stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
ジョージ・ウェルズ・ビードル
人生と研究

ビードルはネブラスカ州のワフーで生まれた。彼は1926年にネブラスカ大学で農学の学位を取得した。指導教官のフランクリン・ケイムの勧めでコーネル大学の大学院に進学し、初めは生態学を専攻した。しかしすぐに専攻を遺伝学と細胞学に変更し、ローリンズ・エマーソン、バーバラ・マクリントックの下でトウモロコシの遺伝学の研究を行った。彼は1931年にコーネル大学で博士号を取得した。
ポスドク時代には、彼はカリフォルニア工科大学のトーマス・ハント・モーガンの研究室でアルフレッド・スタートバントらとともにショウジョウバエ（Drosophila melanogaster）の遺伝子の研究を行った。そこで彼はボリス・ エフリュッシとともにハエの幼虫に外来細胞を移植して腹部に第三の目を作らせる技術の開発を行い、目の色を変える変異体は目の色素を作る代謝過程に関与する遺伝子が変異していることを明らかにした。この過程に関与する反応や物質を詳しく調べる実験を進めるうち、彼は生化学者のエドワード・タータムに共同実験を持ちかけられた。彼らはvermilionと呼ばれる変異体からの色素の前駆体の単離に成功したが、ドイツの別のグループにわずかに先を越された。ショウジョウバエを使った実験が認められ、彼はハーバード大学、スタンフォード大学の教授となった。
テータムとビードルは、生化学、遺伝学の実験により適したモデル生物としてアカパンカビを選んだ。アミノ酸やビタミンなどの栄養要求性変異株を作り、個々の遺伝子変異は代謝過程や物質生産過程の個々のステップに関わっていることを明らかにした。この実験結果より、1941年に、1つの遺伝子は複雑な表現系ではなく、1つの特異的な酵素のみを規定するという｢一遺伝子一酵素説｣が生まれた。彼らの研究は分子遺伝学に新たな道を開き、遺伝子の働きや物質の生合成の経路の解明に役だった。
1946年、ライナス・ポーリングの紹介で、ビードルはカリフォルニア工科大学に新設される生物学部門の責任者となった。冷戦の初期には、ビードルは共産主義を懐疑し、核兵器による放射能の危険性に警鐘を鳴らした。1961年から1968年まではシカゴ大学の総長を務め、トップクラスの大学との評価を再構築した。1966年には著書The Language of Lifeを出版した。総長を退任すると彼は研究の道に戻り、現在はトウモロコシとブタモロコシの進化学的な関係を研究している。しかし1970年代後半に、彼はアルツハイマー病に罹り、自分の手で実験を続けるのは困難となった。ジョージ・ビードルは1989年に、2番目の妻のミュリエル・バーネット・ビードルは5年後の1994年になくなった。彼には前妻のマリオン・ヒル・ビードルとの間に、1931年に生まれた一人息子のデイビッドがいる。
受賞歴

1950年 - アルバート・ラスカー基礎医学研究賞
1958年 - メンデル・メダル、ノーベル生理学・医学賞
1984年 - トーマス・ハント・モーガン・メダル
水上泰生

水上 泰生（みずかみ たいせい、1877年10月24日 - 1951年2月21日）は、日本の日本画家。
経歴

福岡県筑紫郡住吉村（現・福岡市）に生まれる。本名は泰生（やすお）。1901年福岡県中学修猷館を経て、1906年、東京美術学校日本画科を首席で卒業する。
その後、寺崎広業に師事し、日本絵画協会・日本美術院連合絵画共進会展や、広業を会長として門下生らを中心に組織されていた美術研精会の展覧会などに出品。1907年、東京勧業博覧会に『残菊』で褒状を受け、同年帰郷して福岡県女子師範学校教諭などをつとめる。
1913年、第7回文部省美術展覧会（文展）の第一科に『桐』が初入選。1914年、第8回文展で『琉球の花』が3等賞を受賞。1915年、第9回文展で『樺太の夏』が3等賞を受賞。1916年、再び上京し、第2回聖徳太子奉讃美術展に『竹林双鶴』を出品。その後、帝国美術院展覧会（帝展）と改名した官展に出品を重ねるが、1920年、帝展審査に反発して石井林響、島田墨仙らと如水会を結成。
1927年、帝展委員に選定され、1928年、帝展の無鑑査（鑑査なしで出品できる資格）となる。1935年の帝展改組では第一部会の結成に実行委員として参加。1936年秋の文展招待展に『群鯉二態』を招待出品。1937年、革新日本画会の結成に創設会員として参加する。1941年、1943年と文部省美術展覧会（新文展）と改名した官展に無鑑査出品、1944年、戦時特別文展の『国華凌霜』が最後の官展出品となる。
写生的な花鳥画を得意とし、特に鯉を描いて第一流であったため、「鯉の水上」といわれた。
1938年の落成で福岡市指定文化財である住吉神社能楽殿の舞台で、背面と側面の鏡板の老松・若竹は水上の手によるものである。
1951年2月21日、東京都杉並区の自宅において死去。享年73。
ジョージ・ハント

ジョージ・サムエル・ハント（George Samuel Hunt, 1910年2月22日 - 1996年9月19日）は、イングランド・サウス・ヨークシャー・メクスバラ出身のサッカー選手。
経歴

1929年にチェスターフィールドFCでデビューする前にバーンズリーFC、シェフィールド・ユナイテッドFC、ポート・ヴェイルFCでトライアルを受けたが、いずれも受かることは無かった。チェスターフィールドで僅か1シーズンのプレーの後、1930年6月に1500ポンドでトッテナム・ホットスパーFCへと移籍した。
トッテナムでは1931年から1934年までの3シーズン連続でクラブの最多得点者となるなど、エースストライカーとして活躍。1932-33シーズンは32ゴールを挙げ、1部昇格に貢献した。トッテナムでは公式戦通算で198試合に出場し、当時のクラブの最多得点記録となる138ゴールを挙げた。2022年現在でも歴代7位の記録である。
1937年にノース・ロンドン・ダービーのライバル、アーセナルFCへ7500ポンドの移籍金で加入。3ゴールにとどまったが、チームはリーグタイトルを獲得した。
1938年にボルトン・ワンダラーズFCへ4000ポンドで移籍。1938-39シーズンは23ゴールを挙げた。その後は第二次世界大戦の影響でキャリアを中断したが、1946年からはシェフィールド・ウェンズデイFCで2シーズンプレー。その後、現役を引退した。
イングランド代表としては3試合に出場。当時の世界記録である、13万6259人の観客を集めたスコットランド代表とのホームでの試合でデビューし、代表キャリアで唯一のゴールを決めたが、チームは1-2で敗れた。
現役引退後の1948年からはボルトンのコーチを務めた。1957-58シーズンのFAカップ優勝時のスタッフの1人だった。
上遠野

上遠野（かみとおの、かどおの、かとおの、かどの）
上遠野村（かどおのむら） - 福島県石城郡に属した村。現在のいわき市南東部にあたる。
日本の姓。読みは上記の通りさまざまである。
上遠野氏（かみとおのし） - 日本の氏族。
宇部工業高等専門学校

| 宇部工業高等専門学校 |
| --- | --- |
 
 ja
略称:  宇部高専
英称:  National Institute of Technology, Ube College (NITUC)
設置者:  国立高等専門学校機構
種別:  国立工業高等専門学校
設立年:  1961年
学科:  機械工学科 電気工学科 物質工学科 制御情報工学科 経営情報学科
専攻科:  生産システム工学専攻 物質工学専攻 経営情報工学専攻
所在地:  〒755-8555
 山口県宇部市常盤台2-14-1 北緯33度57分19.3秒 東経131度16分29.5秒﻿ / ﻿北緯33.955361度 東経131.274861度﻿ / 33.955361; 131.274861
ウェブサイト:  https://www.ube-k.ac.jp/
 ウィキポータル 教育  ウィキプロジェクト 学校
テンプレートを表示
宇部高専の位置（山口県）
宇部工業高等専門学校（うべこうぎょうこうとうせんもんがっこう、英称:National Institute of Technology, Ube College ，NITUC）は、山口県宇部市にある日本の国立高等専門学校である。1962年に設置された。略称は宇部高専。
概観

宇部工業高等専門学校は、国立宇部工業短期大学を前身とし、高等専門学校制度が発足した1962年に国立高専第1期校の12校のひとつとして設置された。
山口県内には後に、大島商船高専（1967年）、徳山高専（1974年）が設置されるが、全国に51校しかない国立高等専門学校が、1つの県で3校存在するケースは非常に珍しい（他県で3校設置は福岡県のみ（北九州高専、久留米高専、有明高専）。また、面積が国土の約2割を占める北海道には、4校設置されている）。
また宇部高専には高専としては珍しい情報系の学科、経営情報学科が設置されている。経営情報学科が設置されているのは全国54高専の中で宇部高専だけである。
沿革

1961年4月1日　国立宇部工業短期大学開学、山口大学長 田中 晃が初代学長を併任。
1962年4月1日　国立宇部工業短期大学に国立宇部工業高等専門学校を附設し開校、山口大学長 田中 晃が初代校長を併任、機械工学科・電気工学科設置。
1963年4月1日　山口大学工学部常盤寮第4寮を仮宿舎として開寮。
1964年4月1日　新寮を宇部工業高等専門学校白鳥寮と称し、常盤寮より移転を開始。
1966年
2月2日　校歌制定（作詞：上田敏雄／作曲：岡田昌大）。
3月31日 国立宇部工業短期大学廃止。
4月1日　工業化学科設置。
1969年4月1日　1・2学年男子全寮制実施（3～5学年は希望制）。
1987年4月10日　国費外国人留学生受入開始。
1988年4月1日　制御情報工学科設置、総合技術教育センター設置、1・2学年男子全寮制を2学年男子自宅通学可に一部緩和。
1990年
4月1日　工業化学科を物質工学科に改組。
4月10日　1・2学年男子全寮制を廃止、白鳥寮に女子寮を設置。
1992年4月1日　経営情報学科設置、学校週5日制開始。
1997年4月1日　専攻科（生産システム工学専攻、物質工学専攻）設置。
2003年12月16日　地域共同テクノセンター設置（総合技術教育センターを統合）。
2004年4月1日　独立行政法人国立高等専門学校機構宇部工業高等専門学校に移行。
2005年
4月1日　専攻科（経営情報工学専攻）設置。
5月12日　教育プログラム「創造デザイン工学」日本技術者教育認定機構（JABEE）認定。
2009年4月23日　教育プログラム「経営情報工学」日本技術者教育認定機構（JABEE）認定。
2014年
シンボルマークおよびスクールカラー（ロイヤルブルー）制定。
4月1日　JABEE認定教育プログラムの「創造デザイン工学」を「生産システム工学」に名称変更。
2016年3月9日　教育プログラム「物質工学」日本技術者教育認定機構（JABEE）認定。
2017年4月1日　2学期制から4学期制に移行。
2019年　教育プログラム「経営情報工学」日本技術者教育認定機構（JABEE）認定取り止め。
2020年　教育プログラム「生産システム工学」及び「物質工学」日本技術者教育認定機構（JABEE）認定取り止め。
2022年4月1日　国際寮運用開始。
歴代校長

初 代：田中 晃（山口大学名誉教授、山口大学長併任）
第2代：加藤 常太郎（九州大学名誉教授、元 九州大学生産科学研究所長）
第3代：山縣 清（九州大学名誉教授、元 九州大学工学部長）
第4代：今川 博（元 山口大学工学部長）
第5代：木村 規（元 山口大学工学部教授）
第6代：大原 資生（山口大学名誉教授、元 山口大学工学部長）
第7代：三分一 政男（山口大学名誉教授、元 山口大学長）
第8代：幡中 憲治（山口大学名誉教授、元 山口大学工学部教授）
第9代：福政 修（元 山口大学大学院理工学研究科教授）
第10代：三谷 知世（元 東京工業高等専門学校教授）
第11代：山川 昌男（元 文部科学省大臣官房文教施設企画･防災部 施設企画課長)
第12代：金寺 登（元 石川工業高等専門学校教授）
設置学科

2023年度現在、下記の学科が設置されている。括弧内は略称。修業年限は本科5年、専攻科2年である。
設置学科 > 本科（準学士課程）

機械工学科（M）：工業製品の研究開発、設計、生産技術などに係わる実践的機械技術者を育成。略称は「Department of Mechanical Engineering」より。
電気工学科（E）：電力、電子・制御、情報・通信などの分野の実践的電気技術者を育成。略称は「Department of Electrical Engineering」より。
制御情報工学科（S）：情報通信技術を駆使し、ロボットなどの動きを制御することができる実践的情報技術者を育成。略称は「Department of Intelligent System Engineering」より。
物質工学科（C）：化学工業または生物工業における開発、生産などに係わる実践的技術者を育成。略称は「Department of Chemical and Biological Engineering」より。
経営情報学科（B）：経済社会と情報技術の発展に対応し得る実践的知識と技術を有する「経営のエンジニア」を育成。略称は「Department of Business Administration」より。
設置学科 > 専攻科（学士課程）

生産システム工学専攻（P）
物質工学専攻（D）
経営情報工学専攻（K）
学生生活

創立以来、大学や短期大学と同様に2学期制（前期・後期）を採用していた（以前は9月に前期末試験が行われ、10月上旬の秋休み後に後期に入っていたが、平成19（2007）年度から前期は8月上旬に終わり、後期は10月から始まるようになった）。平成29（2017）年度より、短期集中型学習やグローバル化を目的として4学期制に移行した。日本で4学期制を採用する大学は多くなく、国立高専では八戸高専に次いで2校目の採用である。
本科4学年、もしくは本科5学年から、教授、准教授の研究室に入り卒業研究を行う。卒業研究の開始時期は学科によって異なり、機械工学科・電気工学科・物質工学科は4学年後期、制御情報工学科は4学年前期、経営情報学科は5学年から始まる。
高専をストレートに5年間で卒業できる者は、全国平均でおよそ3/4といわれているが、当校も例外ではなく、原級留置（留年）する学生も少なくない。ちなみに当校の最高在籍記録は11年（1年間の休学を含む）である。また、同じクラスから一度に18人の留年者を出したこと（つまりクラスメートの約半分が留年）もある。
学生生活 > 学生寮

常盤湖西岸に「白鳥寮（はくちょうりょう）」が設置されている。
学生生活 > 通学

徒歩、自転車、原動機付自転車、小型自動二輪車（125cc以下）、自動車、公共交通機関がある。
原動機付自転車および小型自動二輪車は、3年生以上から許可
自動車は4年生以上から許可（近隣の有料駐車場を利用）
クラブ活動

クラブの数は宇部市近郷の高等学校、高等専門学校の中で最も多い。（2017年6月現在）
クラブ活動 > 体育系

空手道部
弓道部
剣道部
硬式テニス部
硬式野球部
サッカー部
柔道部
少林寺拳法部
水泳部
ソフトテニス部
卓球部
ハンドボール部
バスケットボール部（男子）
バスケットボール部（女子）
バドミントン部
バレーボール部
ラグビー部
陸上競技部
ワンダーフォーゲル部
ストリートダンス部
クラブ活動 > 文化系

吹奏楽部
コンピュータ部
ロボット研究部
英会話部
オーディオ部
囲碁・将棋部
華道・茶道部
美術部
文芸部
写真部
ETロボコン同好会
JAZZ研究会（非公式）
経営情報学科 資格取得愛好会（非公式）
学生会国際交流部
学生会社会貢献部
立地

丘陵地である常盤台に位置し、山口大学工学部（常盤キャンパス）に隣接する。モモイロペリカン「カッタ君」で知られるときわ公園が近くにある。
最寄り駅は常盤駅や東新川駅だが、どの駅も宇部高専からは離れているため駅からは自転車を使って通学する学生が多い。
また、宇部高専が立地上、丘の上に存在するため、自転車で通学する学生のほとんどが高専の手前にある上り坂に悩まされている。
交通アクセス

JR宇部線宇部新川駅から宇部市営バス　ひらき台、または開・萩原行（循環）に乗車して、高専グランド前で下車後、徒歩約3分（所要時間約20分）
JR山陽新幹線新山口駅から車で約40分
JR山陽本線宇部駅から車で約30分
山口宇部空港から車で約15分
JR宇部線東新川駅から徒歩で約30分、常盤駅から徒歩30分
対外関係 > 他大学との協定 > 国内大学

早稲田大学（大学院情報生産システム研究科）：2003年4月1日締結
北陸先端科学技術大学院大学：2005年11月7日締結
徳山工業高等専門学校、大島商船高等専門学校：2006年2月23日締結
広島大学（総合科学部・大学院総合科学研究科）：2010年11月1日締結
放送大学学園：2014年1月15日締結
単位互換協定を結んでおり、放送大学で取得した単位を卒業に要する単位として認定することができる
広島大学（工学部・大学院工学研究科） ：2016年4月1日締結
山口大学：2017年6月1日締結
奈良先端科学技術大学院大学：2017年10月19日締結
山口大学工学部：2021年2月8日締結
熊本学園大学（大学院会計専門職研究科）：2021年2月16日締結
九州工業大学（ニューロモルフィックAIハードウェア研究センター）：2023年3月20日締結
対外関係 > 他大学との協定 > 海外大学

オーストラリア
ニューカッスル大学 (オーストラリア)：2015年8月10日締結
韓国
東義科学大学：2004年1月7日締結
永進専門大学校（旧 永進専門大学）：2016年7月1日締結
中国
ハルビン工業大学（威海）:2007年10月17日締結
ロシア
コムソモリスク工科大学：2008年12月23日締結
アムール人文教育大学：2009年12月23日締結
台湾
国立聯合大学：2014年11月21日締結
文藻外語大学：2016年3月28日締結
シンガポール
ナンヤンポリテクニック：2016年2月23日締結
ベトナム
商工短期大学（旧 フックエン工業短期大学）：2017年6月26日締結
フエ工業短期大学：2017年10月4日締結
ニュージーランド
クライストチャーチ工科大学：2018年3月13日締結
ワイカト工科大学：2018年5月4日締結
対外関係 > 企業・団体との協定

宇部市：2005年4月28日、2021年2月8日締結
山口県産業技術センター：2005年10月27日締結
山口銀行：2007年6月14日締結
西京銀行：2014年1月10日締結
宇部興産機械（現 UBEマシナリー）：2016年2月3日締結
下関ライオンズクラブ：2018年2月27日締結
公益社団法人日本技術士会中国本部山口県支部：2021年1月25日締結
卒業後の進路

1967年に第1期卒業生を送り出して以降、本科卒業生8,598名、専攻科修了生615名が技術者や研究者として国内外で活躍している。（2021年5月現在）
就職
就職率は、東証一部上場企業を中心にほぼ100％である。
進学
本科卒業生の約30%が、高専専攻科や大学に編入している。本校専攻科に約50%、残りは国立大学3年次編入が主となっている。
高専卒業生を過半数編入学させることを目的とした豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学や、本校隣接の山口大学、近県の九州工業大学、九州大学、熊本大学、広島大学、岡山大学への編入学者が多い。
東京大学、東京工業大学、大阪大学等の難関大学への編入学実績もある。
近年では公立大学や私立大学への編入学実績もある。
専攻科卒業生の約30％が大学院に進学しており、国立大学大学院が主となっている。
出身者

伊藤好生（元 パナソニック副社長、日中経済貿易センター代表理事会長、機械工学科第7期卒）
岡村精二（元 山口県議会議員、元 精華学園高等学校理事長・校長、工学博士、機械工学科第8期卒）
玉野和紀（タップダンサー、工業化学科第9期卒）
元永好多朗（陸上競技選手、電気工学科3学年修了後退学し帝京大学へ進学）
本間ジェフリー光一

本間 ジェフリー 光一（ほんま じぇふりー こういち、1985年8月7日 - ）は、東京都八王子市出身の元アイスホッケー選手。ポジションはフォワード (アイスホッケー)。
経歴

カナダのノートルダム高等学校卒業後、上智大学に進学し、大学卒業後は青梅クラブ、X-unitedなどのアマチュアチームを経て、2009年よりアジアリーグアイスホッケーの東北フリーブレイズに入団。
歌学

歌学（かがく）は、和歌の本質・作法、古歌の解釈、故実、歴史など和歌に関する総てを研究する学問。通常、和歌の本質論は歌論と称し、それ以外の和歌に関する諸知識を求める学問を歌学と称する。
概要

歌学の起源は8世紀にさかのぼるが、当時は中国の詩論を模したものであった。日本最古の歌学書とされる藤原浜成の『歌経標式』は、中国の『文選』などの影響を強く受けている。
平安時代中期に成立した古今和歌集仮名序で日本的歌論が展開されるようになってから歌学は盛んとなり、歌論と並んで「万葉集」の研究も始まった。この時代の歌学の代表的な人物として藤原公任や源俊頼などがあげられる。
鎌倉時代前期から中期にかけて和歌の本質を論じた歌論書が数多く作られたが、中でも藤原俊成・定家の幽玄・有心の歌論は後世の歌学の基礎となった。鎌倉時代末期には歌学の家が成立し、京極家と二条家・冷泉家が対立したが、室町時代に入り、古今伝授などの風が生じ歌学の固定化・形式化が進んだ。この時代の歌論はその枠を超えて一つの芸術論、ひいては思想体系とも言うべきものになっており、他の芸能にも大きな影響を与えた。能の大成者世阿弥も能楽師に必要な学問は歌学のみという旨の言葉を残している。
江戸時代中期には、戸田茂睡・下河辺長流・契沖などにより中世歌学に対する批判が起こり、賀茂真淵・田安宗武などの万葉集を模範とするグループ、荷田在満・本居宣長などの新古今和歌集を模範とするグループ、小沢蘆庵・香川景樹などの古今和歌集を模範とするグループの三代潮流がうまれ、万葉集・古今和歌集・新古今和歌集の研究が盛んに行われ、これが明治時代初期まで続いた。
明治時代中期になると、正岡子規の写生主義がでて歌論を風靡したが、明治以降の歌学は、歌論よりも古歌・古歌集の研究に重点がおかれ、万葉集・古今和歌集の研究や和歌史・歌論史及び古歌集の書誌学的研究などが目覚しい発展を遂げた。
主な歌学書

歌経標式
古今和歌集仮名序
古来風体抄
新撰髄脳
和歌九品
俊頼髄脳
詠歌大概
近代秀歌
毎月抄
八雲御抄
無名抄
井蛙抄
梨本集
為兼卿和歌抄
袖中抄
袋草紙
チゴダラ科

チゴダラ科（Moridae)はタラ目に所属する魚類の分類群の一つ。18属108種で多くは底生性の深海魚であるが、一部に沿岸域・汽水域に生息する種類もいる。
分布

全世界の水深2500mを超える深海から沿岸域や汽水域に分布する。
形態

背鰭の数は1か2でまれに3。臀鰭も1または2。顎ヒゲの有無などは種によってさまざま。耳石には後方に伸びる明瞭な突起があり、本科の特徴の一つとなっている。一部の種類は発光器をもつ。
生態

他のタラ目の魚同様、魚類や甲殻類を食す。また、深海の生態系を支える重要な魚類である。
分類

18属108種がいるとされている。ここでは、全属とその属に代表される種を列挙した。
分類 > イソアイナメ属

イソアイナメ属（Lotella）は世界に６種がいる。上顎外側に1列の大きな歯があり、小さな歯からなる内側の歯帯と分離している。発光器が無い。
イソアイナメ
ホソダラ　　　など
分類 > イトヒキダラ属

イトヒキダラ属（Laemonema)は世界に18種が生息する。
クロダラ
パラオイトヒキダラ
ヒメダラ
ホテイイトヒキダラ　　　など
分類 > カナダダラ属

カナダダラ属（Antimora）は世界に2種が生息する。
カナダダラ　　　など
分類 > カラスダラ属

カラスダラ属（Halargyreus）は世界にカラスダラ1種のみが生息する。チリ、アルゼンチン、パタゴニア、ニュージーランド、日本に分布する。頭は大きく，体長は頭長の約4倍。口は大きく斜位で伸出する。臀鰭42～53軟条、胸鰭16～18軟条、腹鰭6～7軟条
。
分類 > ソコクロダラ属

ソコクロダラ属（Lepidion）は世界に9種が生息する。
キタノクロダラ
ソコクロダラ（ヒゲダラとも呼ばれる）　　　など
分類 > チゴダラ属

チゴダラ属（Physiculus）は世界に42種が生息する。
アカチゴダラ
オシャレチゴダラ
チゴダラ(エゾイソアイナメは新参異名)
バラチゴダラ
ヒレグロチゴダラ　　　など
分類 > ナガチゴダラ属

ナガチゴダラ属（Gadella)は世界に3種が生息する。
ナガチゴダラ　　　など
分類 > プセウドフィキス属

プセウドフィキス属（Pseudophycis)は世界に3種が生息する。
ノーザンバスタードコッドリング　　　など
分類 > ヒメダラ属

ヒメダラ属Guttigadus)は世界に7種が生息する。
ヒメダラ　　　など
分類 > Auchenoceros属

Auchenoceros属は世界にpunctatus1種のみがいる。
分類 > Eeyorius属

Eeyorius属は世界にEeyorius hutchinsi1種のみが生息する。
分類 > Eretmophorus属

Eretmophorus属は世界にkleinenbergi1種のみが生息する。
分類 > Mora 属

Mora属は世界にMora moro1種のみが生息する。
分類 > Notophycis属

Notophycis属は世界に2種が生息する。
分類 > Rhynchogadus属

Rhynchogadus属は世界にRhynchogadus hepaticus1種のみが生息する。
分類 > Salilota属

Salilota属は世界にSalilota australis１種のみが生息する。
分類 > Svetovidovia属

Svetovidovia属は世界にSvetovidovia lucullus１種のみが生息する。
分類 > Tripterophycis属

Tripterophycis属は世界に２種が生息する。
（Lotella rhacina）（イソアイナメ属）
カナダダラ Antimora microlepis （カナダダラ属）
カナダダラ Antimora rostrata （カナダダラ属）
ソコクロダラ Lepidion inosimae （ソコクロダラ属）
Auchenoceros punctatus （Auchenoceros属）
Eretmophorus kleinenbergi （Eretmophorus属）
Notophycis marginata （Notophycis属）
Salilota australis （Salilota属）
Mora moro （Mora属）
Tripterophycis gilchristi (Grenadier cod).gif （Tripterophycis属）
スキンク下目

スキンク下目（スキンクかもく、学名: Scincomorpha）は有鱗目の下位分類群の一つ。約1700種が属する。
分類

かつての分類体系では、次の4科に分けられていた。
ヨルトカゲ科 Xantusiidae - 3属34種
ヨロイトカゲ科 Cordylidae - 10属66種 アルマジロトカゲ・オオヨロイトカゲなど
カタトカゲ科 Gerrhosauridae - 7属37種 オニプレートトカゲなど
トカゲ科 Scincidae
だが、上のトカゲ科はおよそ1600種を含む非常に巨大な科であり、2014年に提唱された体系では次の9科に再編されている。種数はReptile databaseによる。
分類 > Acontidae

Acontidae Gray, 1839 - 2属26種
Acontias アコンティアストカゲ属 - 21種 ヘビメアシナシスキンク
Typhlosaurus メクラミミズスキンク属 - 5種
分類 > トカゲ科

詳細は「トカゲ科」を参照
Scincidae Oppel, 1811 - 34属275種。
分類 > Ateuchosauridae

Ateuchosauridae Hedges, 2014（ヘリグロヒメトカゲ科）- 1属2種
ヘリグロヒメトカゲ属 Ateuchosaurus - ヘリグロヒメトカゲ
分類 > Sphenomorphidae

Sphenomorphidae Welch, 1982 - 34属548種
Anomalopus ユビナシトカゲ属 - 8種
Asymblepharus - 8種
Calyptotis - 5種
Coeranoscincus - 2種
Coggeria naufragus Couper et al., 1996
Concinnia - 8種
Ctenotus クシミミトカゲ属 - 101種
Eremiascincus - 14種
Eulamprus - 5種 ブルーマウンテンヌマトカゲ
Fojia bumui GREER & SIMON, 1982
Glaphyromorphus - 11種
Hemiergis - 7種
Insulasaurus - 4種
Isopachys - 4種 クロスジエンピツトカゲ
Kaestlea - 5種
Larutia - 8種
Leptoseps - 2種
Lerista ナガトカゲ属 - 94種
Lipinia - 28種
Nangura spinosa COVACEVICH, COUPER & JAMES, 1993
Notoscincus - 2種
Ophioscincus - 3種
Otosaurus cumingi GRAY, 1845
Papuascincus - 3種
Parvoscincus - 24種
Pinoyscincus - 5種
Prasinohaema - 5種
Saiphos equalis (GRAY, 1825)
Scincella スベトカゲ属 - 35種 サキシマスベトカゲ・ツシマスベトカゲ
Silvascincus - 2種
Sphenomorphus - 117種 ミュラートカゲ
Tropidophorus ミズトカゲ属 - 28種 ベーコンミズトカゲ
Tumbunascincus luteilateralis (COVACEVICH & MCDONALD, 1980)
Tytthoscincus - 5種
分類 > Lygosomidae

Lygosomidae Mittleman, 1952 - 5属52種
Haackgreerius miopus (GREER & HAACKE, 1982)
Lamprolepis - 4種 ミドリツヤトカゲ
Lepidothyris - 3種 ベニトカゲ
Lygosoma - 31種
Mochlus - 13種
分類 > Eugongylidae

Eugongylidae Welch, 1982 - 43属420種
Ablepharus - 10種
Afroablepharus - 7種
Anepischetosia maccoyi (LUCAS & FROST, 1894)
Bassiana - 3種
Caledoniscincus - 14種
Carlia - 44種
Celatiscincus - 2種
Cophoscincopus - 4種
Cryptoblepharus オガサワラトカゲ属 - 53種
Emoia ミヤコトカゲ属 - 78種
Eroticoscincus graciloides (LÖNNBERG & ANDERSSON, 1913)
Eugongylus - 5種 スベカラタケトカゲ
Geomyersia - 2種
Geoscincus haraldmeieri (BÖHME, 1976)
Graciliscincus shonae SADLIER, 1987
Harrisoniascincus zia (INGRAM & EHMANN, 1981)
Kanakysaurus - 2種
Lacertaspis - 5種
Lacertoides pardalis SADLIER, SHEA & BAUER, 1997
Lampropholis - 11種
Leiolopisma - 5種 ラウンドスベトカゲ
Leptosiaphos - 18種
Liburnascincus - 3種
Lioscincus - 7種
Lobulia - 6種
Lygisaurus - 13種
Marmorosphax - 5種
Menetia - 6種
Morethia - 8種
Nannoscincus - 10種
Niveoscincus ヒヤトカゲ属 - 8種
Oligosoma オリゴソーマトカゲ属 - 41種 アランフトスベトカゲ、ホイッティカーフトスベトカゲ、マグレガーフトスベトカゲ
Panaspis - 8種
Phoboscincus - 2種
Proablepharus - 5種
Pseudemoia コモチヒメトカゲ属 - 6種
Pygmaeascincus - 3種
Saproscincus - 12種
Sigaloseps - 2種
Simiscincus aurantiacus SADLIER & BAUER, 1997
Tachygyia microlepis (DUMÉRIL & BIBRON, 1839)
Techmarscincus jigurru (COVACEVICH, 1984)
Tropidoscincus - 3種
分類 > Egerniidae

Egerniidae Welch, 1982（イワトカゲ科）- 9属58種
Bellatorias - 3種
Corucia zebrata GRAY, 1855 オマキトカゲ
Cyclodomorphus ホソアオジタトカゲ属 - 8種
Egernia イワトカゲ属 - 17種
Hemisphaeriodon gerrardii (GRAY, 1845) モモジタトカゲ
Liopholis - 11種
Lissolepis - 2種
Tiliqua アオジタトカゲ属 - 7種（マツカサトカゲを含む）
Tribolonotus カブトトカゲ属 - 8種 アカメカブトトカゲ
分類 > Ristellidae

Ristellidae Hedges, 2014 - 2属14種
Lankascincus - 10種
Ristella - 4種
分類 > Mabuyidae

Mabuyidae Mittleman, 1952（マブヤ科）- 22属189種
Alinea - 4種
Aspronema - 2種
Brasiliscincus - 3種
Capitellum - 3種
Chioninia - 8種 オオスベトカゲ
Copeoglossum - 5種
Dasia - 9種
Eumecia - 2種
Eutropis - 31種 シジミマブヤ
Exila nigropalmata (ANDERSSON, 1918)
Mabuya - 8種
Manciola guaporicola (DUNN, 1935)
Maracaiba - 2種
Marisora - 7種
Notomabuya frenata (COPE, 1862)
Orosaura nebulosylvestris (Miralles et al., 2009)
Panopa - 2種
Psychosaura - 2種
Spondylurus - 17種
Trachylepis - 77種
Varzea - 2種
Vietnascincus rugosus DAREVSKY & ORLOV, 1994
ソニーモバイルコミュニケーションズ

| --- | --- |
: ソニーのカーオーディオ・カーナビゲーションのブランドについては「Sony Mobile」をご覧ください。
| --- | --- |
 
 本社が入居していた品川シーサイドTSタワー
種類:  株式会社
略称:  ソニーモバイル、SOEC
本社所在地:   日本 〒108-0075 東京都港区港南1丁目7番1号 ソニーシティ  北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒﻿ / ﻿北緯35.631194度 東経139.743750度﻿ / 35.631194; 139.743750座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒﻿ / ﻿北緯35.631194度 東経139.743750度﻿ / 35.631194; 139.743750
設立:  2001年（平成13年）10月1日 （ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社）
業種:  電気機器
法人番号:  7010401045660 
事業内容:  電子機器等の製造販売
代表者:  代表取締役社長 槙 公雄
資本金:  30億円（2021年3月31日現在）
売上高:  1523億0000万円（2021年3月期）
営業利益:  27億4000万円（2021年3月期）
経常利益:  122億9100万円（2021年3月期）
純利益:  296億5700万円（2021年3月期）
純資産:  △1361億1600万円 （2021年3月31日現在）
総資産:  1237億1800万円 （2021年3月31日現在）
従業員数:  約8,500名（2021年4月1日付）
決算期:  3月31日
主要株主:  ソニーグループ 100%
主要子会社:  ソニーネットワークコミュニケーションズ 100%
関係する人物:  鈴木国正（元社長）
特記事項：2021年4月1日、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ株式会社、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ株式会社、ソニーエレクトロニクス株式会社を吸収合併し、ソニー株式会社に商号変更。
テンプレートを表示
ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社（英: Sony Mobile Communications Inc.、略：SOMC）は、かつて存在した日本の通信機器メーカー。スマートフォンの「Xperia」シリーズなどを主力とした。
2001年に日本の大手電機メーカー・ソニー（現・ソニーグループ）と、スウェーデンの通信機器メーカー・エリクソン（本社ストックホルム）との合弁企業、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社（Sony Ericsson Mobile Communications、略称SEMC）として発足した。2001年の設立時は、本社は英国・ロンドン（登記上の本店はスウェーデン・ルンド）に置かれていたが、2011年末にルンドに移転、2012年にはエリクソンの出資分をソニーが引き受けてソニーの完全子会社となった後、東京都港区に移管した。2015年に本社を品川駅港南口にあるWビルから、品川シーサイドに移転した。
2021年4月1日をもってソニーのエレクトロニクス事業をソニー株式会社（同日付でソニーグループに商号を変更）から吸収分割により譲受、併せてソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ株式会社、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ株式会社、ソニーエレクトロニクス株式会社を吸収合併し、（2代目）ソニー株式会社に商号変更した。現在の本社は東京都港区のソニーシティとなっている。
本項目では「ソニーモバイルコミュニケーションズ」時代を含めたソニーの移動体通信事業について記すと共に、2013年から2020年まで日本国内向けの事業を担っていたソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社の事業展開についても記述する。なおソニーモバイルコミュニケーションズジャパンは、2020年4月1日にソニーモバイルコミュニケーションズへ吸収合併されている。
概要

ソニーの携帯電話は高いデザイン性を特色としていたものの、後発で市場シェアも低かった。ソニーは単独では生き残れないと判断し、同じく端末世界最大手のノキア（フィンランド）の攻勢で端末事業が苦境にあったエリクソン（スウェーデン）との合弁事業の道を選んだ。
ソニー・エリクソン誕生後、ソニーの代表的なブランドであるウォークマン（オーディオプレーヤー）、サイバーショット（デジタルカメラ）、ブラビア（液晶テレビ）などを冠した、特徴的なフィーチャーフォン端末を出して好評を得て、近年はスマートフォンの「Xperia（エクスペリア）」シリーズを主力としている。
主要モデルであるXperiaシリーズは多機種展開され、エントリーモデル、ミドルグレードモデル、HDディスプレイを採用したハイエンドモデル、ゲーム機と一体化しスライド式のゲームコントローラーを備えたモデル、キーボード搭載モデル、ミニサイズやスリム・軽量化モデル、スポーツやアウトドア用途を想定しハンマーで叩いても割れないタフネスモデルなど多岐に及んだ。また2017年には、独自の音声応答のAIを搭載したXperia Earや、Xperia Helloといった、携帯電話以外の通信端末なども発表された。
2018年度は、前年度比で記録的な販売不振となったことを受け、海外市場からの大幅撤退やコスト削減に追われている。ソニー・エリクソン発足時に転籍させた社員らを再度本社に転籍させる管理費削減、ルンド拠点のリストラや、ヨーロッパのマーケティング部門の本社（ソニーヨーロッパ）への移管などを通じて、2020年度の黒字化を目指す事業再構築を進めている。
概要 > エリクソンとの合弁解消とソニー完全子会社化

一定のブランド力を確立したソニー・エリクソンも、金融危機や携帯電話の低価格化、さらにはスマートフォンの普及により、厳しい競争環境の変化にさらされた。特にスマートフォンの普及により、端末のみならず、コンテンツやデザインによる競争が激化したことで、世界中の通信インフラに強みを持つエリクソンとしては、携帯電話事業から撤退し、本業の通信インフラに経営資源を集中することになった。一方、ソニーは、厳しいスマートフォン競争の中で、ソニーが持つ他事業との連携並びにソニーグループ全体の意思疎通を迅速なものとするためには、携帯電話事業を単独で保有する決断をした。結果的に、ソニーとエリクソンは携帯電話事業の合弁を解消することで合意し、2012年にソニーが、エリクソンの持つソニー・エリクソンの株式を買い取ることで、ソニー・エリクソンを100%子会社化し、社名を「ソニーモバイルコミュニケーションズ」とした。
概要 > One SONY連携

完全子会社後は、ソニーグループとの意思疎通を迅速化し、Xperiaと、ソニー本体及び系列会社の製品であるSony Tablet、ブラビア、カメラの「αシリーズ」、あるいは本社のエージェント技術などとの連携をしており、MWCやIFAでの新製品アナウンスコメントにも、毎年グループ技術の活用が謳われている。
2012年8月に発表された、タブレット端末の「Xperia Tablet S」を発表した。これまで同社タブレットは「Sony Tablet」として展開してきたが、新モデルからはスマートフォンと共通のブランドを冠した「Xperia Tablet」となる。
2019年夏に国内販売がされた「Xperia 1」では、映像クリエイターにも使ってもらえることを狙い、カメラとディスプレイに厚木事業所の業務機器の技術が反映されている。
概要 > シンボルマークとロゴ

ソニー・エリクソン誕生時は、ソニーのものともエリクソンのものとも異なる、独自デザインのシンボルマークが採用され、その下に「Sony Ericsson」のロゴが配された。
コンセプト・キーワードは「Liquid Identity」と「Another Me」の2つ。細胞をイメージし、親会社である Sony の S、Ericsson の E をシンボル化した銀色の外殻が、内側の緑色に光る「生命体」を包みこむデザインがソニークリエイティブセンターによって作成された。まるで細胞のように有機的に活動し続ける様を表現する。光ったり動いたりする「核」も存在し、ネットや映像媒体で使用され、より表現力の高いものとした。
なお、ソニーモバイルコミュニケーションズ移行後は「SONY」ロゴで、製品にはSONYあるいは「XPERIA」ロゴがプリントされている。2012年末発売の端末（ドコモ端末ではSO-05Dまで）にはシンボルマークが残っていた。
概要 > 世界シェア

フィーチャーフォン時代から2010年代の半ばまでは、携帯機器メーカーでは世界トップ10に入る主要メーカーであり、例えば2007年のウォークマン携帯は、2007年第1四半期だけで1890万台販売し、「音楽携帯をリード」（同社CEOマイルス・フリント）していた。XPERIAを柱としてからも存在感はあり、2013年度には3910万台で、サムスンやApple、LG電子などと張り合う存在だった。2014年度には1兆4,102億円の売上を誇っていた。
しかし、廉価版市場を中心に中国メーカーの飛躍がめざましく、世界市場では2021年第2四半期においてサムスン (19%)、シャオミ (17%)、Apple (14%)、OPPO、VIVOの順でソニーを含む日本メーカーが太刀打ち出来ない状況にある。現状でソニーの世界シェアは1％にも満たない。
又、国内市場においても、2020年携帯電話出荷台数実績でApple、シャープ、サムスン、FCNT（富士通スマホ後継）、京セラに次ぐ第6位（スマートフォンに限定した場合はApple、シャープ、サムスンに次ぐ第4位）にまでシェアを落としている。
概要 > 本社・拠点

以下の都市に本社、地域・開発・販売・製造拠点を置いている。
本社 東京 - 日本（グローバル本社）
リージョナル・オフィス
シンガポール - アジア・太平洋地域
北京（中国） - 中国・香港地域
ロンドン（イギリス） - ヨーロッパ・ロシア・南アフリカ（ソニー・ヨーロッパが業務を同社のマーケティング業務を担当）
サンマテオ（米国・カリフォルニア州） - 北米地域
開発拠点
東京
ルンド
サンディエゴ（米国・カリフォルニア州）
北京（ソフト開発拠点）
製造拠点
タイ
北京（2019年3月末で生産終了、閉鎖）
歴史

2001年10月1日 - ソニーとエリクソンが携帯事業の合併会社、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズを共同で設立。本社はロンドン、登記上の本店はルンドに置かれた。社長は井原勝美、マイルス・フリント、小宮山英樹とソニー出身者が続いたが、2009年10月15日にエリクソン出身のバート・ノルドベリと交代。
2011年10月27日 - ソニーはエリクソンの保有するソニー・エリクソンの50%分の株式を10億5,000万ユーロ（当時の日本円で約1,123億円）の現金で取得。ソニー・エリクソンはソニーの完全子会社となった。
2011年末 - 本社をそれまでのロンドンからスウェーデン・ルンドに移管。
2012年1月9日 - アメリカ・ラスベガスでのコンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）のプレスカンファレンスの席上で、ソニー副社長の平井一夫（当時）により、合弁解消後のソニー・エリクソンの新社名を「ソニーモバイルコミュニケーションズ」（Sony Mobile Communications）とし、ブランドはSonyを使用することを発表した。
2012年2月15日 - 両社の取締役会での承認や各国において必要とされる政府当局または監督官庁の承認を得た上で株式移転が行われ、ソニー・エリクソンはソニーの完全子会社となった。なお、ソニーとエリクソンは合弁解消後もワイヤレス分野での協業を継続するとしている。
2012年3月8日 - 親会社の商号変更に追随するかたちで現社名の「ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社」に変更。
2012年10月1日 - 本社をルンドから東京に移管する。東京にグローバルの本社機能が移管され、開発拠点機能、日本市場向けのセールスマーケティング機能を担う。ルンドはリストラなどを行った上で、引き続き重要なソフトウエア開発拠点などとして維持。ただし本社がロンドンの時代と同じく、登記上の本店はスウェーデンに残された。
2013年1月7日 - 本社を東京へ完全に移管。日本国内通信事業者向けの事業を担う法人としてソニーモバイルコミュニケーションズ出資の完全子会社「ソニーモバイルコミュニケーションズジャパン」を設立。
2015年 - 本社を楽天本社移転跡地の品川シーサイドTSタワーに移転。
2016年3月1日 - So-net事業を主管するソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社（SNC）を子会社化。
2019年4月1日 - 赤字の続くスマホ事業と、黒字の続くテレビ・カメラ事業を統合されることになった。中国の北京にある工場を閉鎖し今後はタイの工場で生産を続ける。
2020年4月1日 - ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社が、ソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社を吸収合併。
2021年4月1日 - 当社がソニーエレクトロニクス、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツを統合し、（新）ソニー株式会社（旧ソニー株式会社は同日付でソニーグループ株式会社へ社名変更）へ社名変更。ソニーモバイルコミュニケーションズの社名が消滅。
日本国外での販売機種

「Xperia」および「Sony Ericsson の端末一覧(英語)」も参照
欧州・アジア向け機種のうち主なものをとりあげる。一部ではあるが、日本国内の海外携帯電話販売店にて販売されている。
モデル名先頭の英字の意味はおおむね以下の通り。
C - Cyber-shot携帯（2008年に新たにカテゴライズされた）
D - T-Mobile向けモデル
F - Vodafone向けモデル
G - コンパクトタッチスクリーン（2008年に新たにカテゴライズされた）
J - ストレート（ローエンド）
K - ストレート（ハイエンド）・Cyber-shot携帯（〜2008年）
M - UIQスマートフォン
P - ビジネス向けUIQスマートフォン
R - AM/FMラジオ搭載モデル
S - 回転型もしくはスライド型のファッション、カメラ重視モデル
T - ストレート（旧機種）
TM - T-Mobile USA向けモデル
U - エンターテイメント重視モデル
V - Vodafone向けモデル
W - ウォークマン携帯
X - コンバージェンス・Xperiaシリーズ（2008年に新たにカテゴライズされた）
Z - 折りたたみ型のデザイン重視モデル
なお、末尾の英小文字は販売地域の違いを表している。i は全世界向け（international）、a はアメリカ州向け、c は中国大陸向けである。
日本国外での販売機種 > Bluetoothアクセサリー

型番は全世界共通である。以下の商品は日本でも販売されている。
MH1 Xperia向けマイク付きステレオヘッドセット（Sony Ericsson Store限定）
DK300 Xperia PLAY専用マルチメディアドック（Sony Ericsson Store限定）
MW600　ワイヤレスステレオヘッドセット
LiveView MN800 Xperia向けマイクロディスプレイ（Sony Ericsson Store限定）
MS430 メディアスピーカースタンド（Sony Ericsson Store限定）
VH410 ワイヤレスヘッドセット
日本法人

| --- | --- |
 
種類:  株式会社
略称:  SOMC(J)
本社所在地:   日本 〒140-0002 東京都品川区東品川4-12-3 品川シーサイド TSタワー
設立:  2013年1月7日
業種:  電気機器
法人番号:  2010401103588
事業内容:  携帯電話機器の製造販売
代表者:  代表取締役社長 高垣浩一
資本金:  1000万円
従業員数:  約1,000人
主要株主:  ソニーモバイルコミュニケーションズ 100%
特記事項：2020年4月1日、ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社に合併し解散。
テンプレートを表示
2020年3月31日まで、日本向け事業はソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社（Sony Mobile Communications Japan, Inc.）が担ってきた。略称はSOMC(J)。ソニーモバイルコミュニケーションズの100%子会社（ソニーの孫会社）である。本社は東京都港区（ソニーモバイルコミュニケーションズと同じ）。横須賀リサーチパークにソニー本社と共同で研究施設を持つ。
元々ソニー・エリクソン時代の日本法人は、グローバル本社の子会社ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社として設立された会社で、2012年3月8日付をもって、親会社の商号変更に追随する形でソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社に商号変更し、2012年10月に日本法人にグローバル本社機能が移管されて経営統合された。
2013年1月7日にソニーモバイルからの分社により、主に日本市場でのキャリアへの営業、マーケティング、販売機能を担う法人として、ソニーモバイルコミュニケーションズジャパン株式会社が設立された。
旧エリクソン製の携帯が日本国内ではほとんど販売されていなかったこともあり、エリクソンとの合弁当初から事実上ソニーの携帯ブランドを引き継いだ形となっている。一方で、社名変更後もソニーエリクソン時代のシンボルマークは端末本体のアクセントとして継続使用されていた（後述）。
2011年冬モデルのauブランド向け「URBANO AFFARE」 (SOY059 を最後にフィーチャーフォンの新製品供給をやめており（NTTドコモ向けは2010年の供給再開の時点でフィーチャーフォンから撤退。2008年夏モデルのSO706iがドコモ向けフィーチャーフォン最終機種だった。）、現在はXperiaブランドのスマートフォン・タブレット端末のみをリリースしている。
なお、ソニーはかつて第二電電（DDI、現・KDDI）の設立に関与していたことから、携帯電話についてもDDIセルラーグループ向けは早い時期から供給している。NTTドコモ向け端末の供給休止中も、au向け端末は継続して供給していた。
NTTドコモ向け端末に関しては、SO503iまでは「mova」を名乗ることが出来ず「DoCoMo by Sony」として端末を供給していた。そのため、メーカーの略号は現在に至るまでアルファベット2文字で「SO」が与えられている。
日本法人 > 日本国内販売シェア

2018年度上期（4月 - 9月）のスマートフォンのメーカー別シェアでは、1位からApple（46.5％）、シャープ、ソニーモバイル、サムスン電子、ファーウェイという順になった。
日本での販売機種

「Xperia」および「premini」も参照
旧ソニー、旧エリクソン時代を含む。
日本での販売機種 > KDDI・沖縄セルラー電話連合（au/UQ mobile）

※ 機種名の括弧内の型番は実際の製造型番
日本での販売機種 > KDDI・沖縄セルラー電話連合（au/UQ mobile） > ソニーモバイル製・au向け

※ 機種名の括弧内の型番は実際の製造型番
日本での販売機種 > KDDI・沖縄セルラー電話連合（au/UQ mobile） > ソニー・エリクソン製・au向け

※ 機種名の括弧内の型番は実際の製造型番