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客車
関連資料 > 客車全般の解説

児童書
新星出版社編集部 編『徹底図解鉄道のしくみ : カラー版』新星出版社、2006年。別題『The Visual Encyclopedia of Railroad』。
「第1章 客車」32-34頁。
「旅客車の室内設備」86-87頁。
「車両の再利用」90-91頁。
「第4章 コラム：ウィーンの鉄道車両環境試験装置」192-194頁。
一般書
『太陽』1巻、明治28-36）、ジャパンナレッジ
「山陽鉄道ボギー客車」写真4点。
「山陽鉄道会社二等ボギー客車」写真2点。
鉄道省 編『鉄道統計資料』第2編（昭和元年）、鉄道省、1928年（昭和3年）。国立国会図書館デジタルコレクション、NDLJP:1022002、インターネット公開。doi:10.11501/1022002。
「3 工作§第1章 工場第3節 工場生産額 §§客車修繕両数表（工場及庫所別）（施行月別）」260-261頁（コマ番号148）
「工場主要新製物件表」264頁。
電気協会 編『電気鉄道車輛基本要項』第1輯、電気協会、1932年。国立国会図書館デジタルコレクション、NDLJP:1212669、国立国会図書館/図書館送信参加館・個人送信限定。
平井喜久松、岡田信次『鉄道工学』常磐書房 1934年、国立国会図書館デジタルコレクション、NDLJP:1234935、国立国会図書館/図書館送信参加館・個人送信限定。
朝倉 希一『鉄道交通全書』第17巻上（1883-1978）、春秋社、1936年。国立国会図書館デジタルコレクション、NDLJP:1231050、国立国会図書館/図書館送信参加館・個人送信限定。
大阪鉄道局運転部客貨車課 編『綜合検車読本』検車界刊行会、1939年。国立国会図書館デジタルコレクション、NDLJP:1245982、国立国会図書館/図書館送信参加館・個人送信限定。
『国鉄車両配置表』1969年版、鉄道ピクトリアル編集部 編 鉄道図書刊行会、1969年。国立国会図書館デジタルコレクション、NDLJP:12060752、国立国会図書館/図書館送信参加館・個人送信限定。
東京鉄道局水戸運輸事務所 編『新規採用傭人教材』鉄道業務研究協会、1939年。国立国会図書館デジタルコレクション、NDLJP:1030106、インターネット公開。
電気鉄道ハンドブック編集委員会 編『電気鉄道ハンドブックchapter=3章 電気車の性能と制御§3.1 鉄道車両の種類と変遷』コロナ社、2007年。 ISBN 9784339007879。コロナ社創立80周年記念出版「創立1927年」。
「§§3.1.3 旅客車」111-113頁。
索引「客車」、「寝台特急用客車」、904頁。passenger car。「連接式客車」915頁。
蒸気機関車と客車
鉄道ピクトリアル編集部 編『日本蒸気機関車特集集成』上・下巻、鉄道図書刊行会、1978年5月。国立国会図書館デジタルコレクション、NDLJP:12688052、国立国会図書館内公開。
『蒸気機関車』小学館 1981年。
高畠潔『イギリスの鉄道のはなし』続、成山堂書店、2005年。ISBN 4-425-96101-3。
ジョン・ウェストウッド『世界の鉄道の歴史図鑑』柊風舎、2010年。ISBN 978-4-903530-39-0。
『世界の博物館』第8巻、講談社、1980年。
デイヴィッド・ロス 編著『世界鉄道百科図鑑』悠書館、2007年。ISBN 978-4-903487-03-8。
荒川好夫『蒸気機関車D51大事典』戎光祥出版、2014年。ISBN 978-4-86403-121-9。
洋書
John Macaulay 監修、Cyril Hall 編. "Vehicle and Wagon Design and Construction". Modern Railway Working; a Practical Treatise. （英語） The Gresham Publishing、1912年-14年、第5巻、国立国会図書館書誌ID:000006470626、NCID BA90858121、LC番号：13005480//r862。鉄道全般の論文を収録（全8巻）、国立国会図書館レフェレンス協同データベースによる。
比較的最近の日本の客車列車の一例
サービス電源の引き通し線や応荷重式自動空気ブレーキをもつ、固定編成用車両を用いた寝台特急北斗星

秩父鉄道C58型蒸気機関車と12系客車(2010年)
オーストリア連邦鉄道のプッシュプル方式客車列車。最後部が機関車であり、最前部の運転台で制御。
オリエント急行のバーカー
小倉康臣

小倉 康臣（おぐら やすおみ、1889年11月29日 - 1979年1月15日）は、ヤマト運輸創業者。東京都東京市京橋区数寄屋町二丁目（現・中央区銀座、数寄屋橋交差点付近）出身。
経歴

銀座の原料紙問屋「川善」の分家を経営していた両親（父・善兵衛、母・もと）の元で生まれ、8人目の三男であったことから八三郎と名付けられた（1930年2月に改名）。1902年3月の泰明小学校高等科2年卒業後は大手町の商工中学校に進学するも、川善の廃業により退学。長姉の嫁ぎ先で薪炭商を営む上田家の「山登屋」に預けられた。
東京外語学校の夜学で英語を学び、工場などで働いたのち、1914年5月25日（当時24歳）に手車による移動販売の「挽き八百屋」として独立し、京橋の大根河岸で野菜を仕入れ、銀座、新橋、芝、赤羽橋で売り歩いた。同年11月には平田はなと結婚し、1916年2月23日に入籍した。同年中には麻生市兵衛町に『万両屋』を開店させた。
1919年に日本初の交通整理が行われ、牛馬車が締め出されて自動車が走るのを見て、30歳の誕生日に京橋に自動車を投入した運送会社大和運輸（当時）を設立し、専務に就任。三越百貨店の市内配送を請け負って東京における運輸業者の地歩を固めた。
1927年10月20日、万国自動車運輸会議に出席し欧米各地を視察した。
1938年6月に鉄道省監督局嘱託となり、1944年6月27日には軍需省嘱託となった。戦後は進駐軍の輸送業務を請け負って業務を復調させ、1947年3月に、大和運輸の社長に就任した。1953年11月20日からは、静岡運輸の社長も兼務した。
この他、関東トラック協会会長、東京トラック協会会長、日本トラック協会会長、東京トラック事業協同組合理事長、東京陸運局の自動車輸送協議会委員、日本縦貫高速自動車道協会理事、交通基本問題調査会の委員なども務めた。
1954年、スイス・ジュネーブで開催された国際労働機関第5回内陸運輸労働委員会に使用者側の日本代表として出席した（同年2月10日に出発）。また、1961年8月26日には日本生産性本部の道路輸送専門視察団長として渡欧した。
高度成長期には松下電器などの関西家電メーカーの長距離輸送を手掛けて成長させた、
1971年3月30日に社長の座を息子の昌男に譲り、取締役相談役となる。1977年6月28日には取締役を退任し、相談役となった。
1979年1月15日夕刻、入院先の朝日生命成人病研究所附属病院にて死去。享年89。同年1月24日、築地本願寺にて社葬が執り行われた。
人物

事業に積極的で先進的な気性だったが、せっかちで強引でもあり、部長が自席にいないだけで激怒したり、家に帰ってすぐ食事ができないと皿や小鉢を妻に投げつけたりの一面もあった。
受賞

第1回交通文化賞（1953年11月7日）
藍綬褒章（1959年11月3日）
勲四等旭日小褒章（1965年4月6日）
勲三等瑞宝章（1970年4月29日）
家族

小倉昌男（次男、2代目社長）
小倉康嗣（次男の息子 = 孫、8代目社長）
防災気象情報

防災情報のアイコン
防災気象情報（ぼうさいきしょうじょうほう）とは、気象庁が発表している気象・地震・火山等に関する予報や情報の総称。災害から身を守るための情報と、生活に役立てる情報の2種類に大別される。一方、過去の観測に基づいた情報は、解析雨量など一部を除いて「気象統計情報」に分類される。
警戒レベル > 噴火警戒レベル

→「噴火警戒レベル」を参照
警戒レベル > 大雨・洪水・高潮警戒レベル

2019年5月29日より大雨警報、土砂災害警戒情報、指定河川洪水予報および高潮警報を対象とした5段階の警戒レベル（大雨・洪水・高潮警戒レベル）の運用が開始された。警戒レベル5は災害発生情報のため、警戒レベル4の段階で危険な場所からの避難を済ませる必要がある。また、運用開始から1年となる2020年5月29日には警戒レベル別に5色の配色も定められた。
警戒レベル5（黒/RGB=12.0.12,  ）
警戒レベル4（紫/RGB=170.0.170,  ）
警戒レベル3（赤/RGB=255.40.0,  ）
警戒レベル2（黄/RGB=242.231.0,  ）
警戒レベル1（白/RGB=255.255.255,  ）
警戒レベル > 大雨・洪水・高潮警戒レベル > 警報類・防災情報との対応

災害から身を守るための情報は、重大性が低い方から順に以下のような位置づけになっている。
（翌日までに警報級の可能性〈早期注意情報〉が［高］または［中］）
注意報（ 黄〈危険度分布：注意〉）
災害が起こる恐れがある。土砂災害・洪水・高潮においては、自治体は情報収集を開始し、住民は情報に注意しつつ屋外の点検や防災用品の確認、避難経路・避難先の確認を行う段階。
警報（ 赤〈危険度分布：警戒〉）
重大な災害が起こる恐れがある。土砂災害・洪水・高潮においては、自治体が高齢者等避難（高潮においてはこの段階から避難が困難になり始めることから警戒レベル4相当の避難指示も）を発令する目安で、高齢者等（災害時要援護者）は即座に危険な場所からの避難を開始し、それ以外の人も避難の準備をして場合によっては避難を開始する段階。
土砂災害警戒情報（ 紫〈危険度分布：危険〉）
警報発表期間中に災害の恐れが高まっている。自治体が避難指示（2021年までは避難勧告も制度上あった）を発令する目安で、高齢者等は既に避難を完了し、一般の人も即座に危険な場所からの避難を開始、または極力避難を終えている状態にする段階。
はん濫危険情報（ 紫）
河川のはん濫がいつ起きてもおかしくない段階。自治体が避難指示（2021年までは避難勧告も制度上あった）を発令する目安で、高齢者等は既に避難を完了し、一般の人も即座に危険な場所からの避難を開始、または極力避難を終えている状態にする段階。
顕著な大雨に関する情報
大雨による災害発生の危険度が急激に高まり（警戒レベル4相当以上）、線状の降水帯により非常に激しい雨が同じ場所で降り続いている状況で発表される。
熱中症警戒アラート
大雨特別警報（ 黒〈危険度分布：災害切迫〉）
重大な災害の危険性が著しく高まっている段階。既に避難している人も最大限の警戒をし、命を守る最善の行動をとる。
はん濫発生情報（ 黒）
河川のはん濫が既に発生している段階。既に避難している人も最大限の警戒をし、命を守る最善の行動をとる。
緊急安全確保
災害の発生が切迫した状態、もしくは災害が実際に発生していることを把握した場合に可能な範囲で発令し、住民に命を守る最善の行動を求める。
熱中症特別警戒アラート
| 防災気象情報と警戒レベルとの対応 | 防災気象情報と警戒レベルとの対応 | 防災気象情報と警戒レベルとの対応 | 防災気象情報と警戒レベルとの対応 | 防災気象情報と警戒レベルとの対応 | 防災気象情報と警戒レベルとの対応 |  |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |

| 警戒レベル | とるべき行動 | 気象庁情報 | 気象庁情報 | 気象庁情報 | 市町村対応 | 市町村対応 |
| 警戒レベル | とるべき行動 | 大雨（土砂災害） | 危険度分布（キキクル） | 河川（浸水） | 2021年5月20日から | 2021年5月19日まで |


| ５ | すでに災害が発生または切迫 命の危険、直ちに安全確保。 | 大雨特別警報 | 災害切迫 | 氾濫発生情報 | 緊急安全確保 必ず発令される情報ではない | 災害発生情報 |

| ⇩ ここまでに必ず避難 ⇩ | ⇩ ここまでに必ず避難 ⇩ | ⇩ ここまでに必ず避難 ⇩ | ⇩ ここまでに必ず避難 ⇩ | ⇩ ここまでに必ず避難 ⇩ | ⇩ ここまでに必ず避難 ⇩ |  |
| ４ | 全員避難。 | 土砂災害警戒情報・ 高潮特別警報・高潮警報 | 危険 | 氾濫危険情報 | 避難指示 避難勧告 *廃止 第４次防災体制（災害対策本部設置） | 避難指示（緊急） 避難勧告 |
| ３ | 高齢者は避難。 避難に時間を要する人（障がいのある方、乳幼児等） と支援者含む。 | 大雨警報・洪水警報・ 高潮注意報（高潮警報に切り替える可能性が高い） | 警戒 |  氾濫警戒警報 | 高齢者等避難 第３次防災体制 （避難指示の発令を判断できる体制） | 避難準備 高齢者等避難開始 |
| ２ | 避難行動の確認。 | 大雨注意報・洪水注意報・高潮注意報 | 注意 | 氾濫注意情報 | 大雨・洪水高潮警報  第２次防災体制 （高齢者等避難の発令を判断できる体制） 第１次防災体制 （連絡要員の配置） | 大雨・洪水高潮警報 |
| １ | 最新情報に注意。 | 早期注意情報（警報級の可能性） | ― | ― | 早期注意情報  職員の連絡体制の確認  | 早期注意情報 |
気象 > 警報・注意報

災害発生の恐れを伝える情報を含むもの。
早期注意情報 - これから警報を発表する可能性を早期に知らせるもの。1日3回定時に翌日までの予報、1日2回定時に2日から5日先の予報を発表。［高］［中］の2段階。現段階で対象は大雨、暴風（暴風雪）、大雪、波浪の4種。
気象注意報 - 気象現象によって災害が起こる恐れがある場合に発表。市町村単位。大雨、洪水、大雪、強風、風雪、波浪、高潮、濃霧、雷、乾燥、なだれ、着氷、着雪、融雪、霜、低温の各注意報がある。具体的基準は雨量や風速などの観測値や予報値で、地域により異なる場合がある。
気象警報 - 気象現象によって重大な災害が起こる恐れがある場合に発表。市町村単位。大雨、洪水、大雪、暴風、暴風雪、波浪、高潮の各警報がある。具体的基準は雨量や風速などの観測値や予報値で、地域により異なる場合がある。更に、大雨、大雪、暴風、暴風雪、波浪、高潮については、災害の危険性が著しく高まっている場合、都道府県単位で特別警報が発表される。
特別警報 - 重大な災害の危険性が著しく高まっている。数十年に一度の雨・風・雪・高潮・高波、3m以上の津波、居住地域に危険が及ぶ噴火、震度6弱以上の地震動（緊急地震速報）など、警報の発表基準をはるかに超える現象が起きたまたは予想される状態。2013年8月30日から運用開始。
気象 > 警報・注意報に準じるもの

気象情報 - 目的は4つに大別される。
注意報や警報の前段階として注意を促す場合
注意報・警報の発表中に補足（追加情報）を加える場合
注意報・警報の発表中にさらなる警戒を呼び掛ける場合
高温や梅雨の時期など長期的で社会影響が大きな現象についてその時点での情報を提供する場合
顕著な大雨に関する情報 - 大雨による災害発生の可能性が高まり、線状の降水帯により非常に激しい雨が同じ場所で降り続いている状況で発表。
記録的短時間大雨情報 - 大雨警報発表中に、災害の発生につながるような稀にみる雨量を観測した時に発表。府県単位。
顕著な大雪に関する気象情報 - 顕著な降雪が短時間に観測され、今後も継続すると見込まれる場合に発表。豪雪地帯の府県にて先行実施。
土砂災害警戒情報 - 大雨による土砂災害の危険が高まった時に発表。避難指示などの発令の目安となる。市町村単位で、都道府県と気象庁との共同発表。
竜巻注意情報 - 雷注意報発表中に、竜巻やダウンバーストなどの激しい突風が発生する恐れが高くなった場合に発表。竜巻発生確度ナウキャストと連動している。有効期間は発表後約1時間で、府県内の地域（一次細分区域）単位。
熱中症警戒アラート - 最高気温が35°C以上になると予想される場合に発表。一部の地域では35℃以外の基準で発表されることがある。当日または翌日を対象とし、地方または府県単位。
台風情報 - 台風に関する情報を統合的に発表する。地図上に予報円を示して最少3時間間隔で進路や強さを実況・予報する台風経路図、時系列や地図形式で示される台風の暴風域に入る確率の2種類がある。
指定河川洪水予報 - 洪水災害が起こる恐れがある場合に、各河川ごとに水位や流量などを示して発表される。従来水防活動用に発表されていたものを市民向けに拡大したもので、水防活動向けと市民向けとを兼ねる（なお、これと別に水防警報という水防専用の情報もある）。河川（水系）単位で、都道府県または国土交通省と気象庁との共同発表。はん濫注意情報、はん濫警戒情報、はん濫危険情報、はん濫発生情報の4種で、前1つは気象注意報の洪水注意報相当、後3つは気象警報の洪水警報相当。
気象 > 天気予報など > 地点・地方ごとの予報

天気予報（府県天気予報） - 1日3回定時および天候急変時に、翌々日までの概況・天気と風・波、翌日までの最高・最低気温と降水確率を発表。府県内の地域（一次細分区域）単位。
週間天気予報 - 毎日、翌日から7日後までの概況・天気、最高・最低気温と降水確率を発表。3段階の予報信頼度を付加している。原則として府県内の地域（一次細分区域）単位。厳密には全般週間天気予報、地方週間天気予報、府県週間天気予報の3種類。
地域時系列予報 - 1日3回定時および天候急変時に、24時間後までの3時間ごとの天気、風、気温の推移を発表。府県内の地域（一次細分区域）単位。
季節予報 - 毎週または毎月あるいは毎年の定められた時期に、気温、降水量、降雪量、日照時間などの長期的な見通しを、平年偏差で分けた3段階で発表。国内を11または7に分けた地方単位。1か月予報、3か月予報、暖候期予報、寒候期予報の4種類。
早期天候情報・2週間気温予報 - 社会に影響を与えるような平年から大きくかけ離れた天候を早期に予測するもの。気温と降雪量が対象。具体的には、6日後から14日後まで期間内の5日間平均の気温または降雪量を、平年偏差で分けた5段階で毎日発表。著しい高温・低温・大雪が予想される場合は、毎週2回のタイミングで早期天候情報を発表する。国内を16に分けた地方単位。
アメダス 表形式 - 随時、前日から当日最新時までのアメダスの降水量、風向・風速、気温、日照時間、積雪深の観測データ（要素は観測所により異なる）を、観測所ごとに表形式で発表。なお気象庁HP上では、空港のアメダスの観測データは、アメダスと並ぶ「空港の気象」のタイトルでリンクがまとめられている。
ウィンドプロファイラ - 毎時、地上から高度9km程度までの1km間隔の風向・風速の1時間ごとの観測データを、観測所ごとに表形式で発表。高度1,2,3kmの風向風速は地図形式でも発表される。
気象 > 天気予報など > 面的予報

天気図 - 1日数回定時に、数種の地上天気図を発表。午前3時から午後9時まで3時間おきの速報天気図、午前・午後の3・9時のアジア実況天気図、24時間・48時間先の予想天気図（午前・午後の9時の予想）の4種。なお、このほかに実務用として高層天気図や数値予報天気図が発表されている（防災気象情報のページには掲載されない）。
天気分布予報 - 1日3回定時に、24時間後までの3時間ごとの天気、気温、降水量、降雪量の分布を示した、一辺20kmのメッシュ予報を発表。
解析雨量・降水短時間予報 - 10分ごとに、12時間前から6時間後までの1時間ごとの降水分布の解析・予測を示した、一辺1kmのメッシュ予報を発表し、7時間後から15時間までは、1時間ごとに一辺5kmのメッシュ予報を発表する。国土交通省水管理・国土保全局、道路局および気象庁が保有する気象レーダーや雨量計のデータを統合解析したもので、予報後期は数値予報データも加味される。
レーダー・降水ナウキャスト - 5分ごとに、3時間前から1時間後までの5分ごとの降水分布の解析・予測を示した、一辺1kmのメッシュ予報を発表。降水短時間予報よりも精度は高い。国土交通省水管理・国土保全局、道路局および気象庁が保有する気象レーダーや雨量計のデータに、風速データを加えて統合解析したもの。
大雨・洪水警報の危険度分布（キキクル） - 10分毎更新で、土壌雨量指数・表面雨量指数・流域雨量指数等の2時間先までの予測値に基づき、一辺5kmのメッシュ予報を発表。5段階で、赤色「警戒」、紫色「危険」、黒色「災害切迫」等に区分。
雷ナウキャスト - 10分ごとに、3時間前から1時間後までの10分ごとの雷活動度分布の解析・予測を示した、一辺1kmのメッシュ予報を発表。活動度1から4までと"なし"の5段階で、活動度1は空の状況や続報に注意する段階、活動度2以上は安全確保をする段階、活動度3以上は実際に落雷が観測されている段階。雷監視システム（ライデン）と気象レーダーのデータなどを統合解析したもの。
竜巻発生確度ナウキャスト - 10分ごとに、3時間前から1時間後までの10分ごとの竜巻発生確度（竜巻がすぐに発生する可能性と既に発生している可能性を合わせたもの）分布の解析・予測を示した、一辺1kmのメッシュ予報を発表。活動度1から2までと"なし"の3段階で、活動度1は的中率1-5%・捕捉率60-70%と空振りが多いものの見逃しは少なく、突風の影響を受ける活動を行う際は十分留意すべきとされる段階、活動度2は的中率5-10%・捕捉率20-30%と空振りは少ないものの見逃しが多く、全ての人が急な突風の発生に注意しつつ発達した積乱雲接近の兆候があれば安全確保をする段階である。なお、活動度2が竜巻注意情報の発表基準。数値予報の「突風関連指数」のデータと気象（雨量）レーダーのデータから算出される「突風危険指数」に、さらに気象（風速）ドップラー・レーダーのメソサイクロン検出データを加えて解析したもの。
気象衛星 - 10分ごとに日本域と全球、または2.5分ごとに日本域の、それぞれ1日前と3時間前からの観測画像を発表。センサの帯域により分類され、地表付近を除く雲を捉える赤外画像、雲と地表の様子を捉える可視画像、水蒸気と雲を捉える水蒸気画像の3種がある。気象衛星ひまわり8号（バックアップとして9号）の観測による。
アメダス 地図形式 - 随時、前日から当日最新時までのアメダスの降水量、風向・風速、気温、日照時間、積雪深の観測データ（要素は観測所により異なる）を、画面表示に適するよう区切った地方ごとに地図形式で発表。
黄砂情報 - 随時、7日前から当日の日本周辺の観測地点での黄砂の観測状況を「実況図」で発表。また毎日1回定時に、4日後までの6時間ごとの日本周辺の黄砂の濃度分布の予測を示した、一辺約110kmのメッシュ予報を「予測図」で発表。予報では、水平視程の低下や洗濯物の汚れなどの目安となる地表付近（地表から約1kmまで）の分布と、空の色の混濁状態の目安となる大気全体（地表から約23kmまで）の分布が示される。観測は各観測地点からの通報（日本では目視）、予報は数値予報データに基づく。
紫外線情報 - それぞれ1日一回定時に、前日と当日の紫外線の観測状況、当日と翌日の紫外線の予測を、一辺約20kmのメッシュ予報で発表。なお予測には、雲を考慮した「予測図」と雲が無い場合の「晴天時予測図」がある。また、1時間ごとに国内3地点の紫外線観測値を発表。紫外線強度は紫外線指数（UVインデックス）で表され、8以上の「非常に強い」「極端に強い」では日中の外出をできるだけ控えて長袖シャツ・日焼け止め・帽子を必ず利用することが推奨される。観測はアメダスの日照時間のデータなどからの解析、予測は数値予報データに基づくもので、20kmメッシュで平均化された標高・積雪・エアロゾル・天気が紫外線量を左右する因子である。
海洋 > 警報

海上警報 - 気象現象によって災害が起こる恐れがある場合、具体的には数値基準にすでに達したか24時間以内に達すると予想される時に発表される。日本近海を30〜40に区切った海域単位。台風、暴風、強風、風、うねり、着氷、濃霧の各警報。防災気象情報のページでは示されないが、このほかに火山現象（噴火など）や津波の警報がある。
海洋 > 海上予報など

海上予報 - 1日2回定時に、沿岸の気象の観測値と海域の天気・視程・波の予報を発表。海域単位。
海洋 > その他

潮位観測情報 - 5分または10分ごとに、過去3日間の実測潮位・天文潮位・平年偏差を発表。気象庁及び海上保安庁、国土交通省港湾局、国土地理院、自治体などの観測所のデータ。
波浪観測情報 - 随時、沿岸観測点と海上ブイの波高・周期・気圧・水温を発表。気象庁の観測データ。
防災気象情報のページでは示されないが、このほかに沿岸や外洋の波浪の実況図・予想図、日本近海の海面水温・表層水温・海流分布、潮汐観測資料、全般海氷情報、海氷予想図、海面水温・海流1か月予報などを発表している。
航空

飛行場警報や飛行場予報などがあるが、防災気象情報のページでは示されない。
地震・津波 > 警報・注意報

津波注意報 - 津波による災害が起こる恐れがある場合に発表。具体的基準は津波の波高が0.2m以上1m以下と予想されるとき。地震の発生後概ね3分以内を目標として発表される。日本の海岸を60～70に区切った「津波予報区」単位。海の中にいる人はただちに海から上がって、海岸から離れるべきとされる。
津波警報 - 津波による重大な災害が起こる恐れがある場合に発表。具体的基準は津波の波高が1m超過と予想されるとき。なお、3m超過と予想されるときは「大津波警報」と呼ぶ。地震の発生後概ね3分以内を目標として発表される。「津波予報区」単位。沿岸部や川沿いにいる人はただちに高台や避難ビルなどの安全な場所へ避難するべきとされる。
なお、緊急地震速報はホームページ上で発表という形式はとらず、過去の発表状況のみが発表される。
地震・津波 > 警報・注意報に準じるもの

津波情報 - 津波注意報や津波警報を発表した場合の補足や続報として、各「津波予報区」の津波到達予想時刻や予想される津波の高さ、各地点の満潮時刻や津波到達予想時刻、沿岸の各地点の津波観測値、沖合の津波観測値とそれから予想される沿岸の「津波予報区」ごとの津波の高さ・到達時刻を発表。
津波予報 - 地震発生後、津波による災害が起こるおそれがない場合にその旨を発表。
地震・津波 > その他

地震情報 - 地震発生後、地震の震源や規模、国内188区分の地域ごとあるいは市町村ごとの震度などを、「震度速報」「震源に関する情報」「震源・震度に関する情報」「各地の震度に関する情報」として発表。また、国外で大きな地震が発生した時に「遠地地震に関する情報」、大きな地震の震源と規模を詳しく解析して確定した後に「顕著な地震の震源要素更新のお知らせ」、地震が多発した時に「地震回数に関する情報」、震度5弱以上を観測した時に「推計震度分布図」を、それぞれ発表。
東海地震に関連する情報 - プレスリップ観測に基づいて行われる東海地震予知の発表。東海地震に関連する調査情報（カラーレベル青）、東海地震注意情報（同黄）、東海地震予知情報（同赤）の3段階。注意情報では防災実働部隊の待機が行われる。予知情報では連動して警戒宣言が発表され避難措置や交通規制などが行われる。
火山 > 警報

噴火警報 - 火山噴火により生命に危険を及ぼすような災害が起こる恐れがある場合に発表。居住地域にまで影響を及ぼさない「噴火警報（火口周辺）」と、居住地域に影響を及ぼす「噴火警報（居住地域）」の2種類、海底火山の場合は周辺海域に影響を及ぼす「噴火警報（周辺海域）」の1種類がある。噴火警戒レベル対象火山ではこれと連動している。
火山 > 警報に準じるもの

噴火予報 - 噴火警報を解除する場合、火山活動が静穏な状態が続くことを周知する場合などに発表。
噴火警戒レベル - 火山活動の状況を1から5の5段階で常時発表。噴火時の火山周辺地域の地域防災計画が定まっている火山が対象。噴火警報と連動している。
火山の状況に関する解説情報 - 火山活動が活発であり火山の状況を周知する必要がある場合などに発表。
降灰予報 - 災害をもたらす恐れのある火山灰降下（降灰）の状況を予測するもの。
火山ガス予報 - 災害をもたらす恐れのある火山ガス放出の状況を予測するもの。
利用と問題点

災害の種類、あるいは同じ種類でもその時々によって、気象庁が発表する防災気象情報の種類やタイミングは異なる。例えば、同じ大雨でも台風と集中豪雨ではその規模・持続時間・予測精度が異なるため、情報発表のタイミングも同じではない。発表が早すぎると、予報が不正確だったり、受け取る側の危機意識が長持ちしない事態が起こりうる一方、発表が遅すぎると、予報は正確で危機意識は高いが、防災行動が間に合わない事態が起こりうる。例えば大雨注意報・警報の発表のタイミングは、まず避難が必要な雨量の値を決めた上で、避難準備に必要な時間、防災機関の準備に必要な時間、伝達に必要な時間の猶予を見込みつつ、予報雨量などの精度が確保できる時間として、注意報・警報基準に達する2～6時間前に発表される（2012年時点）。このことから気象庁は、災害から身を守る上で、防災気象情報を適切なタイミングで利用するよう推奨している。
一方で情報の問題点もある。気象庁の「防災気象情報の改善に関する検討会」の中間報告では、警報のように最大レベルの情報が頻繁に出されると危機意識が低下してしまうという問題が指摘されているほか、台風や集中豪雨などでは土砂災害や洪水など様々な災害が同時発生する切迫した状況で大量の情報が入ってくることにより混乱したり情報伝達自体が困難になる可能性も指摘されている。また注意報・警報が市町村単位になったことでテレビやラジオで情報の切り替えを細かく伝達することが困難になり、マスメディアでのより効果的な伝達手段が検討されている。こうした中で、2013年の気象業務法改正と関連する政令等により「特別警報」の創設が決まり、同年8月から実施された。
2013年9月の同検討会では、大雨や暴風などレベル5（災害が発生した段階）を区分できない現象を除き、原則として特別警報・警報・注意報といった各情報を1から5までの5段階の危険度レベルに統一することが提言され、2016年をめどに実施される予定であることが報道された。その後、2019年5月に大雨・洪水・高潮警戒レベルの提供が開始されている。
提供情報の改廃と追加

1996年3月 - 季節予報を開始。
2005年
前年の新潟・福島豪雨や福井豪雨、台風10個上陸などの風水害多発を受けて、国土交通省内の政策レビューで防災気象情報や警報等の改善が答申される。
土砂災害警戒情報の発表を、準備が整った鹿児島県で開始。
市町村などの防災機関向け専用の防災気象情報として「防災情報提供システム」の運用を開始。
2007年
3月23日 - 「防災情報提供システム」を市町村向けに拡充。
4月18日 - 台風情報の表示に関し、暴風警戒域を通過する範囲を示す形に、また予報円は予報時間に応じて細かく示す形に変更。
4月19日 - 洪水予報を5段階の警戒レベル方式に変更。
7月2日 - 津波予報の更新の迅速化。
12月1日 - 火山活動に対する防災情報として、噴火警報、噴火予報、噴火警戒レベルを導入。
2008年
土砂災害警戒情報が全都道府県をカバー。
3月26日
竜巻やダウンバーストなどの突風に対する防災情報として「竜巻注意情報」の発表を開始。
小笠原諸島に関して、警報、注意報、地域時系列予報、週間天気予報の発表を開始。
5月28日 - 大雨警報（土砂災害）の基準を雨量から土壌雨量指数に変更、洪水警報の基準に雨量に加えて流域雨量指数を追加。
2009年 - 気象レーダーによる観測を5分間隔に拡充。
2010年5月27日
竜巻発生確度ナウキャストと雷ナウキャストの発表を開始。
警報及び注意報の発表単位を、原則として市町村（一部では市町村内を分割して設定された区域）、東京23区は各特別区に細分化。
2012年6月21日 - 気象情報において、重大な災害が差し迫っている場合に「見出しのみの短文」形式での発表を開始。
2013年8月30日 - 重大な災害の危険性が著しく高まっている場合に発表される「特別警報」が開始。
2017年
5月17日 - 気象警報や気象情報などに付記して、今後の警報級の可能性に言及し、それを色分けした時系列表で示す改善策を開始。
7月4日 - 大雨警報（浸水害）の基準を雨量から表面雨量指数に変更。また大雨警報（浸水害）と洪水警報について、1kmメッシュの危険度分布の提供を開始。
2018年
6月20日 - 降水短時間予報を6時間後までから15時間後までに拡充。
10月17日 - 気象庁ホームページにスマートフォン向けのページを新設、雨量や危険度の分布を見やすく、位置情報と連動した表示が可能となる。
2019年5月29日 - 大雨警報、土砂災害警戒情報、指定河川洪水予報および高潮警報において、相当する警戒レベルの記載を開始。
2021年6月17日 - 線状の降水帯により非常に激しい雨が同じ場所で降り続いている状況（警戒レベル4相当以上）で発表される情報として、「顕著な大雨に関する情報」の発表を開始。
日本以外の事例

日本以外の気象当局でも警報類に階級を設けているが、概念が共通しているわけではない。
アメリカ合衆国 - 国内で統一され、"Warning"（警報）、"Watch"、"Advisory"（注意報）の3段階を原則としている。Severe_weather_terminology_(United_States)（英語版）も参照。
「警報」「注意報」のような区分ではなく、警戒レベルを用いている地域もある。
中華人民共和国 - 4段階の警戒レベルにより区分した「预警信号」がある。地方により異なる。突発気象災害警報信号（中国語版）も参照。
ピーター・ワースレイ

ピーター・モーリス・ワースレイ（Peter Maurice Worsley、1924年5月6日 - 2013年3月15日）は、イギリスの高名な社会学者、社会人類学者。人類学と社会学の両分野において重要な人物であり、「third world」（第三世界）という言葉を英語に導入したことでも知られた。理論的業績や民族誌的業績を残したが、他方では、ニューレフトを生み出した草創期の重要人物のひとりであった。
生い立ちと学歴

バーケンヘッドに生まれたワースレイは、ケンブリッジ大学エマニュエル・カレッジで英語学を学んだが、学生生活は第二次世界大戦によって中断されることになった。イギリス陸軍に士官として入ったワースレイは、アフリカやインドで兵役に就いた。この時期に、ワースレイは、人類学へ関心を寄せるようになった。戦後は、タンガニーカ（後のタンザニアの一部）で義務教育関係の仕事に従事した後、マンチェスター大学でマックス・グルックマン (Max Gluckman) に師事した。後には、キャンベラのオーストラリア国立大学でPhDを取得した。
職歴

ワースレイは、ハル大学で社会学を講じた後、1964年にマンチェスター大学最初の社会学教授となった。
受賞

『The kinship system of the Tallensi: a revaluation』 (JRAI 1956, pp.37–75) に対して、イギリス王立人類学会 (Royal Anthropological Institute of Great Britain and Ireland) から、1955年のカール・ベケスト賞 (the Curl Bequest Prize) を授与された。
おもな業績

Worsley, Peter (1957), The Trumpet Shall Sound: A study of "cargo cults in Melanesia , London: MacGibbon & Kee. Subsequent editions by MacGibbon & Kee, 1968; and Schocken Books, 1968, 1986, & 1987 .
日本語訳：（吉田正紀 訳）千年王国と未開社会：メラネシアのカーゴ・カルト運動、紀伊国屋書店、1981年
Worsley, Peter (1977. First published 1964), The Third World, Nature of Human Society Series (3rd impression, 2nd American ed.), Chicago: University of Chicago Press; London: George Weidenfeld & Nicholson, ISBN 0-226-90751-1, https://books.google.co.jp/books?id=8K77IGLLJAgC&printsec=frontcover&dq=%22the+third+world%22+worsley&hl=en&ei=AYWpTOKWGoOsvgO4-pD3DA&sa=X&oi=book_result&ct=result&redir_esc=y#v=onepage&q&f=false 2010年10月4日閲覧。  – introduced that term into the English language .
Worsley, Peter (1970), Modern Sociology: Introductory Readings, Harmondsworth, UK: Penguin, ISBN 0-14-080221-5 .
Worsley, Peter; Bechhofer, Frank; Brown, Richard et al., eds. (1970), Introducing Sociology, Harmondsworth, UK: Penguin  Subsequent editions 1973, 1977, 1979 – sold over half a million copies .
Worsley, Peter, ed. (1972), Problems of Modern Society: A Sociological Perspective, Harmondsworth, UK: Penguin Books, ISBN 0-14-080291-6  Also published 1978 .
Worsley, Peter (1975), Inside China, London: A. Lane, ISBN 0-7139-0796-7 .
Worsley, Peter (1984), The Three Worlds: Culture and World Development, Chicago: University of Chicago Press, ISBN 0-226-90754-6  Subsequent publications by Weidenfeld & Nicholson (London), 1984 & 1988. ISBN 0-297-78346-7 .
Worsley, Peter (1997), Knowledges: Culture, Counterculture, Subculture, New York: The New Press & W.W. Norton, ISBN 1-56584-383-5  Subsequent publications 1998 & 1999. Alternative ISBN 1-56584-555-2 .
Worsley, Peter (1982), Marx and Marxism, Key Sociologists series, Chichester, UK: Ellis Horwood; London & New York: Tavistock Publications, ISBN 0-85312-348-9, https://books.google.co.jp/books?id=wakOAAAAQAAJ&dq=Marx+Marxism++worsley&printsec=frontcover&source=bn&hl=en&ei=qD6qTKS-IYLRccSmlOUN&sa=X&oi=book_result&ct=result&redir_esc=y#v=onepage&q&f=false 2010年10月4日閲覧。    Subsequent publications Routledge 1989, 1990 ISBN 0-415-04321-2; 2002 ISBN 0-415-28537-2.
えびの市立上江小中学校

| えびの市立上江小中学校 |
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 ja北緯32度01分57.1秒 東経130度50分52.6秒﻿ / ﻿北緯32.032528度 東経130.847944度﻿ / 32.032528; 130.847944座標: 北緯32度01分57.1秒 東経130度50分52.6秒﻿ / ﻿北緯32.032528度 東経130.847944度﻿ / 32.032528; 130.847944
国公私立の別:  公立学校
設置者:  えびの市
併合学校:  えびの市立上江小学校 えびの市立上江中学校
校訓:  【基本理念】 「感謝・挑戦・継続」
設立年月日:  【小学校】 1874年（明治7年） 【中学校】 1947年（昭和22年）4月1日 【小中一貫校】 2013年（平成25年）4月1日 【施設一体】 2017年（平成29年）4月1日
学期:  2学期制
学校コード:  C145220944290 (中学校) B145220914546 (小学校)
所在地:  〒899-4303
 宮崎県えびの市大字上江1580番地
外部リンク:  公式サイト
 ウィキポータル 教育  ウィキプロジェクト 学校
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えびの市立上江小中学校（えびのしりつ うわえしょうちゅうがっこう）は、宮崎県えびの市大字上江にある公立の小中一貫校。
概要

小学校 - 作詞は黒木淳吉、作曲は海老原直による。歌詞は3番まであり、各番の歌詞中に校名の「上江小」が登場する。
中学校 - 1960年（昭和35年）制定。作詞は斉藤恙子、作曲は西田英雄による。歌詞は3番まであり、各番の歌詞中に校名の「上江中」が登場する。
沿革

1874年（明治7年）- 上江村二重に茅葺屋を建設の上、「上江小学校」と称する。
1877年（明治10年）- 末永小学校を統合。
1882年（明治15年）- 上江馬場に校舎を移転。
1887年（明治20年）- 小学校令施行により、簡易科（3年制）を設置の上、「簡易上江小学校」に改称。
1889年（明治22年）5月1日 - 町村制施行により、西諸県郡10村（原田・大河平・杉水流・前田・坂元・大明司・末永・上江・今西・池島）が合併の上、「飯野村」が発足。
1890年（明治23年）- 尋常科（3年制）を設置の上、「尋常上江小学校」に改称。
1892年（明治25年）4月1日 - 「上江尋常小学校」に改称。
1898年（明治31年）
3月2日 - 字益田（現在地）に校舎が完成。3月2日を創立記念日と制定。
4月 - 字白鳥に分教場を設置。
時期不詳（明治期）- 高等科を併置の上、「上江尋常高等小学校」に改称。
1908年（明治41年）4月 - 改正小学校令により、尋常科（義務教育年限）が4年制から6年制に改められる。
1910年（明治43年）9月 - 校舎一部を移転の上、3教室を増築。
1912年（大正元年）- 飯野村立上江農業補習学校が併置される。
1924年（大正13年）3月 - 南西端に2教室等を増築。
1926年（大正15年）- 青年訓練所が併置される。
1927年（昭和2年）4月 - 南西端に2教室を増築。
1924年（昭和4年）
1月 - 運動場を拡張。
3月 - 2教室を移転の上、講堂兼教室に改築。新校舎1棟が完成。
1935年（昭和10年）- 青年学校令施行により、「飯野村立上江青年学校」が併置される。
1940年（昭和15年）4月3日 - 飯野村が町制施行の上、「飯野町」となる。
1941年（昭和16年）4月1日 - 国民学校令施行により、「飯野町 上江国民学校」と改称。尋常科を初等科に改める。
1947年（昭和22年）4月1日 - 学制改革が行われる（六・三制の実施）
国民学校初等科が、新制小学校「飯野町立上江小学校」に改組・改称。
国民学校高等科が、青年学校普通科と統合の上、新制中学校「飯野町立上江中学校」に改組・改称。
1951年（昭和26年）12月 - 北校舎を改築。
1952年（昭和27年）9月 - 中校舎・南校舎を改築。
1956年（昭和31年）7月 - 講堂兼用の校舎4教室を改装。
1959年（昭和34年）3月 - 第1棟、第3棟西側に3教室を増築。創立85周年を記念し、校旗・副校旗・校章を制定。
1960年（昭和35年）3月 - 給食を開始。
1964年（昭和39年）
4月 - 飯野町学校給食センターによる給食を開始。
8月 - 運動場側正門を設置。
1966年（昭和41年）11月3日 - 3町（飯野・加久藤・真幸）が合併の上、「えびの町」が発足。これにより、「えびの町立上江小学校」に改称。
1970年（昭和45年）12月1日 - 市制施行により、「えびの市立上江小学校」と改称。
1972年（昭和47年）8月 - プールが完成。
1974年（昭和49年）3月 - 創立100周年記念事業として、体育館が完成。
1977年（昭和52年）2月 - 校舎改築により、北側校舎が完成。
1978年（昭和53年）3月 - 管理棟、特別教室棟が完成。
1983年（昭和58年）3月 - 学級増のため、木造校舎を改築。
1990年（平成2年）4月 - 運動場を拡張整備。
1993年（平成5年）10月 - 創立120周年を記念して、校旗を新調。
2004年（平成16年）2月 - 新体育館が完成。
2006年（平成18年）9月 - 第1回上江小中学校合同運動会を実施。
2009年（平成21年）4月 - 上江中学校と 連携型一貫教育を開始。
2010年（平成22年）11月 - 第1回小中合同文化祭（白鳩祭）を開催。
1947年（昭和22年）
4月1日 - 学制改革（六・三制の実施）により、新制中学校「飯野町立上江中学校」が創立。
9月 - PTAを結成。
1952年（昭和27年）6月 - 校旗を制定。
1960年（昭和35年）4月 - 校歌を制定。
1963年（昭和38年）12月 - 校門を設置。
1966年（昭和41年）11月3日 - 3町（飯野・加久藤・真幸）が合併の上、「えびの町」が発足。これにより、「えびの町立上江中学校」に改称。
1970年（昭和45年）12月1日 - 市制施行により、「えびの市立上江中学校」と改称。
1975年（昭和50年）2月 - 鉄筋コンクリート造3階建ての新校舎が完成。
1991年（平成3年）6月 - 学習田を開設。
2005年（平成17年）7月 - 日韓交流事業の一貫として、大韓民国大邱市西南中学校が親善訪問。
2006年（平成18年）9月 - 第1回上江小中学校合同運動会を実施。
2009年（平成21年）4月 - 上江小学校と 連携型一貫教育を開始。
2011年（平成23年）6月 - 新燃岳噴火により、ヘルメット着用登下校を開始。
2017年（平成29年）3月 - 小学校校地に完成した新校舎へ移転を完了。
2013年（平成25年）
4月1日 - 上記2校を統合の上、「えびの市立上江小中学校」（現校名）が創立。この当時はまだ別校舎であった。小学校を「小学部」、中学校を「中学部」とする。
4月10日 - 新校舎落成式および第1回小中合同入学式を挙行。
12月 - PTA小中合同臨時総会を開催。
2015年（平成27年）
1月 - 運動場の拡張工事と校舎北側駐車場設置工事に着手。
9月 - 学校前道路の拡張工事に着手。
12月 - 小中兼用プールの改修工事に着手。
2016年（平成28年）
7月 - 小中兼用運動場の改修工事に着手。
11月 - 新通学路を設置。
12月 - 新管理棟へ移転を完了。
2017年（平成29年）
3月 - 中学部が旧校地（宮崎県えびの市大字上江1735番地）から小学校校地に完成した新校舎に移転。
4月1日 - 施設一体型小中一貫教育を開始。
2018年（平成30年）12月 - 小中合同ロードレース大会を開催。
2019年（平成31年）1月 - ノーチャイムを本格実施。
生徒会（中学校）

生徒会長、副会長、書記の3名が生徒会選挙により選抜される。そのほか、各委員会の委員長、副委員長とともに運営をしている。
部活動（中学校）

軟式野球部 - 2007年（平成19年）の夏の中体連で九州大会に出場している（当日の主将が選手宣誓を勤めた）。試合は大分・明豊中学に0-2で敗れた。
男子新体操部 - 全国大会常連（しかし九州で5チームしかない上に出場枠が3チームと他に比べると容易に出場できる）。
ソフトテニス部
女子バレーボール部
交通

JR吉都線 「えびの上江駅」下車 南へ1km
宮崎県道53号京町小林線
周辺

えびの上江簡易郵便局
上江地区コミュニティセンター（旧・上江中学校校地）
えびの市 上江地区体育館
アザー・ウィンザー (第4代プリマス伯爵)

第4代プリマス伯爵アザー・ルイス・ウィンザー（英語: Other Lewis Windsor, 4th Earl of Plymouth、1731年5月12日 – 1771年4月21日）は、イギリスの貴族。
生涯

第3代プリマス伯爵アザー・ウィンザーとエリザベス・ルイス（Elizabeth Lewis、トマス・ルイスの娘）の息子として、1731年5月12日に生まれた。
1732年11月23日に父が死去すると、プリマス伯爵の爵位を継承した。
1753年6月4日にフリントシャー首席治安判事（英語版）に任命された後、1761年7月3日に再任、1771年に死去するまで務めた。1754年にグラモーガン統監（英語版）に任命された。
1771年4月21日に死去、長男アザーが爵位を継承した。
家族

1750年8月11日、キャサリン・アーチャー（Katherine Archer、1790年8月12日没、初代アーチャー男爵トマス・アーチャーの娘）と結婚、4男4女をもうけた。
アザー（1751年 – 1799年） - 第5代プリマス伯爵
トマス（1752年5月19日 – 1832年） - 1793年に結婚、子供なし
キャサリン・シドニー（Katherine Sydney、1755年 – 1823年1月5日） - 1785年7月26日、第7代準男爵ジェームズ・タイルニー＝ロング（英語版）と結婚、子供あり
アン（1762年 – 1793年8月9日） - 1787年6月7日、第6代準男爵トマス・ブロットンと結婚
サラ（1763年 – 1825年12月22日） - 1786年8月4日、第2代準男爵ウィリアム・チャンピオン・ド・クレピニーと結婚、子供あり
アンドリューズ（1764年 – 1837年） - 第7代プリマス伯爵
ヘンリー（1768年 – 1843年） - 第8代プリマス伯爵
フィリップ・スタリコフ

フィリップ・ニカノロヴィッチ・スタリコフ（ロシア語: Филипп Никанорович Стариков, 1896年11月2日 - 1980年10月2日）は、ソ連の軍人。中将
経歴

ノヴォ・トルマツカヤ村（現キーロフ州ウルジュムスキー地区）出身。1915年、兵卒としてロシア帝国軍に勤務。
1918年から赤軍。ロシア内戦時、小隊長として、東部、南部、トルケスタン戦線で白軍・バスマチと戦う。1920年、サマラ歩兵指揮要員課程を修了。1924年から共産党員。1925年、大隊長。1928年、「射撃」課程を修了。1930年、パミール支隊長。1931年、師団参謀部第1班長。1932年、狙撃連隊長、1937年9月、狙撃師団長、1938年10月、第19狙撃軍団長。ソ・フィン戦争に参加。1940年7月、赤軍歩兵監察局勤務。
独ソ戦勃発時、ルガ作戦集団東部戦区長、後に第23軍副司令官を務める。1941年12月、シニャヴィンスク作戦軍集団司令官、後に第8軍副司令官、ヴォルホフ作戦集団司令官。1942年4月から終戦まで第8軍司令官を務め、レニングラードの防衛・封鎖解除、ムギンスク、ノヴゴロド・ルガ、ナルヴァ、タリン、モーンズンド上陸作戦に参加した。
1945年～1949年、モスクワ軍管区副司令官、ソ連国防省監察総監狙撃兵総監補、参謀本部軍事アカデミー先任講師を歴任。1949年、参謀本部軍事アカデミー附属高等学術課程を修了。1949年～1951年と1953年～1954年、全ソ陸海空軍後援会副議長。1951年～1953年、ソ連閣僚会議で働く。1954年7月、モスクワ対外貿易大学講座長。1955年、予備役編入。
パーソナル

レーニン勲章、赤旗勲章3個、一等スヴォーロフ勲章、一等クトゥーゾフ勲章、赤星勲章を受章。
天誅 (ゲーム)

『天誅』（てんちゅう）は、コンピュータゲームのシリーズ。ステルスゲームの一種。一貫して、敵から身を隠し一撃で葬り去るという忍者の任務を主眼としたゲームシステムを持つ。
ゲーム音楽は朝倉紀行が担当しており、打ち込みサウンドが主流であった当時のゲーム音楽においてギターやバイオリン、民族弦楽器等、生楽器を多用している。
概要

プレイヤーは主に郷田松之信が治める郷田荘やその周辺地域で、忍者である力丸や彩女を操作して任務を実行する。またシリーズによっては他の忍者や、藤岡鉄舟など忍者以外のキャラクターが使えるものもある。シリーズによって多少の相違はあるが、敵に気付かれていない状態で攻撃をすると「忍殺」となり、相手を一撃で倒すことができる（見つかっても直ちに攻撃すれば一撃で倒せる）のが本ゲームの特徴である。主人公の最大HPは100と設定されているため、体力が0になるとプレイヤーは死亡し、任務失敗となる（ただし、奈落の底に落ちても即任務失敗になる）。時代設定は戦国時代(忍者が闇で暗躍していた時代)。ただし実在の歴史人物は登場せず、江戸時代に開業した越後屋が登場するなど、必ずしも史実の戦国時代と一致するわけではない。武家屋敷、南蛮船、城下町などのある時代劇のような世界となる。
シリーズ一覧 > 立体忍者活劇 天誅

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ジャンル:  忍者アクション
対応機種:  PlayStation
開発元:  アクワイア
発売元:  ソニー・ミュージックエンタテインメント アクティビジョン
プロデューサー:  山本正美（ソニー・ミュージックエンタテインメント）
ディレクター:  遠藤琢磨
シナリオ:  渡辺一弘（ソニー・ミュージックエンタテインメント）
プログラマー:  久松大輔 土田智裕 小幡展弘 岩間崇
音楽:  朝倉紀行（メガアルファ）
美術:  沙村広明
人数:  1人
メディア:  CD-ROM
発売日:  1998年2月26日 1998年8月31日 1999年2月25日（忍凱旋） 1999年11月11日（忍百選）
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シリーズ第一作。初期設定では、当時力丸25歳、彩女21歳。必殺は立位置で力丸、彩女ともに3種に変化する。これ以前にも体験版が存在する。なお、ここで言う『天誅』はシリーズ全体を意味する語句でもある為、曖昧さ回避を踏まえ本作を『天誅 壱』と呼称する。
発売から一年後には、『天誅 壱』をより遊びやすくし、海外版で追加されたステージ二つ、オープニングムービー、言語選択機能に加え、新たに任務作成モード（虎の巻）の追加やエンディングのアニメ画などの変更点も大幅にリニューアルされた『立体忍者活劇 天誅 忍凱旋』が発売された。その後も、『忍凱旋』の虎の巻モードで任務を一般から募集し、その中から厳選された100+α（裏任務）のステージを選出した『立体忍者活劇 天誅 忍百選』も発売された。なお、忍百選は海外では未発売。
『立体忍者活劇 天誅』のタイトル画面では『天誅』が早く表示され、『立体忍者活劇 天誅 忍凱旋』、『立体忍者活劇 天誅 忍百選』のタイトル画面では『臨・兵・闘・者・皆・陣・烈・在・前』の回転表示が少しずつ遅くなり、『天誅』がゆっくり表示されてから『忍凱旋』、『忍百選』の辺りで苦無を突き刺す。タイトル画面の風景は『壱』がオレンジ、『忍凱旋』が青、『忍百選』が緑になっている。