ファシリテイテッド・コミュニケーション
歴史

1950年代以降、喋ることを困難とする障害者のためのコミュニケーション介助法開発が世界各地で試みられた。1960年代、エルセ・ハンセン（デンマーク）、ローナ・ウィング（英国）、ロザリンド ・オッペンハイム （米国）がFCに類似した介助法を考案し、自閉症の子供たちの教育補佐に関連づけた初期の観察結果を発表した。オッペンハイムは自閉症の息子が最小限の身体補助と手の誘導により名前などが書けるようになったと報告した。オッペンハイムは自閉症児がコミュニケーションに困難を抱えるのは身体的な問題からではと考え、ハンド・オーバー・ハンドとも呼ばれる筆記補助テクニックの使い方を記したが、他の自閉症児への応用は芳しくなかった。この筆記補助テクニックの研究は1960年代と1970年代にデンマークで行われたが、科学的根拠が欠如していたため国外には影響を与えぬまま、1980年代初頭には議論は終息した 。
FCは世界的に拡大代替コミュニケーション（Augmentative and Alternative Communication: AAC）開発が盛んな機運の中で開発された。1977年、豪州メルボルンに所在するセント・ニコラス病院で重度障害児のプレイリーダーとして特別支援教育に従事していたローズマリー・クロスリー（英語版）は、障害者の身体、腕、手を支えながらキーボード等を使用するコミュニケーション介助法を開発し、ファシリテイテッド・コミュニケーション（FC）と名付けた。FCは脳性麻痺の人々へのコミュニケーション介助法として始まり、他のコミュニケーションに困難を伴う障害のある人達の介助へと広められ、次第に自閉症介助を中心に使用されるようになった。
FCの思想として特徴的なのは、知的障害を認めずに障害者に隠れた能力があると想定する点である。また、FCは障害者脱施設運動としての役割も担っていた。クロスリー自身も母親を亡くし施設で育てられた。クロスリーはセント・ニコラス病院に入所していた知的障害のある12人の子供たちがFCを通して洗練された言葉を紡いだと主張し、知的障害の診断を再考するよう求めたが、病院側は認めなかった。1979年、クロスリーはセント・ニコラス病院を退院したいとFCを通して申し出たとされるアン・マクドナルド（英語版）が退所を認められなかったとして訴え、ビクトリア州最高裁判所はマクドナルドがクロスリーとともに退院することを認めた。それを受けて同年、残る11人の子どもたちの知的障害に関する調査委員会が設置され、調査の結果その子供たちの中に2.5歳以上の知的能力のある子はいないと報告された。1983年、クロスリーは21歳に達した知的障害の女性をセント・ニコラス病院から退所させようとしたが、調査委員会は本人に意思決定能力がないとして退けた。また、調査委員会はクロスリーがFCのキーボードを操作している可能性を示唆した。その後クロスリーは、独立検証なしにクロスリーの主張を認めないとしたセント・ニコラス病院の小児科および精神科責任者である医師デニス・マギンがマクドナルドを枕で窒息死させようとしたとFCを通してマクドナルドが言っていると告発し、殺人疑惑での捜査が開始されたが、マギン医師への容疑は否定された。1984年にはマクドナルドが言語を獲得したことを語る1980年刊の自伝（クロスリーとの共著）を基にした映画『Annie's Coming Out（英語版）』が放映されたが、映画作成過程において俳優や関係者がクロスリーのFCに疑惑を示し、クロスリーをモデルにした役を演じたアンジェラ・パンチ＝マクレガー（英語版）も、クロスリーがマクドナルドの「ファシリテーション」を行うのを見た後、その役の正当性に不安を感じていたと報じられている。そのような不安が映画製作者の間で共有されていたことから、「実話」を基にした映画にしては珍しいことに彼らは全ての登場人物の名前をフィクション化した。
1986年、クロスリーはメルボルンに教育と言語を通じコミュニケーション促進を目指す施設（Dignity through Education and Language [DEAL] Communication Centre [現アン・マクドナルドセンター]）を設立した。DEALに通った自閉症とされる子供たちの一部は、自閉症の診断がないにもかかわらず、DEAL入学手続き過程で「自閉症」のラベリングが付与された。FCの有効性に疑惑が高まりつつあったビクトリア州では、1988年にDEALを中心にFCが実施されていることに対し懸念を示すレポートが提出され、翌年FCの効果を検証するビクトリア州知的障害レビュー委員会が結成され調査が行われた結果、FCの効果は確認できず、メッセージはファシリテーターの影響によるものであろうと示された。1990年代には、豪州でFCを通した複数の虐待冤罪事件が発生した。
1989年、米国シラキュース大学特別支援教育教授のダグラス・ビクレン（英語版）は、DEALを訪れFCを体験した。ビクレンはそのとき体験したFC介入の様子を『Harvard Educational Review』誌にて紹介した。『Harvard Educational Review』は大学院生が編集する査読のない雑誌である。シラキュース大学では1992年にFCのテクニックの教育と推進を目的とした教育機関（Facilitated Communication Institute）が設立され、FCが科学的に否定されて以降2010年に機関名を変え（Institute on Communication and Inclusion）、現在はInclusion and Communication Initiativesという機関名でFCやFCに類するコミュニケーション介助法の推進を続けている。米国では、アーサー・ショーローとビクレンが、1980年代後半からFCの普及活動を始めていた。1992年、シラキュース大学の客員教授として渡米したクロスリーは、ビクレンと共にFCを米国で広めた。FCはアジアやヨーロッパでも注目を集めた。
FCの早期ユーザーは、その介入法がシンプルである点を賞賛した。FCは、客観的評価や細かいモニタリングを要さない「教育戦略」として宣伝された。しかし、1991年という早期に始まる40を超える査読付き研究がFCの有効性実証に失敗しただけでなく、報告された成功例もファシリテーターの影響であることを示していた。ファシリテーターの影響は、ファシリテーターの無意識の動作に起因しており、ファシリテーターは自分がコミュニケーションをコントロールしているという事実に本当に気づいていないのだろうと考えられている。
1994年、アメリカ心理学会（American Psychological Association: APA） は、FCの科学的根拠欠如を理由にFC使用に対し警告を発する決議を採択した。APAはまた、FCを通じて得られた情報を使い虐待の告発を確認または否定したり、診断や治療の決定をするべきではないと宣言した。FCに否定的な科学的エビデンスが継続的に示されていることを受けて、米国児童青年精神医学会（英語版）（American Academy of Child & Adlescent Psychiatry: AACAP）、アメリカ言語聴覚学会（英語版）（American Speech-Language-Hearing Association: ASHA）、拡大・代替コミュニケーション国際学会（英語版）（International Society for Augmentative and Alternative Communication: ISAAC）がAPAに続き同様のFC反対声明を発表した。1998年、英国政府はFCに関する報告書において、「ファシリテーターの影響が制御された途端、FCの効果とされていた現象は生じなくなるのだ。これ以上の研究を正当化するのは難しいだろう」と結論づけた。
多数のブラインドテスト（ファシリテーターが答えを知らない質問をする）と非ブラインドテスト（ファシリテーターが答えを知っている質問をする）の比較研究が実施され、ファシリテーターがFCを通してメッセージを生成しているとする研究結果を再現した。さらに、多数の包括的レビュー論文が発表され、FCが無効なコミュニケーション介助法であることを示した。「2001年までに、自閉症および関連障害により意思伝達が困難な人々への介入法としてFCは信頼できないことが、ほぼ実証された。FCの主要な実証研究は、コミュニケーションを生じさせているのはファシリテーターでありクライアントではないことを一貫して示している」という理解は、学術界においてコンセンサスに達した。
FCの流行は一時的なものであり、流行のピークは過ぎ、疑似科学でしかないと多くが位置づけた。しかし、FCの支持者たちは、実証的調査を的外れであるとしたり、実証研究に欠陥があるとしたり、研究は不要であるとして退け、FCを「効果的で正当な介入」と評価し、FC推進運動を継続している。2014年の時点においてもFC推進運動は衰えず、FCは多くの国で使用され続けていた。FCのレビュー論文で知られるマーク・モスタートは次のように述べている。
FC支持を目的とする近年の研究のほとんどは、FCは機能し、自閉症やその他の重度コミュニケーション障害を持つ人々に関連するあらゆる現象の探求に使用されるべき正当な介助法であるという前提に立脚している。このような前提は、FCは実証研究で否定されているという事実を知らず、確たる研究と疑わしい研究とを区別するスキルを持たない読者たちにとってのFCというものを、ますます正当な介入法であるかの印象に変えてしまう。FCは有効であるという保護者や実践者の思い込みが強化され続けることとなり、シラキュース大学のファシリテイテッド・コミュニケーション研究所のような専門組織の存在、FCの国際的規模での広まり、確かな実証研究ですら信奉者の考えを改めさせられないであろうという欠乏状態。そのような状況下で、FC支持者の誤認識は今後も強化されていくだろう。
FCは、のちに開発されたファシリテーターが被介助者に触れずに文字板を持つRPMというコミュニケーション介助法と密接に関係している。RPMの支持者はFCとの類似性を否定し、RPMのプロンプトは介助対象者に特定の行動を促すようなものではないと述べている。しかしRPMには微妙な合図（キューイング）が含まれているため、介助対象者はファシリテーターの影響を非常に受けやすくなる。
RPMとFCの類似点には、次のようなものがある。統制された環境での検証に対する抵抗や拒否（検証のプロセスはファシリテーターとクライアントの間の信頼関係を壊すからという理由）、介助対象者に能力があると決め込むこと、効果の証拠を事例的報告に依存すること、研究知見と相容れない技術の実践や主張の固持、介助対象者が並外れた言語力を発揮し知的障害を克服するといった主張、ファシリテーターが特定の反応を引き出すために無意識に行う口頭または身体的キューイングなどのファシリテーターの影響を除去するプロトコルが不十分あるいは存在しないこと。
現在も、FCと同様の問題を抱えた介入効果のないコミュニケーション介助法が、名称と形態を変えながら次々開発され続けている。教育現場でのFCおよびFC類の使用も問題視されている。