりもたらされた勧告「Five Things Physicians and Patients Should Question（医師と患者が問い直すべき5つの項目）」の一覧はABIM財団のサイトに掲載されている。
またカナダにおいてはChoosing Wisely Canadaとして、カナダ医師会が主導している。
危険な徴候のない腰痛に対し、発症から6週間未満はX線撮影を行う必要はない。
副鼻腔炎に対し、症状が6日以降も続く場合や初診時より症状が悪化している場合を除き、機械的に抗生物質を処方すべきではない。
自覚症状のない低リスクの患者に対し、毎年のように心電図検査やその他の心臓検査を行う必要はない。
インスリン投与を行っていない2型糖尿病患者は、指グルコース試験を毎日家で実施する必要はない。
自覚症状のない成人に対し、定期的な健康診断は不要である。
低リスクの外科手術であれば、術前の所定の検査は不要である。
平均余命10年以下の成人に対しては、がん検診は不要である。
患者や医療従事者の利便性のために、CVカテーテルを設けたり、また挿入したままにしてはならない。
ウイルス性呼吸器疾患（副鼻腔炎、咽頭炎、気管支炎）と思われる場合は、抗菌薬を投与すべきではない。
4歳以下の子供の呼吸器疾患に対し、風邪薬や鎮咳剤を投与したり推奨してはならない。
頭部の軽い外傷に対し、CT撮影は不要である。
子供の単純な熱性けいれんに対し、CTやMRIなどの神経画像撮影は不要である。
日常的な腹痛の訴えに対し、CT撮影は不要である。
進行性の認知症には経管栄養法を推奨できない。代わりに経口摂取の援助を提案する。
認知症による行動と心理の徴候について、抗精神病薬を第一選択とすべきではない。
65歳以上に対し、HbA1cの7.5%未満達成のために薬物療法を行なうべきではない。ほとんどの場合は中程度の管理でよい。
高齢者の不眠症・興奮・譫妄に対して、ベンゾジアゼピンや他の鎮静催眠剤を第一選択とすべきではない。
無症候であれば、高齢者の細菌尿症に抗菌薬を用いるべきではない。
軽微・単箇所の外傷に対して全身CT撮影は不要である。
平均余命10年未満であり、家族や本人に大腸腫瘍の病歴が無い患者については、自覚症状がければ大腸癌検査は不要である。
病歴や健康診断結果において目立った特徴のない外来患者に対し、入院時や手術前の胸部X線撮影は不要である。
癌が原因ではない慢性痛に対しては、オピオイド系鎮痛剤を第一選択としてはならない。
患者に薬物依存症を含めたリスクを説明して話し合うまで、オピオイド系鎮痛剤による長期の薬物療法を行ってはならない。
癌が原因ではない慢性痛には、大きなリスクや費用になる不可逆的となるような治療は行わない。
頭痛に対し、脳波測定は不要である。
単純な失神に対し、他の神経学的症状がないのなら頸動脈造影は不要である。
片頭痛に対してのオピオイドやButalbital（英語版）の処方は、最終手段である場合を除いてすべきでない。
突発性難聴に対し、頭部CTは不要である。
中耳腔換気用チューブ留置後の耳漏に対し、合併症が無いのであれば経口抗生物質を処方すべきではない。
急性外耳炎に対し、合併症が無いのであれば経口抗生物質を処方すべきではない。
急性副鼻腔炎に対し、合併症が無いのであれば画像撮影は不要である。
主訴が嗄声である患者に対し、前喉頭検査をせずにCTやMRIをすべきではない。
適切な初期評価および経過観察が行われていない患者に対し、抗精神病薬を処方してはならない。
二種類以上の抗精神病薬を継続的に投与してはならない。
認知症による行動と心理的な症状の治療として、抗精神病薬を第一選択としてはならない。
成人の不眠症に対し、最初の治療介入として抗精神病薬を継続的に処方してはならない。
児童と青年に対して精神障害でないのならば、最初の治療介入として抗精神病薬を継続的に処方してはならない。
片頭痛の基準を満たすが容態が安定している患者に対し、神経画像研究は不要である。
頭痛に対し、MRI撮影が可能な状況であれば、緊急時を除いてCT撮影は不要である
臨床試験でないのであれば、片頭痛トリガーポイントへの外科的非活性化処置は推奨しない。
再発性の頭痛に対して、オピオイドやブタルビタールの処方は、最終手段である場合を除いて行わない。
頭痛に対し、OTC鎮痛薬を長期・頻繁に用いることは推奨できない（薬物乱用頭痛）。
徴候や症状のない平均余命の少ない患者に対し、ルーチン的がん検査は不要である。
高血圧・心臓病・慢性腎臓病（CKD, 糖尿病を含む）の患者に対し、NSAIDsの処方は避けるべきである。
合併型の睡眠障害でないのなら、慢性不眠患者への睡眠ポリフラフ検査は避けるべきである。
成人の慢性不眠症に対して睡眠薬使用を中心とした治療は避けるべきである。代わりに認知行動療法を勧め、必要なら補助療法を検討する。
児童の不眠に対し医薬品を処方してはならない。たいてい親子関係が理由であるため、行動療法的に介入する。
むずむず脚症候群の診断に対し睡眠ポリグラフ検査をしてはならない。病歴があいまいであり、周期的な脚の動きがあることを文章記録する必要がある場合は例外とする。
体重が安定した睡眠時無呼吸患者に対し、無症候性、接着性であるならば、陽圧気道療法の滴定研究を行ってはならない。
レッドフラッグがない発症から6週間以内の急性腰痛患者に脊椎画像の検査は行わない。
患者の改善を観察するために繰り返し画像検査は行わない。
能動的治療の目標設定なしに、腰痛障害に対して受動的もしくは軽減目的の物理療法機器の長期的な使用を避ける。
心理社会的スクリーニングもしくは評価なしに長期的な疼痛マネジメントを提供しない。
長期治療や腰痛予防を目的に腰痛サポーターやベルトを処方しない。
OECD各国の一人あたり保健支出（青は公的、赤は私的）
OECD各国の人口あたり医薬品消費額
Logo for the campaign
ノジマ

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 本社が入居するJR横浜タワー
種類:  株式会社
機関設計:  指名委員会等設置会社
市場情報:  東証プライム 7419 1994年12月6日上場 
本社所在地:   日本 〒220-0005 神奈川県横浜市西区南幸1丁目1番1号 JR横浜タワー26階  北緯35度28分00秒 東経139度37分20秒﻿ / ﻿北緯35.46667度 東経139.62222度﻿ / 35.46667; 139.62222座標: 北緯35度28分00秒 東経139度37分20秒﻿ / ﻿北緯35.46667度 東経139.62222度﻿ / 35.46667; 139.62222
本店所在地:  〒252-0242 神奈川県相模原市中央区横山1丁目1番1号
設立:  1982年（昭和57年）6月23日 （株式会社野島電気商会）
業種:  小売業
法人番号:  4021001013588 
事業内容:  デジタル家電製品の販売、付帯工事、修理、技術指導
代表者:  代表執行役社長 野島廣司
資本金:  63億3,000万円
発行済株式総数:  1億257万9,232株
売上高:  連結：7,613億100万円 （2024年3月期）
営業利益:  連結：305億6000万円 （2024年3月期）
純利益:  連結：199億7900万円 （2024年3月期）
純資産:  連結：1,789億2000万円 （2024年3月期）
総資産:  連結：5,471億4200万円 （2024年3月期）
従業員数:  連結：12,016人 （2023年3月31日現在）
決算期:  3月31日
主要株主:  野島廣司株式会社 14.91%  日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 10.81%  ティーエヌホールディングス 5.40%  日本カストディ銀行（信託口） 4.74%  ネックス社員持株会 3.66%  （2023年3月31日現在）
主要子会社:  「#関連会社」参照
外部リンク:  www.nojima.co.jp 
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株式会社ノジマ（英語: Nojima Corporation）は、神奈川県横浜市に本社を置き家電量販店を展開する企業。
首都圏を中心に家電量販店「nojima（ノジマ）」を展開する。店内アナウンスやチラシ広告では「デジタル専門店・ノジマ」「デジタルネットワーク・Nojima」等といったキャッチフレーズを採用しており、デジタルオーディオやパソコン、携帯電話を積極的に扱っている。携帯電話については専門店業態も展開しており、複数キャリア取扱店の他にキャリアショップも展開している。家電量販店売上高ランキングでは2022年期では、8位であったが、2024年3月期の決算短信では7613億円で業界暫定3位である。
株主構成

2016年からは東京証券取引所に上場しているが、主要株式の約3割を野島廣司および社長の資産管理会社である野島廣司株式会社、および創業者一族である野島家で個人所有しており、実質的に同族経営を行っている。2007年には新潟県を中心に店舗展開していた家電量販店の真電を吸収合併しており、真電の創業者一族もノジマの大株主として名を連ねている。なお、野島廣司の実弟・野島隆久はピーシーデポコーポレーションの代表取締役であり、資産管理会社「ティーエヌホールディングス」がノジマの主要株主に名を連ねているが、ピーシーデポとの法人間においては直接的な資本関係や提携関係はない。
真電とノジマが合併した際に、かつて真電の筆頭株主だったラオックスが一時ノジマ株を所有していた。2009年2月に、経営の悪化したラオックスの郊外型店舗の一部を同社の会社分割により新設された「株式会社ノジマ関東」（仮称）を子会社化して譲り受けることで基本合意した が、具体的譲渡方法で合意できず、3月末に合意を破棄した。代わりに、ラオックスの従業員約200人を受け入れることになり、ラオックスが閉店する郊外型店舗の一部で旧ラオックス従業員が主体となってノジマが居抜き出店することとなり、2009年5月から2010年9月にかけてラオックスの10店舗がノジマに転換された。2008年春以降、両社が店舗再編を行う過程においては閉店後のアフターケアを両社相互間で実施しているケースがある。その後2009年12月に発表されたノジマのコーポレート・ガバナンスで発表された大株主一覧からラオックスが消えている。
2019年10月、スルガ銀行の株式を岡野家から買い取って18.49 %の株式を保有する筆頭株主となり、2020年4月に同行の副会長に野島廣司が就任、2020年5月に両社の資本業務提携が発表された。しかし、経営方針を巡って両社が対立したため、野島がスルガ銀行の副会長を2021年6月に辞任。資本・業務提携の解消に向けて協議に入っていることが報じられている。その後、2022年3月8日にスルガ銀行との資本提携を解消し、翌9日にノジマが保有している同行株の全てを総額約174億円（1株407円）で売却することを発表した。
沿革

1959年（昭和34年） - 神奈川県相模原市に「野島電気工業社」を創設。
1962年（昭和37年） - 「有限会社野島電気商会」を設立。
1982年（昭和57年） - 「株式会社野島電気商会」に組織変更。
1983年（昭和58年） - シャープと共同でPOSシステムを導入。
1991年（平成3年） - 「株式会社ノジマ」に商号変更。
1994年（平成6年） - 日本証券業協会に株式店頭登録。
1995年（平成7年） - 子会社「株式会社テレマックス」を設立。
2000年（平成12年） - 「ソロン株式会社」と「株式会社イーネット・ジャパン」を設立。
2005年（平成17年） - 本社を神奈川県横浜市中区尾上町6番90号 HS大江橋ビル5階へ移転。
2006年（平成18年）
2月6日 - タワーレコードより株式会社ウェィヴを買収して子会社化。
全店舗に電子マネー・Edy導入。
2007年（平成19年）
3月1日 - 新潟県に地盤を持つ家電量販店「真電」運営の株式会社真電を吸収合併。
この年の冬から灯油・ガスを熱源とする暖房機器（石油ファンヒーター、石油ストーブなど）やコンロの店頭販売を見合わせる（顧客から注文を受けた場合に限り取り寄せで対応。機器の修理受付は通常通り実施）。製品の不具合による事故やリコールが相次いでいることを考慮しての措置。大手家電量販店では初のケース。
2008年（平成20年）
4月 - ソロン株式会社が株式会社テレマックスを吸収合併。
8月22日 - 子会社の株式会社WAVEの株式72.51%を株式会社メディアマーケティングシステムへ譲渡（92.49%→19.98%）。
10月1日 - 子会社（53.2%出資）の株式会社イーネット・ジャパンを吸収合併。
2010年（平成22年）
2月22日 - 神奈川県と、同県の環境施策である『クールネッサンス宣言』に基づく環境協定を締結。LED照明への買い換え促進のため、ハロゲン電球等の特殊電球を除いた白熱電球の取り扱いを中止する。
6月 - 本社を同市西区みなとみらい2丁目3番3号 クイーンズタワーB棟26階へ移転。
8月17日 - エアコン室内機落下事故防止に対し石膏ボード面に取り付けに使用する「壁ロック」と呼ばれるスクリュー型ボードアンカーを使用禁止にした。
11月25日 - 「日本初」を謳うペーパーレス携帯ショップとして「ノジマでんわ館六本木店」を開店。
2011年（平成23年）
2月28日 - この日をもって店頭での電子マネー決済取り扱いを終了。
6月28日 - 夏季の従業員の制服として、アロハシャツを導入。
7月12日 - 子会社であるソロン株式会社を吸収合併。
11月10日 - 業界で初めてプライベートブランド「EL SONIC」からシーリングライト（LED照明）を発売開始。
12月 - 西日本モバイル株式会社を設立。
2013年（平成25年） - カンボジアに子会社ノジマカンボジアを設立。
2014年（平成26年）
2月 - 株式会社ノジマステラスポーツクラブを設立。
3月17日 - 株式会社ケンウッド・ジオビットを完全子会社化し、株式会社ジオビットモバイルに商号変更。
6月 - 初の自社運営ショッピングモール「ノジマモール横須賀」をグランドオープン。運営カンボジアに出店し日本国外初進出。
7月 - 株式会社ビジネスグランドワークスを子会社化。
2015年（平成27年）
3月2日 - 完全子会社のITN株式会社がアイ・ティー・エックス株式会社を子会社化。
7月1日 - ITN株式会社がアイ・ティー・エックス株式会社を吸収合併し、ITX株式会社に商号変更。
2016年（平成28年）
6月17日 - 東京証券取引所第一部に市場変更。
2017年（平成29年）
4月1日 - 富士通からニフティ（同日付で富士通クラウドテクノロジーズに名称変更した旧ニフティ株式会社からコンシューマ事業を吸収分割により継承した新会社）の全株式を譲受し完全子会社化。
2019年（平成31年）
3月15日 - Nojima Asia Pacific Pte.Ltd.を通じて、シンガポールとマレーシアを中心に、家電、IT製品及び家具の小売事業を展開するCourts Asia Limitedの公開買付けが終了。およそ82億円を投じ、同社は完全子会社化された。
2020年（令和2年） - 本社を同市西区南幸1丁目1番1号 JR横浜タワー26階へ移転。
2021年（令和3年）
10月1日 - ソニー・ピクチャーズ エンタテインメントとJCOMからAXN系列の3社（AXNエンタテインメント・AXNジャパン・ミステリチャンネル）を買収。
2023年（令和5年）
1月16日 - マネースクエアHDを子会社化。
2月16日 - コネクシオを子会社化。
6月29日 -  公正取引委員会より、自社の店舗等で販売する家庭電気製品等を製造委託している下請事業者の一部より、「拡売費」「物流協力金」「セールリベート」「キャッシュリベート」「オープンセール助成」「発注手数料」を受け取っていた行為が、下請法第4条第1項第3号(下請代金の 減額の禁止)の規定に違反すると判断され、再発防止を勧告された。
2024年（令和6年）4月1日 - 子会社のAXNがソニー・ピクチャーズエンタテインメントからアニマックスブロードキャスト・ジャパンとキッズステーションを買収。
2025年（令和7年）1月6日 - VAIOを買収。
店舗 > 店舗展開

→現行店舗については ノジマ公式サイトの店舗案内 を参照
2021年現在、神奈川県80店舗、東京都57店舗、埼玉県34店舗、千葉県35店舗、茨城県6店舗、静岡県26店舗、山梨県7店舗、長野県3店舗、新潟県10店舗、愛知県1店舗の計259店舗 を、日本国外ではカンボジアに展開する。以下のような業態に区分できる。1都3県の店舗には店番号が振られており、1は相模原本店。
nojima（ノジマ） - いわゆる家電量販店型の総合店舗（ノジマでは「デジタルネットワーク専門店」と称している）。関東では単独店舗・路面店は少なく、マルイやパルコやららぽーと等の大型ショッピングセンターやダイエー・イトーヨーカ堂・イオンモール等の大型スーパーなどのテナントとしての出店が多い。他の家電量販店から居抜き出店するケースや、一度ノジマが撤退した商業施設（例:ニッケコルトンプラザ）に再開店するケースも多い。一方で、自社直営施設であっても「ままともプラザ町田」のようにノジマがテナントしては撤退して施設運営のみ継続するケースも存在する。
Shinden by nojima（真電） - 新潟県内のみで展開。真電からの譲受店舗で、業態そのものはノジマ店と同じ。6店舗。看板に「Shinden by nojima」の表記が残る（各店舗の写真で確認可能）が、公式サイトの店舗案内やその他の資料からは「真電」の文字が除かれている。2009年以降に移転新築や大規模改装を行った店舗では「真電」の表記を取りやめ、上記のノジマと同一の店舗形態に転換されている。
オーディオスクエア - 音響関係専門店。「ノジマ」店舗内に併設。2011年6月19日現在で4店舗。
キャリアショップ - 携帯電話専門店。通信電話キャリア別の店舗であるdocomoショップ、ソフトバンクショップ、auショップの総称。子会社の西日本モバイルが展開する四国・山陰地区の店舗はすべてauショップである。617店運営。
ノジマモバイル - 携帯電話専門店。2011年から展開を始めた新業態。新規出店の他、従来の「テレマックス」などの店舗をリニューアルした店舗も存在する。
ニフティモバイル - 携帯電話専門店。
大型ショッピングモール - 日本国内では「ノジマモール横須賀」、「東戸塚西口プラザ」、「ままともプラザ町田」、伊勢丹府中店跡地に出店した「ミッテン府中」の4店舗を展開し、海外ではシンガポールに「OURTS Singapore」を展開。
店舗 > かつて存在した業態

ソフマップユーフロント - 中古のパソコンやTVゲームを取り扱うソフマップのフランチャイズ店舗。ノジマの大型店舗にインショップ形式で展開。かつては複数店舗で展開していた。
でんわ館・でんわ館Express - 通信専門店。元々ノジマ直営の電話・通信専門店として立ち上げられた店舗。2011年6月19日現在で8店舗。
テレマックス - 携帯電話専門店。子会社だったソロンにより運営されていた店舗。2011年6月19日現在で46店舗。
Mac駅（マックステーション） - Appleのコンピューター「Mac（マック）」の専門店。当初はPower Mac・PowerBookのみしか扱っていなかったが、2000年頃から順次iMac・iBookの取り扱いを開始。Mac関連の周辺機器・ソフトウェアや中古Macも扱っていた。
コムドック - パソコン専門店。
PC BUY-KING（ピーシーバイキング） - Windowsアウトレット専門店。アウトレット専門と銘打ってはいるが新品パソコン・自作パーツ・PCソフト・中古PCなども取り扱っていた。2004年頃に閉店した入間店を最後に消滅。
Do-!（ドゥー） - ゲーム専門店。
店舗 > 店舗例

六本木店
ノジマ 真電白根店（新潟市南区）
※Shinden by nojima（真電）の店舗
イオンモールプノンペン店（プノンペン特別市）
サービス > ポイントサービス

1993年からポイントサービスを導入した。同様のサービスはすでに同業でもヨドバシカメラやビックカメラが先行していたが、郊外型家電量販店としては初のポイント制導入だと自称している。
2023年現在の名称は「ノジマスーパーポイント」。かつては磁気式・データ印字型のポイントカードだったが、2013年8月 にモバイルサイト会員のサービスに転換された。携帯電話のブラウザでモバイルサイト上のQRコードを表示、またはスマホアプリでQRコードを表示して提示する。しばらくは従来の磁気式カードも利用できたが、2014年5月をもって磁気式カードのポイント期限の更新を停止し、順次廃止された。
ポイントの有効期限は、かつては「最終購入日から2年間」 だったが、2013年から「最終購入日から1年間」 に変更された。
店舗に来店することで得られる「来店ポイント」制度もある。店頭スタッフに声をかけ、スタッフの持つモバイル端末で会員QRコードを読み取ることで付与される。初期は、一部店舗に設置された「ポイントゲッター」に会員カードをかざすもので、1日複数回のポイント付与が可能だった。2009年12月から「全店で1日1回」のポイント付与回数に制限が設けられた。2012年10月23日からモバイルサイト会員に加入し、会員カードと連携させたうえでモバイルサイト会員のQRコードを提示する形式に変更された。2015年2月からポイントゲッターが廃止され、前述の店頭スタッフが対応する形式になった。
サービス > クレジットカード

提携カードとして、「ノジマエポスカード」「ノジマ・ジャックス・JCBカード」を発行している。
広告 > CM

2010年からイメージキャラクターとして「ノジマ コンさる」を起用している。
広告 > スポンサー活動

2008年以降、神奈川県を拠点とするスポーツチームにスポンサーとして参加している。
2008年に横浜ベイスターズ（現・横浜DeNAベイスターズ）と3年間のユニフォームスポンサー契約を交わした。ユニフォーム袖部に「Nojima」のロゴが掲出される。同球団に関しては2010年のシーズンオフに住生活グループ（現・LIXILグループ）と本拠地移転を含めた身売り話が表面化した際に、地元神奈川の企業として地元残留を前提に球団の買収を申し入れる などの行動を起こしているが、実現に至っていない。逆に、同社の財務状況から勘案して「買収に現実味はなく、売名行為とみられても仕方がない」との懸念を示す報道も見られる。横浜DeNAベイスターズとなった2012年シーズンについても引き続きユニフォームスポンサーとなることが発表されている。
2008年はJリーグの横浜FCとも1年間のユニフォームスポンサー契約を結び、ベイスターズ同様袖部に「Nojima」のロゴが掲出されたが、こちらは1年のみで契約満了としている。
2011年からは3年契約でXリーグの相模原ライズと命名権契約を結び、新チーム名を『ノジマ相模原ライズ』とすることを発表している。企業がチーム名の命名権を取得する事例は、アメリカンフットボールでは初めて、他のスポーツを見渡してもリンク栃木ブレックス（バスケットボール、経営コンサルティング会社のリンクアンドモチベーションが命名権を取得。現宇都宮ブレックス）がある程度。なお当初期限だった2014年以降も契約を継続している。
2011年12月12日、『ノジマステラ神奈川』を設立し、日本女子サッカーリーグ（なでしこリーグ）への参入を目指すことを発表した。純然たる新規チームのため、2012年は最下部リーグとなる神奈川県3部リーグからスタートしたが、同年の皇后杯全日本女子サッカー選手権大会関東予選で準優勝したことで本大会の出場権を得られたため、2012年のチャレンジリーグ参入決定戦への参加資格を獲得、これを勝ち抜いたことにより設立2年目でのチャレンジリーグ昇格を果たした。2014年シーズンからは相模原の地名を付記し『ノジマステラ神奈川相模原』のチーム名としている。なお、ステラタウンに出店している。
2018年11月、発足したばかりの卓球のTリーグの2018-19シーズンから3年間のタイトルスポンサー契約を結んだ。2021年8月、2021-22シーズンからの3年間の延長契約を結んだ。
2022年7月鍵山優真とアンバサダー契約した
関連会社

→グループ企業一覧については ノジマ公式サイトのグループ企業一覧 を参照
2023年4月現在の主な関連会社は以下の通り。
ITX株式会社
携帯電話販売事業大手。2015年3月に日本産業第三号投資事業有限責任組合などから子会社を通じ株式取得。
ITXコミュニケーションズ株式会社
au・UQ専売ショップの運営、携帯電話の販売代理業務等。
株式会社アップビート
ソフトバンクショップ及びウィルコムプラザの運営。2014年3月17日にJVCケンウッドより買収し子会社化。
ニフティ株式会社
通信サービス、デジタルデバイス向けコンテンツ事業。2017年4月に富士通から買収し完全子会社化。
ニフティライフスタイル株式会社
「ニフティ不動産」を中心とする行動支援サービス事業。
株式会社セシール
総合通信販売事業。
コネクシオ株式会社
携帯電話の卸売・販売及び携帯電話を利用したソリューションサービスの提供
COURTS Asia Limited
シンガポール・マレーシア・インドネシアにおける家庭用電化製品、IT製品、家具等の販売。
Nojima（Cambodia）Co., Ltd.
カンボジアに設立され2014年に開所式を行われた。1店舗を運営。
AXN株式会社
アクションチャンネルやミステリーチャンネル、ザ・シネマの放送事業を担当。2021年10月1日にソニー・ピクチャーズ エンタテインメントから買収し完全子会社化。
株式会社ビジネスグランドワークス
企業教育研修コンサルティング業。
ノジマステラスポーツクラブ
女子サッカークラブチームの運営。
ソロン株式会社 - 携帯電話の卸売。一次代理店として開通業務も行うほか、ノジマ店舗内の携帯電話コーナーの運営も行っていた。2007年4月1日に、ノジマの携帯電話販売部門を会社分割により吸収。2011年7月12日にノジマが吸収合併。
株式会社テレマックス - 複数キャリア併売店「テレマックス」を展開。2008年4月1日をもってソロンに吸収合併。店舗はソロンに引き継がれる。
株式会社オー・ティ・エス - 人材派遣業。
株式会社イーネット・ジャパン - インターネット通信販売の「い〜でじ」を運営。2008年10月1日にノジマが吸収合併。
西日本モバイル株式会社
2012年にノジマの中国・四国地方での携帯電話販売事業について会社分割した子会社。本社はノジマと同じく相模原市だが、香川県高松市に四国本部を、鳥取県米子市に中国本部を置き、実務はそちらで行っている。
元々は 四国地方でauショップおよびウィルコムカウンターの運営を行っていた「株式会社四国新電電」と、中国・四国地方にてauショップの運営を行っていた「有限会社プロフィット」の2社が合併して2007年にソロン株式会社（後述）の子会社「西日本電電株式会社」として設立。2010年10月1日にソロンが吸収合併し「ソロン（株）西日本事業部」となり、さらに2011年7月12日にノジマがソロンを吸収合併したことによりノジマの「モバイル・コミュニケーション推進部西日本グループ」となっていた。
当初は2012年4月1日付けでの会社分割を予定していたが、会社分割にかかる関係官庁との協議の結論が出ないため、改めて2012年10月1日付けで会社分割が行われた。
2018年4月1日にアイ・ティー・エックスが吸収合併。
シグニ株式会社 - 医療機関（クリニック、薬局、動物病院など）への医療必需品販売ならびに経営支援サービス提供。ペットショップ、飼い主へのペット用品・サービス提供。2022年3月に全株式を譲渡。
テレビ番組

日経スペシャル カンブリア宮殿 唯一無二！感動接客でリピーター続出！ お家騒動を乗り越えた家電チェーンの舞台裏（2021年2月18日、テレビ東京）。
書籍 > 関連書籍

『失敗のすすめ 「教える」だけでは人も企業も育たない』（著者:野島廣司）（2011年10月1日、ダイヤモンド社）ISBN 9784478090213
『将来を本気で考える君へ 人生100年時代の就活相談』（著者:野島廣司）（2024年2月28日、ダイヤモンド社）ISBN 9784478090916
三島店（長泉市）
松本幸大 (俳優)

| まつもと こうた 松本 幸大 |
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生年月日:   (1989-01-13) 1989年1月13日（36歳）
出身地:   日本・東京都
身長:  173 cm
血液型:  A型
職業:  俳優、タレント
活動期間:  2003年4月12日 -
事務所:  ジャニーズ事務所（2003年 - 2023年） SMILE-UP.（2023年 - 2024年） STARTO ENTERTAINMENT（2024年 - ）
公式サイト:  STARTO ENTERTAINMENT > 松本幸大 > Profile
主な作品
 舞台 『どれミゼラブル！』 『正義ノ嘘人』
 
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松本 幸大（まつもと こうた、1989年1月13日 - ）は、日本の俳優、タレント。
東京都出身。STARTO ENTERTAINMENT所属。
来歴

2003年4月12日、ジャニーズ事務所へ入所。
2007年夏頃にはジャニーズJr.内のグループ・M.A.D.のメンバーとして活動。同グループは2011年に"MAD"と名前を変え活動を続けるも、松本以外のメンバーの退所により消滅。1年間は1人で活動を続けるが、今までできていた仕事すらできなくなってしまったため、背水の陣でジャニー喜多川に直談判。2016年11月11日にThey武道に増員メンバーとして加入する形で宇宙Sixを結成したことが2日後の『ARASHI LIVE TOUR 2016-2017 Are You Happy?』にて発表された。同グループではリーダーも務める。
2019年10月、舞台『どれミゼラブル！』で舞台初単独主演を果たす。
2020年10月3日に宇宙Sixが解散。以降はソロタレントとして活動。
2023年8月20日、ジャニーズ事務所公式サイト内に個人アーティストとしてのページが作成され、ジャニーズJr.を卒業。
人物

子供の頃、香港に住んでいた経験があり、趣味として英会話をあげている。
子供の頃から仮面ライダーが大好きで、将来の夢の一つとして「仮面ライダーになること」を掲げている。「仮面ライダー」シリーズも手掛けたきだつよしが脚本演出を務めた舞台に主演し、ヒーローの役を演じた際には「一歩近づけたのかな」と語っている。
出演

→グループとしての出演はM.A.D.、"MAD"、宇宙Sixを参照
出演 > 舞台

どれミゼラブル!（2019年10月3日 - 14日、博品館劇場 / 10月17日 - 22日、松下IMPホール / 10月30日・31日、ももちパレス大ホール / 11月3日・4日、電力ホール） - 主演・田中守 役
トムとジェリー 夢よもう一度（2019年8月3日 - 8月11日、御園座） - ジェリー 役（※松崎祐介・山本亮太とトリプルキャスト）
ELF The Musical（英語版）（2019年12月6日 - 15日、品川プリンスホテル ステラボール / 12月21日・22日、森ノ宮ピロティホール） - 主演・マイケル 役（浜中文一とW主演）
恋するアンチヒーロー（2020年8月29日・30日、三越劇場） - 主演・真中進 役
岸和田少年愚連隊〜あの頃のハートは今もある〜（2020年 秋の陣）（2020年11月14日 - 23日、こくみん共済 coop ホール） - 主演
Retrial：実験室（2021年2月5日 - 14日、品川プリンスホテル クラブeX / 2月27日、28日、COOL JAPAN PARK OSAKA WWホール）
イケメンヴァンパイア◆偉人たちと恋の誘惑 THE STAGE 〜Episode.1〜（2021年4月23日 - 29日、シアター1010） - 主演・レオナルド・ダ・ヴィンチ 役（松崎祐介・福士申樹・冨岡健翔と4人で主演）
レ・ミゼラブル〜惨めなる人々〜（2021年6月12日 - 20日、シアターΧ） - 主演・ジャン・バルジャン 役
レ・ミゼラブル〜惨めなる人々〜（2022年5月21日 - 29日、シアターX） - 主演・ジャン・バルジャン 役
レ・ミゼラブル〜惨めなる人々〜（2023年7月11日 - 16日、俳優座劇場） - 主演・ジャン・バルジャン 役
喜劇 老後の資金がありません（2021年8月13日 - 26日、新橋演舞場 / 9月1日 - 15日、松竹座） - 城ケ崎 役
喜劇 老後の資金がありません（2023年1月14日 - 28日、南座 / 2月1日 - 19日、新橋演舞場） - 城ケ崎快斗 役
九識のスプリント〜いざ、駆ける瞬間〜（2021年10月27日 - 11月3日、江戸川区総合文化センター 小ホール） - 主演
夏の夜の夢（2021年12月18日・19日、名古屋市芸術創造センター / 12月22日 - 26日、東京芸術劇場 シアターイースト） - ライサンダー　役
NAPPOS PRODUCE ナミヤ雑貨店の奇蹟（2022年2月26日 - 3月6日、サンシャイン劇場） - 翔太 役
冤罪執行遊戯ユルキル the stage（2022年4月23日 - 5月1日、ニッショーホール） - 山田風太 役
正義ノ嘘人（2022年7月15日 - 24日、シアターサンモール） - 主演・平田マコト 役
舞踏戦士オドルンZファイター(舞踏戦隊オドルンジャーZ)（2022年9月16日 - 19日、東京ドームシティ シアターGロッソ）- 主演・赤井彗星（オドルンレッド）役
ジパング！（2022年11月16日 - 20日、草月ホール） - 俣野志 役
仁義なきギャル組長〜ジャーナリスト土門瑛太の“M資金”真相解明ファイル〜（2023年4月12日 - 16日、日本橋劇場） - 主演・土門瑛太 役
DOLL（2023年6月1日 - 5日、渋谷区文化総合センター大和田 さくらホール / 6月16日 - 18日、京都劇場） - ズィーク（快斗） 役
夜への長い旅路（2023年9月16日 - 24日、すみだパークシアター倉） - 主演・エドマンド 役
舞台「ラフテイル・オブ・アラジン 〜Aladdin and the Magic Lamp Story〜」（2023年11月22日 - 26日、こくみん共済 coop ホール/スペース・ゼロ） - 主演・アラジン 役（今江大地とW主演）
舞台・破天荒フェニックス〜2023（2023年12月6日 - 12日、こくみん共済 coop ホール/スペース・ゼロ） - 奥野 役
日本昔ばなし 太宰治作品 お伽草紙より 舞台版『舌切雀』（2024年2月9日 - 18日、ヒューリックホール東京） - 藤原一郎太 役
〜Fallait pas le dire〜『それを言っちゃお終い』VIII.〜ドラマ・リーディング〜（2024年3月29日 - 4月15日、六本木トリコロールシアター）
役替わり朗読劇『5years after』ver.11（2024年5月21日 - 23日、赤坂RED/THEATER）
役替わり朗読劇『5years after』ver.12（2024年9月1日 - 3日、新国立劇場 小劇場）
オレンジの画面（2024年5月29日 - 6月2日、ザ・ポケット） - 主演・ミチナリ 役
夕 -ゆう-（2024年11月1日 - 10日、サンシャイン劇場 / 11月14日 - 17日、梅田芸術劇場 シアター・ドラマシティ / 11月23日〈予定〉、キャナルシティ劇場 / 11月29日 - 12月1日、ウインクあいち / 12月12日〈予定〉、カナモトホール） - 塩谷憲太郎 役
アヴニール夢見が丘2025〜とあるアパートの面白い物語〜（2025年1月9日 - 13日〈予定〉、赤坂RED/THEATER） - 主演・健太郎 役
キャッシュ・オン・デリバリー（2025年2月6日 - 9日〈予定〉、あうるすぽっと / 2月14日 - 16日〈予定〉、名古屋市中川文化小劇場 / 3月8日・9日〈予定〉、松下IMPホール） - ノーマン・バセット 役
出演 > テレビドラマ

アイシー〜瞬間記憶捜査・柊班〜 第6話（2025年2月25日、フジテレビ） - 矢崎剛 役
質屋

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: この項目では、金融業について説明しています。1964年のアメリカ映画については「質屋 (映画)」をご覧ください。
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: 「一六銀行」はこの項目へ転送されています。岐阜県の地方銀行「十六銀行」とは異なります。
古くからある日本の質屋の店構え
質屋（しちや、英: pawn shop）とは、財産的価値のある物品を質として担保に取り、流質期限までに弁済を受けないときは当該質物をもってその弁済に充てる条件で金銭の貸し付け業務を行う事業者を指す。質店や質舗、名古屋及び関西ではひちやとも呼ばれ、一六銀行（いちろくぎんこう）と言う俗称でも知られる。物品を質草にして金銭を借り入れることを「質入れ」といい、借入金を弁済して質草を取り戻すことを「質請け」という。
概要

質屋は通常、宝石類、楽器、家庭用オーディオ機器、コンピュータ、ゲーム機器、テレビ、カメラ、電動工具、礼服、眼鏡、スマートフォン、タブレット端末その他の比較的貴重な物品を質草として受け入れる。法的に銃所持が認められている国々では、銃器も質草になりうる。
流質期限までに借入額+合意した利息額を弁済することで、質草が手元に戻ってくる仕組みである。その期日や利率は、法律および質屋の方針によって決定される。流質期限までに弁済が行われなかった場合、担保の質草は質屋によって他の顧客に売却されることとなり、「質流れ」と呼ばれる。
他の金融業とは異なり、質屋は顧客の信用情報に破綻した貸付金の報告を行わない。これは、質屋は顧客から預かった担保の品を物理的に所有しており、その物品を完全売却することで貸付金を取り戻すことができるので店側が損害を受けることはないからである。ただし、日本の質屋は法で定められた備え付けの帳簿に、流質物処分をはじめ質の契約取引をその都度記載しなければならない。
また、顧客から完全に買取った物品も販売している。 一部の質屋は、顧客によって持ち込まれた物品と店内にある品との交換にも前向きである。
歴史

西洋では、古代ギリシアとローマ帝国に質屋が存在していた。 同帝国が自らの文化を広めるにつれて、一緒に質屋ビジネスも普及していった。 同じく東洋では、皇帝や他の権力者によって厳しく規制された時代を経て、1500年前の中国に今日と変わらない質屋のビジネスモデルが仏教の僧院に存在していた。
初期のローマカトリック教会が貸付金に利子を請求することを禁じていたにもかかわらず、フランシスコ会は貧しい人々への援助としてこの慣習を始めることを許されたという証拠がいくつかある。質屋はウィリアム征服王と共にイングランドに到着した。1338年に、エドワード3世はフランスとの戦争資金を捻出するために自身の宝石類を質入れした。1415年にはヘンリー5世がほぼ同様のことを行っている。ロンバート金貸しは人気のある社会階級ではなく、ヘンリー7世は彼らをずいぶん虐げた。1603年に反ブローカー法(Act against Brokers)が可決され、1872年まで法令全書に残っていた。それはロンドンにいる多くの偽装質屋（の取り締まり）を目的としていた。こうしたブローカー達は間違いなく盗品売買をしている輩だと見なされていた。
十字軍は軍隊を調達し、武装して聖地に輸送する資金づくりのため、主にフランスで、自分達の土地の所有権を修道院と教区に質入れしていた。完全な返済の代わりとして、教会は一定期間の間（その土地で採れた）収穫の一定量を受け取り、それはある種の公平性をもって償還に充てることが可能だった。
質屋も慈善団体になることがある。 1450年、フランシスコ会の修道士バーナバ・マナッセイがイタリアのペルージャでモンテ・ディ・ピエタ運動を始めた。それは質草で担保された無利子ローンの形で財政援助を提供した。利子の代わりに、モンテ・ディ・ピエタは借り手に教会への寄付をするよう促した。それはイタリア全土に広がり、後にヨーロッパの他地域にも及んだ。スペインで最初のモンテ・デ・ピエダド組織はマドリードで創設され、そこからその考えはペドロ・ロメロ・デ・テレロス、サンタ・マリア・デ・レグラ伯爵、カラトラバ騎士団 によってヌエバ・エスパーニャに移された。ナシオナル・モンテ・デ・ピエダド(en)は慈善団体で、ソカロあるいはメキシコシティのメイン広場近辺に本部を置く質屋である。1774年から1777年の間に、貧困者に無利子または低利の融資を提供する運動の一環として、ペドロ・ロメロ・デ・テレロスによって設立された。1927年にそれはメキシコ政府から国民的慈善団体として認められ、今日ではメキシコ全土に152以上の支店を持つ急成長中の金融機関となっている。
事業モデル

顧客が質草となる物品を質屋に持ち込んだ時、質入れのプロセスが始まる。質入れする（あるいは、場合によっては完全売却する）一般的な物品には、宝石類、電子機器、収集品、楽器、道具、そして（地域の規制次第だが）銃器が含まれる。 金、銀、プラチナは人気のある品で、価値のない壊れたジュエリー形状でもしばしば購入される。金属類は、成分金属の重量による価値から、依然として地金ディーラーや製錬所に大量に販売される可能性がある。同様に本物の宝石があるジュエリーは、それがたとえ壊れていたり欠けていたりしても価値がある。
質屋は、質草が盗品かもしれないというリスクを引き受けている。ただし、多くの管轄区域の法律では、地域社会と業者のいずれも知りえずに盗品を取り扱うことに関して保護されている。これらの法律では、質屋が写真付きの身分証明書（運転免許証や政府発行の身分証明書など）、および質屋が購入した商品の保管期間（現地の法執行機関が盗まれた物品を追跡する時間を確保するため）を通じて、その販売者を明確に識別する。一部の管轄区では、質屋は新たに質入れされた全ての物品および関連づけたシリアル番号のリストを警察に提出しなければならず、そのため警察は盗難に遭った物品の有無を判別することができる。多くの警察は、地元の質屋を訪問して盗まれた品がそこに置かれていないかを見るよう、強盗や空き巣の被害者に助言している。一部の質屋は盗まれた財物の購入を避けるため独自のスクリーニング基準を設定している。
質屋は物品を吟味して、瑕疵や傷その他の汚損について調べることにより、その状態および市場価値を査定する。 市場価値に影響を与える側面としては、コミュニティや地域における物品の需要と供給がある。一部の市場では、中古品市場が中古ステレオやカーステレオで溢れていて、例えばそこの質屋はより高品質のブランド名しか受け入れないこともありえる。また、内陸地域でのサーフボードとか暖冬地域でのスノーシューなど、販売が困難な品目を顧客が質入れすることもありうる。質屋主は売却困難な品を断ったり、あるいは低価格を提示する。ハンマーや手のこぎりのように時代遅れとはまるで無縁なものもある一方、電子機器やコンピューターといった商品はすぐに廃れて売れなくなってしまう。質屋主は事物を正確に査定できるよう、コンピュータ、ソフトウェア、その他電子機器の様々な製造元やモデルについて学習する必要がある。
様々な品の価値を評価するため、質屋はガイドブック、カタログ、インターネットの検索エンジン、そして彼ら自身の経験を活用する。一部の質屋は宝石鑑定の訓練を受けたり、またはジュエリーを評価するための専門家を雇っている。中古品を受け入れるリスクの1つに、その物品が偽造品かもしれないことがある。物品が偽のロレックス腕時計といった偽造品であれば、それは本物のアイテム価値のごく僅かな価値しかないだろう。この品は本物で盗難の可能性が低い、そして市場価値もあると質屋が判断すると、質屋は顧客にそれに対する金額を提示する。もしも（大半の場合そうだが）質屋が古物商の認可を受けているなら顧客はその品を完全売却するか、融資の担保としてその品を質入れすることができる。大半の質屋は、融資金額を顧客と交渉することに前向きである。
事業モデル > 融資額の決定

融資額を決定するために、質屋主はいくつかの要因を考慮する必要がある。重要な要素は物品の再販価値の予測である。これはしばしば範囲の観点から考えられるが、質屋が店ではそれを顧客に売れないとして古物卸売業者に売却することを彼らが決定した場合の、古物卸売価格が低い地点となる。同範囲におけるより高い地点は質屋での小売販売価格である。例えば、5年物のラップトップPCが顧客により1000ドルで購入されることもありうる。しかしながら、質屋にある中古品として、質屋での購入価格として250ドルしか値が付かないこともありうる。なぜなら顧客は、それが検出が難しい問題をいくつか抱えているため売り手に処分された「欠陥品」の可能性があることに用心深く、また一般的に質屋は販売した商品に対して保証を提供しないためである。中古電化製品の卸売業者は質屋主からラップトップを100-150ドルで購入する筈である。彼らには中古電化製品の店で売ることができるよう物品をオーバーホールして修理する電気技術者を雇う追加コストがあるため、卸売業者は小売価格より低い価格を払うのである。
また質屋主は問題となる物品に関する需給の知識も考慮して、ラップトップを卸売業者に100ドルで売るか、質屋の顧客に250ドルで売ることになるかを決定する。中古ラップトップの国内市場が飽和している（同在庫が過剰になっている）と質屋主が確信するなら、それを卸売業者に引き取ってもらう必要があり、彼らはラップトップで100ドルしか手に入らないことを恐れる筈である。期待される収入としてその数字を念頭に置きつつ、質屋主は店の経費（家賃、光熱費、電気代、電話接続、イエローページ広告、ウェブサイトの費用、人件費、保険、警報システム、警察に没収されて喪失した品など）および営業利益を考慮に入れなくてはならない。そのため、新品の時に1000ドルを支払ったこのラップトップを持って来た顧客が、あらゆるリスクとコスト要因を考慮に入れている質屋主から僅か50ドルを提示されることも起こりうる。
融資額を決定する際に、質屋主は顧客が数週間または数ヶ月間の金利を支払った後に融資額を弁済して質草物品を取り戻す可能性も評価する。質屋というビジネスモデルの鍵は融資額から利子を生みだすことにあるため、質屋主としては融資期間の利子を払った後に顧客が取り戻したいと思う可能性が高い物品を受け入れたいところである。極端なケースとして、顧客が回収にまるで関心のない物品しか質屋が受け入れなかった場合、それは利子からお金を稼ぐことはなく、その店は事実上の古物取り扱い業だと言えるだろう。
顧客が物品を取り返そうと弁済する可能性が高いかどうかを判断するのは主観的な決定であり、質屋主は多くの要因を考慮に入れて構わない。例えば、健常な若者が電動車椅子を質入れに質屋にやって来た場合（彼は亡くなった祖父母の遺品だと主張している）、質屋主はその物品が質草になるのか怪しむこともある。一方、中年男性が最高級ゴルフクラブを質入れする場合、質屋主は彼がその物品のために弁済することに関してより信頼できると判断するかもしれない。問題の品が自分にとって重要であることを質屋主に説得しようとする顧客もいるだろう（「そのネックレスは私の祖母のものだから、私はネックレスのために確実に弁済します」）。また別の顧客は同じ店に通い、お金を借りる方法として同じ物品を繰り返し質入れし、そして融資期間の終了前に利子を払い、質草を回収するために弁済を行う。従って、質屋は弁済してくれそうだと分かれば融資を組んでくれる。
物品の販売可能性やそれに対する顧客の借入希望額もまた、質屋の評価に反映される。顧客が非常に売れ行きの良い物品を低価格で質入れする場合、質屋はその品で素早く利益を得ることができるため、顧客が弁済する可能性が低くとも質屋はそれを受け入れることがある。ただし、顧客が極端に低い価格を提示した場合、その品が偽造品あるいは盗難品である可能性を示唆しているので、質屋はその提案を辞退することもある。
例えばスウェーデンなど一部の国では、質草の低評価による顧客の犠牲（暴利による財政的苦痛や顧客の無知による損害）で質屋業が不当な利益を得ないようにするための法律がある。そこでは、質屋は質草を保持しなくともよいが公売でそれらを売却しなければならないと書かれている。借入金支払い後の超過分や利息およびオークション費用は顧客に支払わなければならない。物品がこれら経費をカバーする価格を取得しない場合、質屋は物品を保持して、他のルートを通してそれを売却することもありうる。こうした保護にもかかわらず、質による方法で顧客がお金を借入れるコストは高くついてしまうため、当人が質草を買い戻すことができないのなら、大抵の場合は物品を直接売却するほうが良いとされている。