stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
トロワAC
過去の成績

| シーズン | リーグ戦> ディビジョン | リーグ戦> 試 | リーグ戦> 勝 | リーグ戦> 分 | リーグ戦> 敗 | リーグ戦> 得 | リーグ戦> 失 | リーグ戦> 点 | リーグ戦> 順位 | カップ戦 | リーグ杯 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1993-94 | ナシオナル2 グループD | 34 | 22 | 10 | 2 | 76 | 31 | 54 | 2位 |  |  |
| 1994-95 | ナシオナル1 グループB | 34 | 12 | 11 | 11 | 50 | 38 | 35 | 9位 |  |  |
| 1995-96 | ナシオナル1 グループA | 32 | 19 | 9 | 4 | 55 | 16 | 66 | 2位 |  |  |
| 1996-97 | ディヴィジオン・ドゥ | 42 | 10 | 18 | 14 | 36 | 42 | 48 | 20位 | 準々決勝敗退 | ベスト32 |
| 1997-98 | ディヴィジオン・ドゥ | 42 | 16 | 15 | 11 | 48 | 38 | 63 | 5位 |  | 1回戦敗退 |
| 1998-99 | ディヴィジオン・ドゥ | 38 | 17 | 13 | 8 | 48 | 31 | 64 | 3位 | ベスト16 | ベスト16 |
| 1999-2000 | ディヴィジオン・アン | 34 | 13 | 8 | 13 | 40 | 35 | 43 | 14位 | ベスト32 | ベスト32 |
| 2000-01 | ディヴィジオン・アン | 34 | 11 | 13 | 10 | 45 | 47 | 46 | 7位 | 準決勝敗退 | 準々決勝敗退 |
| 2001-02 | ディヴィジオン・アン | 34 | 13 | 8 | 13 | 40 | 35 | 47 | 7位 | ベスト32 | ベスト32 |
| 2002-03 | リーグ・アン | 38 | 7 | 10 | 21 | 23 | 48 | 31 | 20位 | ベスト64 | ベスト32 |
| 2003-04 | リーグ・ドゥ | 38 | 13 | 13 | 12 | 44 | 48 | 52 | 10位 | ベスト64 | ベスト16 |
| 2004-05 | リーグ・ドゥ | 38 | 20 | 8 | 10 | 61 | 48 | 68 | 3位 | ベスト64 | ベスト32 |
| 2005-06 | リーグ・アン | 38 | 9 | 12 | 17 | 37 | 47 | 39 | 17位 | ベスト64 | ベスト32 |
| 2006-07 | リーグ・アン | 38 | 9 | 12 | 17 | 39 | 54 | 39 | 18位 | ベスト64 | ベスト32 |
| 2007-08 | リーグ・ドゥ | 38 | 15 | 12 | 11 | 46 | 44 | 57 | 6位 | ベスト64 | ベスト32 |
| 2008-09 | リーグ・ドゥ | 38 | 9 | 11 | 18 | 39 | 48 | 38 | 19位 | ベスト32 | ベスト32 |
| 2009-10 | フランス全国選手権 | 38 | 19 | 14 | 5 | 64 | 31 | 69 | 3位 | ベスト64 | 2回戦敗退 |
| 2010-11 | リーグ・ドゥ | 38 | 13 | 7 | 18 | 35 | 45 | 46 | 16位 | ベスト64 | 1回戦敗退 |
| 2011-12 | リーグ・ドゥ | 38 | 17 | 13 | 8 | 45 | 35 | 64 | 3位 | ベスト32 | 1回戦敗退 |
| 2012-13 | リーグ・アン | 38 | 8 | 13 | 17 | 43 | 61 | 37 | 19位 | 準決勝敗退 | 準々決勝敗退 |
| 2013-14 | リーグ・ドゥ | 38 | 15 | 7 | 16 | 56 | 44 | 52 | 10位 | 7回戦敗退 | 準決勝敗退 |
| 2014-15 | リーグ・ドゥ | 38 | 24 | 6 | 8 | 61 | 24 | 78 | 1位 | 8回戦敗退 | 2回戦敗退 |
| 2015-16 | リーグ・アン | 38 | 3 | 9 | 26 | 28 | 83 | 18 | 20位 | ベスト16 | 3回戦敗退 |
| 2016-17 | リーグ・ドゥ | 38 | 19 | 9 | 10 | 59 | 43 | 66 | 3位 | ベスト64 | 1回戦敗退 |
| 2017-18 | リーグ・アン | 38 | 9 | 6 | 23 | 32 | 59 | 33 | 19位 | ベスト16 | 3回戦敗退 |
| 2018-19 | リーグ・ドゥ | 38 | 21 | 8 | 9 | 51 | 28 | 71 | 3位 | 8回戦敗退 | 3回戦敗退 |
| 2019-20 | リーグ・ドゥ | 28 | 16 | 3 | 9 | 34 | 25 | 51 | 4位 | 7回戦敗退 | 1回戦敗退 |
| 2020-21 | リーグ・ドゥ | 38 | 23 | 8 | 7 | 60 | 36 | 77 | 1位 | 8回戦敗退 | 大会廃止 |
| 2021-22 | リーグ・アン | 38 | 9 | 11 | 18 | 37 | 53 | 38 | 15位 | ベスト64 | 大会廃止 |
| 2022-23 | リーグ・アン | 38 | 4 | 12 | 22 | 45 | 81 | 24 | 19位 | 7回戦敗退 | 大会廃止 |
| 2023-24 | リーグ・ドゥ | 38 | 9 | 14 | 15 | 42 | 50 | 41 | 17位 | 7回戦敗退 | 大会廃止 |
| 2024-25 | リーグ・ドゥ | 34 |  |  |  |  |  |  | 位 |  | 大会廃止 |
欧州の成績

| シーズン | 大会 | ラウンド | 対戦相手 | ホーム | アウェー | 合計 |  |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2001 | UEFAインタートトカップ | 2回戦 |  WIT Georgia | 6-0 | 1-1 | 7-1 |  |
| 2001 | UEFAインタートトカップ | 3回戦 |  AIK | 2-1 | 2-1 | 4-2 |  |
| 2001 | UEFAインタートトカップ | 準決勝 |  ヴォルフスブルク | 1-0 | 2-2 | 3-2 |  |
| 2001 | UEFAインタートトカップ | 決勝 |  ニューカッスル・ユナイテッド | 0-0 | 4-4 | 4-4 (a) |  |
| 2001-02 | UEFAカップ | 1回戦 |  ルジョムベロク | 6-1 | 0-1 | 6-2 |  |
| 2001-02 | UEFAカップ | 2回戦 |  リーズ・ユナイテッド | 3-2 | 2-4 | 5-6 |  |
| 2002 | UEFAインタートトカップ | 2回戦 |  コールレーン | 2-1 | 2-1 | 4-2 |  |
| 2002 | UEFAインタートトカップ | 3回戦 |  NAC | 0-0 | 1-1 | 1-1 (a) |  |
| 2002 | UEFAインタートトカップ | 準決勝 |  ビジャレアル | 0-3 | 0-0 | 0-3 |  |
現所属メンバー

注：選手の国籍表記はFIFAの定めた代表資格ルールに基づく。
現所属メンバー > ローン移籍選手

注：選手の国籍表記はFIFAの定めた代表資格ルールに基づく。
注：選手の国籍表記はFIFAの定めた代表資格ルールに基づく。
歴代監督

| 監督 | 在籍年 |
| --- | --- |
 アラン・ペラン: 1993-2002
 ジャック・ボネヴェイ: 2002
 セルジュ・ロマーノ (暫定): 2002
 ファルク・ハジベギッチ: 2002-2004
 ジャン＝マルク・フルラン: 2004-2007
 デニス・トローチ: 2007-2008
 リュドビク・バテッリ: 2008-2009
 クロード・ロビン (暫定): 2009
 パトリック・レミー: 2009-2010
 ジャン＝マルク・フルラン（英語版）: 2010-2015
 クロード・ロビン: 2015-2016
 モハメド・ブラジャ (暫定): 2016
 ジャン＝ルイ・ガルシア: 2016-2018
 ルイ・アルメイダ: 2018-2019
 ローラン・バトル: 2019-2021
 ブルーノ・イルレ: 2022
 クロード・ロビン (暫定): 2022
 パトリック・キスノーボ: 2022-2023
 アルー・ディアッラ (暫定): 2023
 ダヴィド・ギヨン: 2023-2024
 ステファン・デュモン: 2024-
歴代所属選手

→詳細は「category:トロワACの選手」を参照
歴代所属選手 > GK

トニー・ウルトビス（英語版） 1999-2004
デニス・ペトリッチ 2013-2015
ゴーティエ・ガロン 2019-2023
ドアン・アレムダル 2023-2024
ザシャリー・ブシェ 2024-
歴代所属選手 > DF

ダミアン・ペルキ 2003-2005
ファブリス・エンサカラ 2008-2013
リンコン 2011-2017
ジブリル・シディベ 2021-2012
シャルル・トラオレ 2015-2018
クリストフ・エレル 2016-2018
ヨアン・サルミエ 2018-2023
ジウリアン・ビアンコーン 2021-2022
エリク・パーマー＝ブラウン 2021-2023
アディル・ラミ 2021-2023
歴代所属選手 > MF

ジェローム・ロタン 2000-2001
ファビオ・セレスティーニ 2000-2002
ガリブ・アムジネ 2001-2008
カリム・ジアニ 2000-2004
セリム・ベナシュール 2002-2003
ブレーズ・マテュイディ 2004-2007
ロミニグ・クアメ 2020-2021
パトリック・ロバーツ 2021-2022
ママ・サンバ・バルデ 2021-2024
グザヴィエ・シャヴァルラン 2021-
メチーニョ 2021-
ルカ・イリッチ 2022-2024
マルコス・ロペス 2022-2023
歴代所属選手 > FW

ママドゥ・ニアン 1999-2003
ラフィク・サイフィ 1999-2004
バフェタンビ・ゴミ 2005
マレク・サガノフスキ 2006-2007
クラウディオ・ボーヴュ 2006-2012
コランタン・ジャン 2010-2016
ヨアン・トゥズガル 2018-2022
ママ・サンバ・バルデ 2021-2024
ウィルソン・オドベール 2022-2023
サヴィオ・モレイラ 2022-2024
アイリッシュハープ

アイリッシュハープ
アイリッシュハープ（原名:Clàrsach）は、弦鳴楽器の一種。ケルティックハープと呼ばれることもあるが名称の誤用である。
概要

近代のハープが開発される前は広く用いられていた。元々はアイルランドのハープで、12世紀頃から存在していた。18世紀頃一時途絶えたが、19世紀にダブリンで復元された。弦は普通のハープとは違って、金属でできている。
通常のコンサートハープはCをC#にする際にペダルですべてのCを半音上げてしまうが、アイリッシュハープはシャーピングレバーを操作した弦のみ半音上げることができるため、この装置を利用した複雑な和声が達成できることが知られている。
伝統的なシャーピングレバーのないダイアトニック・アイリッシュハープも市販されている。
関連文献

Armstrong, Robert Bruce (1904). The Irish and The Highland Harps. Edinburgh: David Douglas.
Bannerman, John. 'The Clàrsach and the Clàrsair' in Scottish Studies, vol. 30 no. 3, 1991.
Cathcart, Cynthia. 'Silver Report: Precious Metal Strings on the Wire-Strung Harp' in Folk Harp Journal no. 143, Summer 2009, pp. 34–43.
Chadwick, Simon. 'The early Irish harp' in Early Music, vol 36 no.4, November 2008, pp. 521–532
Farmer, Henry George (1947). A History of Music in Scotland. London, 1947 p. 280
Heymann, Ann and Heymann, Charlie. 'Cláirseach: the lore of the Irish harp' in Éire-Ireland XXVI no.3, Fall 1991
Lanier, Sara C.. '"It is new-strung and shan't be heard"': nationalism and memory in the Irish harp tradition' in British Journal of Ethnomusicology, Vol. 8, 1999
Ó Brógáin, Séamas, The Irish Harp Emblem. Dublin: Wolfhound Press, 1998; ISBN 0-86327-635-0.
Roslyn Rensch (1989). Harps and Harpists. Indiana University Press, 1989 pp. 125–127.
Rimmer, Joan. 'The morphology of the Irish harp' in Galpin Society Journal, No. 17, 1964
神戸ファッションプラザ

| 神戸ファッションプラザ Kobe Fashion Plaza |
| --- | --- |
 サン広場から神戸ファッション美術館に接続するエスカレーター ja
情報
用途:  店舗・美術館・ホール・ホテル・駐車場
設計者:  大成建設・昭和設計
施工:  大成建設
管理運営:  株式会社神戸ファッションプラザ
敷地面積:  15,963 m²
建築面積:  12,873 m²
延床面積:  91,502 m²
階数:  地上19階地下2階 塔屋1階
高さ:  81.01 m
駐車台数:  530台
着工:  1993年（平成5年）8月
竣工:  1997年（平成9年）3月
所在地:  〒658-0032 兵庫県神戸市東灘区向洋町中2-9-1
座標:  北緯34度41分17.7秒 東経135度16分14.5秒﻿ / ﻿北緯34.688250度 東経135.270694度﻿ / 34.688250; 135.270694﻿ (神戸ファッションプラザKobe Fashion Plaza)座標: 北緯34度41分17.7秒 東経135度16分14.5秒﻿ / ﻿北緯34.688250度 東経135.270694度﻿ / 34.688250; 135.270694﻿ (神戸ファッションプラザKobe Fashion Plaza)
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神戸ファッションプラザ（こうべファッションプラザ）は兵庫県神戸市東灘区の六甲アイランドにある、ホテル、美術館、商業ビルで構成される複合商業施設の総称、ならびにこれの管理を行う企業（株式会社神戸ファッションプラザ）である。1997年に「神戸ローザンヌホテル」、「神戸ファッション美術館」、シネマコンプレックス「MOVIX 六甲」、専門店街「Rink」を擁してオープンした。直径50 m、高さ40 mの吹き抜けの「サン広場」を中心に各施設が連結する。
なお、六甲ライナーを挟んだ対面に「神戸ファッションマート」があるが、両者は互いにまったく関係ない。
概要

神戸ファッションプラザは、以下の施設で構成されている。
ROKKO i PARK（地上1 - 9階） （旧Rink）
神戸ファッション美術館・神戸ゆかりの美術館（地上5階）
オルビスホール
ホテルプラザ神戸（地上3・11 - 18階） （旧神戸ローザンヌホテル）
ガーデンチャペル
商業棟

| ROKKO i PARK -KOBE FASHION PLAZA- Kobe Fashion Plaza ROKKO i PARK |
| --- | --- |
 
店舗概要
所在地:  兵庫県神戸市東灘区向洋町中2-9-1
座標:  北緯34度41分17.7秒 東経135度16分14.5秒﻿ / ﻿北緯34.688250度 東経135.270694度﻿ / 34.688250; 135.270694﻿ (神戸ファッションプラザ)
開業日:  1997年（平成9年）3月20日 2024年（令和6年）3月1日 ※再開業日
施設所有者:  大栄環境株式会社
商業施設面積:  15,799 m²
中核店舗:  ヤマダストアー(スーパーマーケット) 神戸スーパースタジアム(大型エンターテイメントスポーツ施設)
店舗数:  13
前身:  RINK
最寄駅:  神戸新交通六甲アイランド線アイランドセンター駅
最寄IC:  阪神高速5号湾岸線六甲アイランド北出入口
外部リンク:  rokko-ipark.com
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開業当初は、ファッション・雑貨・インテリア・レストラン・シネマコンプレックスを中心とする85テナント以上からなる生活提案型専門店街「Rink」であったが、その後閉店が相次ぎ、2012年9月に3Fの一部と4F～9Fが閉鎖。2015年3月に3Fで唯一営業を継続していた二楽園神戸ファッションプラザ店が閉店し、2018年3月には2Fで唯一営業していたアルカスーパードラッグが閉店した。2F、3Fは店舗撤退後も2Fはトイレ、3Fはサン広場へ出る通路として使用されていた。2018年7月に1Fで唯一営業を継続していたパントリー六甲アイランド店が撤退したことにより、Rinkは全館閉鎖状態となった。同年11月には商業棟が公売にかけられていたことが明らかとなった（締切前に中止）。
2019年11月、産業廃棄物処理会社の大栄環境が商業棟を取得したことを発表し、六甲アイランド内で分散していた拠点を集約。空き区画にスーパー、ドラッグストア、飲食店などのテナントを誘致する方針を示した。2020年9月、大栄環境が6F、7Fに事務所を移転した。2021年4月より、3Fにテナントが入り始めている。
2023年5月26日に1F・2Fにスーパーのヤマダストアー、7月11日に8Fに大型スポーツエンターテインメント施設のKOBE Super Stadium（仮称）、10月20日に3Fに同行のキリン堂、5Fに工具店のファクトリーギア、10月30日に4FにDAISOとTHREEPPYが開業することが発表された。これらは2024年春の開業を予定しており、約6年ぶりに商業施設が復活することになる

。
2023年10月31日、商業施設の新しい名称が「ROKKO i PARK」に決定したことが発表された。
商業棟 > フロア構成

以下は「ROKKO i PARK」の現在のテナントの一覧である。
| 階 | 店舗・企業 | 開業時期 |
| --- | --- | --- |
| 1F | YAMADA STORE（スーパーマーケット） | 2024年5月11日（予定） |
| 2F | YAMADA STORE（スーパーマーケット） | 2024年5月11日（予定） |
| 3F | BELLA（ネイルサロン） | 2021年4月1日 |
| 3F | Vita Stile Golf -KOBE-（インドアゴルフ場） | 2022年8月15日 |
| 3F | 神戸市こべっこあそびひろば・六甲アイランド（屋内遊戯施設） | 2021年4月 |
| 3F | 小規模保育園 光の子グレイス（保育園） | 2021年4月1日 |
| 3F | りっくあかしあクラブ（児童発達支援・放課後等デイサービス） | 2022年2月 |
| 3F | コミュニティスペース・RICのわ（コミュニティスペース） | 2021年10月1日 |
| 3F | キリン堂（ドラッグストア） | 2024年3月1日 |
| 3F | B-Coffee -Kobe Belle-（カフェ） | 2024年3月（予定） |
| 3F | - |  |
| 3F | - |  |
| 4F | DAISO / THREEPY（100円均一・雑貨） | 2024年2月29日 |
| 4F | - |  |
| 4F | - |  |
| 5F | GIGAファクトリーギアKOBE（上質工具） | 2024年3月1日 |
| 5F | 創造学園エディック（学習塾） | 2024年3月（予定） |
| 5F | - |  |
| 5F | - |  |
| 6F | 大栄環境株式会社（オフィス） | 2020年9月7日 |
| 6F | KOBE Green Field（ESC動線内の展示スペース） | 2024年3月1日 |
| 7F | 大栄環境株式会社（オフィス） | 2020年9月7日 |
| 7F | KOBE Green Field（ESC動線内の展示スペース） | 2024年3月1日 |
| 8F | KOBE SUPER STADIUM（エンターテインメントスポーツ） | 2024年3月1日 |
| 8F | KOBE Belle（カフェ） | 2024年3月1日 |
9F: -
なお、COVID-19の流行時には、ワクチンの集団接種会場が9階に設置されていた。
以下はRink時代の過去のフロア構成の一覧である。
| 階 | 以前のフロア名  | 閉鎖時期 |
| --- | --- | --- |
| 1F | 食料品のフロア  | 2018年7月 |
| 2F | ワイン・ドラッグ・書籍・文具のフロア | 2018年7月 |
| 3F | レディースファッションのフロア  | 2012年9月（大半） |
| 4F | カジュアルファッションと雑貨のフロア  | 2012年9月 |
| 5F | リビングファッションと雑貨のフロア  | 2012年 |
| 6F | キッズファッションとアミューズメントのフロア  | 2012年 |
| 7F | 家具アウトレットのフロア  | 2011年 |
| 8F | レストランのフロア  | 2012年 |
| 9F | シネマのフロア  | 2011年 |
映画館（現在は閉館） > MOVIX六甲

| MOVIX六甲 MOVIX Rokkou > 情報 |
| --- | --- |
正式名称:  MOVIX六甲
完成:  1997年
開館:  1997年3月20日
閉館:  2010年1月31日
収容人員:  （7スクリーン）1,419人
設備:  ドルビーデジタルサラウンドEX、DTS、SDDS
用途:  映画上映
運営:  株式会社松竹マルチプレックスシアターズ
所在地:  兵庫県神戸市東灘区向洋町中2-9-1 神戸ファッションプラザ9階
位置:  北緯34度41分18秒 東経135度16分14.3秒﻿ / ﻿北緯34.68833度 東経135.270639度﻿ / 34.68833; 135.270639﻿ (MOVIX六甲MOVIX Rokkou)
アクセス:  六甲ライナーアイランドセンター駅から徒歩1分
外部リンク:  www.movix.co.jp
テンプレートを表示
1997年、松竹マルチプレックスシアターズが運営するシネマコンプレックス「MOVIX」の第1号館として当プラザ9階フロアにオープンした（7スクリーン、1419席）。兵庫県下にオープンした最初のシネマコンプレックスでもある。しかし市内に109シネマズHAT神戸やOSシネマズミント神戸といったシネコンが相次いで開業したことから業績が悪化し2010年1月31日をもって閉館した。
映画館（現在は閉館） > MOVIX六甲 > 座席数

スクリーン1 - 209席
スクリーン2 - 209席
スクリーン3 - 168席
スクリーン4 - 168席
スクリーン5 - 341席（THX対応）
スクリーン6 - 162席
スクリーン7 - 162席
映画館（現在は閉館） > シネウェーブ六甲

2010年7月3日、MOVIX六甲跡地が「シネウェーブ六甲」として再オープン。2011年11月30日に閉館した。
前身のシネコン（MOVIX六甲）閉館後、「地域に賑わいが必要」などとして、シネコン再開を求めるメールや投書が相次ぎ（約50 - 100件以上）、また神戸ファッションプラザのテナントや周辺の店舗からも、再開を熱望されていた。実際、神戸ファッションプラザに約50あるテナントの集客も約1割減少していた事から、地域の声に後押しされる形で神戸ファッションプラザ自らが、再開を決定した。
この為、再オープンに関しては、神戸ファッションプラザ自体が経営母体となり、オーエスに番組編成業務を、オーエス子会社のOSシネブラザーズに運営業務を委託する形をとっている。
映画館（現在は閉館） > シネウェーブ六甲 > MOVIX六甲からの主な改善点（公式発表分）

全スクリーンを「ホワイトスクリーン」から「パールスクリーン」に張り替え、「ホワイトスクリーン」比140％の輝度を確保。
コンセッション（売店）を改装。250円で数種類のドリンクがお替わり自由（フリードリンク）に。
トイレに温水便座と、各個室に呼び出し装置を設置。
現金支払いのみから、クレジットカードでの支払いも可能に（2010年8月より）。
デジタル3Dシステムの導入（2010年秋より）。
映画館（現在は閉館） > シネウェーブ六甲 > 座席数

スクリーン1 - 222席（車椅子専用 2席）
スクリーン2 - 222席（車椅子専用 2席）
スクリーン3 - 166席（車椅子専用 2席）
スクリーン4 - 166席（車椅子専用 2席）
スクリーン5 - 340席（車椅子専用 2席）
スクリーン6 - 158席（車椅子専用 2席）
スクリーン7 - 158席（車椅子専用 2席）
交通アクセス

六甲ライナー アイランドセンター駅 徒歩1分
周辺情報

神戸市立小磯記念美術館
神戸ファッションマート
リバーモール
シェラトンスクエア
カナディアン・アカデミー
東側外観（2025年2月撮影）
Rink1F（パントリー）出入口（2017年5月撮影）
メディア所有権の集中

2019年のアメリカ合衆国におけるマスメディアグループの所有権を示すメディアグラフィック
メディア所有権の集中（メディアのしょゆうけんのしゅうちゅう、英: Concentration of media ownership）とは、マスメディアの株式を支配する個人または組織の数が減少するプロセスである。
メディア統合（media consolidation）またはメディア融合（media convergence）とも呼ばれる。
解説

現代の研究では、メディア統合はレベルが上昇していることが示されており、多くのメディア産業はすでに高度に集中（英語版）しており、少数の企業が市場の大部分を所有している。
世界的な大手メディア・コングロマリットには、ベルテルスマン、ナショナル・アミューズメンツ（パラマウント・グローバル）、ソニーグループ、ニューズ・コープ、コムキャスト、ウォルト・ディズニー・カンパニー、ワーナー・ブラザース・ディスカバリー、フォックス・コーポレーション、ハースト・コミュニケーションズ、Amazon.com（Amazonスタジオ）、グルーポ・グローボ（南米）、ラガルデールなどがある。
2022年現在、収益の観点から最大のメディアコングロマリットは、コムキャスト、ウォルト・ディズニー・カンパニー、ワーナー・ブラザース・ディスカバリー、パラマウント・グローバルである。
合併

メディア合併は、あるマスメディア企業が別のメディア企業を買収したときに発生する。2008年、ジョセフ・ストローバー、ロバート・ラローズ、ルシンダ・ダベンポートは、アメリカ合衆国における企業メディアの所有権の状況を寡占として説明した。
合併 > メディアの健全性に対するリスク

メディア市場の所有権が集中すると、メディアの健全性が危険にさらされると考える人もいる。メディアの健全性とは、メディア機関が公益と民主主義のプロセスに奉仕し、メディアシステム内の制度的汚職、影響力の経済、相反する依存関係、政治的クライアンテリズムに対して強靭であることを指す。
合併 > ネットワーク中立性の撤廃

メディア合併が起こると、ネットワーク中立性も危険にさらされる。ネットワーク中立性には、インターネット上のコンテンツに対する制限の欠如が含まれるが、大企業がキャンペーンを資金的に支援すると、政治的問題に影響力を持つ傾向があり、それがメディアに反映される可能性がある。インターネットの利用（英語版）や電波を支配するこれらの大企業は、利用可能なコンテンツを自らの政治的立場から偏ったものにしたり、相反する政治的見解の使用を制限したりすることで、ネットワーク中立性を排除する可能性がある。
問題点

メディア所有権の集中は、現代のメディアと社会の問題としてよく捉えられている。
問題点 > 報道の自由と編集の独立性

ヨハネス・フォン・ドナニーは、欧州安全保障協力機構(OSCE)のメディアの自由に関する代表事務所が2003年に発表した報告書の中で、国内外の投資家によるものであれ、メディア間の市場集中は「注意深く監視されるべき」だと主張した。なぜなら、「水平方向の集中はメディアの多元性と多様性に危険をもたらす可能性があり、垂直方向の集中は新規競争者の参入障壁になる可能性がある」からである。フォン・ドナニーは、「自由で独立した印刷メディアを保護し、立憲民主主義の礎石の一つとしての専門的ジャーナリズムを守るため」、編集の独立性の基準、専門的ジャーナリストのための労働保護の改善、集中プロセス、メディアの多元性、コンテンツの多様性、ジャーナリストの自由に関するすべての法律と規制の実施と遵守を監視する独立した機関が必要だと論じている。
問題点 > 規制緩和

ロバート・W・マクチェスニー（英語版）は、メディア所有権の集中は、市場主導のアプローチであるネオリベラルな規制緩和政策へのシフトが原因であると主張している。規制緩和は、メディアの商業的な利用を可能にするために、政府の障壁を効果的に取り除く。メディア企業が合併する動機には、利益率の向上、リスクの軽減、競争力の維持などがある。これとは対照的に、規制緩和を支持する人々は、文化的な貿易障壁と規制は消費者に害を与え、補助金の形での国内支援は各国が独自の強力なメディア企業を発展させることを妨げると主張してきた。国境を開放することは、保護貿易的な規制を維持するよりも各国にとって有益である。
メディア規制緩和とその結果としての所有権の集中に批判的な人々は、そのような傾向が情報の多様性を減らすだけでなく、情報提供者の公衆に対する説明責任を減らすことにもつながると恐れている。批判者は、統合の最終的な結果は、メディア寡占企業の増大する利害を害さない情報だけを提供する限られたメディア選択肢に制限された、十分な情報を得られない公衆だと主張する。
これらの批判者にとって、メディアの規制緩和は危険な傾向であり、メディア所有権の集中を促進し、その結果、主要なメディアチャンネルを通じて伝達される情報の全体的な質と多様性を低下させる。メディア所有権の集中は、幅広い批判的思考に影響を与える企業検閲（英語版）につながる可能性がある。
メディアの多元性

メディア所有権の集中は、一般的にメディアの多元性を低下させる重要な側面の1つとみなされている。メディア市場の集中度が高いと、政治的、文化的、社会的な観点の多様性が減少する可能性が高くなる。 メディアの所有権はメディアの多元性（英語版）を評価する上での主な関心事の1つだが、メディアの多元性の概念はより広範で、合併管理規則から編集の自由、公共放送サービスの地位、ジャーナリストの労働条件、メディアと政治の関係、地域社会の代表性、マイノリティの声の包含に至るまで、多くの側面に触れている。また、支配的な権力の不当な影響を受けることなく、公共の場で多様な意見を形成できるよう、多様な情報源への市民のアクセスを保証するあらゆる措置を含んでいる。
さらに、メディアの多元性には二重の次元、すなわち内部と外部がある。内部の多元性は、特定のメディア組織内の多元性に関係する。この点で、多くの国では、少数派グループの見解や意見を含め、さまざまな見解や意見を説明するよう公共放送サービスに求めている。一方、外部の多元性は、例えば特定の国で運営されているメディアの数という点で、全体的なメディアの状況に適用される。
所有者がジャーナリストの独立性や編集方針に干渉する場合、メディアの所有権は多元性に深刻な課題を突きつける可能性がある。しかし、自由市場経済では、所有者は市場で競争力を維持するために自社の戦略を決定する能力を持たなければならない。また、多元性は中立性や意見の欠如を意味するものではない。編集方針を持つことは、その方針がスタッフと視聴者の両方に透明で明示的であれば、編集者の役割の不可欠な部分だからだ。
メディアの多元性 > メディアの多元性の決定要因 > 市場の規模と富

「自由市場経済では、メディア提供に利用可能な資源の水準は、主にその経済の規模と富、住民のメディア消費性向によって制約される」[Gillian Doyle; 2002:15]。イギリス、フランス、スペインのように比較的大きな市場を持つ国は、多様な成果を支えるための財政的な背景を多く持ち、より多くのメディア企業を市場に留めておく能力がある（利益を得るためにそこにいるのだから）。多様な成果と細分化された所有権は多元性を支える。対照的に、アイルランドやハンガリーのような小さな市場は、大きな市場を持つ国に見られるような多様な成果が欠如している。つまり、「直接支払いによるメディアへの支持」と「消費者支出の水準」、さらには「広告支援の利用可能性」[Gillian Doyle; 2002:15]は、視聴者数が少ないため、これらの国では少ない。全体として、市場の規模と富がメディアの成果とメディアの所有権の両方の多様性を決定する。
メディアの多元性 > メディアの多元性の決定要因 > 資源の統合

コスト機能とコストシェアリング（英語版）の統合。コストシェアリングは、単一メディアおよびクロスメディアにおける一般的な慣行である。例えば、「複数の製品を扱うテレビやラジオの放送局では、共同所有下にある異なるサービス間の均一性が高いほど（または『異なる』局間で共有できる番組編成内の要素が多いほど）、経済性を享受する機会が大きくなる」。ただし、多元性の主な懸念は、異なる所有者の下にある異なる組織が、同じニュース供給機関から同じニュース記事を購入する可能性があることである。英国では、最大のニュース供給会社はThe Press Association（PA）である。PAのウェブサイトから引用すると、「The Press Associationは、すべての全国紙と地方紙、主要な放送局、オンライン出版社、幅広い商業組織にサービスを提供しています」とある。全体として、すべての異なるメディア組織が同じ情報源から記事を集めるシステムでは、そのシステムを本当に多元的と呼ぶことはできない。そこで成果の多様性が重要になる。
メディアの多元性 > メディア所有権の多元性

2012年以降、メディアの民営化と、メディアコンテンツに対する国家の支配の緩和が続いている。アラブ世界では、アラブ諸国放送連合（ASBU）によると、アラブおよび国際人工衛星経由で放送しているテレビ局は1,230局あり、そのうち133局が国有、1,097局が民間だった。ASBUの報告書によると、これらの数字は、国営チャンネルの割合の低下と、アラブ地域をターゲットにした国内の民間局および外国の公共局の増加を示す証拠だという。メディア部門全体に対する政府の直接的な所有権の縮小は一般的にプラスの傾向として捉えられているが、これと並行して宗派的なアジェンダを持つメディアが増加している。
アフリカでは、一部の民間メディアは政府や個々の政治家と密接な関係を維持しているが、政治的に中立な個人が所有するメディア企業は、しばしば国家機関による広告ボイコットに直面し、生き残りに苦労している。ほぼすべての地域で、公共放送のモデルが資金不足に陥っている。ヨーロッパの西部、中部、東部では、2012年以降、公共放送に向けられる資金が停滞または減少している。
過去5年間で、メディアと他の業界の境界線をどこに引くかについて新たな疑問を呼び起こした新しいタイプのクロスオーナーシップが登場した。注目すべきケースは、オンライン小売業者Amazon.comの創業者による『ワシントン・ポスト』の買収である。当初、この動きは新聞の独立性に懸念を呼び起こしたが、同紙はオンラインメディアと印刷メディアで大幅に地位を向上させ、重要な革新をもたらした。
コミュニティ中心のメディア所有モデルは、特に人里離れた農村部や恵まれない地域で、主にラジオに関して生き残っている。このモデルでは、非営利のメディアが、それらが奉仕するコミュニティによって運営・管理されている。
特定の国における状況 > アルメニア

アルメニアのメディアは多種多様であり、集中を禁止する法律も存在する。しかし、法律は迂回され、集中の問題がある。アナログ放送からデジタル放送への移行は、特にメディアの多元主義にダメージを与えた。
特定の国における状況 > オーストラリア

→「オーストラリアのメディア所有権」を参照
オーストラリアにおけるメディア所有権の規制は、1992年放送サービス法（英語版）に定められており、オーストラリア通信メディア庁（英語版）（ACMA）が管理している。法律があるにもかかわらず、オーストラリアはメディア所有権の集中度が高い。全国紙と各州都の新聞の所有権は、ルパート・マードックのニューズ・コープ・オーストラリア（英語版）（アデレードでニューズ・リミテッドとして設立）とナイン・エンターテインメント（英語版）の2つの企業が支配している。この2社はセブン・ウェスト・メディア（英語版）と共同でオーストラリア・アソシエーテッド・プレス（英語版）を所有しており、ニュースを配信し、オーストラリア放送協会などの他のメディアに販売している。日常的な主要ニュースの多くはオーストラリア・アソシエーテッド・プレスから得られているが、民間所有のメディアはすべて、独占的なポップカルチャーニュースをめぐって競い合っている。 地方のメディアは、すべての州と準州に大きな持ち分を持つオーストラリア・コミュニティ・メディア（英語版）が支配している。 デイリー・メール・アンド・ジェネラル・トラスト（英語版）は、オーストラリアの大都市圏と地方でDMGラジオ・オーストラリア（英語版）の商業ラジオネットワークを運営している。1996年に設立されて以来、同国最大のラジオメディア企業の1つになった。同社は現在、ニューサウスウェールズ州、ビクトリア州、南オーストラリア州、クイーンズランド州、西オーストラリア州で60以上のラジオ局を所有している。
オーストラリアのメディアの外国所有権に関する規則があり、これらの規則は以前のハワード政権（英語版）によって緩和された。
メディア・ウォッチ（英語版）は、政府が管理する2つのチャンネルの1つであるオーストラリア放送協会（ABC）でテレビ放送されている独立したメディア監視団体で、もう1つはスペシャル・ブロードキャスティング・サービス（SBS）である。
2011年末、メディア規制に関するフィンケルスタイン調査（英語版）が開始され、2012年初頭に連邦政府に調査結果を報告した。
特定の国における状況 > ニュージーランド

インディペンデント・ニュースペーパーズ・リミテッド（英語版）（INL）は、かつてウェリントンを拠点とする新聞『ザ・ドミニオン（英語版）』と『ジ・イブニング・ポスト（英語版）』を発行していたほか、1997年には有料テレビ放送局のスカイ・メディア・リミテッドの大株主となった。この2紙は2002年に統合され『ドミニオン・ポスト（英語版）』となり、2003年に印刷メディア部門全体をフェアファックス・ニュージーランド（英語版）に売却した。INLの残りの部分は2005年にスカイ・メディア・リミテッドと正式に合併し、スカイ・ネットワーク・テレビジョン・リミテッド（英語版）を形成した。
INLが1991年に『オークランド・スター（英語版）』の発行を中止したとき、『ニュージーランド・ヘラルド』はオークランド地域で唯一の日刊紙となった。以前はウィルソン＆ホートン家が私的に所有していた『ニュージーランド・ヘラルド』と『ニュージーランド・リスナー（英語版）』は、1996年にAPNニュース&メディア（英語版）に売却された。長年続いたニュース配信代理店のNZPA（英語版）は、2011年に閉鎖すると発表し、業務はAPNのAPNZ、フェアファックスのFNZN、オーストラリアの親会社が所有するAAP（英語版）のNZNの3つの別個の代理店に引き継がれることになった。2014年、APNのニュージーランド部門は、ラジオ部門のThe Radio Networkとの融合を反映するため、正式に社名をNZME（英語版）に変更した。2015年初め現在、フェアファックス・ニュージーランド（英語版）とNZME（英語版）は、ニュージーランドの新聞や雑誌でほぼ二社独占状態にある。2016年5月、NZMEとフェアファックス・ニュージーランドは、商務委員会の承認待ちで合併交渉を発表した。合併は2018年に、「デメリットがメリットを明らかに上回り、しかもわずかな差ではない」と判断した控訴裁判所の判決を受けて中止された。
商業ラジオ局は、主にメディアワークス・ニュージーランド（英語版）とNZMEに分かれている。メディアワークスのテレビ部門には、TV3（英語版）とC4（英語版）（現在のジ・エッジTV（英語版））があり、2020年にディスカバリー・ネットワークスに買収された。テレビジョン・ニュージーランドは100％国有だが、より公共放送的な役割に向かわせようとする以前の試みにもかかわらず、1980年代後半からほぼ完全に商業ベースで運営されてきた。主要な公共サービス局であるTVNZ7（英語版）は、資金の更新がなかったため2012年に放送を中止し、若者向けのTVNZ6（英語版）は短命の商業局TVNZ U（英語版）としてリブランドされた。さらに、現在は廃止されたTVNZチャンネルのKidzoneとTVNZ Heartland（英語版）は、Freeview（英語版）プラットフォームではなく、スカイ・ネットワーク・テレビジョン（英語版）でのみ利用可能だった。
スカイ・ネットワーク・テレビジョン（英語版）は、最大のライバルであるサターン・コミュニケーションズ（英語版）（後にテルストラクリア（英語版）の一部となり、現在はボーダフォン・ニュージーランド）が2002年にスカイのコンテンツの卸売りを開始して以来、ニュージーランドのペイテレビで事実上の独占状態にある。しかし、2011年、テルストラクリアのCEOであるアラン・フリースは、スカイがテルストラクリアにスカイ以外のコンテンツの購入を許可しない限り、スカイとの卸売契約を見直すと警告した。
特定の国における状況 > カナダ

→詳細は「カナダのメディア所有権」を参照
カナダは、G8諸国の中で最も集中したテレビ所有権を持ち、テレビ視聴者の集中度ではフランスに次いで2位である。
カナダの放送・通信は、市民、産業、利益団体、政府のニーズと利益に奉仕することを目的とした独立の統治機関であるカナダ・ラジオテレビ通信委員会（CRTC）によって規制されている。CRTCは新聞や雑誌を規制していない。
比較的少数のコミュニティ放送局を除き、カナダのメディアは主にベル・カナダ、ショー家（コーラス・エンターテイメントとショー・コミュニケーションズを通じて）、ロジャーズ・コミュニケーションズ、ケベコール、政府所有のCBC/ラジオ・カナダなど、少数のグループによって所有されている。これらの企業はそれぞれ、テレビ、専門テレビ、ラジオ事業の多様な組み合わせを保有している。ベル、ロジャーズ、ショー、ケベコールは、インターネットプロバイダー、テレビプロバイダー、携帯電話会社の所有を通じて通信業界にも関与しており、ロジャーズは出版業にも関与している。
2007年、CTVグローブメディア、ロジャース・メディア、ケベコールはそれぞれCHUMリミテッド（英語版）、シティーTV、オスプレイ・メディア（英語版）を買収し、大幅に拡大した。2010年、破産申請したキャンウェスト・グローバル・コミュニケーションズ（英語版）は、テレビ資産をショー（新子会社のショー・メディア（英語版）を通じて）に売却し、新聞部門を『ナショナル・ポスト』のCEOであるポール・ゴッドフリー（英語版）が創設した新会社ポストメディア・ネットワーク（英語版）に分離した。同年後半、ベルもCTVグローブメディアの残りの株式を取得すると発表した（CTVグローブメディアは2001年の設立時はベルが過半数を所有していたが、その後の数年でベルは株式を減らしていた）。これにより、ベル・メディア（英語版）が誕生した。
1990年から2005年の間に、カナダでは多くのメディア企業の合併・買収があった。例えば、1990年には日刊紙の17.3％が独立系だったのに対し、2005年には1％だった。こうした変化などから、上院の運輸通信常任委員会は2003年3月、カナダの報道機関に関する調査を開始した。（この問題は、デイビー委員会（1970年）とケント委員会（英語版）（1981年）の2回にわたって検討されたが、いずれも有意義な形で実施されることはなかった）。
上院委員会の最終報告書は2006年6月に公表され、カナダのニュースメディアの所有権の現状が及ぼす影響について懸念が示された。具体的には、委員会は以下のような傾向について懸念を示した。メディア所有権の集中によるニュースの多様性の制限とニュースの質の低下の可能性、メディア所有権の集中を阻止するためのCRTCと競争局の非効率性、CBCへの連邦政府の資金不足と放送局の不確かな使命と役割、ジャーナリストの雇用基準の低下（雇用の安定性の低下、ジャーナリストの自由の低下、知的財産に対する新たな契約上の脅威を含む）、カナダの研修・研究機関の不足、印刷メディアに対する連邦政府の支援の難しさ、インターネットベースのニュースメディアへの資金提供の不在。
上院報告書は、アーヴィングの事業帝国がすべての英語の日刊紙とほとんどの週刊紙を所有しているニューブランズウィック州における所有権の集中について特に懸念を表明した。報告書の執筆者であるジョーン・フレイザー上院議員は、「ニューブランズウィック州のような状況は、先進国のどこにも見当たらなかった」と述べている。
報告書では、特定の基準を満たした場合に自動的にメディア合併の審査を行う法律の改正や、放送システムへのアクセスを促進し、これらのサービスを通じてニュースと情報番組の多様性を確保するためのCRTC規制の改正など、40の勧告と10の提案（連邦政府の管轄外の分野に対する）が示された。
所有権の集中とそれが民主主義に及ぼす影響に関する公的調査。カナダの規制の枠組みは、カナダ文化の保護と強化（規制、助成金、CBCの運営を通じて）を義務付けている。1990年代には、新自由主義の覇権、経済成長における商品化された情報技術の役割、カナダ文化の民間部門の「チャンピオン」へのコミットメントによって、メディア・ニュースを商業的企業として受け入れる傾向が高まった。
特定の国における状況 > ブラジル

ブラジルでは、メディア所有権の集中は非常に早い段階で表れたようである。ヴェニシオ・A・デ・リマ博士は2003年に次のように指摘している。
ブラジルでは、集中を非常に促進する環境がある。セクター別の法律は、所有の集中を制限または管理する直接的な規定を含めなかったため、立法者の明確な意図により、臆病なものとなっている。ちなみに、これはフランス、イタリア、イギリスなどの国が、技術的収束の新しいシナリオにおける多元性と多様性を懸念しているのとは逆の方向に向かっている。
リマは、特に放送において、メディアの集中を容易にする他の要因を指摘している。同一の経済グループが複数の放送組織に資本参加することを制限する法的規範の欠如、放送免許の再販期間が短い（5年）ため大手メディアグループが独立局を買収して集中を図りやすいこと、全国的な放送ネットワークの形成に制限がないことなどである。彼は、水平型、垂直型、クロス型、「クロス型」集中（ブラジル独特のもの）の例を挙げている。
水平型集中：ある分野や産業内での寡占や独占。（有料か無料かを問わず）テレビがブラジルの典型的なモデルである。2002年、ケーブルテレビネットワークのSkyとNETがブラジル市場の61％を占めていた。同年、広告予算全体の58.37％がテレビに投資され、そのうちヘジ・グローボとその系列局（英語版）が78％を占めた。
垂直型集中：生産と流通の各段階の統合で、独立プロデューサーの仕事を排除する。ブラジルでは、アメリカと異なり、テレビネットワークが番組のほとんどを自社で制作・宣伝・販売・配給することが一般的である。ヘジ・グローボは、数十カ国に輸出されているテレノベラで知られ、俳優、脚本家、制作スタッフ全員を常時契約している。最終製品は、Globo Organizationsが所有する新聞、雑誌、ラジオ局、ウェブサイトのネットワークで放送される。
クロスオーナーシップ：同一グループによる異なる種類のメディア（TV、新聞、雑誌など）の所有。当初、ラジオ、テレビ、印刷メディアで起こり、特に"アソシエイテッド・デイリーズ（英語版）"のグループが注目された。その後、RBSグループ（英語版）（ヘジ・グローボの系列局）が、リオグランデ・ド・スル州とサンタカタリーナ州の市場で事業を展開した。ラジオ局とテレビ局、主要な地元紙を所有するだけでなく、2つのインターネットポータルも持っている。そのコメンテーターの意見は、グループが提唱する観点を広めるのが非常に容易なマルチメディアシステムによって複製される。
「クロス型」独占：クロスオーナーシップの特異性を地方レベルで再現。1990年代初頭に行われた調査では、ブラジルの26州のうち18州でこの特異性が検出された。視聴率の高いテレビチャンネルが存在し、多くの場合ヘジ・グローボと関連しており、2つの日刊紙が存在し、そのうち発行部数の多い方が主要なテレビチャンネルとラジオ局のネットワークと関連していて、ほとんどの場合、オ・グローボ（英語版）紙の記事と論調を再現していることが特徴である。2002年に行われた別の調査（有料テレビは含まず）では、ブラジルの主要13市場で「クロス型」独占の存在が確認された。
ユネスコのブラジリア事務所は、政治的・社会的分野で1988年のブラジル憲法が生み出した期待にもはや応えられない時代遅れの電気通信法（1962年）の存在と、メディアを管理する独立規制機関（英語版）を設立するブラジル政府の能力のなさを懸念している。この方向での試みは、主要メディア（英語版）によって、ラテンアメリカ大陸全体の政治的左派の傾向である言論の自由への攻撃と指摘されている。
特定の国における状況 > ヨーロッパ > 汎欧州グループ

ヨーロッパの視聴覚サービスと企業に関するオンラインの無料データベースであるMAVISE（英語版）によって収集されたデータに基づく2016年の報告書は、放送分野における汎欧州メディア企業の増加を強調し、それらを異なるカテゴリーに分類している。複数の国にまたがるメディアグループ（例えば、モダン・タイムズ・グループ（英語版）、CME（英語版）、10カ国で事業を展開するルクセンブルクに本拠を置くメディアグループであるRTL、サノマ（英語版）など）は、さまざまな国内市場で重要な役割を果たすチャンネルを支配している。これらのグループは、一般に事業を展開している国で高いシェアを支配しており、既存のチャネルを買収するか、まだ進出していない国に新しい会社を設立することで徐々に成長してきた。RTLグループ、CME、モダン・タイムズ・グループ、サノマの4グループは、19のヨーロッパ諸国（RTLグループ、CME、モダン・タイムズ・グループは17カ国）で主要なプレーヤー（視聴率で上位4位以内）となっている。汎欧州の放送局は、ヨーロッパ全域で独自のアイデンティティと広く認知されたブランドを持って運営されている。そのほとんどは米国に拠点を置き、ヨーロッパ市場での活動を徐々に拡大してきた。多くの場合、これらのグループはコンテンツクリエーターからオリジナルブランドの名を冠したチャンネルを通じてそのコンテンツを提供するまでに進化した。
このような汎欧州グループの例としては、ワーナー・ブラザース・ディスカバリー、パラマウント・グローバル、ウォルト・ディズニー・カンパニーなどがある。汎欧州の流通グループ（ケーブルおよび衛星事業者）は、ケーブル、衛星、IPTVを介してヨーロッパレベルで流通部門で事業を展開している企業である。この分野で事業を展開する主要なプレーヤーの出現は、主にデジタル化のプロセスと特定の規模の経済の恩恵によって可能になった。