藤村義朗 (海軍軍人)
和平工作とその実状 > 電報記録による検証

しかし、1970年代以降、アメリカが傍受・解読していた日本の外交電報（パープル暗号）・海軍電報（オレンジ暗号・コーラル暗号）やOSS関連の資料が公開されるようになると、それらとの比較照合により信憑性に疑いが持たれる点が出てきた。まず、藤村は最初の和平工作の電報送信を「5月8日」（ドイツ降伏の日）としているが、アメリカ側の解読記録である「マジック・サマリー」に残る電報は6月5日付であり、藤村は事実より1ヶ月話を前倒ししたのではないかとみられている。前倒しした理由について有馬哲夫は、ダレスが5月28日付でOSSスイス支局長を辞して諜報・工作と関係しない「占領地高等弁務官」に就任してベルンを去っていた点に着目し、「ダレス機関」を相手に和平交渉をしていたという藤村のストーリーと辻褄を合わせるために前倒しをしたのではないかと推論している。さらに、藤村は当時の電報で「ダレスの側から自らに接触してきた」と記したが、戦後のインタビューでその点について「せっぱつまってウソをついた」と証言している。
なお、藤村が送信したとされる電報の発信者を、アメリカ側の解読記録「マジック・サマリー」はすべて西原市郎大佐としている。この点について、竹内修司は暗号電報上は「スイス海軍アタッシェから東京海軍大臣、軍令部総長宛」となっていたことから、公使館での役職からの推察で西原としていたのではないか、とし、実際の発信は藤村が西原の了承を得たか、もしくは独断で嘱託の津山重美（大阪商船社員）に依頼して打たせたとしている。有馬哲夫は「（藤村が）西原が、あるいは西原の名を借りた自分（引用者中：藤村）が、電報を打っていた」とし、西原も発信に関与していたとしている。なお、西原自身の和平工作に関する回想は、出身である海軍機関学校OBの回顧録に発表したことが知られる程度である。以下、本記事では藤村の発信として記述する。
藤村が最初に海軍大臣と軍令部総長に送った電報は概ね以下のような内容であった。
トルーマン大統領は人気・才覚・能力の面で劣っており、表面上の無条件降伏を求める主張とは別に、人気や評価を高めるためひそかに戦争の早期終結を望んでいる。
ソ連が対日参戦することをアメリカは望んでいない。
5月23日と25日にダレスが信頼すべき第三者（ハックを指すと見られる）を通じて、ソ連の干渉も受けないスイスは日米が交渉・会談する場所として適していること、ダレスがワシントンと直接接触し、トルーマン大統領やステティニアス国務大臣、ジョセフ・グルー代理に近いこと、日本が対話を希望するならそれをワシントンに伝え、日本側が海軍の提督級将官をスイスに派遣するのに賛成すればスイスまでの飛行機などのあらゆる便宜を責任を持って準備し、その人物は二、三週間以内に到着するのが望ましいことを極秘裏に提案した。ダレスは同趣旨の電報をワシントンにも送っている。
なお、藤村はこの電報の中で、ソ連がヤルタ会談で対日参戦することを提案し、ルーズヴェルトが協調政策上同意したとし（実際は逆）、その時期は8月下旬であろうと記している。これ以外にもベルンの「海軍武官電報」としてソ連がヤルタ会談で対日参戦を約束したという電報が5月24日に、「フランス共産党にコネを有する情報源」をソースとして「ヤルタ会談で、7月末までに日本の降伏がなければソ連は参戦することに同意した」という電報が6月11日にそれぞれ東京に当てて打たれていたことが、イギリスに保存されていた傍受解読記録（ウルトラ）より判明しているが、藤村自身はこのソ連対日参戦密約情報の入手や東京への打電については明確な証言を残していない。
6月5日付の電報が日本側で受け取られたことは、当時海軍で密かに終戦工作に当たっていた高木惣吉少将のメモにほぼ同じ内容が記されていることで確認できる。高木はこの電報を海軍大臣の米内光政に見せたが、米内は「敵による陸海軍の離間策の謀略である」と疑い、この提案を採用することはなかった。高木自身は、電報内容が真実なら自身を派遣すれば本土上陸は阻止できると申し入れたが、受け入れられなかったと述べている。
藤村は上記電報に続き、6月7日には「小官の見解」と題してダレスの立場や、対イタリアでの和平工作の実績を訴え、「決して謀略ではない」とする第二報を送っている。
藤村は『文藝春秋』掲載の手記で「6月22日に本国から海軍大臣名で、”貴趣旨はよく分った。一件書類は外務大臣の方へ廻したから、貴官は所在の公使その他と緊密に提携し善処されたし”という電報が来た 」と記しているが、これは確認できない。ただ、6月5日や7日の電報の後に日本から訓電があったらしいことは、現存する7月6日付で藤村が打った電報（傍受記録に残る和平工作関係の電報としては6月7日付の次）から窺える。この中で藤村は「謀略の取引ではないかという貴官の疑念は当然で、我々もこの点については警戒を怠っていない。もし、これが謀略であるという徴候が少しでもあれば、すぐさま現地の公使や陸軍武官に伝えるつもりだ」「（先方から「東京から返電があったか」という問い合わせを二度受けたことに対して）もちろん貴官の指示通りにこれに何の返答もしていない」と記している。そのうえで、藤村は謀略であることを重ねて否定した。
7月14日には、「ダレスとそのスタッフはフランクフルトの米軍総司令部に出発したが、ダレスからは日本政府が望むならいつでも連絡を取れるようにすると伝えられた」という内容の電報が送られた。このあと、16日、17日とダレスの秘書であるゲベルニッツの紹介と彼から入手したアメリカ側の見解を伝える電報を打っている。17日の電報では日本の敗戦は必至でアメリカ側の対日戦への意欲が高いことを示した上で、ダレスが日本との連絡チャンネルを設けて早急な和平に持ち込む意志があると伝え、今のこのチャンネルを絶たないことが重要で、それによって自分は何事かを成し遂げたいと考えるので、東京の見解や指示を請う内容となっている。
しかし、海軍中央は藤村の電報について、その扱いを外務省に一任した。7月23日に扱いを委ねられた外務省から、ベルン駐在の加瀬俊一公使に対し、以下のような電報が発信される（原文の文語体を現代文に意訳）。
この電報については、先に海軍から藤村宛に訓電を発したと電話で連絡があった、との但し書きがある。前日の7月22日に、軍令部総長名でベルン公使館付海軍顧問に宛てて、「この件が外務省に移管されたので現地の外務省代表と連絡を取り、海軍としては表だって関与しない。敵の最近の宣伝は敵が困難に直面していることが窺える。海外の海軍代表は軽率な行動を慎み、慎重でなくてはならない」といった電報が送られた。藤村は7月26日、「自分は立場をわきまえており、過去も将来も軽率な行動は取らない、戦争の今後の経過によらず自分としては捕虜等の相手に拘置された人々の情報交換のため、政策・軍事行動に影響を及ぼさない範囲で敵方と間接的な接触を維持することは重要だと信じるが、貴電の指示により当面海軍軍人としては表に出ないようにする。もし命令があればアメリカの権威筋と即座に接触できる道はなお開いておく」という内容の返電を発信している。少なくとも、『文藝春秋』の手記にある海軍中央の無理解を嘆くような態度は見受けられない。藤村からの和平工作に関する電報で、傍受記録から確認できるのはここまでである。その数は10通に満たず、藤村が主張する「30通以上」とは大きな開きがある。また、藤村の手記にある「自らが東京に行って話す方法はないか」と尋ねたという内容は、現存する電報には記されていない。
一方加瀬公使は7月31日に東郷茂徳外相に「海軍武官（西原大佐）および輔佐官（藤村）から聴取した」とする電報を送った。この中で加瀬は、藤村が「同人の性格上、並びに西原武官が技術官（機関科士官）である関係から種々問題を惹き起こしている」と記し、「イニシァチブが米国側から出たものとは認め難いので、黙殺することにすべきだと思う」と述べた。実は加瀬公使はすでに、陸軍のスイス駐在武官である岡本清福中将の依頼を受けた国際決済銀行理事の北村孝治郎および同じく国際決済銀行為替部長の吉村侃が、国際決済銀行顧問のペール・ヤコブソンを通じてダレスと和平交渉の接触を取ることに内諾を与えていた。加瀬と藤村は互いがおこなっていたダレスとの接触についてほとんど知ることはなく、独断で動いた藤村に加瀬はよい印象を持っていなかったことがこの電報から読み取れる。藤村の側も、戦後の1948年に高木惣吉から自らの工作について聴取を受けた際、加瀬を「無能の人物。責任の分散を恐れる事甚だしかった。本土決戦を主張する大本営の意向に反する仕事をすることは、表面的には問題が深刻重大であるため、他の人に話させたかった」と評し（この段階では加瀬の関与した岡本中将らによる和平工作は明るみに出ていなかった）、スムーズな関係ではなかった。