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Microsoft Windows 98

| Windows 98/ 98 Second Edition |
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 Microsoft Windows ファミリー
 
開発者
 Microsoft
リリース情報
リリース日:  1998年6月25日 (26年前) (1998-06-25)（英語版） 1998年7月25日 (26年前) (1998-07-25)（日本語版） [info]
最新の安定版:  日本語版:4.10.2222A (Second Edition) - 1999年9月10日 (25年前) (1999-09-10) [info]
ソースモデル:  Closed source
ライセンス:  Microsoft EULA
カーネル型:  モノリシックカーネル
先行品:  Windows 95
後続品:  Microsoft Windows 98#Windows 98 Second Edition Windows Me
サポート状態
 2002年6月30日 (22年前) (2002-06-30)メインサポート終了（米国日時）  2006年7月11日 (18年前) (2006-07-11)2006年7月11日延長サポート終了（米国日時）
Microsoft Windows 98（マイクロソフト ウィンドウズ 98）は、マイクロソフトが1998年に発売したパーソナルコンピュータ用のオペレーティングシステム (OS) である。当初1997年に発売されるとアナウンスされており、Windows 97という仮称でも呼ばれていた。コードネームはMemphis（メンフィス）。クリーンインストール版（通常版）日本語リテールパッケージの希望小売価格は24,800円（税別・1998年7月当時）。また、「Microsoft Plus! for Windows 98」もあった。なお、本記事では1999年に発売された一部改良版のWindows 98 Second Edition（ウィンドウズ 98 セカンドエディション、略記はWindows 98 SEや98SE）を含めて記述する。
概要

Windows 95 OSR2 (OEM Service Release 2) 以降から引き継いだ機能として、USB、IEEE 1394（ただしWindows 98では暫定的な対応となっており、正式対応はWindows 98 SEから）などのインタフェースに対応。また、ファイルシステムとしてFAT32にも対応しているために効率的なディスクの管理が可能で、大容量のハードディスクドライブを使用できるのもWindows 95 OSR2以降と同様である。
ウェブブラウザのInternet Explorer 4.0をOSに統合し、ネットワーク上のファイルもローカルファイルと同様に操作ができる点も、Windows 95 OSR2.5を踏襲している。
Windows 95と一線を画している特徴の1つとして、スタートメニューもドラッグアンドドロップの対象となった点が挙げられる。
Windows 98はWindows 9x系のOSでWindows 95などと同様に32ビットと16ビットのカーネルコードが混在しており、システムの随所でMS-DOSのコードを呼んでいること、メモリ保護が不十分にしかなされていないこと、システムリソースと呼ばれる領域の一部が64キロバイトという狭い領域に制限されていることなどが要因で、動作が不安定になる場合も多い。このため、Windows NT系と比べて安定性は低い。しかし、Windows 9x系の安定性についてはドライバやハード面の影響も大きく、Windows 98に最適なデバイスやドライバ、OSや使用ソフトに見合ったPCのスペックがあればさほどブルースクリーンやフリーズに見舞われることはない。
また、本OSの後継にあたるWindows Meや別系統（NT系カーネル）のWindows 2000やWindows XPなど後継のOSよりも要求されるPCのスペックが低いこと、古いソフトが動作することなどから、マイクロソフトによるサポートが終了（後述）した後においても一部（主として組み込みシステム）で利用された。中古PCやジャンクPCの有効活用、Virtual PCやVMware、VirtualBoxなどの仮想マシン上でのゲストOSとしての利用、後継OSでは動作しないゲームソフトのためなどの場面が考えられる。特に法人用途については98SEが家庭・法人兼用OSである（したがってダウングレード権の対象にもなる）のに対し、Meは家庭向けエディションのみで法人向けエディションが存在しないという事情もあった。このためNT系 (2000/XP) では動作しない9x系ソフト資産に対する法人需要に対してはMeではなく98SE機を提供することになり、一部の法人ユーザー向けのPC製品には2003年ごろまでWindows 98 SEがプリインストールされた機種が販売されていた。
2020年現在、マイクロソフトの各種サポートが打ち切られていることからWindows 98に正式に対応する製品は完全に姿を消している。マイクロソフトのサポート終了後、Windows XP以降のNT系統への移行が加速したことが窺える。また、Windows 98に対応することは、NEC PC-9800シリーズでの動作をもサポートしなければならないことを意味するため、当時からPC-9800シリーズをサポートしないなどと明言する製品も少なくなかったのだが、XP以降を対象とすることでその制限が完全に解消された形になった。
1999年以前に登場したWindows 98及びWindows 98 SEは、ブロードバンドインターネット接続の普及が本格化する前に発売されたためにMTU値などの設定が電話回線（ダイヤルアップ接続）やISDNといった低速回線に最適化されており、その一方でADSLやFTTHといった大容量・高速回線で回線本来の性能を発揮できない（ただし、レジストリでMTU値などの設定をブロードバンド回線向けに最適化できる）。
Windows 98では、マルチモニタがサポートされるようになった。
Windows 98とWindows 98 SE（および後継のWindows Me）は、2006年7月11日限りでセキュリティホール対策モジュール提供などのサポートが打ち切られた。2007年5月2日、独立行政法人情報処理推進機構は、「サポートが終了したOSの利用は非常に危険な行為である」と表明しており、使用する場合はネットに接続しない単独の専用システム（スタンドアローン）にしたうえ、なるべくUSBメモリやFD、MO、外付けHDD等の外部補助記憶装置でデータ交換しないことを呼びかけている。
2020年現在、Windows 9x系ではすでにWindows Updateを利用できなくなっているため、既出の修正ファイルの自動導入を行えない状況にある。ただし、修正ファイルの提供自体は続いているため、個別にダウンロードして手動で適用することは可能。
→詳細は「Microsoft Update § 歴史」を参照
Windows 98 Second Edition

1999年5月5日にWindows 98 Second Edition (Win98 SE) （日本語版はSP1適用で9月10日）が発売された。Second Editionではいくつかの機能の強化や拡張の他、西暦2000年問題などのバグの修正が行われている。このリリース要因としては、アメリカの放送局CNNのテレビ番組に出演していたビル・ゲイツの目の前でWindows 98がクラッシュするというハプニング があったためとも言われている。
Windows 98 Second Edition > Second Editionでの主な変更点

Internet Explorer 5.0を搭載し、新たにDVD-ROMなどのサポート、USB 1.1対応やIEEE 1394への対応の強化
フロッピーディスク版の提供が打ち切られた。（起動ディスクを除く）
Windows 98では、デスクトップ上に「チャンネル」と呼ばれる画面（チャンネル ガイドや新聞社、天気予報サイトへのボタンが並んでいる）が表示されていたが、Second Editionでは削除されている。
プリインストールのDirectXがバージョン5から6になっている。
スタートメニュー横に表示される「Windows 98」の部分には、Second Editionの表記はない。
Windows 98 Second Edition > Windows 98 Second Edition Update CD-ROM

このCD-ROMは、MicrosoftがWindows 98ユーザー（プリインストール版・アップグレード版を問わず）を対象に格安（1,000円・税別）で配布していたWindows 98専用のアップデートディスクである（現在では配布終了）。ゆえにこのCD-ROMに収録されているセットアッププログラムは、Windows 98上からしか実行できないように設計されている（セットアップの手順はWindows 98のそれと同じである。そのためぱっと見ると、Windows 98からWindows 98にアップグレードしているように見える）。Windows 3.1やWindows 95から実行すると、途中で「必要なWindows 98ファイルが見つかりませんでした」というメッセージが表示され、セットアップが強制終了してしまう（MS-DOSからの新規インストールもできない）。なお、このCD-ROMは通常のWindows 98 Second Editionアップグレード版と違って、アップグレード対象製品であるWindows 98のCDが手元にあったとしても、Windows 98が実際にインストールされていなければセットアップが実行できないように制限されている。ただし、このCDのWin98フォルダをハードディスクにコピーしてから、単体でインストール可能なWindows 98 CD-ROMから不足分のファイルを抽出し、Setup.exeとdossetup.binファイルをコピーしたWin98フォルダに上書きすることで、Windows 98をインストールせずにこのCDのファイルからWindows 98 Second Editionを新規インストールするといった荒業もある。 しかし、その場合でも通常版かアップグレード版のWindows 98 CD-ROMが必要不可欠であるため、この方法でインストールする利点は皆無と言える。
このCD-ROMはセットアッププログラム（Setup.exe）と不足しているファイル以外は、通常のWindows 98 Second Edition CD-ROM（アップグレード版）と同じように認識される。従って、Windows 98の後継であるWindows Meの「Windows 98ユーザー限定期間限定特別パッケージ」（Windows 98/98SEからのアップグレードを前提にした低価格の専用アップグレードパッケージ）を使ってWindows 95からいきなりWindows Meにアップグレードする際に、このCD-ROMを利用すればアップグレード認証を通過できる。あるいは、 Windows 2000 ProfessionalやWindows XPのアップグレード版を使って新規インストールを開始した場合、途中で行われるアップグレード認証の際に、挿入を要求される旧バージョンのインストールCDにもこのCD-ROMを利用することができる。
システム要件

|  | 32 ビット |
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アーキテクチャ: PC/AT互換機またはPC-9800シリーズ
プロセッサー: 486DX 66 MHz 以上のCPU
物理メモリー: 16 MB以上 32 MB以上を推奨
ストレージ: 200MB - 380 MB
光学ドライブ: CD-ROMまたはDVD-ROMドライブ
画面解像度: 640 x 480
入力装置: Microsoft Mouse、もしくは互換ポインティングデバイス
↑  Windows 98においては2.2 GHz以上のCPUではインストール不可能な場合がある。Windows 98SEでは改善されている。
↑  メモリ管理プログラムの関係で約1GB以上のメモリを搭載したPCでは動作しない。動作させるには、事前にシステム側でメモリへのアクセスを制限する必要があるが、確実な動作を保証するものではない。
↑  Windows 98SEでは単に「24MB以上」とパッケージに表記されている。
↑  アップグレード版では、98で190 - 240MB、98SEで310 - 390MBとパッケージに表記されている。
旧バージョンからのアップグレード / アンインストール

Windows 98には、Windows 3.1かWindows 95からのみアップグレード可能。Windows NTからのアップグレードはできない。Windows 98からWindows 98 Second Editionにアップグレードするには別途「Windows 98 Second Edition アップグレード版CD-ROM」か「Windows 98 Second Edition Update CD-ROM」を用意する必要がある。また、アップグレード時にシステムファイルを保存していれば、旧バージョンに戻すこと（アンインストール）は可能。
新しいバージョンへのアップグレード / アンインストール

Windows 98がアップグレード元OSの場合、他のバージョンに比べてアップグレードできるバージョンが多いことが特徴。Windows 98からはSecond Editionの有無に関わらず、Windows Me、Windows 2000 Professional、Windows XP Home Edition、Windows XP Professionalのいずれかにアップグレードすることができる。しかし、Windows 98からいきなりWindows Vistaにアップグレードしたり、その後継OSであるWindows 7にアップグレードすることはできない。
なお、上記のWindowsのうちWindows 2000以外のバージョンにアップグレードした場合は、後でそのバージョンをアンインストールしてWindows 98に戻すことができる。
出荷・販売本数の推移

日本での初回出荷47万本。
1998年8月27日 - 日本で、発売から2日でパッケージ25万本を販売（29日、IDCジャパン発表）
1998年9月3日 - 日本で、発売から9日でパッケージ33万本を販売（8月、GfKジャパン発表）
1998年9月14日 - 日本での販売本数40万本
1998年9月25日 - 日本での累計の販売本数50万本
1998年10月20日 - 全世界1000万本
1999年2月 - 全世界2500万本
1999年3月末 - 日本国内での出荷本数335万本を突破（IDCジャパン発表）
東証グロース市場250指数

東証グロース市場250指数（とうしょうグロースしじょう250しすう）は、東京証券取引所グロース市場に上場する内国普通株式を対象とする時価総額加重平均型株価指数の株価指数である。
概要

市場全体の時価総額を示す指標として、マザーズでは株価指数として東証マザーズ指数が、2003年9月16日より算出されていた。基準日である2003年9月12日を1,000ポイント（基準値）とした場合に、現在の時価総額がどの程度かを示す時価総額加重平均型株価指数である。2016年7月19日には、東証マザーズ指数を原資産とする株価指数先物商品の東証グロース市場250指数先物が大阪取引所に上場された。
2023年11月4日にマザーズ指数としての運用を終了し、同年11月6日より「東証グロース市場250指数」に名称が変更された。マザーズ指数は2006年に最高値2799.06を付けたが、同年のライブドア・ショック以降低迷が続き、マザーズ指数としての最終日の終値は663.86と算出開始日より34%安で終えた。
構成銘柄

2022年4月3日まではマザーズに上場している株式全銘柄を構成銘柄としていたが、2022年4月4日から2023年4月27日までにおける構成銘柄は、2022年4月3日時点でマザーズ並びにJASDAQグロースへ上場していた上場企業（特設注意市場銘柄により東証マザーズ指数から除外されたハイアス・アンド・カンパニー、EduLab、アジャイルメディア・ネットワーク、ディー・ディー・エス、ルーデン・ホールディングスの5銘柄を除く）並びに、同年4月4日から2023年2月28日までに東京証券取引所グロース市場へ新規上場もしくは東京証券取引所スタンダード市場からグロース市場へ市場変更を行った全銘柄（スタンダード市場上場企業でも東証株価指数を構成している銘柄、プライム市場からグロース市場へ市場変更された銘柄は除く）、市場選択によりスタンダード市場を選択していたインタースペースで構成されていた。後述の段階的ウェイト低減銘柄の導入に伴い、2023年4月28日に上場時価総額下位の銘柄は東証マザーズ指数から除外された。
2023年4月28日から同年10月最終営業日前日までは、2022年8月31日時点でグロース市場へ上場していた企業の内上場時価総額上位の銘柄並びに、2022年9月1日から2023年8月31日までにグロース市場へ新規上場した銘柄（特設注意市場銘柄に指定された銘柄を除く）が構成銘柄となる。2023年10月最終営業日以降は、定期入替に係る基準日及びウエイト基準日を毎年8月最終営業日とした上で、毎年10月最終営業日に定期入替を行い、上場時価総額上位250銘柄（特別注意銘柄は除く）と毎年9月から翌年8月までに新規上場した銘柄が構成銘柄となる。毎年9月から翌年8月までに新規上場した銘柄に関しては、上場時価総額下位の銘柄は10月に行われる定期入替で除外される。
2023年4月28日以降における銘柄の追加・除外は、以下のルールにのっとって行われる。
（銘柄の追加）
毎年9月から翌年8月までにグロース市場へ新規上場（直接新規上場）した銘柄 ： 新規上場日の翌月末（最終営業日）
構成銘柄が株式移転等のために上場廃止となり、当該株式移転等に伴う新設会社がグロース市場に速やかに上場する場合 ： 当該新設会社等の新規上場日
合併において、東証グロース市場250指数を構成していない企業が吸収合併存続会社となり、東証グロース市場250指数を構成している企業が吸収合併消滅会社となる場合：吸収合併消滅会社の上場廃止日
プライム市場・スタンダード市場（東証株価指数構成銘柄は除く）からグロース市場へ上場市場が変更となった銘柄 ： 市場変更日の翌月末（最終営業日）
毎年8月最終営業日に行われる定期入替に係る基準及びウエイト基準によって追加となった銘柄：10月最終営業日
（銘柄の除外）
整理銘柄指定による上場廃止銘柄 ： 整理銘柄指定日の4営業日後
株式移転等のために上場廃止となり、当該株式移転等に伴う新設会社がグロース市場に速やかに上場する場合 ： 当該新設会社等の新規上場日
合併などにより上場廃止となる銘柄 ： 上場廃止日
特別注意銘柄に指定された銘柄：特別注意銘柄指定日の4営業日後
毎年8月最終営業日に行われる定期入替に係る基準及びウエイト基準によって除外となった銘柄：10月最終営業日
11月から翌年9月までの間にグロース市場からプライム市場へ市場変更を行い、東証株価指数銘柄に追加された場合：東証株価指数銘柄に追加された日の当日（市場変更した月の翌月最終営業日）
11月から翌年9月までの間にグロース市場からスタンダード市場へ市場変更を行った銘柄：10月最終営業日
10月にグロース市場からプライム市場またはスタンダード市場へ市場変更を行った銘柄：10月最終営業日
合併において、グロース上場企業が吸収合併存続会社となり、東証株価指数を構成している企業が吸収合併消滅会社となる場合：吸収合併消滅会社の上場廃止日
2023年4月28日以降は選定された銘柄の内、プライム市場やスタンダード市場へ市場変更となった企業、東証株価指数を構成している企業を吸収合併した企業、上場廃止となった企業、特別注意銘柄に該当したために1つの銘柄が除外された場合でも、新規上場に伴う追加以外は年度内における補充は実施しない。東証グロース市場250指数を構成している企業が2026年10月30日以降に東証株価指数構成銘柄となった場合は除外されない。
特別注意銘柄から指定解除された銘柄は、定期入替に係る基準及びウエイト基準に適合した場合のみ東証グロース市場250指数の追加を受ける事が可能となる。
段階的ウエイト低減銘柄

東証マザーズ指数においても、2023年11月に実施された東証グロース市場250指数への移行に伴い、東証株価指数と同様に段階的ウェイト低減銘柄が適用される事になった。2022年における定期入替に係る基準日及びウエイト基準日は同年8月最終営業日とした。定期入替当日の時点で上場時価総額上位250銘柄を構成銘柄として選定するが、上場時価総額下位の銘柄は段階的ウエイト低減銘柄に指定される事になる。
2023年4月27日までは以下の特例が設けられていた。
（銘柄の追加）
2023年3月31日まで新規上場（直接新規上場）した銘柄 ： 新規上場日の翌月末（最終営業日）
2023年4月27日まで新規上場（株式移転等に伴う新設会社等がグロース市場に速やかに上場する場合）した銘柄 ： 新規上場日
JASDAQグロースに上場していた企業が市場選択によりグロース市場を選択した場合：2022年5月最終営業日と2022年6月最終営業日の2段階
2023年3月31日までスタンダード市場（東証株価指数構成銘柄は除く）からグロース市場へ上場市場が変更となった銘柄 ： 市場変更日の翌月末（最終営業日）
（銘柄の除外）
2022年4月4日時点で特設注意市場銘柄に指定されている銘柄：2022年4月最終営業日
2022年10月に実施された定期入替により、除外となった銘柄：2023年4月最終営業日
2022年10月7日に1回目となる定期入替の結果が発表され、東証グロースに上場している486銘柄と東証スタンダードに上場しているインタースペースの計487銘柄（2022年10月7日時点、東証グロース上場の490銘柄中、特設注意市場銘柄の指定により東証マザーズ指数から除外されたハイアス・アンド・カンパニー、EduLab、アジャイルメディア・ネットワーク、ディー・ディー・エスの4銘柄は除く）中、東証グロースに上場している226銘柄とインタースペースの計227銘柄が段階的ウエイト低減銘柄に指定された。
段階的ウエイト低減銘柄は、浮動株比率に移行係数を乗じて構成比率を調整する。構成比率は、2022年10月最終営業日以降に四半期ごとの最終営業日に3段階で構成比率を調整し、2023年4月最終営業日に東証スタンダードに上場しているインタースペースと東証グロース上場企業の段階的ウエイト低減銘柄を除外する。
段階的ウエイト低減銘柄の構成比率は以下の通りである。
2022年5月最終営業日 - 移行係数=×0.5
2022年6月最終営業日 - 移行係数=×1
2022年10月最終営業日 - 移行係数=×0.67
2023年1月最終営業日 - 移行係数=×0.33
2023年4月最終営業日 - 移行係数=×0
2023年4月28日に段階的ウエイト低減銘柄の除外が行われ、東証グロースに上場している519銘柄（2023年4月28日時点、東証グロース上場の529銘柄中、2023年4月に新規上場したトランザクション・メディア・ネットワークス、ispace、ジェノバ、レオス・キャピタルワークス、Ridge-iの5銘柄（この5銘柄は2023年5月最終営業日に東証マザーズ指数へ追加）と、特設注意市場銘柄の指定により東証マザーズ指数から除外されたハイアス・アンド・カンパニー、EduLab、アジャイルメディア・ネットワーク、ディー・ディー・エス、ルーデン・ホールディングスの5銘柄は除く）中、段階的ウエイト低減銘柄に指定されていた東証グロースに上場している225銘柄と東証スタンダードに上場しているインタースペースが東証マザーズ指数から除外された。
阪和ホールディングス

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種類:  株式会社
本社所在地:   日本 〒531-0071 大阪府大阪市北区中津1-15-15 中津第2リッチビル2階
設立:  2020年5月13日
業種:  建設業
法人番号:  9170001016078
事業内容:  純粋持株会社（電気工事、防災、管工事、土木工事、建設資材、駐車場、船舶部品製造/加工事業）
代表者:  田村忠之（代表取締役社長）
資本金:  1000万円
売上高:  44.8億円（2021年度グループ総売上）
従業員数:  134人
主要子会社:  阪和総合防災、第一電機設備工業、紀和商店、瀬戸内工業所、エンスイ工業
外部リンク:  https://www.hanwa-hd.co.jp/
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阪和ホールディングス株式会社（はんわホールディングス）は、大阪府大阪市北区中津1-15-15に拠点を置く持株会社で、傘下に阪和総合防災、第一電機設備工業、紀和商店、瀬戸内工業所、エンスイ工業を置く。
概要

阪和ホールディングスは、M&Aの実施により各グループの事業を継続し、グループ全体でシナジー効果を生み出す事を目的に2020年に設立された。阪和総合防災、第一電機設備工業、エンスイ工業など5社を傘下に持ち、複数の事業ポートフォリオを構築することで、グループ内でリスクヘッジ体制をとり、経営の安定化を図る。2021年度の東京商工リサーチ及び、2022年度の帝国データバンクの調べでは、傘下の阪和総合防災の売上げはともに和歌山県で2年連続1位となった。
阪和総合防災は1990年創業。消防設備の点検・工事を主体とした事業を開始。その後、建築物管理、機械設備工事などに事業を拡大。2年後の1992年、和歌山市神前にて、有限会社阪和総合防災を設立。2012年2月、有限会社阪和総合防災から、株式会社阪和総合防災に商号を変更。本社所在地を和歌山市鷹匠町へ移転。2019年には本社・南大阪支店にてISO9001認証取得。2020年5月、阪和ホールディングス株式会社設立。田村忠之が代表取締役社長に就任する。阪和総合防災は和歌山県下ではトップシェアと社員数を持ち、官公庁も顧客に持つ。2022年2月には日立グローバルライフソリューションズから「日立空調ストール」の認定を受ける。
現代表者の田村忠之が入社後に「家業」から「企業」へ生まれ変わるための改革を開始。現状の可視化に着手。経営層だけが把握していた数字を、従業員にもすべて公開するなどし、約2年で債務超過の状態を脱し、黒字化を達成。その後、友好的M&Aを次々に成功させ、5社グループ体制を築き、阪和ホールディングスとして2年で年商45億円、130人以上の社員を持つ企業に成長。田村は「LEADESRS' AWARD2022」PERSONALITY部門「志に惹かれる！カッコイイ経営者」第1位、「LEADERS’AWARD2023」SPIRIT 部門では7位、「LEADERS’AWARD2023」"No Biz,No Life 部門"部門において8位に選出された
2022年1月より、京セラドーム大阪「レフトスタンド5階観客前」に同社看板が設置されている。
2024年4月には、阪和ホールディングス株式会社から壱大ホールディングス株式会社へと社名を変更。
事業内容

主に以下の7つからなる。
防災事業
管工事業
土木工事業
建設資材事業
電気工事業
駐車場事業
船舶部品 製造・加工
主な取引先 > 官公庁

国土交通省・和歌山県・和歌山市・岩出市・海南市・有田市・橋本市・田辺市・紀の川市・大阪市・堺市・岬町・泉佐野市・田尻町
主な取引先 > 民間企業

アズマハウス
東洋建設
セコム
高砂熱学工業
綜合警備保障
大成温調
ヤマトプロテック
三建設備工業
初田製作所
ダイダン
横井製作所
東洋熱工業
能美防災
日鉄ビジネスサービス関西
日本電商
NECファシリティーズ
たけでん
NEXCO西日本
大阪瓦斯
紀南病院
三菱重工マリタイムシステムズ
三井造船特機エンジニアリング
四国ドック
明電舎
日本信号
前澤工業
西菱電機
沿革

1990年（平成2年） - 3月、創業。
1992年（平成4年）
3月、和歌山市神前にて、有限会社阪和総合防災設立。
6月、本社所在地を和歌山市吹屋町へ移転。
2006年（平成18年） - 7月、大阪府堺市に、堺営業所　設立
2010年（平成22年） - 2月、有限会社から、株式会社阪和総合防災に商号を変更。本社所在地を和歌山市鷹匠町へ移転。
2016年（平成28年） - 4月、資本金7,000,000円を増資。
2017年（平成29年） - 5月、堺営業所、事業拡大に伴い移転。
2018年（平成30年）
5月、資本金30,000,000円を増資。
8月、管工事業の許可を特定建設業に変更。
2019年（令和元年）
7月、堺営業所を南大阪支店へ変更。和歌山県田辺市に、紀南支店設立。建設業の許可を県知事から国土交通大臣許可に変更。
9月、本社・南大阪支店 ISO9001認証取得。
2020年（令和2年）
4月、田村忠之が代表取締役社長に就任。
5月、阪和ホールディングス株式会社設立。田村忠之が代表取締役社長に就任。
6月、株式会社阪和総合防災が阪和ホールディングスの完全子会社となる。
7月、第一電機設備工業株式会社が阪和ホールディングスの完全子会社となる。
11月、株式会社紀和商店が阪和ホールディングスの完全子会社となる
2021年（令和3年）
4月、オリックス・バファローズとパートナーズ契約を締結。
7月、株式会社瀬戸内工業所が阪和ホールディングスの完全子会社となる。
2022年（令和4年）
2月、日立グローバルライフソリューションズ株式会社から「日立空調ストール」の認定を受ける。
8月、株式会社エンスイ工業が阪和ホールディングスの完全子会社となる。
2023年（令和5年）
4月12日、本社を大阪府大阪市北区梅田へ移転するとともに和歌山オフィスを開設。
7月、資本金10,000,000円に増資。
2024年（令和6年）
4月、阪和ホールディングス株式会社から壱大ホールディングスへと社名変更
4月、本社を大阪北区中津に移転
2025年（令和7年）
2月、和歌山オフィスでの業務を本社と機能統合
事業所一覧 > 阪和ホールディングス

本社
事業所一覧 > 阪和総合防災

本社
和歌山事業部
和歌山県和歌山市鷹匠町3丁目23番地1号
南大阪支店
紀南支店
事業所一覧 > 紀和商店

本社
湯浅営業所
御坊営業所（日高港湾）
由良営業所
参考サイト

シゴト手帖（TOKYO MX 日経CNBC）
日本のラグビーユニオン

| 日本のラグビーユニオン |
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 カーディフでの日本とウェールズのラグビーファン
国:  日本
統括組織:  日本ラグビーフットボール協会
代表チーム:  日本
愛称:  チェリーブロッサムズ、ブレイブブロッサムズ
初試合:  1874年、横浜
登録選手数:  122,598（総計）  53,416（大人）  41,722（ティーンエイジ）  27,460（ティーンエイジ未満）
クラブ:  2,929
クラブ大会
  スーパーラグビー  トップリーグ  日本ラグビーフットボール選手権大会  全国大学ラグビーフットボール選手権大会
国際大会
  アジアラグビーチャンピオンシップ  アジアラグビーセブンズシリーズ  アジア競技大会セブンズ  世界大会 ラグビーワールドカップ  ラグビーワールドカップセブンズ  ワールドラグビーセブンズシリーズ  女子ラグビーワールドカップ  ワールドラグビー女子セブンズシリーズ
観客数記録
試合:  66,999、早稲田大学対明治大学（1952年12月5日、国立競技場、東京）
本項では日本におけるラグビーユニオン（にほんにおけるラグビーユニオン）について記述する。日本においてラグビーユニオンは人気スポーツである。日本のラグビーユニオン登録選手数は世界第11位（108,796人）、総競技人口は第6位（約295,939人）であり（2018年の報告書）、100年以上の歴史を持つ。日本には約11万人のラグビー選手、2,929の公式ラグビークラブがあり（2018年時点）、ラグビー日本代表の世界ランキングは第8位である（2019年ワールドカップ開幕時点）。
呼称

日本式呼称は闘球（とうきゅう）であるが、かつてはラ式蹴球（しゅうきゅう）とも呼んでおり、早稲田大学ラグビー蹴球部は当初「ラ式蹴球部」だった。
日本でサッカー（ア式蹴球）が行われると混同をさけるため、ラグビーの呼称が定着した。単に「蹴球」と呼ぶ場合、昔はラグビーを指したが、サッカー人気が定着してからはサッカーを指す様になった。
統括団体

→詳細は「日本ラグビーフットボール協会」を参照
日本におけるラグビーユニオンは日本ラグビーフットボール協会 (JRFU) によって統括されている。
日本ラグビーフットボール協会は1926年11月30日に公式に設立され、1987年ワールドカップの直前、1987年に国際ラグビー評議会 (IRB) の正会員（かつ評議会の一議席）となった。また、アジアラグビーフットボール協会の創立メンバーである。
歴史 > 初期の歴史

多くの西洋の習慣と同様に、ラグビーフットボール は日本に素早く伝来した。アメリカ合衆国が日本の開国を「砲艦外交」で迫ってから30年も経たない内に、ラグビーは外国人により日本でプレーされ、ラグビーが伝わると日本人はすぐに取り入れた。日本人の一部はラグビーの中に「武士道」を見出し、ラグビーの試合の価値を重んじた。
日本で記録された初めてのラグビーの試合は、1874年にイギリスの船員によって横浜で開催された。試合は横浜で開催されたり、神戸のようなその他の条約港で長期滞在外国人と立ち寄った船の乗組員や守備隊などとの間で行われたが、日本人が参加することはほとんどなかった。
日本人初のラグビープレーヤーとして記録に残っているのは菊池大麓で、英国留学中の1872年（明治5年）にUniversity college schoolにてラグビーの試合に出場したことが文献に残っている。
日本に「公式」にラグビーが紹介されたのは、1899年、横浜生まれのエドワード・B・クラーク教授と田中銀之助によって慶應義塾大学の学生に紹介された時である。クラークと田中は共にケンブリッジ大学の卒業生であった。日本のラグビーは1920年代にようやく成長し始めた。クラークは慶應大学で1899年から1910年まで英語を教え、ラグビーをコーチした。その後、右脚の怪我によりプレーを断念せざるを得なくなった。
クラークは、「夏の後や冬の後の日々に屋外で若者がすることが何もないように見えた。冬の野球はまだ行われておらず若者達は時間と素晴しい屋外の天気を無駄にしてぶらぶらしていた」ため、彼の生徒達になにか建設的なことを教えたかったと述べている。
歴史 > 20世紀初頭

1901年、慶應義塾大学は「Yokohama Foreigners」と対戦し35対5で敗れたが、これによってラグビーにおける人種の壁が壊された。クラーク教授はこの試合でプレーし、Shiyodaと呼ばれる生徒がトライを決めた後に、クラークはコンバージョンを成功させた。
日本ラグビーフットボール協会 (JRFU、1926年創立) は、[要出典]、この頃に「The Land of the Rising Scrum」と呼ばれるパンフレットを出版し（日出ずる国 The Land of the Rising Sunを意味する「日本」に掛けている）、皇室は長年ラグビーの熱烈な支援者となっている。
慶應義塾大学ラグビー部は1909年にラグビーを紹介する書籍を出版したが、法学者田中萃一郎は序文に、「ウェールズ議員全部を率いているロイド・ジョージが英国大蔵総裁の要職を占めている時に、日本に（ラグビーが）紹介されたのは偶然ではあるまい」との旨の所感を述べている。
20世紀初頭における日本ラグビーの成長は天文学的であり、1920年代には1,500近くのラグビークラブがあり、6万人以上の選手が登録されていた。この人数は、スコットランド、ウェールズ、アイルランドを合わせた選手数よりも多い。
明治大学、慶應義塾大学、早稲田大学は日本におけるラグビーの中心となり、慶應と早稲田の対抗戦は1924年から毎年開催されている。同志社大学と早稲田大学は1923年に初の大学間の試合を行った。今でもこれらの大学はラグビー強豪校である。
このように極めて素晴しい模様にもかかわらず、日本のラグビーは極度に孤立しており、初めての島外への遠征は1930年代まで行われなかった。日本およびカナダは、主要な「伝統的」ラグビー国以外の国として初めて遠征を行った。日本は1930年にカナダブリティッシュコロンビア州に遠征し、カナダは1932年に日本へ遠征した。カナダは日本で行われた6試合のうち5試合に勝利したが、1932年1月31日に2万5千人の観衆の前で行われた日本代表との試合では38対5で敗れた。カナダチームは貿易代表団によって呼び寄せられていた。
カナダ人達はこの敗戦について「度を越えた娯楽、短い期間に試合を行い過ぎたこと、集った日本の貴族の前で日本人が飛び抜けて素晴らしいプレーをした」せいであるとした。
1934年、オーストラリアの大学チームが日本に遠征し、2万人を越える観衆の前で慶應と早稲田に敗れた。
歴史 > 秩父宮

第二次世界大戦後、秩父宮雍仁親王は多くの競技団体の名誉総裁となり、スキーやラグビーユニオン、その他のスポーツの振興に尽力したことから「スポーツの宮様」と呼ばれた。雍仁親王はJRFU会長の香山蕃が長い航海から帰国し雍仁親王にラグビーを「売り込む」ことができるようになった後、ラグビーに「転向」した。雍仁親王はオックスフォード大学モードリン・カレッジに通ったが、大正天皇の崩御により日本に帰国したため、一期しか滞在しなかった。日本で、慶應対早稲田の試合を見て雍仁親王の興味はさらに強くなり、1926年にJRFUの会長となった。
雍仁親王の死後、北青山二丁目にある東京ラグビー競技場は秩父宮ラグビー場と改称された。ラグビーユニフォーム姿の雍仁親王の像が競技場に建てられた。
歴史 > 東条政権と第二次世界大戦

1930年代終わりと1940年代初め、大政翼賛会は特に外国的と見られたため、皇族はラグビーを支援し続けていたにもかかわらず、ラグビーに対して敵対的な傾向にあった。その結果、ラグビーは「闘球」と名称を変えることになった。
第二次世界大戦の結果として多くの日本人選手が亡くなり、競技施設のほとんども爆撃によって破壊された。しかし、ラグビーの試合は戦時中も、軍隊によって競技場が接収され、選手の死亡により試合が不可能ともなった1943年まで続けられた。
歴史 > 戦後

日本のラグビーは、施設への甚大な被害や多くの選手の死にもかかわらず、戦後驚くべき速度で復興した。戦争集結後一ヶ月も経たない1945年9月、北海道におけるラグビー選手の募集広告は何とか15名未満の人数を呼ぶことができた。1945年9月23日、戦後初めての学校対抗戦が京都で行われた。神戸製鋼所はラグビーが労働者の規律を高めると考えたため、1945年の終わりの社員へラグビーへの参加を後押しした。これは後の日本ラグビーへの企業の深い関与の先例となった。
1950年代、イングランドの主要な大学チームの2つが日本へ遠征を行った。オックスフォード大学は1952年と1956年に日本遠征を行い、ケンブリッジ大学は1953年に遠征した。1959年には、合同のオックスブリッジチームが遠征を行った。この時期にジュニアオールブラックスも遠征を行った。
1968年、日本はニュージーランド遠征でジュニアオールブラックスに4連敗の後23対19で勝利したが、その後5連敗した。
歴史 > 1970年代

1971年、イングランドが日本に遠征した。金野滋は日本人選手に高さが欠けていることが問題であったと認めたが、それにより、「ボールを拾い上げやすく、スクラム内でまとまりやすく、一般的により素早く動き回ることができる。これは我々の強さであり、我々はそのようにプレーしなくてはならない。」と述べている。
ラグビーフットボールユニオン (RFU) 百周年の年である1971年9月29日、早稲田大学の大西鐡之祐教授が監督を務めた日本は東京でイングランドにわずか3対6で敗れた。
日本による初めてのグレートブリテン遠征は1973年であった。
日本の厚い選手層にもかかわらず、日本の土地の狭さからくる競技場の欠如という大きな問題があった。そのため、競技場は午前6時から夜遅くまで使用されることもあった。また、日本のラグビーには暴力や暴行がないという美点もある。1975年、自衛隊内で行われた試合が手に負えない状態になり、両チームとも解散、隊長は処分を受け、選手は全員無期限出場停止になったという逸話が残っているが、おそらくそれ以降大きな問題は起きていない。
日本のチームはスピードと機知に富むことで知られているが、南半球やヨーロッパの選手と比べた体の小ささによって不利な立場となることがある。しかしながら、これは日本の食事が、魚のかわりに肉の量が増えてきて、より西洋の食事に近くなってきたことによって変化している（日本が相撲の国であることからすると、日本でより大柄なラグビーユニオン選手が出てこない明白な理由はない）。
日本において、スポーツをする人々の像は比較的珍しいが、国立霞ヶ丘競技場陸上競技場にはラグビー選手のスクラムの像がある。
歴史 > 1980年代

1983年10月2日、カーディフ・アームズ・パークにおいて、日本はウェールズとの試合で24対29の5点差まで追い上げ驚かせた。
1989年5月28日、秩父宮ラグビー場で宿澤広朗がコーチを務めた日本代表は、ブリティッシュ・ライオンズのオーストラリア遠征で主力9人を欠くスコットランドを28対24で初めて破った。当時の日本代表には、神戸製鋼の屈強なセンター平尾誠二（主将）、ロックの大八木淳史と林敏之（日本代表38キャップ、オックスフォード大学歴代ベストXVの一員）がいた。ナンバーエイトのシナリ・ラトゥは大東文化大学の四年で、ウイング（No. 14）のスピードのある吉田義人は明治大学の三年だった。残っている試合映像によると、スコットランドは信じられない7度のペナルティーを失敗し、寛大に提供されたキッキングティーを断っている。このチームとほぼ同じチームが、1991年ワールドカップでジンバブエ代表に勝利した。
歴史 > 日本のラグビーにおける「シャマチュアリズム」と「外人」の告発

日本人は伝統的にラグビーユニオンにおけるアマチュアリズムの強い支持者であったが、伝統的に日本のチームの多くは大企業によって運営され、これらの企業によって社員として雇用されていた選手は「シャマチュアリズム」（shamateurism、アマチュア選手をプロ同様に扱うこと。sham〔みせかけの〕+ amateurism〔アマチュアリズム〕のかばん語）として有罪であったことは指摘しなければならない。
1970年代、多くの「外人」が日本の企業チームで プレーし始めた。しかし、日本のラグビーは前プロフェッショナル時代にこの点で決して孤立していた訳ではない。
この現象の主要な例は、神戸製鋼でプレーした「ワラビー」のイアン・ウィリアムスである。ウィリアムスは、日本で、現地の賃金の2倍の報酬を受け取っていた100人の「外人」選手がいたと1994年に見積っており、実際に仕事をしていたのはそのうちわずか6人程だっただろうと考えている。つい1995年には、金野滋はIRBへの覚書において、「（プロフェッショナリズムに関する）我々の指示が守られているとは断言できない」と記している。
ノーマン・ハドリーやジョー・スタンリーといった広範なトップ選手が様々な日本企業の社員となっていったが、トンガ代表のシナリ・ラトゥを含めその他の日本の国際的トップ選手は最終的には日本代表としてプレーした。イギリスで教育を受けた金野滋は日本の有名なアマチュアリズムの支持者だった。
歴史 > 1990年代

1990年代、アメリカ合衆国、カナダ、日本、香港、トンガ、フィジー、サモア、アルゼンチン（太平洋岸ではないが）によって環太平洋ラグビー大会の開催が検討されたが、2百万ドルの資金提供元が見付からなかったため断念された。
ラグビーユニオンによる規則では、アマチュア競技であることが永らく定められてきたが、1995年にこの「アマチュア宣言」が撤廃され、プロもアマも認める「オープン化」が宣言された。
歴史 > 現在

ラグビーワールドカップにおいて、日本代表は過去全てのワールドカップのアジア地区予選を突破しているが、本大会での成績は不振が続いた。1991年に開催された第2回ワールドカップでアフリカ代表として出場したジンバブエ（南アフリカはアパルトヘイト政策の制裁を受けていたため出場できなかった）に対する勝利が長らく唯一のものであったが、第8回ワールドカップで南アフリカ代表を34―32で破り24年ぶりの勝利を挙げた他、この大会では通算3勝を記録した。
日本のトレーニング方法は独創力よりも規律に重きを置いていると批判されている。一般的な基本練習の一つは「ラン-パス」である。これは選手がフィールドの長い距離を走りパスを交換する練習であり、しばしば一時間かそれ以上続けている。
歴史 > 森喜朗

日本の森喜朗元総理大臣も高いレベルの選手でなかったものの早稲田大学でラグビーをプレーし、ラグビーへの情熱を育んだ。2005年6月、森元総理大臣は日本ラグビーフットボール協会 (JRFU) の会長となり、森の強い影響力によって2011年ワールドカップの日本への招致が期待されたが、開催地は2005年11月18日にニュージーランドに決定した。森会長はこれについて英連邦の国々が「仲間内だけでパスを回すのか」と批判した（森喜朗#外交活動を参照）。2019年ワールドカップはアジアで初めて、日本で開催された（ラグビーワールドカップ日本招致活動を参照）。
森会長は連立政権の他党との関係について「ラグビーでは一人ではスターになれない、一人はみんなのために、みんなは一人のためにプレーするのだ」と述べている。
ラグビーワールドカップ2019

詳細は「ラグビーワールドカップ2019」を参照。
2009年7月28日にダブリンにおいてIRBの特別会合が開かれ、2015年ワールドカップ開催国とともに日本が2019年ワールドカップのホスト国と発表された。
大学ラグビー

日本のラグビーは慶應義塾大学、同志社大学、早稲田大学、明治大学などの大学ラグビーの伝統校が戦前から定期戦を行い発展してきた。近年では関東学院大学や帝京大学などの新興勢力が伝統校に肩を並べている。また、（大学スポーツ全体に言えることであるが）関東の大学が他地域の大学を戦力の質・量、実績共に圧倒している。
もっとも、ラグビーは元々九州で盛んで全国社会人ラグビーフットボール大会の初期の優勝チームは九州勢が続いたという歴史もあり、高校ラグビーでは西日本の高校が優勢であり、西日本の高校出身の選手も多く出場している。
日本選手権での対戦成績を見ても実力では社会人が大学に大きく水をあけているにもかかわらず、社会人ラグビーのトップクラス同士の集客力は大学ラグビーの人気カード（早明戦、早慶戦など）に及ばず、日本ラグビー界の大きな課題となっている。
日本代表

→詳細は「ラグビー日本代表」を参照
「チェリーブロッサムズ」と呼ばれる日本代表の国際ラグビー評議会 (IRB) による世界ランキングは第10位である（2015年10月現在）。
日本代表はワールドカップには1987年の第1回大会から途切れなく出場を続けているが、本大会では1991年にジンバブエに勝利して以降、2015年に南アフリカに勝利するまで24年間勝ち星がなかった。国際ラグビー評議会 (IRB) がプロを認めた1995年にはオールブラックス（ニュージーランド代表）に17‐145の大敗を喫している。また2007年のフランス大会ではオーストラリア代表ワラビーズに3-91という大差で負けており、世界のトップクラスの国々とはまだ大きな開きがある。なお、第3回大会のオールブラックス戦での大敗を機にラグビー人気は下火になり、それまで地上波で放送されていた国内の好カードも、CS放送でしか見られなくなったと指摘する声がある。
日本代表は大抵、ワールドカップのためにIRB規則を満たした1人か2人の外国生まれの選手を補強する。この中でニュージーランド出身のアンドリュー・ミラーとアンドリュー・マコーミック、トンガ出身のシナリ・ラトゥが最も成功している。2015年ワールドカップでは、10人の外国出身選手が日本代表としてプレーした。
日本代表 > ラグビーワールドカップ

日本は1987年の第一回大会から全てのラグビーワールドカップに出場している。日本は2019年大会のホスト国である。これまで8度の大会に出場している。かつては1991年大会ベルファストで宿澤広朗の指揮の下、ジンバブエに52-8であげた勝利が唯一のものだったが、2015年大会でエディー・ジョーンズの指揮の下、優勝2回を誇る南アフリカを34-32で下す世紀の番狂わせを実現させた。予選リーグ3勝1敗だったが勝ち点で南アフリカとスコットランドを下回り、初の1次リーグ突破はならなかった。W杯において3勝したチームが1次リーグ敗退となるのは史上初であった。
日本代表 > スーパーカップ

→詳細は「スーパーパワーズカップ」を参照
スーパーカップはカナダ、日本、ルーマニア、アメリカ合衆国の代表チームによって毎年開催されていたラグビーユニオンの国際大会である。以前はスーパーパワーズカップとしても知られていた。後にパシフィック・ネイションズカップに取って代わられた。
日本は2004年に大会を制している。
日本代表 > パシフィック・ネイションズカップ

→詳細は「ワールドラグビーパシフィックネイションズカップ」を参照
パシフィック・ネイションズカップは環太平洋の代表チームが参加するラグビーユニオンの国際大会である。
日本代表 > アジア5カ国対抗

→詳細は「アジア5カ国対抗」を参照
アジア5カ国対抗はアジアにおけるラグビーの発展のために2008年に始まった新しい大会である。第一回大会の詳細は2008年アジア5カ国対抗を参照のこと。
日本代表 > ジャパンセブンズ

2011-2012年シーズンから毎年巡回するラグビーセブンズ男子代表のIRBセブンズワールドシリーズに新たに創設されたジャパンセブンズが組み入れられる。本大会は第1回は3月と4月にまたがって週末に秩父宮ラグビー上で行われる。
国内大会 > トップリーグ

→詳細は「ジャパンラグビートップリーグ」を参照
2003年、日本のラグビーユニオンの全体的な水準を改善するためにジャパンラグビートップリーグが設立された。これは日本初の全国的なリーグでありプロフェッションに向う第一歩だった。今までのところ、リーグは多くの近接した戦いや興奮する試合により成功しているが、試合の観客は一般的にそれほど多くなく根強い愛好家か企業の社員に限定されている。
国内大会 > 日本選手権大会

→詳細は「日本ラグビーフットボール選手権大会」を参照
本大会はシーズンの最後にトップリーグのチームとクラブ選手権優勝チーム、大学のトップ2チームによって行われる。
国内大会 > プレーオフ

→詳細は「ジャパンラグビートップリーグ § プレーオフ」を参照
マイクロソフトカップは、マイクロソフトジャパンがスポンサーとなったノックアウト方式のトーナメントで、トップリーグの上位チームによって行われた。
国内大会 > 全国大学選手権大会

→詳細は「全国大学ラグビーフットボール選手権大会」を参照
全国大学ラグビーフットボール選手権大会は毎年開催される。
国内大会 > 全国クラブ大会

→詳細は「全国クラブラグビーフットボール大会」を参照
毎年1月から2月にかけて、全国の地区クラブリーグ上位チームが参加して、トーナメント方式で全国クラブラグビー日本一を争う。かつては優勝チーム（タマリバクラブ）が日本選手権の一回戦へ出場していた。
国内大会 > 全国大学クラブ大会

→詳細は「東西学生クラブ対抗試合」を参照
毎年12月に東西学生クラブリーグの王者が対戦し、全国学生クラブラグビー日本一を争う。
国内大会 > 全国高校大会

→詳細は「全国高等学校ラグビーフットボール大会」を参照
全国高等学校ラグビーフットボール大会は毎年12月終りから1月頭にかけて東大阪にある近鉄花園ラグビー場で開催される。全国47都道府県の代表（北海道、東京は2、大阪は3チーム）が争う。
本大会は非常に成功した全国大会で、1200を越えるチームが参加する。
国内大会 > 全国高校専門大会

→詳細は「全国高等専門学校ラグビーフットボール大会」を参照
全国高等専門学校ラグビーフットボール大会は毎年1月頭に神戸市にある神戸総合運動公園ユニバー記念競技場で開催される。全国高等専門学校の代表12チームで争う。
国内大会 > 全国中学校大会

→詳細は「全国中学生ラグビーフットボール大会」を参照
全国中学生ラグビーフットボール大会は毎年9月に水戸市にあるケーズデンキスタジアム水戸と水戸ツインフィールドの2会場で開催される。
→詳細は「全国ジュニア・ラグビーフットボール大会」を参照
全国ジュニア・ラグビーフットボール大会は、毎年12月下旬に東大阪市の東大阪市花園ラグビー場・東大阪市多目的広場で全国高校大会の休養日を利用して開催される。
国内大会 > 女子

→詳細は「女子ラグビー § 国内大会」を参照
人気

チームスポーツとして、ラグビーユニオンの人気は野球およびサッカーに離された第3位であり、現実はラグビーユニオン日本代表が国際舞台、特にラグビーワールドカップにおいて継続的に成功を収めるまでは変わりそうにない。
現在は、ラグビーユニオンは地上波テレビチャンネルでめったに見ることはなく、主にCSおよびケーブル配信チャンネルに限られていることから、成長が妨げられている（全国大学ラグビーフットボール選手権大会決勝など大きな試合はNHKで放送されることがある）。