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准士官
上級下士官型 > 日本陸軍 > 大正6年の日本陸軍

1917年（大正6年）8月1日勅令第95号により陸軍武官官等表を改正し、各兵科尉官（士官）の欄の憲兵科を除く陸軍各兵少尉の区画に陸軍各兵准尉を加えた。
このとき、高等官官等俸給令の別表第一表（文武高等官官等表）の陸軍省の部を改めた。
歩、騎、砲、工、輜重の各兵科には准尉という階級が1917年から1920年までの間にも存在した。ただし、この場合の准尉は士官であり准士官の特務曹長の上位であった。実役停年二年以上の現役特務曹長のうち優秀者を選抜し試験に合格した者が陸軍士官学校で教育を受け准尉となった。この制度は1920年に少尉候補者制度に改められた。
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| 各兵科尉官 （士官） | 陸軍歩兵少尉 | 陸軍歩兵准尉 | 陸軍騎兵少尉 | 陸軍騎兵准尉 | 陸軍砲兵少尉 | 陸軍砲兵准尉 | 陸軍工兵少尉 | 陸軍工兵准尉 | 陸軍輜重兵少尉 | 陸軍輜重兵准尉 |
| 官等＼官庁 | 官等＼官庁 | 陸軍省 | 陸軍省 | 陸軍省 |
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| 勅任 | 親任 | 陸軍大将 | 陸軍大将 | 陸軍大将 |
| 勅任 | 一等 | 陸軍中将 | 陸軍中将 | 陸軍中将相当官 |
| 勅任 | 二等 | 陸軍少将 | 陸軍少将 | 陸軍少将相当官 |
| 奏任 | 三等 | 陸軍大佐 | 陸軍大佐 | 陸軍大佐相当官 |
| 奏任 | 四等 | 陸軍中佐 | 陸軍中佐 | 陸軍中佐相当官 |
| 奏任 | 五等 | 陸軍少佐 | 陸軍少佐 | 陸軍少佐相当官 |
| 奏任 | 六等 | 陸軍大尉 | 陸軍大尉 | 陸軍大尉相当官 |
| 奏任 | 七等 | 陸軍中尉 | 陸軍中尉 | 陸軍中尉相当官 |
| 奏任 | 八等 | 陸軍少尉 | 陸軍准尉 | 陸軍少尉相当官 |
| 奏任 | 九等 |  |  |  |
1918年（大正7年）8月12日にシベリア出兵する。
1918年（大正7年）11月11日に第一次世界大戦が終わる。
上級下士官型 > 日本陸軍 > 大正9年の日本陸軍

1920年（大正9年）8月10日に大正9年勅令第241号を施行して陸軍武官官等表を改正し、各兵科尉官（士官）の欄の陸軍歩騎砲工輜重兵准尉を削除し、経理部准士官の欄の上等計手の次に上等縫工長（じょうとう・ほうこうちょう）・上等靴工長（じょうとう・かこうちょう）を加え、衛生部准士官の欄の上等看護長の次に上等磨工長（じょうとう・まこうちょう）を加えた。
このとき、高等官官等俸給令の別表第一表（文武高等官官等表）の陸軍省の部の陸軍准尉を削る。
准尉を廃止したときに、少尉候補者制度を導入して現役准士官から少尉を補充できるように改めた。
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| 各兵科尉官 （士官） | 陸軍歩兵少尉 | 陸軍騎兵少尉 | 陸軍砲兵少尉 | 陸軍工兵少尉 | 陸軍輜重兵少尉 |
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| 経理部准士官 | 陸軍上等計手 | 陸軍上等縫工長 | 陸軍上等靴工長 | 衛生部准士官 | 陸軍上等看護長 | 陸軍上等磨工長 |
1922年（大正11年）10月にシベリアから撤兵した。
1925年（大正14年）5月1日に大正14年勅令第160号を施行して陸軍武官官等表を改正し、航空兵を独立した兵科として、陸軍工兵大佐の項の次に陸軍航空兵大佐から陸軍航空兵伍長までを加えた。
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各兵科准士官: 陸軍航空兵特務曹長
1931年（昭和6年）9月18日に満洲事変が起こる。
1932年（昭和7年）1月28日に第一次上海事変が起こる。
1932年（昭和7年）3月1日から日ソ国境紛争が始る。
上級下士官型 > 日本陸軍 > 昭和12年の日本陸軍

1937年（昭和12年）2月15日に昭和12年勅令第12号を施行して陸軍武官官等表を改正して准士官の官名はこれを一律に准尉とし、附則により現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は辞令を用いず各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、従前の法令の中で附則第2項の表の上欄に掲げる官に関する規定は各その相当の下欄に掲げる官にこれを適用するとし、また従前の法令の中で附則第3項の表の上欄に掲げる者に関する規定は各その相当の下欄に掲げる者にこれを適用するとした。
このとき文武判任官等級令も改正している。
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| 各兵科准士官 | 陸軍憲兵准尉 | 陸軍歩兵准尉 | 陸軍騎兵准尉 | 陸軍砲兵准尉 | 陸軍砲兵技術准尉 | 陸軍工兵准尉 | 陸軍工兵技術准尉 | 陸軍航空兵准尉 | 陸軍輜重兵准尉 | 経理部准士官 | 陸軍主計准尉 | 陸軍縫工准尉 | 陸軍装工准尉 | 衛生部准士官 | 陸軍衛生准尉 | 陸軍衛生准尉 | 陸軍療工准尉 | 獣医部准士官 | 陸軍獣医務准尉 | 陸軍獣医務准尉 | 軍楽部准士官 | 陸軍軍楽准尉 |
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| 陸軍憲（歩、騎、砲、工、航空、輜重）兵特務曹長 | 陸軍砲（工）兵上等工長 | 陸軍上（一、二、三）等計手 | 陸軍上（一、二、三）等縫（靴）工長 | 陸軍上（一、二、三）等看護長 | 陸軍上（一、二、三）等磨工長 | 陸軍上（一、二、三）等蹄鉄工長 | 陸軍楽長補 |
| 陸軍憲（歩、騎、砲、工、航空、輜重）兵准尉 | 陸軍砲（工）兵技術准尉 | 陸軍主計准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍縫（装）工准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍衛生准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍療工准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍獣医務准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍軍楽准尉 |
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| 砲（工）兵工長 | 計手 | 縫（靴）工長 | 看護長 | 磨工長 | 蹄鉄工長 |
| 砲（工）兵技術准士官、下士官 | 主計准士官、下士官 | 縫（装）工准士官、下士官 | 衛生准士官、下士官 | 療工准士官、下士官 | 獣医務准士官、下士官 |
|  | 陸軍准士官及び下士官 | 陸軍准士官及び下士官 |
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| 一等 | 陸軍各兵科准尉 | 陸軍各部准尉 |
1937年（昭和12年）に陸軍各兵科准尉又は陸軍各部准尉という名称に変更した。終戦時に於ける准士官の種類としては兵科の准尉と憲兵准尉、技術部の技術准尉、経理部に主計・経技・建技の3種、衛生部の衛生准尉・療工准尉、獣医部の獣医務准尉、法務部の法務准尉、軍楽部の軍楽准尉があった。
1937年（昭和12年）7月から支那事変、8月から第二次上海事変があり日中戦争が始る。
上級下士官型 > 日本陸軍 > 昭和15年の日本陸軍

1940年（昭和15年）9月15日に昭和15年勅令第580号を施行して陸軍武官官等表を改正し、兵科の区分を廃止して新たに技術部を設け、附則により現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は辞令を用いず各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、従前の法令の中で附則第2項の表の上欄に掲げる官に関する規定は各その相当の下欄に掲げる官にこれを適用するとし、また従前の法令の中で附則第3項の表の上欄に掲げる者に関する規定は各その相当の下欄に掲げる者にこれを適用するとした。
このとき文武判任官等級令も改正している。
| 区分 | 兵科 | 兵科 | 技術部 | 技術部 | 経理部 | 経理部 | 経理部 | 衛生部 | 衛生部 | 衛生部 | 衛生部 | 衛生部 | 獣医部 | 獣医部 | 軍楽部 |
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| 准士官 | 陸軍准尉 | 陸軍憲兵准尉 | 陸軍兵技准尉 | 陸軍航技准尉 | 陸軍主計准尉 | 陸軍縫工准尉 | 陸軍装工准尉 |  |  |  | 陸軍衛生准尉 | 陸軍療工准尉 |  | 陸軍獣医務准尉 | 陸軍軍楽准尉 |
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| 陸軍歩兵准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍騎兵准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍砲兵准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍工兵准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍航空兵准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍輜重兵准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍砲兵技術准尉 | 陸軍工兵技術准尉 |
| 陸軍准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍准尉（曹長、軍曹、伍長） | 陸軍兵技准尉 | 陸軍兵技准尉 |
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| 憲兵科准士官、下士官 | 歩兵科准士官、下士官 | 騎兵科准士官、下士官 | 砲兵科准士官、下士官 | 工兵科准士官、下士官 | 航空兵科准士官、下士官 | 輜重兵科准士官、下士官 | 各兵科准士官、下士官 | 砲、工兵技術准士官、下士官 |
| 憲兵准士官、下士官 | 兵科准士官、下士官 | 兵科准士官、下士官 | 兵科准士官、下士官 | 兵科准士官、下士官 | 兵科准士官、下士官 | 兵科准士官、下士官 | 兵科准士官、下士官 | 兵技准士官、下士官 |
|  | 陸軍准士官及び下士官 | 陸軍准士官及び下士官 | 陸軍准士官及び下士官 |
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| 一等 | 陸軍准尉 | 陸軍憲兵准尉 | 陸軍各部准尉 |
1941年（昭和16年）12月のマレー作戦から対英米戦争（太平洋戦争・大東亜戦争）が始る。
1942年（昭和17年）4月1日に昭和17年勅令第297号を施行して陸軍武官官等表を改正し、陸軍法務官並びに建築関係技師及び技手を武官とし、附則により改正勅令施行の際現に縫、装工准尉の官に在る者は別に辞令を用いずに各経技准尉に任ぜられたものとし、従前の法令の中の縫、装工准尉、または縫、装工准士官に関する規定は、経技准尉、または経技准士官にこれを適用するとした。
| 区分 | 経理部 | 経理部 | 経理部 | 衛生部 | 衛生部 | 衛生部 | 衛生部 | 衛生部 | 獣医部 | 獣医部 | 法務部 | 軍楽部 |
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| 准士官 | 陸軍主計准尉 | 陸軍経技准尉 | 陸軍建技准尉 |  |  |  | 陸軍衛生准尉 | 陸軍療工准尉 |  | 陸軍獣医務准尉 |  | 陸軍軍楽准尉 |
1944年（昭和19年）8月10日に昭和19年勅令第448号を施行し陸軍武官官等表などの改正により、兵技及び航技の区分を撤廃し、附則により改正勅令施行の際現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令を用いず各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、従前の法令の中で附則第2項の表の上欄に掲げる官に関する規定は各その相当の下欄に掲げる官にこれを適用し、従前の法令の中で附則第4項の表の上欄に掲げる者に関する規定は各その相当の下欄に掲げる者にこれを適用するとした。
| 区分 | 技術部 |
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准士官: 陸軍技術准尉
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陸軍兵技准尉（曹長、軍曹、伍長）: 陸軍航技准尉（曹長、軍曹、伍長）
陸軍技術准尉（曹長、軍曹、伍長）
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陸軍兵技准士官、下士官: 陸軍航技准士官、下士官
陸軍技術部准士官、下士官
1945年（昭和20年）6月1日に昭和20年勅令第295号を施行し陸軍武官官等表などの改正により、陸軍の法務部の准士官の制度を創始した。
| 区分 | 法務部 | 法務部 | 法務部 |
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| 准士官 |  |  | 陸軍法務准尉 |
上級下士官型 > 日本陸軍 > 昭和21年日本陸軍武官廃止

1946年（昭和21年）6月15日勅令第319号により陸軍武官官等表等を廃止する勅令を定め、これにより陸軍武官の官等を廃止し、ただし附則により廃止勅令施行の際現に陸軍に属し復員していない者に関しては、旧令は廃止勅令施行後もその者の復員するまでなおその効力を有するとした。
1947年（昭和22年）政令第52号によりポツダム宣言の受諾に伴い発する命令に関する件に基き陸軍刑法を廃止する等を実施し、これにより陸軍武官の官等は消滅し、附則により廃止政令施行の際現に陸海軍に属し復員していない者は、その者の復員するまで、従前の業務に相当する未復員者としての業務に秩序を保って従事するものとした。
| 区分 | 兵科 | 兵科 | 技術部 | 経理部 | 経理部 | 経理部 | 衛生部 | 衛生部 | 衛生部 | 衛生部 | 衛生部 | 獣医部 | 獣医部 | 法務部 | 法務部 | 法務部 | 軍楽部 |
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| 准士官 | 陸軍准尉 | 陸軍憲兵准尉 | 陸軍技術准尉 | 陸軍主計准尉 | 陸軍経技准尉 | 陸軍建技准尉 |  |  |  | 陸軍衛生准尉 | 陸軍療工准尉 |  | 陸軍獣医務准尉 |  |  | 陸軍法務准尉 | 陸軍軍楽准尉 |
|  |  | 1894年 | 1894年 | 1917年 | 1917年 | 1920年 | 1937年 | 1937年 |
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| 高等官 |  | 各兵科尉官（士官） |  | 各兵科尉官（士官） |  |  | 尉官 |  |
| 高等官 |  | 各兵科尉官（士官） |  | 各兵科尉官（士官） |  |  | 尉官 |  |
| 高等官 | 八等 | 各兵科尉官（士官） |  | 各兵科尉官（士官） | 准尉 |  | 尉官 |  |
| 高等官 | 九等 |  |  |  |  |  |  |  |
| 判任官 | 一等 | 准士官 | 特務曹長 | 各兵科准士官 | 特務曹長 | 特務曹長 | 准士官 | 准尉 |
上級下士官型 > 日本海軍 > 准士官を設置する前の日本海軍

海軍の准士官は明治9年に官等15等のうちの十等を准士官に分類したことが始めで、このときの准士官には明治19年以後は各候補生にあたる少尉補・軍医副・秘書副・主計副・機関士副と、下士から進級する掌砲上長・水兵上長・木工上長・楽長が混在している 。これらはこのとき初めて置いたものではなく、その前身は明治9年以前からあるものなのでこの節において概観する。
海軍では、明治元年から明治3年・明治4年の際に政府直隷の艦船及び旧諸藩より献納した艦船における乗組員の官職名のうち実地軍人の職務に従事していたものは、官等表に掲載する純然たる本官ではなくとも服役年計算の際に総て軍人として取り扱うことにしており 、艦船乗組員の官職名のうち准士官以上と看做すものには艦長、副長、機関長、機関士、機関副長、並士官、医師士官、出納方、あるいは一等士官・同格、二等士官・同格、三等士官・同格、士官助、出納士官等がある   。しかしこの准士官以上と見做すものについて士官以上と准士官を区別していない。
明治3・4年の際に官等表に掲げていない海軍艦船乗組定員の中にある筆生（ひつせい）の職名については、1888年（明治21年）に海軍大臣の請議による閣議に於いて筆生の身分は明治21年頃の准士官に相当し実際軍人の職に従事していたことから上記の官職名と同様に軍人としている。
海軍はイギリス式を斟酌して編制する方針を1870年10月26日（明治3年10月2日）に示してている。
1871年2月11日（明治3年12月22日）に海軍服制を定めて軍服や階級章を規定した。将士の部、下等士官以下の部と図面があり、将士の部で大将から少尉までに加えて少尉試補（しょういしほ）と生徒までの服制を定めた。図面にはその形状が描かれている。
明治4年8月に兵部省官等表を定め、官等15等を設け八等以下を判任として少尉は十等とし、曹長は十一等とした 。
兵部省軍医寮に軍医試補（ぐんいしほ）を置き十一等とした。
1872年2月20日（明治5年1月12日）に兵部省が定めた外国と国内の海軍武官の呼称によると、ソブリューテナントを少尉に、ウオルラント・ヲフヰサルを曹長に、ミットシップメンを少尉試補に、チーフ・ペッチー・ヲフヰサルを権曹長に対応させている。
1872年5月23日（明治5年4月17日）に海軍省は海軍の官名について諸艦船とも英国海軍官名録の通りに唱えさせることにした 。
英国海軍官名録に掲載されている中に准士官に当たる名称として中等官員（ちゅうとう・かんいん、Warrant officers）があり、また各候補生及び生徒に当たる名称として属員 (Subordinate officers) がある。
1872年10月3日（明治5年9月1日）に軍艦乗組官等表を施行し、中等士官（ちゅとうしかん）に一等中士（いっとうちゅうし）・二等中士（にとうちゅうし）を設け、少尉・曹長に相当し、すなわち十等より十一等までにあたる。一等中士に、艦内教授役（かんないきょうじゅやく）、掌砲上長（しょうほうじょうちょう）、水夫上長（すいふじょうちょう）、木工上長（もっこうじょうちょう）を置きこの3つを三上長（さんじょうちょう）と言い、二等中士に艦内教授役介（かんないきょうじゅやくすけ）・肝煎（きもいり）・筆生・掌砲長（しょうほうちょう）・水夫長（すいふちょう）・木工長（もっこうちょう）・機関士副（きかんしふく）を置いた。
海軍諸表便覧の皇国英国海軍官名比較表では軍艦乗組官等表の一等中士・二等中士を、英国海軍官名録の中等官員等に対応させている。
一等中士以下を乗艦の官員に充て、曹長以下を海兵官員に充てることとした 。
1872年10月31日（明治5年9月29日）に海軍中等士官以下の服制を定める。
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| 少尉相当 | 一等中士 | 艦内教授役 |  |  | 掌砲上長 | 水夫上長 | 木工上長 | 小機関士 |
| 曹長相当 | 二等中士 | 艦内教授役介 | 肝煎 | 筆生 | 掌砲長 | 水夫長 | 木工長 | 機関士副 |
明治5年10月の海軍省官等表では、海軍省会計局に主計副（しゅけいふく）を、軍医寮に軍医副（ぐんいふく）を、機関司に機関士副を置き十一等とした 。また、権中録（ごんちゅうさかん）・軍医副並びに主計副の3官は曹長相当であるところ、すべて艦内に於いては少尉の末席として少尉相当の取り扱いをすることにした。
海兵隊では砲歩兵隊の官等を定め、楽隊長（がくたいちょう）を置き十一等とした  。
1873年（明治6年）2月12日に海軍武官の人事に関して達方手順大概を定め、中等士官・下等士官は降級・昇級を海軍省にて達、乗組替えを管轄長にて達とした。
『海軍制度沿革』では特務士官の沿革や准士官の沿革の中で、この頃の中等士官・下等士官である掌砲上長、水夫上長、木工上長、掌砲長、水夫長、木工長、機関士副、楽隊長などを後の准士官及び特務士官に対応させている。
1873年（明治6年）5月に大将以下少尉までを1等進めて少尉を九等とし、十等を空けて曹長を十一等とした 。
1873年（明治6年）6月29日に海軍省官等表を改定し、秘史局・軍務局に秘書副（ひしょふく）を置き十等とし、会計局の主計副を1等進め十等とした。機関司を廃止して代わりに主船寮を置き機関士副は廃止した。軍医寮の軍医副を1等進めて十等とした。
秘書副、主計副、軍医副の3つを三副（さんふく）と言う。
また、秘書・主計・軍医・機関の4官を以て乗艦文官あるいは乗艦の四文官と称した  。
1873年（明治6年）8月8日、将官・上長官・士官・下士の分類を設けた 。機関士副を再置して下士に分類した 。中士の名称を廃止し、十一等から十五等までを下士に分類した 。
1873年（明治6年）8月22日に仮に置くところの「少尉試補」を「少尉補（しょういほ）」に改称した  。このときの少尉補は海軍省限りで命じるところとし、官等には列しなかった  。
1874年（明治7年）5月13日、機関科に機関士補（きかんしほ）を置いたが、官等には列しなかった   。5月、秘史局・軍務局を廃止した。台湾出兵（明治7年）は、この頃である。
1875年（明治8年）11月12日に海軍武官及文官服制（明治6年11月改定）を布告した。海軍武官服制 、海軍文官服制 などの全5部を構成した。
1876年（明治9年）7月5日達第69号により、楽長を10等として翌月に准士官となり、楽次長を11等とした   。そして楽長・楽次長に各1等・2等の区別を設ける  。
上級下士官型 > 日本海軍 > 明治9年8月の日本海軍

1876年（明治9年）8月31日太政官第113号布告により海軍文武官等表を改正し、十等を准士官とし、少尉補はこれまでの海軍省限りで命じるものから本官に改めて十等としたことで准士官になる  。軍医科の軍医副、秘書科の秘書副、主計科の主計副は十等であるので准士官となる。機関科の機関士補はその名称を機関士副と入れ換えてかつ海軍省限りで命じるものから本官に改めて十等としたことで、機関士副が准士官となり機関士補は十一等の下士となる  。軍医副、秘書副、主計副、機関士副の4つを四副と言う。
十等である掌砲上長・水兵上長（すいへいじょうちょう）・木工上長の三上長もまた准士官となる 。この月に海兵を解隊して水夫に採用し改めて「水夫」は「水兵」に改称した    。
官等表に軍楽科を設け、軍楽科を武官にした。
西南戦争（明治10年）はこの頃である。
上級下士官型 > 日本海軍 > 明治15年6月の日本海軍

1882年（明治15年）6月、秘書科の科目とその秘書副を廃止した 。
機関士副を機関士補に改称して十等とした 。
軍医副を軍医補（ぐんいほ）に改称した 。
主計副を主計補（しゅけいほ）に改称した 。
機関士補、軍医補、主計補の3つを三補と言い、機関・軍医・主計の3部を武官に属す。このときに四文官を武官制に改めた。
また、各部の並びも機関部を軍医部よりも前に置いた。なお、機関・軍医・主計の3部の九等以上を准将校と称すが、十等の准士官は将校・准将校の枠内ではない。
九等・十等を准士官と称し、下士を3等に分けて十一等から十三等までに充て、共に判任とした。
従前の機関士補は廃止して機関工上長（きかんこうじょうちょう）・機関工長（きかんこうちょう）・一等・二等・三等機関工手を置いた。機関室の職工については官が欠けていたので火夫長以下の中よりこれに充てて置いたけれども、元来火夫と職工とはその質が異なるため実際にその職を専掌する者がいないと大いに不便をきたし、かつ従前の機関士補は多く火夫長より昇任する者であって木工に於ける上長ような立場になるのでその名称は不適当であることから、機関工上長・機関工長・一等・二等・三等機関工手を置き機関士補は廃止した。
掌砲上長・水兵上長・木工上長・機関工上長は九等としてこれを四上長（しじょうちょう）と言い、掌砲長・水兵長（すいへいちょう）・木工長・機関工長は十等としてこれを四長（しちょう）と言いこれまた准士官に加えた 。
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| 十等 | 判任 | 准士官 | 少尉補 |  | 機関士補 |  | 軍医補 |  | 主計補 |
1884年（明治17年）4月14日に海軍将校准将校准士官進級条例を定め、進級に必要な実役停年や停年名簿及び抜擢名簿の作成などを規定した。
軍級の秩序は准士官に在っては掌砲上長・水兵上長・木工上長・機関工上長・少尉補・機関士補・軍医補・主計補・掌砲長・水兵長・木工長・機関工長・楽長とし、少尉補から少尉へ、機関士補から少機関士へ、軍医補から少軍医へ、主計補から少主計へ、掌砲長から掌砲上長へ、水兵長から水兵上長へ、木工長から木工上長へ、機関工長から機関工上長への進級に必要な実役停年を定めた。
1884年（明治17年）7月11日太政官第64号達で海軍武官官等表を改正し、掌砲上長・掌砲長・水兵上長・水兵長を廃止して一等兵曹の上に兵曹上長（へいそうじょうちょう）・兵曹長（へいそうちょう）を置き、兵曹上長は九等、兵曹長は十等とした。
兵曹上長、木工上長、機関工上長の3つを三上長と言い、兵曹長、木工長、機関工長の3つを三長と言う。
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| 九等 | 判任 | 准士官 | 兵曹上長 |
| 十等 | 判任 | 准士官 | 兵曹長 |
1884年（明治17年）の軍艦職員条例や1885年（明治18年）の横須賀屯営条例、運用術練習艦条例、浦賀屯営条例、横須賀屯営及石川丸第一回漕丸定員表によれば、准士官を以て充てる軍艦の職員及び屯営の職員並びにその職掌には以下のものがあった。
1886年（明治19年）3月12日に高等官官等俸給令（明治19年勅令第6号）を定め、同年4月29日に判任官官等俸給令（明治19年勅令第36号）を定めて高等官と判任官は別の官等の枠組みをそれぞれ用いることになったことから、1886年（明治19年）4月29日勅令第37号により少尉は奏任六等とし、尉官の相当官もまた同じとし、海軍准士官・下士の官等は10等に分けた判任官のうち判任一等より五等までとした 。
上級下士官型 > 日本海軍 > 明治19年7月の日本海軍

1886年（明治19年）7月12日勅令第52号により海軍武官官等表を改正して、准士官に上等技工（じょうとう・ぎこう）を加え。
従来海軍の准士官は2等あったところ1等に改めた 。少尉補・機関士補・軍医補・主計補については従来は海軍武官官等表に掲載してあるけれども、みな試補官になるのでこれを除いた 。
1886年（明治19年）7月13日海軍省令第59号により辞令書を下付しない者については、従前の兵曹上長・兵曹長は上等兵曹（じょうとう・へいそう）、従前の楽長は軍楽師（ぐんがくし）、従前の機関工上長・機関工長は機関師（きかんし）、従前の木工上長・木工長は船匠師（せんしょうし）とした。
1886年（明治19年）10月1日調べの海軍武官准士官以上名簿によると、上等兵曹は71名、軍楽師は3名、機関師は51名、船匠師は12名いた。
1886年（明治19年）10月2日勅令第64号により海軍武官官等表の改正に応じて海軍高等武官進級条例を改定し、第16条で海軍の学校卒業の者は海軍大臣が先ずこれに少尉候補生・少機関士候補生・少軍医候補生・少主計候補生を命じることにした 。
1886年（明治19年）10月9日海軍省令第117号海軍下士卒進級条例により、下士から准士官への進級に必要な実役停年や抜擢について定めた。
| 官等 | 官等 | 1876年 | 1876年 | 1876年 | 1882年 | 1882年 | 1882年 | 1884年 | 官等 | 官等 | 1886年 | 1886年 |
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| 九等 | 判任 |  |  |  | 准士官 | 掌砲上長 | 水兵上長 | 兵曹上長 | 判任 | 一等 | 准士官 | 上等兵曹 |
| 十等 | 判任 | 準士官 | 掌砲上長 | 水兵上長 | 准士官 | 掌砲長 | 水兵長 | 兵曹長 | 判任 | 一等 | 准士官 | 上等兵曹 |
上級下士官型 > 日本海軍 > 明治22年7月の日本海軍

1889年（明治22年）7月23日勅令第98号により海軍武官官等表の中の判任の部を改正し、判任一等の欄・主計部下士の上に主計部准士官を加え、一等主帳の上に上等主帳（じょうとう・しゅちょう）を加えた。
1890年（明治23年）3月22日に判任官官等俸給令を改正・追加して判任官を6等に分けるが、海軍准士官・下士の官等は判任一等より五等までとしたことに変更はない。
1890年（明治23年）3月25日に軍艦職員条例の条文を追加し、軍楽師は軍楽隊の長となり奏楽の指揮をなすを任とした。軍楽師は軍楽手以下の諸員を監督しかつその行状技倆を詳知し、楽器の取扱いを監視し、意見があればこれを分隊長に具申することができるとした。
1890年（明治23年）7月30日勅令第152号により海軍下士任用進級条例を定め、一等下士からその上級の官である准士官への進級に必要な実役停年や資格また進級候補者名簿について規定した。
1890年（明治23年）9月8日勅令206号により海軍武官官等表を改正し、軍医部下士の上欄に軍医部准士官を加え、一等看護手の上欄に上等看護手（じょうとう・かんごしゅ）を加えた。
1891年（明治24年）7月24日に高等官任命及俸給令（明治24年勅令第82号）を定めて従前の高等官官等俸給令（明治19年勅令第6号）を廃止し、また判任官俸給令（明治24年勅令第83号）を定め判任官官等俸給令（明治19年勅令第36号）を廃止して、文武官の官等を廃止した 。
上級下士官型 > 日本海軍 > 明治24年8月の日本海軍

1891年（明治24年）8月26日に「海軍武官官階表」（明治24年勅令第157号）を施行した 。
海軍武官官階表（明治24年勅令第157号）の制定により、海軍上等技工を廃官にすることになったため、その職務を武官ではなく技術官の海軍技手を以って充てることにした。
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| 准士官 | 准士官 | 上等兵曹 |  | 軍楽師 | 機技部准士官 | 機技部准士官 | 機関師 | 船匠師 |  | 軍医部准士官 | 軍医部准士官 | 上等看護手 | 上等看護手 | 主計部准士官 | 主計部准士官 | 上等主帳 |
1891年（明治24年）11月14日に文武高等官官職等級表（明治24年勅令第215号）を定めて高等官の官職を10等の等級に分け、奏任は四等から十等までとしたた。
1891年（明治24年）12月28日に文武判任官等級表（明治24年勅令第249号）を定めて判任官を5等の等級に分け一等から五等までとした。
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一等: 海軍准士官
1892年（明治25年）11月12日に高等官官等俸給令（明治25年勅令第96号）で再び高等官の官等を定めて、従前の高等官任命及俸給令（明治24年勅令第82号）及び文武高等官官職等級表（明治24年勅令第215号）を廃止した。
親任式を以って任ずる官を除き他の高等官を9等に分け、三等官から九等官までを奏任官とした。
1894年（明治27年）4月12日勅令第43号により文武判任官等級表を改正した。
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| 一等 | 海軍上等兵曹 |  | 海軍軍楽師 | 海軍機関師 | 海軍船匠師 |  | 海軍上等看護手 | 海軍上等主帳 |
上級下士官型 > 日本海軍 > 明治29年4月1日の日本海軍

1896年（明治29年）4月1日に施行した明治29年勅令第39号により海軍武官官階表を改正し、勅令の附則により従来の機関師は上等機関兵曹（じょうとう・きかん・へいそう）に、上等看護手は看護師（かんごし）に、上等主帳は上等筆記（じょうとう・ひっき）に各辞令書を用いずに任ぜられたものとした。
これに伴い、文武判任官等級表も改正した。
1896年（明治29年）9月5日勅令第301号により海軍准士官下士任用進級条例を定め、准士官に任用する下士の資格や進級に必要な実役停年また抜擢について規定した。
上級下士官型 > 日本海軍 > 明治30年12月1日の日本海軍

1897年（明治30年）12月1日に明治30年勅令第310号を施行して海軍武官官階表を改正して、下士卒出身者を予定した「士官」として兵曹長・軍楽長（ぐんがくちょう）・船匠長（せんしょうちょう）・機関兵曹長（きかん・へいそうちょう）・看護長（かんごちょう）・筆記長（ひっきちょう）を置き、准士官の欄の上等兵曹の次に上等信号兵曹（じょうとう・しんごう・へいそう）を加えた 。
このとき高等官官等俸給令の中の文武高等官官等表を改正し、海軍省の欄の「海軍大佐並相当官」の下の「同上」を「海軍中佐同相当官」に、「海軍大尉並相当官」の下の「同上」を「海軍中尉同相当官」に、「並相当官」を「同相当官」に改めた。
また、文武判任官等級表も改正している。
明治30年勅令第313号により海軍高等武官進級条令を改正し、兵曹長及び機関兵曹長は特選により中尉及び中機関士に進級させることができるとした。
明治30年勅令第314号海軍高等武官補充条例を定め、この条例で兵曹長相当官と称するのは軍楽長・船匠長・機関兵曹長・看護長及び筆記長を言い、海軍兵曹長及びその相当官は現役准士官中技量抜群であって実役停年6箇年を超えた者より選抜任用するとした。
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| 士官 | 少尉 | 兵曹長 | 兵曹長 | 軍楽長 | 船匠長 | 少機関士 | 機関兵曹長 | 機関兵曹長 | 少軍医 | 少薬剤士 | 看護長 | 少主計 | 筆記長 | 筆記長 | 造船少技士 | 造兵少技士 | 水路少技士 |
| 准士官 |  | 上等兵曹 | 上等信号兵曹 | 軍楽師 | 船匠師 |  | 上等機関兵曹 | 上等機関兵曹 |  |  | 看護師 |  | 上等筆記 | 上等筆記 |  |  |  |
| 官等＼官庁 | 官等＼官庁 | 海軍省 |
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| 勅任 | 親任 | 海軍大将 |
| 勅任 | 一等 | 海軍中将 |
| 勅任 | 二等 | 海軍少将同相当官 |
| 奏任 | 三等 | 海軍大佐同相当官 |
| 奏任 | 四等 | 海軍中佐同相当官 |
| 奏任 | 五等 | 海軍少佐同相当官 |
| 奏任 | 六等 | 海軍大尉同相当官 |
| 奏任 | 七等 | 海軍中尉同相当官 |
| 奏任 | 八等 | 海軍少尉同相当官 |
| 奏任 | 九等 |  |
1899年（明治32年）4月1日より海軍准士官の分限に関して、海軍将校分限令を準用することになる。
1900年（明治33年）6月20日から1901年（明治34年）9月7日にかけて義和団の乱があった。
1904年（明治37年）2月から1905年（明治38年）9月にかけて日露戦争があった。
1904年（明治37年）6月28日勅令第180号により海軍武官官階表を改正して、水路中監の次に海軍予備中佐以下を追加し 、明治37年勅令第181号により文武判任官等級表を改正して、海軍一等鍛冶手の項を削り海軍一等厨宰の項の次に海軍予備上等兵曹以下及び海軍予備上等機関兵曹以下を追加した。
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| 士官 | 予備少尉 | 予備兵曹長 | 予備少機関士 | 予備機関兵曹長 |
| 准士官 |  | 予備上等兵曹 |  | 予備上等機関兵曹 |
| 0 | 1 | 2 |
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| 一等 | 海軍予備上等兵曹 | 海軍予備上等機関兵曹 |
1910年（明治43年）6月1日に明治43年勅令第241号を施行して海軍武官官階表を改正し、上等信号兵曹及び一・二・三等信号兵曹を削除し、附則により信号兵曹である者は辞令書を用いずに同等級の兵曹に任ぜられたものとした 。
1910年（明治43年）6月17日に文武判任官等級令（明治43年勅令第267号）を定めて文武判任官等級表を廃止して、判任官の等級を4等に分けて一等から四等までとした。
|  | 海軍准士官及び下士 | 海軍准士官及び下士 |
| --- | --- | --- |
| 一等 | 海軍上等兵曹及び相当官 | 海軍予備上等兵曹及び相当官 |
1914年（大正3年）7月28日から第一次世界大戦が始まる。
上級下士官型 > 日本海軍 > 大正4年12月15日の日本海軍

1915年（大正4年）12月15日に大正4年勅令第216号を施行して海軍武官官階表を改正し兵曹長同相当官の総合的名称として特務士官という名称を設けた  。また、機関兵曹の位置を兵曹の次に移動した。
このとき高等官官等俸給令の別表・第一表（文武高等官官等表）の海軍省の部を改正している。
また文武判任官等級令の別表の海軍准士官及び下士の欄を改正している。
|  | 特務士官・准士官・下士 | 特務士官・准士官・下士 | 特務士官・准士官・下士 | 特務士官・准士官・下士 | 特務士官・准士官・下士 | 特務士官・准士官・下士 | 特務士官・准士官・下士 | 特務士官・准士官・下士 | 特務士官・准士官・下士 | 予備員> 予備特務士官・予備准士官・予備下士 | 予備員> 予備特務士官・予備准士官・予備下士 | 予備員> 予備特務士官・予備准士官・予備下士 | 予備員> 予備特務士官・予備准士官・予備下士 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
士官: 
| 士官 | 特務士官 | 特務士官 | 海軍兵曹長 | 海軍機関兵曹長 | 海軍軍楽長 | 海軍船匠長 | 海軍看護長 | 筆記長 | 筆記長 | 予備特務士官 | 予備特務士官 | 海軍予備兵曹長 | 海軍予備機関兵曹長 |
|  | 准士官 | 准士官 | 海軍上等兵曹 | 海軍上等機関兵曹 | 海軍軍楽師 | 海軍船匠師 | 海軍看護師 | 海軍上等筆記 | 海軍上等筆記 | 予備准士官 | 予備准士官 | 海軍予備上等兵曹 | 海軍予備上等機関兵曹 |
| 官庁 ＼ 官等 | 官庁 ＼ 官等 | 海軍省 | 海軍省 | 海軍省 | 海軍省 | 海軍省 | 海軍省 | 海軍省 | 海軍省 | 海軍省 | 海軍省 |
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| 奏任 | 八等 | 海軍少尉 | 海軍機関少尉 | 海軍少尉相当官 | 海軍兵曹長 | 海軍機関兵曹長 | 海軍兵曹長相当官 | 海軍予備少尉 | 海軍予備機関少尉 | 海軍予備兵曹長 | 海軍予備機関兵曹長 |
| 奏任 | 九等 |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |
|  | 海軍准士官及び下士 | 海軍准士官及び下士 | 海軍准士官及び下士 | 海軍准士官及び下士 | 海軍准士官及び下士 |
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| 一等 | 海軍上等兵曹 | 海軍上等機関兵曹 | 海軍上等兵曹相当官 | 海軍予備上等兵曹 | 海軍予備上等機関兵曹 |
1918年（大正7年）11月11日に第一次世界大戦が終わる。
上級下士官型 > 日本海軍 > 昭和17年の日本海軍

1942年（昭和17年）11月1日に昭和17年勅令第610号を施行して海軍武官官階表を改正し、機関科を廃止して兵科に併せ、技術科を新設し、特務士官の官名を尉官と同一にし、看護科の官名の看護を衛生に改める等の改正を実施し、附則により改正勅令施行の際現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令を用いずに各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、従前の法令の中で附則第2項の表の上欄に掲げる官に関する規定は各その相当の下欄に掲げる官にこれを適用し、従前の法令の中で附則第3項の表の上欄に掲げる者に関する規定は各その相当の下欄に掲げる者にこれを適用するとした。
このとき海軍武官任用令を改正し、軍楽少佐及び衛生少佐の特選に関する規定を設けて、特務士官である各科大尉は特選により当該科の少佐にこれを任用することができるとした。
このとき高等官官等俸給令を改正して別表第1の海軍省の部の「海軍各科特務大尉」、「海軍各科特務中尉」及び「海軍各科特務少尉」を夫々「（特務士官たるものを含む）」に改めた。
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| 海軍特務大（中、少）尉 | 海軍飛行特務大（中、少）尉 | 海軍整備特務大（中、少）尉 | 海軍機関特務大（中、少）尉 | 海軍工作特務大（中、少）尉 | 海軍軍楽特務大（中、少）尉 | 海軍看護特務大（中、少）尉 | 海軍主計特務大（中、少）尉 | 海軍看護兵曹長 |
| 海軍大（中、少）尉 （特務士官である者） | 海軍大（中、少）尉 （特務士官である者） | 海軍大（中、少）尉 （特務士官である者） | 海軍大（中、少）尉 （特務士官である者） | 海軍大（中、少）尉 （特務士官である者） | 海軍軍楽大（中、少）尉 | 海軍衛生大（中、少）尉 | 海軍主計大（中、少）尉 （特務士官である者） | 海軍衛生兵曹長 |
| 0 | 1 | 2 | 3 |
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| 飛行科特務士官 | 整備科特務士官 | 機関科特務士官 | 工作科特務士官 |
兵科特務士官
1943年（昭和18年）7月1日勅令第560号により海軍武官官階表等を改正し、予備員の官名から予備の名称を削り、附則により改正勅令施行の際現に附則第2項の表の上欄に掲げる官に在る者は別に辞令を用いずに予備員である各その相当の下欄に掲げる官に任ぜられたものとし、従前の法令の中で附則第2項の表の上欄に掲げる官に関する規定は予備員である各その相当の下欄に掲げる官にこれを適用した。
| 0 | 1 | 2 | 3 | 4 |
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| 海軍予備兵曹長 | 海軍予備飛行兵曹長 | 海軍予備整備兵曹長 | 海軍予備機関兵曹長 | 海軍予備工作兵曹長 |
| 海軍兵曹長 | 海軍飛行兵曹長 | 海軍整備兵曹長 | 海軍機関兵曹長 | 海軍工作兵曹長 |
1945年（昭和20年）5月15日に昭和20年勅令第272号を施行して海軍武官官階表等を改正し、特務士官以下の技術科の次に「法務科」を加え、海軍監獄看守・海軍警査等を法務科の武官・兵に転換させた。
このとき高等官官等俸給令を改正して別表第1の海軍省の部の海軍予備大佐以下海軍予備少尉までを削り、海軍特修兵令を改正して特別技術に法務術を加え、法務術を修めた下士官兵の名称を掌法務兵とした。
| 特務士官・准士官・下士官 |
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|  |  | 技術科 | 法務科 |

| 特務士官 | 特務士官 | 海軍技術大尉 | 海軍法務大尉 |
| 特務士官 | 特務士官 | 海軍技術中尉 | 海軍法務中尉 |
| 特務士官 | 特務士官 | 海軍技術少尉 | 海軍法務少尉 |
| 准士官 | 准士官 | 海軍技術兵曹長 | 海軍法務兵曹長 |
上級下士官型 > 日本海軍 > 昭和21年日本海軍武官廃止

1946年（昭和21年）6月15日勅令第322号により海軍武官分限令等を廃止する勅令を定め、これにより海軍武官の官階を廃止し、ただし附則により廃止勅令施行の際現に海軍に属し復員していない者に関しては、旧令は廃止勅令施行後もその者の復員するまでなおその効力を有するとした。
1947年（昭和22年）政令第52号によりポツダム宣言の受諾に伴い発する命令に関する件に基き陸軍刑法を廃止する等を実施し、これにより海軍武官の官階は消滅し、附則により廃止政令施行の際現に陸海軍に属し復員していない者は、その者の復員するまで、従前の業務に相当する未復員者としての業務に秩序を保って従事するものとした。
|  |  | 1896年 | 1896年 | 1897年 | 1915年 | 1915年 | 1920年 | 1942年 |
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| 高等官 | 六等 | 士官 |  |  | 特務士官 |  | 特務大尉 | 大尉 |
| 高等官 | 七等 | 士官 |  |  | 特務士官 |  | 特務中尉 | 中尉 |
| 高等官 | 八等 | 士官 |  | 兵曹長 | 特務士官 | 兵曹長 | 特務少尉 | 少尉 |
| 高等官 | 九等 |  |  |  |  |  |  |  |
| 判任官 | 一等 | 准士官 | 上等兵曹 | 上等兵曹 | 准士官 | 上等兵曹 | 兵曹長 | 兵曹長 |
上級下士官型 > 自衛隊

自衛隊では、当初は幹部と曹との間には准士官に相当する階級は設けられていなかったが1970年（昭和45年）5月25日に制定された「防衛庁設置法等の一部を改正する法律」（昭和45年法律第97号）により、三等陸尉・三等海尉・三等空尉（3尉）の下、一等陸曹・一等海曹・一等空曹（1曹）の上として、准陸尉・准海尉・准空尉（准尉）が新設された。当時の俸給月額は41,500円ないし87,600円である（同時期の3尉は44,100円ないし88,200円）。
陸海空3自衛隊の全てで「Warrant Officer」の英訳が当てられている。3自衛隊で共通の英訳が当てられている階級は准尉のみである。
現行制度の准尉は、「高い専門性を有する技術職配置」と「曹士最高位としての総括的配置」の2つの性格の位置付けがなされている他に長年の現場経験から幹部に準ずる指揮を行う立場として位置づけられている。海上自衛隊における准尉はすべて専門的技術職であり、幹部を補佐する准幹部として配置されているが、陸上自衛隊や航空自衛隊にあっては曹士の総括的配置と専門的技術職との両方がある。
上級下士官型 > 自衛隊 > 陸上自衛隊

「服務指導の分野に於いて、特に慣熟した隊務経験に基づき陸曹以下を指導する職」、「整備等の分野において、機能維持上特に慣熟した技能を必要とする職」、「教育又は訓練の分野において、特定の技能について陸曹以下を指導する職」、「司令部要員等で上記の職と同等以上の責任と経験を必要とする職」として、以下のようなポストに准陸尉が配置される。昨今では初級幹部低充足から小隊長職、業務隊班長職等の幹部配置に補職させる場合もある。
（最）先任上級曹長・付准尉（後者は先任上級曹長が置かれない、中隊以下の小規模部隊のみ）
慣熟した技能を必要とし、かつ、陸曹以下を指導する職
上級下士官型 > 自衛隊 > 海上自衛隊

「特技職における熟練者として高度の知識及び技能並びに海曹士としての長年の経験を背景に幹部を補佐する職」、「分隊士及び別に定める係士官の職務を通じ、特技職に係る専門業務及び一般業務全般について幹部を補佐し、海曹士を総合的に指導監督する職」として、以下のようなポストに准海尉が配置される。初級幹部の配置に補職する場合もある。なお、先任伍長は海曹長（海曹長が配置されていない場合には、1等海曹）の階級にある者が補職されるため、准海尉が充てられることはない。
掌船務士等（艦艇乗組みの准海尉は、主としてその特技に関する専門的事項について科長を補佐する。また、分隊の准海尉として分隊長の命を受け、内務に関する事項について分隊長を補佐する。）
海上訓練指導隊指導官（艦艇乗組み幹部及び海曹士の術科指導を実施）
司令部の班長等、特技職に係る専門業務及び一般業務全般について幹部を補佐し、海曹士を総合的に指導監督する職
上級下士官型 > 自衛隊 > 航空自衛隊

「曹士隊員の服務指導等に関し、指揮官を直接補佐する職」、「総括的業務を通じて曹士隊員の指導及び指揮官等の補佐に当たる職」、「特技に関する高度な専門的知識を持って指揮官の補佐及び曹士隊員の指導に当たる職」として、以下のようなポストに准空尉が配置される。なお、准空尉を幹部配置に補職する（された）事例はない。
隊総括准尉
准曹士先任
特技准尉
| 区分 |  陸上自衛隊 |  海上自衛隊 |  航空自衛隊 |
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甲階級章: 
乙階級章 （海自は丙）:
独立階級制度型 > アメリカ軍

アメリカ軍の准士官（Warrant Officer）は、士官よりも下、下士官よりも上で、そのどちらにも属さない別個の階級であり一等から五等までの五段階に分けられており数字が大きい方が上位である。士官とも下士官とも独立した階級制度であり、本来は高度な技術を備えた専門職のための階級である。特殊な例としては、軍の内部で発生した犯罪の捜査を行うCID（犯罪捜査部）の捜査官は、将校でも下士官でもないその特性が捜査に都合がよい事もあり准士官が充てられている。アメリカ空軍の准士官は1986年に廃止された。アメリカ海軍にはWarrant Officerの階級はないがChief Warrant Officerの階級はある。
Chief Warrant Officerには給与等級 E-7（一等軍曹）、E-8（曹長）または E-9（上級曹長）に該当する階級から昇任できる。アメリカ陸軍やアメリカ海兵隊では准士官には給与等級 E-7未満に該当する階級からも昇任できる。
このように、アメリカ軍の昇任経路からみると下士官（E-7, E-8, E-9）と准士官（WO1, CW2, CW3）の階級が同等の階級として並立している。一方、待遇からみると、アメリカ軍の二等から五等准尉の給与と特権は階級によるが士官と同じである。准士官には将校の給与と同程度の給与が支払われる。しかし、アメリカ軍の給与制度は階級と勤続年数によって基本給が決まるためベテラン軍曹が新任少尉より高給であることは珍しくなく、軍歴が長く忠誠の高い者から選ばれる准士官は勤続評価が高いことが普通であり、時として将校よりも高いことすらある。一等准尉の給与は少尉よりも若干高く、二等准尉の給与は大尉／少佐とおおまかに同じ、三等准尉の給与は少佐／中佐とおおよそ同じである。
| 序列 | 階級名 | 略語 | 陸軍 | 空軍 （1986年廃止） | 海軍 | 沿岸警備隊 | 海兵隊 |
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| W-1 | Warrant Officer One | WO-1 WO1（陸軍） | U.S. Army Warrant Officer 1 Rank Insignia | U.S. Air Force Warrant Officer 1 Rank Insignia | U.S. Navy Warrant Officer 1 Rank Insignia | N/A | USMC Warrant Officer 1 Rank Insignia |
| W-2 | Chief Warrant Officer Two | CWO-2 CW2（陸軍） | U.S. Army Chief Warrant Officer 2 Rank Insignia | U.S. Air Force Chief Warrant Officer 2 Rank Insignia | U.S. Navy Chief Warrant Officer 2 Rank Insignia | U.S. Coast Guard Chief Warrant Officer 2 Rank Insignia | USMC Chief Warrant Officer 1 Rank Insignia |
| W-3 | Chief Warrant Officer Three | CWO-3 CW3（陸軍） | U.S. Army Chief Warrant Officer 3 Rank Insignia | U.S. Air Force Chief Warrant Officer 3 Rank Insignia | U.S. Navy Chief Warrant Officer 3 Rank Insignia | U.S. Coast Guard Chief Warrant Officer 3 Rank Insignia | USMC Chief Warrant Officer 3 Rank Insignia |
| W-4 | Chief Warrant Officer Four | CWO-4 CW4（陸軍） | U.S. Army Chief Warrant Officer 4 Rank Insignia | U.S. Air Force Chief Warrant Officer 4 Rank Insignia | U.S. Navy Chief Warrant Officer 4 Rank Insignia | U.S. Coast Guard Chief Warrant Officer 4 Rank Insignia | USMC Chief Warrant Officer 4 Rank Insignia |
| W-5 | Chief Warrant Officer Five | CWO-5 CW5（陸軍） | U.S. Army Chief Warrant Officer 5 Rank Insignia | U.S. Air Force Chief Warrant Officer 5 Rank Insignia |  | N/A | USMC Chief Warrant Officer 5 Rank Insignia |
那加吾妻町

| 那加吾妻町 |
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 町丁
国:   日本
都道府県:   岐阜県
市町村:   各務原市
地区:  那加地区
人口（2024年（令和6年）10月1日現在）
 • 合計:  286人
等時帯:  UTC+9 (日本標準時)
郵便番号:  504-0962
市外局番:  058 (岐阜MA)
ナンバープレート:  岐阜
那加吾妻町（なかあづまちょう）は、岐阜県各務原市の地名。丁番を持たない単独町名である。
地理

各務原市の那加地区に属する。
町域の東部は那加門前町、西部は那加本町、南部は那加門前町、那加北栄町、那加元町、那加日之出町、北部は那加東亜町である。
町域にはJR高山本線、名古屋鉄道各務原線が通過し、新境川が流れる。
吾妻町通り
さくら通り
那加中通り