富山電報電話局
脚註

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1 2 3 4 5 6  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（446頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（411頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2 3  昭和33年日本電信電話公社公示第150号及び第151号（『官報』、1958年（昭和33年）12月3日）
1 2 3  昭和40年日本電信電話公社公示第83号（『官報』、1965年（昭和40年）12月18日）
1 2 3  昭和46年日本電信電話公社公示第120号（『官報』、1971年（昭和46年）12月3日）
1 2 3 4  富山市役所編、『富山市史 第五巻』（325頁）、1980年（昭和55年）3月、富山市役所
1 2  日本電信電話株式会社電話事業サポート本部監修、「営業窓口改善事例紹介 富山電報電話局」、『NTT business』第467号所収（24頁）、1989年（平成元年）2月、NTTレガット
↑  従来の北陸電気通信局は日本電信電話の北陸総支社となり、電気通信部はそれぞれの地域において支社となったが、電話局等の名称は「利用者への定着度が高い」との理由で従来通りに用いられることとなった（金沢市史編さん委員会編、『金沢市史（現代編） 続編』（392頁から393頁）、1989年（平成元年）12月、金沢市）
1 2  “電話局の名称を支店・営業所に変更”.   日本電信電話. 2024年（令和6年）3月6日閲覧。
1 2 3  「NTT、地方組織再編を4月1日実施へ――総支社全廃、電話局を｢支店｣｢営業所｣に」、『官界通信』第1867号所収（12から13頁）、1989年（平成元年）3月、官界通信社
↑  従来の日本電信電話の営業体制は、旧来の電気通信局が総支社となり電気通信部が支店となって、各所の電話局等を統括する三段階の構造をとっていたが、この経営組織の改革により、本社の下の北陸支社が各支店を統括する二段階体制へと変わり、電話局等の機能は支店に吸収されることとなった（「北陸支社 めざせ自立！つくせベスト！」、『NTT business』第471号所収（24から25頁）、1989年（平成元年）6月、NTTレガット）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（449頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2  昭和47年日本電信電話公社公示第24号（『官報』、1972年（昭和47年）4月27日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（448頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2  昭和36年日本電信電話公社公示第77号（『官報』、1961年（昭和36年）10月2日）
↑  『電気通信年鑑1982』（966頁）、1982年（昭和57年）7月、さんちょう
↑  角川日本地名大辞典」編纂委員会編、『角川日本地名大辞典 16 富山県』（958頁）、1979年（昭和54年）10月、角川書店
1 2 3  富山市役所編、『富山市史 第五巻』（318頁）、1980年（昭和55年）3月、富山市役所
↑  「ことしも8月1日から9月2日まで、立山の山頂に、無線局を開業しましたが（中略）山頂無線は室堂にある郵便局と同居で、室堂小屋の隣です」（阿部勇三郎（富山電報局長）、「立山における登山記念電報の販売実績」、『電気通信業務研究』第69号所収（53頁）、1955年（昭和30年）10月、通信文化振興会）
1 2  昭和24年電気通信省公達第64号（『電気通信公報』第50号、1949年（昭和24年）8月30日、電気通信省）
1 2 3 4 5 6  立山黒部貫光20年史編集委員会編、『立山黒部貫光20年史』（93頁から95頁）、1985年（昭和60年）12月、立山黒部貫光
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（320頁と321頁の間）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和22年逓信省告示第357号及び第358号（『官報』、1947年（昭和22年）12月5日）
↑  富山市史編纂委員会編、『富山市史 第三巻』（127頁）、1960年（昭和35年）4月、富山市史編纂委員会
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（578頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和24年逓信省告示第196号（『官報』、1949年（昭和24年）4月18日）
↑  昭和27年電気通信省告示第132号（『官報』、1952年（昭和27年）4月28日。本告示はその規定するところにより昭和27年政令第13号施行の日である昭和27年法律第107号の施行の日である昭和27年条約第6号施行の日である同日より施行された。
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（584頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和30年郵政省告示第402号（『官報』、1955年（昭和30年）4月6日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（586頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  東京管区気象台技術部調査課編、『創立百年誌』（16頁）、1983年（昭和58年）12月、伏木測候所
↑  昭和31年郵政省告示第1234号（『官報』、1956年（昭和31年）11月7日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（587頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（588頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2 3  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（590頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和24年逓信省告示第65号（『官報』、1949年（昭和24年）2月18日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（579頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和24年電気通信省告示第72号（『官報』、1949年（昭和24年）10月18日）
↑  昭和24年電気通信省告示第73号（『官報』、1949年（昭和24年）10月20日）
↑  日本電信電話公社監修、「富山電報局レッド・パージ前依願免事件――富山地裁昭和三五年（行）第四号雇傭関係存在確認等請求事件――」、『電電労働訴訟集録 第一集』所収（549より550頁）、1965年（昭和40年）3月、官業労働研究所
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（581頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（584頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  電報中継機械化は、従来行われてきたモールス信号による音響通信を印刷通信方式に置換え、各所の電報取扱局を中継局に加入させることによりすべての電報を中継局経由によって疎通することにより、電報中継作業を省力化して人手を要するのは送受信時のみに合理化することを目的として行われた施策であり、日本においては1953年（昭和28年）3月20日に水戸電報局において初めて実施された（『電気通信業務研究』第44号（7から11頁）、1953年（昭和28年）9月、通信文化振興会）。金沢電報局を中継局とした北陸電気通信局管内における実施は、水戸局に次ぐ2例目であり、電報送信時は電文の前段に行先局の符号をテープに鑽孔して、これを送信機にかければ中継局を自動的に経由し、受信局へ到着するという仕組みであった（日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（348から349頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局）。
↑  昭和31年郵政省告示第368号（『官報』、1956年（昭和31年）3月27日）
↑  昭和33年郵政省告示第989号（『官報』、1958年（昭和33年）9月23日）。なおのちに昭和33年郵政省告示第1097号により、富山電報局は富山電報電話局、岩瀬電報局は富山電報電話局岩瀬分室と改めた（『官報』、1958年（昭和33年）12月6日）。
↑  富山電々ビルは1958年（昭和33年）11月に完成した（『北国年鑑 1959』（147頁）、1959年（昭和34年）、北國新聞社）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（591頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2  北日本新聞社調査部編、『北日本年鑑 1962年版』（186頁）、1962年（昭和37年）2月、北日本新聞社
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（593頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（594頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和36年郵政省告示第709号（『官報』、1961年（昭和36年）10月19日）
1 2  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（595頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和36年郵政省告示第696号（『官報』、1961年（昭和36年）10月11日）
↑  昭和37年郵政省告示第278号（『官報』、1962年（昭和37年）4月4日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（596頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  1969年（昭和44年）9月1日より和合郵便局は四方郵便局と改称された（昭和44年郵政省告示第614号）
↑  昭和37年郵政省告示第511号（『官報』、1962年（昭和37年）8月6日）
↑  昭和37年郵政省告示第556号（『官報』、1962年（昭和37年）8月23日）
1 2  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（597頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和39年郵政省告示第924号（『官報』、1964年（昭和39年）12月4日）
↑  昭和40年郵政省告示第563号（『官報』、1965年（昭和40年）8月6日）
↑  昭和41年日本電信電話公社公示第103号及び104号（『官報』、1966年（昭和41年）2月10日）
↑  昭和42年郵政省告示第719号（『官報』、1967年（昭和42年）9月5日）
1 2  昭和43年郵政省告示第857号（『官報』、1968年（昭和43年）10月21日）
↑  1990年（平成2年）9月25日より富南郵便局は富山月岡郵便局と改称された（平成2年郵政省告示第602号）
↑  昭和46年郵政省告示第790号（『官報』、1971年（昭和46年）10月22日）
↑  昭和51年郵政省告示第467号（『官報』、1976年（昭和51年）6月26日）
↑  昭和56年郵政省告示第926号（『官報』、1981年（昭和56年）11月30日）
↑  昭和58年日本電信電話公社公示第216号（『官報』、1983年（昭和58年）12月1日）
↑  内閣制度百年史編纂委員会編、『内閣制度百年史 上巻』（558から560頁）、1985年（昭和60年）12月、大蔵省印刷局
↑  永井健史、「地域内オン提は民間大合同へのステップか」、『週刊 金融財政事情』第36巻第44号通巻1727号所収（24頁）、1985年（昭和60年）11月、社団法人金融財政事情研究会
↑  「水橋報話局 新局舎きょう起工式」、『北日本新聞』朝刊12面、1964年（昭和39年）11月13日、北日本新聞社
↑  昭和41年日本電信電話公社公示第7号（『官報』、1966年（昭和41年）4月26日）
↑  昭和41年郵政省告示第356号（『官報』、1966年（昭和41年）4月28日）
↑  昭和41年郵政省告示第388号（『官報』、1966年（昭和41年）5月10日）
↑  昭和42年郵政省告示第868号（『官報』、1967年（昭和42年）10月18日）
富山電報電話局岩瀬分室
富山電報電話局婦中分室
富山市荒町にあった富山郵便局電話課局舎