stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
南海2000系電車
編成表

2024年（令和6年）9月現在
| ← 難波和歌山市・関西空港・極楽橋 →  |
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| 形式 | ◇  モハ 2001 （Mc1） |  モハ 2051 （M2） | ◇  モハ 2101 （M1） |  モハ 2151 （Mc2） | 所属線区 | 竣工 | 次車区分 | 備考 |
| 搭載機器 | CONT | SIV CP | CONT | SIV CP | 所属線区 | 竣工 | 次車区分 | 備考 |
| 車両番号 | 2001 | 2051 | 2101 | 2151 | 南海本線 | 1990/02/08 | 1次車 |  |
| 車両番号 | 2002 | 2052 | 2102 | 2152 | 南海本線 | 1990/06/12 | 2次車 |  |
| 車両番号 | 2003 | 2053 | 2103 | 2153 | 南海本線 | 1990/06/12 | 2次車 |  |
| 形式 |  ◇◇  モハ 2001 （Mc1） |  モハ 2051 （M2） |  モハ 2101 （M1） |  モハ 2151 （Mc2） | 所属線区 | 竣工 | 次車区分 | 備考 |
| 機器類 | CONT | SIV CP | CONT | SIV CP | 所属線区 | 竣工 | 次車区分 | 備考 |
| 車両番号 | 2041 | 2091 | 2141 | 2191 | 高野線 | 1995/05/25 | 5次車 |  |
| 車両番号 | 2042 | 2092 | 2142 | 2192 | 高野線 | 1996/07/29 | 6次車 |  |
| 車両番号 | 2043 | 2093 | 2143 | 2193 | 南海本線 | 1996/08/13 | 6次車 |  |
| 車両番号 | 2044 | 2094 | 2144 | 2194 | 高野線 | 1996/08/30 | 6次車 |  |
| 車両番号 | 2045 | 2095 | 2145 | 2195 | 高野線 | 1997/07/19 | 7次車 |  |
| 車両番号 | 2046 | 2096 | 2146 | 2196 | 高野線 | 1997/08/26 | 7次車 |  |

| ← 難波・汐見橋・加太和歌山港・高師浜・関西空港・多奈川・極楽橋 →  |
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| 形式 |  ◇◇  モハ 2001 （Mc1） |  モハ 2151 （Mc2） | 所属線区 | 竣工 | 次車区分 | ワンマン改造 | 備考 |
| 機器類 | CONT | SIV CP | 所属線区 | 竣工 | 次車区分 | ワンマン改造 | 備考 |
| 車両番号 | 2031 | 2181 | 南海本線 | 1992/11/16 | 3次車 |  |  |
| 車両番号 | 2032 | 2182 | 南海本線 | 1992/11/16 | 3次車 |  |  |
| 車両番号 | 2033 | 2183 | 高野線 | 1994/06/02 | 4次車 |  |  |
| 車両番号 | 2034 | 2184 | 高野線 | 1994/06/02 | 4次車 |  |  |
| 車両番号 | 2035 | 2185 | 南海本線 | 1995/04/13 | 5次車 | 2024/01/05 |  |
| 車両番号 | 2036 | 2186 | 南海本線 | 1995/04/13 | 5次車 | 2024/03/29 | めでたいでんしゃ 「かなた」 |
| 車両番号 | 2037 | 2187 | 高野線 | 1995/04/13 | 5次車 |  |  |
| 車両番号 | 2038 | 2188 | 高野線 | 1995/04/13 | 5次車 |  |  |
| 車両番号 | 2039 | 2189 | 南海本線 | 1995/04/13 | 5次車 |  |  |
| 車両番号 | 2040 | 2190 | 高野線 | 1996/08/30 | 6次車 |  |  |
| 車両番号 | 2021 | 2171 | 高野線 | 1997/08/12 | 7次車 |  |  |
| 車両番号 | 2022 | 2172 | 高野線 | 1997/08/12 | 7次車 |  |  |
| 車両番号 | 2023 | 2173 | 高野線 | 1997/08/12 | 7次車 |  |  |
| 車両番号 | 2024 | 2174 | 高野線 | 1997/08/26 | 7次車 |  |  |
CONT：制御装置
SIV：静止形インバータ
CP：空気圧縮機
下線：支線区用ワンマン仕様車
■：弱冷車
22000系との併結
平坦区間での各駅停車運用
（2012年8月 今宮戎駅）
南海本線での普通車運用。「2扉車」の表記が目立つ。
（2007年8月 新今宮駅）
特急「こうや」の代走運用
（2022年6月）
鹿島藩

鹿島藩（かしまはん）は、佐賀藩の支藩。藩主家は鹿島鍋島家。鹿島（佐賀県鹿島市）周辺を領有した。
藩史

佐賀藩の初代藩主・鍋島勝茂の弟・忠茂が慶長16年（1610年）、佐賀藩より2万石分与され、忠茂が元々領していた下総国香取郡内の5000石を加え、2万5000石で立藩し、常広城を拠点とした。寛永19年（1642年）、第2代藩主・正茂の時、佐賀藩主・勝茂は自身の九男・直朝を嗣子のない正茂の養子に据えようとしたが拒まれたため、鹿島の領地2万石を返還させた。以後、正茂は下総香取5000石の旗本に帰した。同年に結局、勝茂は直朝にその領地2万石（佐賀藩の内高となる）を与えた。
税収の少ない小藩であり、勅使饗応役や江戸城警備の任が課せられ、さらに佐賀藩の長崎警備役にも藩兵を派遣しており、これらの諸負担から藩財政は苦しい状態が続いた。そのため度々本家佐賀藩に財政援助を請い、借銀返済に行き詰まった寛政10年（1798年）には年貢をすべて佐賀藩に預け、同藩に財政を委託するよう願い出ている。当藩の存在は佐賀藩にとっても負担となっており、文政元年（1818年）には当藩廃止が企てられており、嘉永4年（1851年）には藩主直彬が幼少・病弱であるとして佐賀藩主鍋島直正が再び鹿島藩廃止を目論んでいる。いずれも支藩の反対によって廃止は免れたものの、嘉永4年以降は参勤交代を含む一切の公務負担が停止された。
明治4年（1871年）、廃藩置県により鹿島県となる。その後、伊万里県・佐賀県・三潴県・長崎県を経て佐賀県に編入された。
藩主の鍋島家は明治2年（1869年）に華族に列し、明治17年（1884年）の華族令で子爵に叙せられた。
陣屋は、赤門（正門）と大手門と土塀が現存する。また常広城城門が個人宅に移築されている。
歴代鹿島藩主

忠茂
正茂
直朝
直條
直堅
直郷
直熙
直宜
直彜
直永
直晴
直賢
直彬
藩庁

成立時は常広城に置かれていたが、有明海から近い常広城は度々水害の被害に遭っていた。9代藩主の直彜は文化元年6月14日（1804年）に居館の高津原移転を幕府に願い出て許可され、文化4年（1821年）に鹿島城を築き、文化7年（1810年）5月11日に高津原の新城へと移住している。
藩校

寛政期に藩校として徳譲館が鹿島郷常広に設置され、文化2年（1805年）に鹿島城に先立って高津原へと移転している。安政6年（1859年）に弘文館へと改名、明治3年（1870年）には鎔造館へと再び改名している。
鹿島藩家老

田中家、納富家、愛野家、原家
関連リンク

鹿島（鍋島備前守直宜） | 大名家情報 - 武鑑全集
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| 先代 佐賀藩の一部  | 行政区の変遷 1642年以降 - 1871年  （鹿島藩→鹿島県） | 次代 伊万里県 |
| 表 話  歴大政奉還から廃藩置県までの間に存在した藩  慶応3年（1867年）旧暦10月 - 明治4年（1871年）旧暦7月 |
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| 北海道地方 |  松前藩（館藩）  |  |
| 東北地方 |  黒石藩  弘前藩  八戸藩  ●○盛岡藩（白石藩 → 盛岡藩）  盛岡新田藩（七戸藩）  一関藩  久保田藩（秋田藩）  秋田新田藩（岩崎藩）  亀田藩  本荘藩  ★矢島藩  出羽松山藩（松嶺藩）  仙台藩  鶴岡藩（大泉藩）  新庄藩  ○長瀞藩（大網藩 → 龍ヶ崎藩）  天童藩  ○山形藩（朝日山藩）  上山藩  米沢藩  ▲米沢新田藩（米沢藩）  ○福島藩（重原藩）  下手渡藩  二本松藩  ○会津藩（斗南藩）  中村藩  三春藩  ○守山藩（松川藩）  磐城平藩  湯長谷藩  泉藩  ○白河藩（棚倉藩）  |  |
| 関東地方 |  沼田藩  館林藩  伊勢崎藩  前橋藩  高崎藩  安中藩  ●吉井藩  七日市藩  小幡藩  大田原藩  黒羽藩  ○高徳藩（曾我野藩）  ●喜連川藩  烏山藩  宇都宮藩  壬生藩  吹上藩  佐野藩  足利藩  水戸藩  宍戸藩  笠間藩  ★松岡藩  下館藩  下妻藩  常陸府中藩（石岡藩）  ★志筑藩  土浦藩  ○谷田部藩（茂木藩）  牛久藩  麻生藩  結城藩  古河藩  関宿藩  高岡藩  小見川藩  多古藩  佐倉藩  生実藩  鶴牧藩  ●請西藩  一宮藩  大多喜藩  久留里藩  飯野藩  佐貫藩  安房勝山藩（加知山藩）  館山藩  ●船形藩  ○岡部藩（半原藩）  忍藩  岩槻藩  川越藩  金沢藩（六浦藩）  荻野山中藩  小田原藩  |  |
| 北陸・甲信地方 |  村上藩  黒川藩  三日市藩  新発田藩  村松藩  三根山藩（峰岡藩）  与板藩  ●長岡藩  椎谷藩  高田藩  糸魚川藩（清崎藩）  飯山藩  須坂藩  松代藩  上田藩  小諸藩  岩村田藩  ●田野口藩（竜岡藩）  松本藩  諏訪藩  高遠藩  飯田藩  富山藩  加賀藩（金沢藩）  大聖寺藩  越前勝山藩  大野藩  丸岡藩  福井藩  鯖江藩  ●敦賀藩（鞠山藩 → 小浜藩）  小浜藩  |  |
| 中部地方 |  ○沼津藩（菊間藩）  ○小島藩（桜井藩）  ★駿河府中藩（静岡藩）  ○田中藩（長尾藩）  ○相良藩（小久保藩）  ○掛川藩（柴山藩 → 松尾藩）  ○横須賀藩（花房藩）  ○浜松藩（鶴舞藩）  ★堀江藩  三河吉田藩（豊橋藩）  田原藩  岡崎藩  西大平藩  挙母藩  刈谷藩  西端藩  西尾藩  ★犬山藩  尾張藩（名古屋藩）  苗木藩  岩村藩  郡上藩  高富藩  加納藩  大垣藩  大垣新田藩（野村藩）  ★今尾藩  ●高須藩（名古屋藩）  |  |
| 近畿地方 |  長島藩  桑名藩  菰野藩  神戸藩  伊勢亀山藩  津藩  久居藩  鳥羽藩  宮川藩  彦根藩  山上藩  西大路藩  水口藩  ○三上藩（吉見藩）  膳所藩  ●大溝藩  淀藩  柳生藩  郡山藩  小泉藩  柳本藩  芝村藩  ★田原本藩  櫛羅藩  高取藩  紀州藩（和歌山藩）  ★紀伊田辺藩  ★紀伊新宮藩  峰山藩  宮津藩  丹後田辺藩（舞鶴藩）  綾部藩  山家藩  福知山藩  柏原藩  篠山藩  園部藩  丹波亀山藩（亀岡藩）  三田藩  高槻藩  麻田藩  尼崎藩  丹南藩  ●狭山藩  伯太藩  岸和田藩  豊岡藩  出石藩  ★村岡藩  ★●福本藩（鳥取藩）  三草藩  小野藩  明石藩  安志藩  山崎藩  三日月藩  林田藩  龍野藩  姫路藩  赤穂藩  |  |
| 中国地方 |  鳥取藩  ▲鹿奴藩（鳥取藩）  ▲若桜藩（鳥取藩）  松江藩  広瀬藩  母里藩  ●津和野藩  岡山藩  津山藩  勝山藩（真島藩）  鶴田藩  浅尾藩  庭瀬藩  岡田藩  足守藩  新見藩  備中松山藩（高梁藩）  ★成羽藩  岡山新田藩（鴨方藩）  岡山新田藩（生坂藩）  福山藩  広島藩  ▲広島新田藩（広島藩）  長州藩  ★岩国藩  ●徳山藩（山口藩）  清末藩  長門府中藩（豊浦藩）  |  |
| 四国地方 |  高松藩  ●丸亀藩  ●多度津藩  徳島藩  土佐藩（高知藩）  ▲土佐新田藩（高知藩）  西条藩  小松藩  今治藩  伊予松山藩  新谷藩  大洲藩  伊予吉田藩  宇和島藩　  |  |
| 九州地方 |  ○小倉藩（香春藩 → 豊津藩）  小倉新田藩（千束藩）  中津藩  杵築藩  日出藩  森藩  府内藩  臼杵藩  佐伯藩  岡藩  延岡藩  高鍋藩  佐土原藩  飫肥藩  福岡藩  秋月藩  久留米藩  柳河藩  三池藩  蓮池藩  佐賀藩  小城藩  唐津藩  平戸藩  ▲平戸新田藩（平戸藩）  鹿島藩  大村藩  島原藩  福江藩  ▲富江藩（福江藩）  対馬府中藩（厳原藩）  ○▲肥後新田藩（高瀬藩 → 熊本藩）  熊本藩  ▲宇土藩（熊本藩）  人吉藩  薩摩藩（鹿児島藩）  |  |
| 関連項目 |  藩の一覧 - 廃藩置県 - ★琉球藩  |  |
 藩庁の置かれた地域を基準に分類しているが、他の地方に移転している藩もある。順番は『三百藩戊辰戦争事典』による。 明治期の変更: ★＝新設、●＝廃止、○＝移転・改称、▲＝任知藩事前に本藩に併合。（）内は移転・改称・併合後の藩名。（）のないものは県に編入。
マリウス・ビゼール

Marius Vizer in 2011
マリウス・ビゼール（Marius L. Vizer 1958年11月7日 - ）は、ルーマニアのビホル県・オラデア出身の柔道家。ヨーロッパ柔道連盟会長(2002-2007)、スポーツアコード（のちのGAISF）会長(2013-2015)、国際柔道連盟会長(2007-)らを歴任。オーストリア国籍を取得している。別表記マリアス・ビゼール。それまで2年おきに開催されていた柔道世界選手権を毎年開催するとともにテニスのようなツアー大会を設立、主要国際大会の放映権も世界柔道連盟が持つように改めた。
来歴

ニコラエ・チャウシェスク政権時代に軍隊に所属しながら柔道に取り組み、1982年から1995年まではコーチとして活躍する。
1988年、ハンガリーに亡命後、1989年にオーストリアへ。その後ハンガリーに根城を構えて事業で成功すると、家族の住むオーストリア国籍を取得する。
2002年、ヨーロッパ柔道連盟の会長に就任、ウラジーミル・プーチンロシア大統領を名誉会長に担ぎ出した。
2005年、国際柔道連盟会長選挙に立候補したが朴容晟会長（当時現職）に100対85で落選した。スポーツ仲裁裁判所に不服を申し立てるも敗訴となった。
2007年5月、勢力拡大のためアジア柔道連盟の会長選挙でクウェートのオベイド・アル・アンジを推し、オベイドは日本の佐藤宣践を破って当選する。2007年9月、国際柔道連盟リオデジャネイロ総会前に朴会長が辞任したため会長代行に就任した。ビゼールが朴の弱みを握り朴がIOC委員にはとどまることを交換条件に辞任させたとの説がある。2007年9月、同総会にて会長に就任（前会長の残任期間2年+4年）。さらに教育・コーチング理事選挙では再選を目指した日本の山下泰裕に対してアルジェリアのモハメド・メリジャを推す。123対61でメリジャが当選し選挙後、日本の上村春樹を指名理事に決定した（ただし議決権無し）。
2013年1月31日女子柔道強化選手への暴力問題に関して「断固非難することを強調する」との声明を発表した。
2013年5月31日にロシアのサンクトペテルブルクでスポーツアコード国際会議が開催されて、スポーツアコード会長に立候補していたビゼールが当選を果たすことになった。会長のビゼールは、マーケティングとメディア戦略を統合して財源を増やす狙いから、2017年度を目処にスポーツアコードに加盟する91の国際競技団体の世界選手権を一堂に会した｢合同世界選手権｣開催の構想を明らかにした。しかし、IOC会長のジャック・ロゲは大会の実現に懐疑的な態度を示した。
2013年8月23日にリオデジャネイロで開催されたIJF総会において、満場一致で会長に再任された。
2015年4月にロシアのソチで開催されたスポーツアコード総会で、2期目の会長当選を果たしたばかりのビゼールは、IOC会長のトーマス・バッハが推進する中長期改革「五輪アジェンダ2020」に対して、「国際競技連盟（IF）の利権が適切に扱われていない。スポーツ界に利益をもたらさない」「IFのために多くの提案をしたが、好意的な反応はなかった。全ての団体に公平に対応してほしい」「時代遅れで不公平だ」と、あからさまな批判を行った。さらには、オリンピック開催都市が競技種目の追加を提案できる権利を認めたことは「オリンピックを不安定にしている」行為だとして、IOCとの対決姿勢を鮮明に打ち出した。これに対してバッハは、「五輪改革は長期間、対話を重ねて進めている」との見解を示した。なお、ビゼールの発言はスポーツアコード加盟団体に大きな反発を呼び起こすことにもなった。国際サッカー連盟（FIFA）や国際水泳連盟（FINA）など10を超える加盟団体は、ビゼールに対する抗議文書を提出した。国際陸上競技連盟（IAAF）や国際射撃連盟（ISSF）、世界レスリング連合（UWW）などはスポーツアコードを脱退する方針を表明した。国際パラリンピック委員会（IPC）も脱退を決めた。オリンピック夏季大会競技団体連合（ASOIF）や国際ボクシング協会 (AIBA)もスポーツアコードとの関係を一時停止することになった。このように多大な反発を受けたことに対してビゼールは、IOCを批判した際の手法やマナーを謝罪したものの、「自分の声は自分の意見でもある。スポーツ界は誰でも自由に表現できる場所だ」と、自身の見解は依然堅持することとなった。なお、ビゼールは事態打開のためにバッハに会談を申し入れたが、バッハ側は態度を保留した。ビゼールは会談に向けて、オリンピックにおける実施競技の追加やIOC委員の選考に関する明確な基準を要望した。また独自の改革案として、オリンピックに賞金制度を導入することや、全ての非オリンピック競技をオリンピックが開催される前後に公開競技として実施すること、さらには、国際競技連盟（IF）への分配金を増額することや選手を支援する基金の設立など20項目の議題を提案した。しかしながら、ビゼールが会長を務めるIJFを除く夏季オリンピックの全競技団体がスポーツアコードからの脱退や関係停止を表明したことや、2017年のスポーツアコードワールドコンバットゲームズを開催する予定だったペルーが辞退したことなどを受けて、5月31日にビゼールはスポーツアコード会長を辞任することを表明した。また、2020年の東京オリンピックの準備状況を監督するIOCの調整委員も辞任した。ビゼールは辞任に際して、「会長を務めていたこの2年ほどの間、IOCに対して多数の共同作業の提案を試みるも、にべなく拒否され続けてきた」とした上で、「私の提案は正しく、スポーツの価値を守るものだと思っている」と改めて強調した。
2017年8月、国際柔道連盟会長に満場一致で再任された。
2019年6月19日、IOC理事会は、組織として問題があるとしてボクシングの国際競技連盟AIBAに東京オリンピックのボクシングの主管をさせず、AIBAに替わる2020年東京オリンピックのボクシング競技の主管組織であるIOC内特別作業部会（ボクシング・タスクフォース）のメンバー4人の中に格闘技界からビゼールを入れる案を承認した。6月26日、IOC総会で同案はボクシング・タスクフォース座長の国際体操連盟会長渡辺守成によるプレゼンテーションののち、承認された。
2021年6月、国際柔道連盟会長に再任された。
人物

政治的手法に長けているとされ、国際柔道連盟会長に就任までに多額の資金(主にカジノ機材、葉巻等で得た)と組織力で多数派工作を行っている。
2019年9月1日、TBSテレビ『サンデーモーニング』において谷本歩実が、ビゼールのおかげで柔道が面白くなった旨発言した。
改革

世界柔道選手権大会の毎年開催（2007年以前は2年に1度）
IJFワールド柔道ツアーの開催
ランキング制の導入
備考

「Marius Vizer」の日本語表記は、全日本柔道連盟および時事通信社が「マリウス・ビゼール」と表記するが、他の報道機関はおおむね「マリアス・ビゼール」と表記している。
日本の精神保健

|  |  | 生涯有病率 | 12ヶ月有病率 |
| --- | --- | --- | --- |
| 気分障害 | 全体 | 6.5% | 2.3% |
| 気分障害 | うち、大うつ病性障害 | 6.2% | 2.1% |
| 気分障害 | うち、気分変調性障害 | 0.7% | 0.3% |
| 不安障害 | 全体 | 9.2% | 5.5% |
| 不安障害 | うち、特定の恐怖症 | 3.4% | 2.3% |
| 不安障害 | うち、全般性不安障害 | 1.8% | 0.9% |
| 不安障害 | うち、社会恐怖 | 1.4% | 0.7% |
| 不安障害 | うち、PSTD | 1.4% | 0.6% |
| 物質関連障害 | 全体 | 8.5% | 1.5% |
| 物質関連障害 | うち、アルコール乱用 | 8.4% | 1.4% |
| 物質関連障害 | うち、アルコール依存 | 1.2% | 0.3% |
| 物質関連障害 | うち、薬物乱用 | 0.2% | 0.0% |
| 物質関連障害 | うち、薬物依存 | 0.0% | 0.0% |
| 間欠性爆発性障害 | 間欠性爆発性障害 | 2.1% | 0.7% |
日本における精神保健（にほんにおけるせいしんほけん、英語: Mental health in Japan）は、厚生労働省の所管であり、精神保健福祉法が根拠法である。OECDは「日本の精神医療制度はOECD諸国の中で、精神病床の多さと自殺率の高さなど悪い意味で突出している」「日本の精神医療には緊急の高度を要する課題がある」と報告している。しかし日本の精神医療は近年明らかに改善の努力が行われているともOECDは評価している。
また日本はOECD諸国の中で最も少子高齢化が進んでおり、世界のどの国も経験したことのない速度で人口高齢化が進行しているため、それに伴う認知症への政策対応が急務であるとOECDは勧告している。
医療制度

→詳細は「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律」を参照
都道府県は精神保健福祉法に基づき、精神保健福祉センター（第6条）、精神医療審査会を設置する（第12条）。また都道府県立の精神科病院を設置するか（第19条の7）、厚生労働大臣の指定する適合条件に適した精神科を有する国立、都道府県立、もしくは地方公共団体立の病院を、その代替として指定しなければならない（第19条の8）。またナショナルセンターとして独立行政法人国立精神・神経医療研究センター（NCNP）が存在する。厚生労働大臣は申請に基づいて医事拘禁の権限を持つ精神保健指定医を指定することができる（第18条）。
都道府県および保健所設置市は、精神保健についての相談指導等を行わなければならず（第47条）、配置資格として精神保健福祉士（ソーシャルワーカー）が存在する（第48条）。また、精神障害についての正しい知識の普及のための広報活動等を通じて、精神障害者の社会復帰及びその自立と社会経済活動への参加に対する地域住民の関心と理解を深めるように努めなければならない（第46条）。
|  | 人口10万あたり 精神科医 | 人口10万あたり 精神保健師  | 1000人あたり 精神病床数 | 入院費用に占める 精神疾患割合 | 60歳以上の 認知症罹患率 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 日本 | 11.1人 | 106人 | 2.69床 | 10.36% | 6.1% |
| OECD平均 | 15.6人 | 50人 | 0.68床 | 9.38% | 5.5% |
|  | 全精神病床数 | 入院患者数 | 措置患者数 | 措置率 | 病床利用率 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2000年 | 358,597 | 333,328 | 3,247 | 1.00% | 93.0% |
| 2005年 | 354,313 | 324,851 | 2,276 | 0.70% | 91.5% |
| 2007年 | 351,762 | 317,139 | 1,849 | 0.60% | 89.5% |
| 2008年 | 350,353 | 314,251 | 1,803 | 0.57% | 89.1% |
| 2009年 | 348,129 | 321,681 | 1,741 | 0.56% | 89.8% |
| 2010年 | 347,281 | 311,007 | 1,695 | 0.55% | 89.6 % |
| 2011年 | 345,024 | 306,064 | ... | ... | 89.1% |
医療制度 > 非自発入院

精神保健福祉法を根拠とし非自発入院の制度を持ち、インフォームドコンセントが成立しない場合は、資格を取得した精神保健指定医によって介入が可能である。
精神科への入院
自発入院 - 任意入院
非自発入院
措置入院 / 緊急措置入院
医療保護入院 / 応急入院
医療制度 > 地域保健

精神疾患の可能性のある者を見かけたならば、誰でも、保健所を通して指定医診察・保護を申請することができる（第22条）。
また、警察官は、精神障害のために自身を傷つけ、又は他人に害を及ぼすおそれ（自害他害のおそれ）があると認められる者を発見したときは、取りあえず警察署、病院、救護施設等の適当な場所において保護すると同時に（警察官職務執行法第3条第1項）、直ちに、その旨を最寄りの保健所長を経て都道府県知事に通報しなければならない（第23条）。　検察官は、精神障害者又はその疑いのある被疑者又は被告人について、不起訴処分をしたとき、又は裁判が確定したときは、速やかに、その旨を都道府県知事に通報しなければならない（第24条）。
しかし、独居であり訪問や受診を頑なに拒否している事例など、保健所では介入困難な事例も多く存在している。
→「責任能力」も参照
疫学

→「精神障害 § 疫学」も参照
日本における精神疾患の患者数で、通院患者において2011年において多いものは、うつ病と統合失調症である。近年の外来において著しい増加がみられるのは、うつ病と認知症（アルツハイマー型）である。ただし認知症の数自体は他と比較して多くはない。1996年の約218万人から2008年の約323万人へと約48%増加した。
|  |  | 総数 | 0-14歳 | 15-34歳 | 35-64歳 | 65歳以上>  | 65歳以上> うち7 0歳以上 | 65歳以上> うち 75歳以上 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| V .精神及び行動の障害 | V .精神及び行動の障害 | 282.3 | 1.1 | 15.6 | 128.4 | 136.6 | 105 | 73.9 |
|  | 統合失調症，統合失調症型障害及び妄想性障害 | 174.1 | 0.2 | 9.7 | 97.3 | 66.5 | 44 | 24.2 |
|  | 気分［感情］障害（躁うつ病を含む） | 29.1 | 0.1 | 1.9 | 11.5 | 15.5 | 12.5 | 9 |
|  | 神経症性障害，ストレス関連障害及び身体表現性障害 | 5.6 | 0.2 | 1.1 | 1.8 | 2.5 | 2.1 | 1.8 |
|  | その他の精神及び行動の障害 | 73.5 | 0.6 | 2.9 | 17.8 | 52 | 46.3 | 38.9 |
|  |  | 総数 | 0-14歳 | 15-34歳 | 35-64歳 | 65歳以上>  | 65歳以上> うち 70歳以上 | 65歳以上> うち 75歳以上 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| V .精神及び行動の障害 | V .精神及び行動の障害 | 221.2 | 9.2 | 41.7 | 113.0 | 56.4 | 43.3 | 31.7 |
|  | 統合失調症，統合失調症型障害及び妄想性障害 | 60.6 | 0.2 | 11.5 | 39.4 | 9.3 | 5.5 | 3.0 |
|  | 気分［感情］障害（躁うつ病を含む） | 74.5 | 0.1 | 13.3 | 41.5 | 19.1 | 14.5 | 9.9 |
|  | 神経症性障害，ストレス関連障害及び身体表現性障害 | 47.4 | 1.0 | 12.0 | 22.0 | 12.3 | 9.1 | 6.2 |
|  | その他の精神及び行動の障害 | 38.7 | 7.8 | 5.0 | 10.2 | 15.6 | 14.2 | 12.6 |
疫学 > 自殺率

| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |

左：WHOによる人口10万あたり自殺率（年齢標準化）。赤は13以上、黄は6.5-13、青は6.5以下 右：G20各国の人口10万人あたり標準化自殺率。 
→「自殺 § メンタルヘルス問題」、および「日本における自殺」も参照
2014年の10万人あたりの自殺率は20.9人であった。2000年から2013年の間に6.3%減少したが、しかしOECD平均と比べ高い状況にあるため、未だ要注意国であるとOECDは指摘している。
日本の高度救命救急センターに救急搬送された自殺未遂者において、80%以上についてDSM-4基準に基づく精神疾患が認められている。
疫学 > 児童青年期

→「児童青年精神医学」および「引きこもり」も参照
精神衛生法では、児童青年を対象にした規定は存在していない。
ある研究では、引きこもり（6か月以上自宅に滞在）を理由として精神保健福祉センターにカウンセリングに訪れた16-35歳のうち、その80%は精神疾患が診断され、その33%は統合失調症もしくは気分障害、32%は一般的発達障害もしくは精神遅滞、34%はパーソナリティ障害もしくは適応障害であった。厚労省はひきこもり地域支援センターを都道府県および主要都市への設置を進めている。
精神疾患の初回発症は10代～20代前半に集中し、精神保健的介入が最も必要な若者層が、最も支援を求めたがらないとされている。また低年齢群ほど自らの精神障害を認識しにくい。 若者のみならず、その周辺の支援者（家族、学校関係者、友人など）、さらにはコミュニティ全体のメンタルヘルスリテラシーを高める啓発活動が重要となる。このため諸外国では、ノルウェーやオーストラリアなどで、若者を中心とした啓発活動を行い、症状の早期発見と悪化の解消に努めている。
疫学 > 人口高齢化に伴う認知症の増加

日本の人口高齢化はG7各国で最速のペースであり、2050年の日本は80歳以上人口が16.5%を占めると予想されている。一方で欧州の統計では80歳以上人口の2人に1人は認知症を罹患していたため、認知症への政策策定が急務であるとOECDは報告している。
2010年には、日本での認知症患者数は約462万人（65歳以上人口の15%）、その前段階の軽度認知障害（MCI）は約400万人（13%）と推定された。厚労省は2012年に「認知症施策推進5か年計画（オレンジプラン）」を策定し、社会的入院からの脱施設化（英語版）を行い、コミュニティ支援施策などを進めようとしている。
2014年では、認知症患者数は約500万人、社会的費用は14.5兆円と、国民医療費全体の三分の一を占めていると推計された（厚労省認知症対策総合研究事業）。また2035年には22.9兆円に膨らむ見込み。
問題点

経済協力開発機構は日本の精神保健を、高い自殺率、精神科病院の病床過多、長期入院日数といった問題に特徴づけられると報告書にまとめた。
問題点 > プライマリケアの欠如

→「日本の医療 § 総合診療医の整備」も参照
OECDの多くにおいては、メンタルヘルス問題の最初の受診先はプライマリケア医であり、また軽中程度の疾患については治療や心理療法もプライマリケア医が行っているが、日本においてはプライマリケアや総合診療医は発展途上である。厚生労働省は「G-Pネット」としてプライマリケア医と精神科医の連携を進める政策を取っている。
問題点 > 心理療法の欠如と行き過ぎた多剤投与

→詳細は「多剤大量処方」を参照
心理療法（精神療法）を提供する臨床心理士は、外国では法定資格であるが、日本では民間資格である。2004年度からの厚労科研の研究では、医療現場での精神療法の現状について「十分に行われている」と答えた医療機関は約5%で、「若干できている」場合でも25%弱に過ぎない。さらに数の面でも心理療法を提供できる心理士は人口10万あたり5人しかいない（OECD平均では26人）。
2010年には、厚生労働大臣が「うつ病などに対する薬漬け医療」に言及し、自殺・うつ病対策プロジェクトチームにて、大量処方と過量服薬の防止について検討していることに言及した。これは、薬剤師を活用するなどの閣議決定も虚しく是正されることはなく、2014年（平成26年）には、上限数を超える処方箋医薬品を処方箋に書いた場合、処方医師の診療報酬を減額することが決まった。この規制は2016年度の改定において「3種類以上」へと強化された。
2014年のOECDによる日本の医療の質レビューでは、日本は「専門家及び地域社会双方による精神保健医療福祉サービスにおいて、不適切な薬剤使用（行き過ぎた多剤投与）を削減し、診療報酬を通じて代替的治療法が適切に評価されるようにするために、一層の努力が必要である」と勧告されている。そのためOECDは日本に対し、軽中程度の患者に対しては心理療法（認知行動療法など）を中心とした治療を提供できるよう、根拠に基づいた治療プログラムの整備を進めるよう勧告し、その参考例としてイギリスの心理療法アクセス改善（IAPT）プログラムを挙げている。
OECDは、うつ病や不安障害については、会話療法（心理療法）は薬物療法と同じぐらい効果があり、また患者にも好まれるため、治療の第一選択肢は書籍ベースのセルフヘルプ、またはコンピュータによるセルフヘルプを提案している。さらに他国に比べ向精神薬の処方量が高いこと（不適切な使用, Appropriate usage）が懸念され、より少量へとコントロールする方向での制度改定が進みつつある点も記載されている。
2015年9月、国会で公認心理師法案が成立し、公認心理師が資格化された。
問題点 > 精神科病院における身体拘束・人権侵害

→「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律 § 行政監査」も参照
日本の精神福祉の状況は、依然として患者に対する人権蹂躙が存続しており、かつては1983年の宇都宮病院事件では『死のリンチ』で有名となったが、事件以降も5年間で23件の問題事件が確認されており、2001年でも朝倉病院事件、箕面ヶ丘病院事件などで人権侵害・不当入院措置・診療報酬不正請求が明らかとなっている。
2013年に国際連合人権理事会は日本に対し、精神障害者の非常に大勢が、自らの意思に反して長期間に渡って社会的入院されていることや、身体拘束と隔離が過剰に用いられていることを警告し、日本は、全ての精神科病院を訪問監査する独立組織を立ち上げること、また外来ケアとコミュニティケアを充実させ、入院患者数を削減（脱施設化）するよう勧告している。
日本の精神科病院では、2014年（平成26年）6月30日時点で、身体拘束を受けている入院患者は1万682人にのぼり、2013年（平成25年）の1万229人を453人上回り、隔離患者数も、2013年の9,883人から211人増えて、2014年には1万94人にのぼっており、2003年（平成15年）の5,109人から10年間で倍増している。
精神保健福祉法では、任意入院者については本人から退院の申出があった場合、院長はその者を退院させなければならない（第21条第2項）、これを拒否できるのは自殺意図、自傷行為、対人関係トラブルにより、開放処遇（日中に閉鎖されない、いわゆる開放病棟での処遇）の継続が適当でない場合のみであるが、医療保護入院が濫用されている。
一方で介護保険では、厚生労働省は身体拘束ゼロを目指しており、介護保険法介護保険指定基準（省令）にて切迫性・非代替性・一時性の全てを満たす場合を除いて、身体拘束を行ってはならないと規定しており、身体拘束への障壁が高い。
問題点 > 社会的入院

→詳細は「社会的入院」を参照
日本の精神保健は他国に比べ「脱施設化」が遅れているとOECDは報告しており、社会的入院という問題を抱えている。
全世界の精神科病床数200万床のうち、日本は35万床と世界の6分の1を保有し、日本だけ精神障害が流行しているということもないため、国際的に批判の的となっている。さらに平均入院日数（ALOS）は、日本では298日であり、OECD平均の36日からは大きくかけ離れている（2011年）。日本では入院するような病気を抱えていないままに、病院から地域に出られない、地域で暮らすための社会資源が無いため、入院せざるを得ない人々が大勢存在するということである。引き取る親族がいないため40年もの間入院し、東日本大震災の福島第一原子力発電所事故で、病院の被災と避難を契機に、ようやく退院し、地域移行できたという男性もいる。
2002年（平成14年）にも、これを10年をかけて半減しようとしたが、病床を空けることができても、病院側の収入が減ってしまい、新たな病人で入院ベットを埋めてしまったため、解消を達成出来ず、2014年（平成26年）には、精神科病棟の一部を居住施設へと転換するという構想が持ち上がったため、精神障害者や障害者支援団体から「新たな患者の囲い込みである」との批判を受けている。
バザーリア法によって脱施設化で改革されたイタリアなどと異なり、日本の精神科医療は民間中心で精神病床の9割が民間病院にある。このため、病院経営や雇用維持を考え、患者の退院や病床削減に消極的になるとの指摘がある。
そもそも、1958年（昭和33年）に厚生省は、精神科病院を作りやすいように、医療法の「精神科特例」（医師：一般科の1⁄3 看護職：一般科の2⁄3）を発出し、医療金融公庫の精神病床融資基準枠を年間1万5千床に広げ、民間による精神病床の大増床を進めてきたため、民間参入が進んだ経緯がある。
厚生労働省の2004年（平成16年）の目標では、精神科病床数を10年後の2014年（平成26年）までに、7万床削減するとしたが、その目標は達成出来なかった。
OECDは各国に対し、診療報酬の日数払い制度は医療機関の過剰診療を招くため、日数制限やDPCによる包括払い制度の導入など、支払制度の改革が必要だと勧告している。厚生労働省は、2014年の診療報酬改定、アウトリーチ支援、精神障害者地域移行・地域定着支援事業などで、社会的入院から地域支援への移行を促進しようとしている。
問題点 > 生活保護の医療扶助

生活保護の一つである医療扶助は生活保護費の半分を占め、うち医科の入院医療費が全体の55.7%（2013年）と大きく、医療扶助による入院患者は、１か月平均の42.9%が精神障害であり多数となっている。人数では7.1%入院患者に、医療扶助費全体の55%余が使われている。日本は、世界でも突出して精神科のベッド数、入院患者数が多い国であり、長期入院が生活保護費を上昇させている。
問題点 > 精神保健福祉資料（630調査）情報公開問題

厚生労働省の「精神保健福祉資料（630調査）」は、都道府県が毎年6月30日に集計し厚労省に報告、各都道府県が情報公開していたが、平成30年（2018年）度より個人情報保護を理由に、非開示とされるケースが続出している。市民団体「精神科医療の身体拘束を考える会」では、従来は開示され、患者が病院を選ぶ判断材料としてきたと批判している。
精神病床がある日本の病院で、50年以上入院する精神疾患の患者数が、2017年（平成29年）6月30日時点で、少なくとも1,773人に達していると、毎日新聞が報道したことが影響している可能性があると示唆されている。630調査について、厚生労働省は2018年7月、都道府県への協力依頼文書に「個々の調査票の内容の公表は予定しておらず、その集計結果のみを公表する予定」「（精神科医療機関に対して）その旨を明示した上で協力を求めること」などの文言を入れたと報道されている。
福祉制度

→「日本の福祉」も参照
日本法上の精神障害者の定義は下記の通りである。
精神保健福祉法(精神保健及び精神障害者福祉に関する法律)では精神障害を「統合失調症、精神作用物質による急性中毒又はその依存症、知的障害、精神病質その他の精神疾患」と定義する。しかし、典型的な精神疾患である気分障害(感情障害)や所謂神経症性障害を例示することなく「その他の精神疾患」に一括りする一方で、先天性または乳幼児期・青年期早期からの障害又は通常からの偏りから生じ、通常の精神疾患とは別個に取り扱われる精神遅滞（知的障害）や精神病質が、治療と社会復帰を目的とする精神保健福祉法に例示されていることについては、バランスを欠くとする批判もあるが、法改正の必要性の有無などについて議論が深まってはいない。
福祉制度 > 障害者自立支援

→「公費負担医療」も参照
障害者自立支援法による自立支援医療（精神通院医療）が存在する。これは診察料・薬代といった精神疾患の治療に対する通院医療費負担、社会復帰支援事業の施設利用料の一部公的負担が適用となる。医療費全体の原則10%負担で、患者の世帯収入に応じた応益負担である。
1965年、通院医療費公費負担制度が設立。精神科通院医療費の負担は、精神保健及び精神障害者福祉に関する法律（精神保健福祉法）第32条の「通院医療費公費負担制度」で全体の5%負担であった。財政に余裕がある地方公共団体によっては、残りの自己負担分も負担し、無料であった。
2005年、障害者自立支援法による自立支援医療（精神通院医療）が開始。
2009年3月31日、厚生労働省が障害者自立支援法等の一部を改正する法律案を第171回国会に提出。
2010年12月3日、第176回国会にて障がい者制度改革推進本部等における検討を踏まえて障害保健福祉施策を見直すまでの間において障害者等の地域生活を支援するための関係法律の整備に関する法律（通称、障害者自立支援法改正案）が成立。応益負担から応能負担への変更、グループホームを利用する個人への助成などが変更点。2013年8月までの障害者自立支援法の廃止とそれに変わる新法制定の間のつなぎの法律。
福祉制度 > 精神障害者保健福祉手帳

「精神障害者保健福祉手帳の障害等級の判定基準について（厚生省保健医療局長通知）」によると、概ね下記の通りである。
適切な食事摂取が難しい、または出来ない
洗面、入浴、更衣、清掃など身辺の清潔保持が難しい、または出来ない
金銭管理および適切な買い物が難しい、または出来ない
規則的な通院・服薬が難しい、または出来ない
適切な意思伝達や協調的な対人関係の構築が難しい、または出来ない
身辺の安全保持・危機対応が難しい、または出来ない
社会的手続や公共施設の利用が難しい、または出来ない
趣味・娯楽等への関心が低く、それらの活動への参加が難しい、または出来ない
福祉制度 > 障害者雇用

2006年4月より精神障害者保健福祉手帳の所持者に限り障害者の雇用の促進等に関する法律（障害者雇用促進法）による法定雇用率の算定に加えることができるようになった。
福祉制度 > 障害年金

障害の程度など、条件によっては障害年金の受給ができる。障害年金には、国民年金法に基づく『障害基礎年金』と、厚生年金保険法に基づく『障害厚生年金』がある。
認定基準上での精神障害は「統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害」、「(感情)障害（そううつ病）」、「症状性を含む器質性精神障害」、「てんかん」、「知的障害(精神遅滞)」に区分されている。パーソナリティ障害は原則認定の対象外で、神経症については原則として認定の対象とならないが、臨床症状から判断して精神病の病態を示しているものについては、統合失調症またはそううつ病に準じて取り扱うことになっている。
歴史

→詳細は「精神保健の歴史 § 日本での歴史」を参照
歴史 > 中世

江戸時代以前には、精神的な不調は、加持祈祷や漢方によって治療された。古代律令制度では、癲狂（てんきょう）は制度上保護されていた。精神疾患を病気として解釈して、治療を行っていた。治療施設としては主に仏教寺院がその役割を担い、現在の入院施設に当たるものであった。京都府京都市左京区岩倉上蔵町の大雲寺が有名である。寺院による治療施設には、密教系と浄土真宗系、日蓮宗系に分かれる。密教系は水行療法（滝行）など、浄土真宗系では漢方薬と灸、日蓮宗系は参籠による読経が行われた。
江戸時代末期には、江戸小松川狂疾治療所、大坂石丸癲狂院などの精神疾患専門施設が設置された。治療方法は、漢方薬による薬物療法も行われてはいたが、ほとんどは水行療法（滝行）、加持祈祷であった。
江戸時代中期の医師である香川修徳によると、当時の精神疾患は、
驚…けいれんを主な症状とする小児の疾患
癲…大きな発作を伴うてんかん
驚癲…神経症圏の疾患。
狂…統合失調症(旧・精神分裂病)。さらに「柔狂」と「剛狂」の2つに分類され、前者は破瓜型統合失調症、後者は緊張型統合失調症にそれぞれ相当する。
痴鵔…知的障害
不食…摂食障害
に分類されていた。
歴史 > 戦前

明治政府が本格的に衛生行政に着手したのは1873年(明治6年)で、この年に文部省に医務局が設置された。翌1874年（明治7年）、文部省が東京府、京都府、大阪府に対し医制を発布し、癲狂院の設立を規定した。全国にいくつか治療所が存在した。
1875年(明治8年)には日本初の公立精神科病院「京都府療病院付属癲狂院」(現・川越病院)が、京都府京都市左京区の臨済宗南禅寺派の寺院、南禅寺境内に設立されている。1878年（明治11年）、日本初の私立精神科病院、加藤瘋癲病院（東京府）が認可される。ほかにも後に岩倉病院となった京都岩倉の岩倉大雲寺や、のちに小松沢癲狂院となった東京小松沢の小松沢狂疾治療所などいくつかが点在していた。
戦前の、人権的、医学的に不当な癲狂院の実態については、近代庶民生活誌 20 病気・衛生に詳しい。「東京府巣鴨病院ー五区患者手記」「読売新聞連載 人類最大暗黒界 瘋癲病院」「東京都巣鴨病院にたいする東京府内訓」「戦前の精神科病院の死亡率」などが記述されている。なお、戦前の民間療法、私宅管理なども書かれている。悲惨な収容小屋や荷車に括りつけられ輸送される患者などの写真もある。東京都松沢病院（巣鴨病院 設立当初名称は東京府癲狂院）の昭和20年の年間在籍患者の死亡率は40.9%に達した。
1879年（明治12年）には旧中村藩のお家騒動「相馬事件」が起こる。精神病患者への処遇や、新興新聞によるセンセーショナルな報道の是非を巡り、世間へ大きな影響を与えた。これをきっかけに1900年（明治33年）に精神病者監護法が制定され、無許可監置を禁じた。当時精神科は2000床しかなかったため、精神に著しい問題が見られる者は、座敷牢という個人の自宅内に設置した牢屋に入監した。1919年（大正8年）には精神病院法が制定された。
歴史 > 戦後

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| 「 | 精神医療は牧畜業だ | 」 |
—日本医師会会長 武見太郎 
1950年（昭和25年）にアメリカ合衆国カリフォルニア州にならった精神衛生法が施行され、これにより私宅監置から精神病院への移行を図ることとなった。都道府県には精神病院の設置が義務づけられたが、その履行は難しかったため、国は通知にて規制を緩和し、1960年（昭和35年）に政府全額出資よって設立された医療金融公庫を活用して私立精神病院の大増設を行った。
1950年になると精神衛生法が制定され、1984年には改正され精神保健法となった。1995年に、再び改正され精神保健及び精神障害者福祉に関する法律（精神保健福祉法）となった。
しかし1970年代からは、米国やイタリアにおいては脱施設化の流れを受け、精神病床数は減少していったが、一方で日本では1990年代に入るまで増加する一方であった。
歴史 > 21世紀

2013年には、精神保健福祉法の改正により、家族などの保護責務規定（第20条）が削除され、また厚生労働大臣は、精神科医療の指針を示す責務を持つ（第41条）こととなった。
OECD各国の人口10万あたり精神保健従事者数。
青は精神科医、赤は臨床心理士、橙は精神保健福祉士。
2004年の神経・精神疾患における人口10万あたり障害調整生命年 (DALY)
日本の人口ピラミッド
各国の人口1000人あたりベンゾジアゼピン系催眠鎮静剤消費量 (国際麻薬統制委員会、2011年)。鎮静催眠剤はこのような傾向であり、抗不安薬ではそうではない。（多剤大量処方#多剤大量処方の実態と原因も参照）
OECD諸国の人口あたりベット数（機能別）
OECD各国の平均精神病院入院日数。
自立支援医療の受給者証と自己負担上限額管理表の例(神奈川県川崎市)
東京府立時代の松沢病院
東京ヴィクトリー

東京ヴィクトリー
サッカー漫画『GIANT KILLING』『U-31』に登場する、東京ヴェルディ1969をモチーフとした架空のサッカークラブ
東京VICTORY - サザンオールスターズのシングル楽曲
東京VICTORY (テレビ番組) - TBS系で2019年7月6日より2021年9月25日まで放送されていた、安住紳一郎司会による東京オリンピック/パラリンピック関連を中心としたスポーツ情報番組。
大橋崇行

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: 元ハンドボール選手の「大橋隆之」とは別人です。
大橋 崇行（おおはし たかゆき、1978年12月24日 - ）は、日本の文学研究者。ライトノベル作家、小説家。新潟県生まれ。
経歴・人物

上智大学文学部国文学科を経て、同大学院文学研究科国文学専攻博士前期課程を修了。その後総合研究大学院大学文化科学研究科日本文学研究専攻博士後期課程を修了し、博士（文学）の学位を得る。専攻は日本近代文学で、山田美妙を専門とする。東京で私立高等学校の国語科非常勤講師として教鞭をとる傍ら、国文学研究資料館博士研究員を経験。2013年4月より岐阜工業高等専門学校一般科目 (人文) 科助教となる。2015年4月、東海学園大学人文学部人文学科講師に着任。2018年4月より准教授。2021年4月より、成蹊大学文学部日本文学科准教授。2024年4月、同学科教授。
その一方で2010年2月、投稿作「なでしこWING」が第4回ノベルジャパン大賞の最終候補作となり、博士研究員であった2012年3月、書下ろしの『妹がスーパー戦隊に就職しました』（スマッシュ文庫）でライトノベル作家としてデビュー。2020年6月には投稿作「遥かに届くきみの聲」で双葉文庫第1回ルーキー大賞を受賞。
2015年、単行本『ライトノベルから見た少女 / 少年小説史』が第68回日本推理作家協会賞（評論その他の部門）候補。
所属学会

コンテンツ文化史学会
日本児童文学学会
全国大学国語国文学会
日本近代文学会
昭和文学会
上智大学国文学会
研究論文 / 文芸評論 > 単行本

ライトノベルから見た少女 / 少年小説史 現代日本の物語文化を見直すために（笠間書院、2014年10月15日）
言語と思想の言説［ディスクール］近代文学成立期における山田美妙とその周辺 （笠間書院、2017年11月6日）
「近代文学成立期における山田美妙についての研究」（博士学位論文、総合研究大学院大学、2011年3月）など諸論文を基に出版。
中高生のための本の読み方――読書案内・ブックトーク・PISA型読解（ひつじ書房、2021年1月25日）
落語と小説の近代 文学で「人情」を描く（青弓社、2023年2月24日）
研究論文 / 文芸評論 > 雑誌・書籍収録論文（抄）

「〈読者〉としての〈ヤングアダルト〉――ライトノベルを〈教材〉にする」 - 『ライトノベル研究序説』一柳廣孝・久米依子編（青弓社、2009年）所収
「グロテスクな魔女の幻想――『うみねこのなく頃に』」 - 『闇のファンタジー』一柳廣孝・吉田司雄編（青弓社 ナイトメア叢書7、2010年8月）所収
「キャラクターの神話――ゼロ年代ライトノベルの可能性」 - 『ライトノベル・スタディーズ』一柳廣孝・久米依子編（青弓社、2013年10月）
「第3章【文学論】 マンガ，文学，ライトノベル」 - 『マンガ研究13講』水声社、2016年8月 所収
「ジャンルの変容と「コージー・ミステリ」の位置」 - 『文学研究から現代日本の批評を考える 批評・小説・ポップカルチャーをめぐって』西田谷洋編（ひつじ書房、2017年5月）所収
「「PISA型読解力」に結びつく国語教育・文学研究」 - 『どうする?どうなる?これからの「国語」教育 : 大学入学共通テストと新学習指導要領をめぐる12の提言』紅野謙介編（幻戯書房、2019年8月）所収
「山田美妙・初期草稿の問題――「翻訳文」をめぐって」 - 『上智大学国文学論』集38号19頁、2005年 所収
「〈魔法少女〉の夢――『魔法の天使クリィミーマミ』と〈キャラ〉言説の問題点」 - 『昭和文学研究』60集66頁、2010年3月 所収
「「実際的小説」の方法――清水紫琴「こわれ指環」と『女学雑誌』の小説観」 - 『日本近代文学』82号、2010年5月 所収
「中学生・高校生による読書の現状とその問題点 ――ライトノベルの位置と国語教育、読書指導――」 - 『東海学園大学研究紀要 人文科学研究編』21号、2016年3月 所収
「小説創作の授業実践――大学におけるクリエイティブ・ライティングと中等教育への接続――」 - 『東海学園大学教育研究紀要』第2巻1号、2017年9月 所収
「文体様式としての「人情噺」――三遊亭円朝『怪談/牡丹燈籠』と坪内逍遙『小説神髄』「文体論」との関係」 - 『東海学園言語・文学・文化』17号、2018年3月 所収
「「幽霊」と「神経病」 三遊亭円朝『真景累ヶ淵』の再編成」 - 『言語社会』13号、2019年3月 所収
「落語化する「素人洋食」 山田美妙原作から三遊亭円朝口演へ」 - 『東海学園 言語・文学・文化』18号、2019年3月 所収
「少女たちの冒険と探偵 西條八十「魔境の二少女」」 - 『JunCture 超域的日本文化研究』10号、2019年3月 所収
「「愛国」に覆われる世界 道徳教育としての「少年講談」」 - 『昭和文学研究』79集、2019年9月 所収
「特集「新聞メデイアと文学 明治二〇年代」をめぐって」 - 『日本近代文学』101号、2019年11月 所収
フィクション関連作品リスト > 単著

ライトノベルは好きですか? ――ようこそ! ラノベ研究会（PHP研究所、2013年4月12日）
桜坂恵理朱と13番目の魔女（彩流社、2014年2月13日）
大正月光綺譚 魔術少女あやね 1 月光遊技場の地下室に罪人は棲む（T-LINE NOVELS、2015年2月6日）
レムリアの女神（未知谷、2016年9月30日）
司書のお仕事 ――お探しの本は何ですか?（勉誠出版、2018年5月）
小説 牡丹灯籠 （柳家喬太郎監修、二見書房、2020年10月）
司書のお仕事2 ――本との出会いを届けます（勉誠出版、2020年11月）
妹がスーパー戦隊に就職しました（スマッシュ文庫、2012年3月16日）
浅草文豪あやかし草紙（一迅社メゾン文庫、2019年1月10日）
遥かに届くきみの聲（双葉文庫、2020年8月6日）
週末は、おくのほそ道。（双葉文庫、2023年11月15日）
黄金舞踏 俳優・山川浦路の青春（潮文庫、2024年1月5日）
フィクション関連作品リスト > 共著

5分後に起こる恐怖 世にも奇妙なストーリー1 百壁町の呪い（西東社、2017年7月）
5分後に起こる恐怖 世にも奇妙なストーリー3 闇巣喰う町（西東社、2018年5月）
5分後に起こる恐怖 世にも奇妙なストーリー4 影彷徨う町（西東社、2018年8月）
フィクション関連作品リスト > 雑誌掲載作品

「櫻花燈籠」 - 『小説すばる』2022年1月号（集英社）
「○活」 - 『小説すばる』2020年12月号（集英社）
「吉田修一『ミス・サンシャイン』書評」 - 『すばる』2022年4月号（集英社）