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浜野保樹

| 人物情報 |
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生誕:  1951年4月11日 兵庫県高砂市
死没:   (2014-01-03) 2014年1月3日（62歳没）
国籍:   日本
出身校:  国際基督教大学
学問
研究分野:  メディア学、映画研究
研究機関:  東京大学、東京工科大学
主な受賞歴:  瑞宝小綬章
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浜野 保樹（はまの やすき、1951年4月11日 - 2014年1月3日）は、日本のメディア学者。位階は従四位。
東京大学名誉教授。東京工科大学教授。専門はコミュニケーション論、メディア論など。兵庫県出身。
経歴

兵庫県高砂市生まれ。1975年国際基督教大学卒。1977年に渡米して、ハーバード大学教育大学院教育工学センター客員研究員、バンクストリート大学子どもテクノロジーセンター客員研究員。
1980年、国際基督教大学・大学院博士後期課程単位取得退学、助手。1982年新潟大学助手、1983年メディア教育開発センター（旧・放送教育開発センター）助教授、1999年東大情報学研究科助教授、2003年「コンテント制作のロジスティックスに関する研究」で東京大学工学博士、2004年東京大学大学院新領域創成科学研究科教授、2012年東京大学名誉教授、東京工科大学メディア学部教授。
黒澤明の『どですかでん』の助監督を務めたといい、映像論、アニメ評論などの著訳書も多く、スタンリー・キューブリックに関するものが著名だが、1993年には岩波新書で刊行した『小津安二郎』が、高橋治や佐藤忠男の関連著作と、よく類似していると指摘され短期間で絶版となった。なお当人は、同じ資料を使っただけと弁明した。黒澤明文化振興財団理事をつとめた。
「歌舞伎を救った男」とされるフォービアン・バワーズについて、GHQの公開文書に基づき疑念を投げかけた米国学者の説に依拠しつつ、その虚偽を明らかにした（『偽りの民主主義』）
2014年1月3日午後0時10分、脳梗塞のため東京都新宿区の病院で死去。62歳没。歿日付で従四位。瑞宝小綬章受章。
著書

『ハイパーメディア・ギャラクシー コンピューターの次にくるもの』福武書店 1988
『コンピューターの終焉 ハイパーメディア・ギャラクシー2』福武書店 1989
『キューブリック・ミステリー 『2001年宇宙の旅』論』福武ブックス 1990
『ハイパーメディアと教育革命 「学ぶもののメディア」としてのコンピュータの出現』アスキー 1990
『メディアの世紀 アメリカ神話の創造者たち』岩波書店 1991
『イデオロギーとしてのメディア ハイパーメディア・ギャラクシー3』福武書店 1992
『小津安二郎』岩波新書 1993
『マルチメディアマインド デジタル革命がもたらすもの』ビー・エヌ・エヌ 1994
『大衆との決別 マルチメディアマインド2』ビー・エヌ・エヌ 1995
『デジタル革命の衝撃』ペンローグ 1996
『極端に短いインターネットの歴史』晶文社 1997
『表現のビジネス コンテント制作論』東京大学出版会 2003
『模倣される日本 映画、アニメから料理、ファッションまで』祥伝社新書 2005
『偽りの民主主義 GHQ・映画・歌舞伎の戦後秘史』角川書店 2008
『極端に短いインターネットの歴史』（電子書籍）ボイジャー 2010
『解説「虎 虎 虎』-根本的には悲劇であることが土台だ』（電子書籍）ボイジャー 2011
編著

原典メディア環境 月尾嘉男、武邑光裕共編 東京大学出版会 2001
アニメーション監督原恵一 原恵一共編 晶文社 2005
大系黒澤明（全4巻）編著 講談社、2009～2010
翻訳

アラン・ケイ 『マルチメディア 21世紀のテクノロジー』 岩波書店 1993
アルバート・ゴア 『GII世界情報基盤』 ビー・エヌ・エヌ 1995
クリストファー・バーナット 『サイバービジネス』 NTT出版 1997
ピアース・ビゾニー 『未来映画術「2001年宇宙の旅」』 門馬淳子共訳 晶文社 1997
ティッパー・ゴア 『副大統領夫人の写真日記』 朝日新聞社 1998
ジョエル・ブリンクリー 『デジタルテレビ日米戦争 国家と業界のエゴが「世界標準」を生む構図』 服部桂共訳 アスキー 2001
ヴィンセント・ロブロット 『映画監督 スタンリー・キューブリック』 櫻井英里子共訳 晶文社 2004
クリスティアーヌ・キューブリック編著 『スタンリー・キューブリック 写真で見るその人生』 愛育社 2004
毛利駿也

毛利 駿也（もうり しゅんや、1995年4月10日 - ）は、富山県中新川郡上市町出身のプロサッカー選手。Jリーグ・ツエーゲン金沢所属。ポジションはディフェンダー。
来歴

出身は富山県だが出生から５歳まで石川県白山市で育った。2018年、順天堂大学からツエーゲン金沢に入団。3月17日、第4節の大宮アルディージャ戦でプロ入り初先発を果たした。4月1日、第7節の横浜FC戦ではプロ入り初得点を決めた。
2019年7月8日、湘南ベルマーレに完全移籍で加入が発表された。しかし湘南では１９年９月に右ひざの内側じん帯を損傷。３月に復帰もコロナ禍の影響でチーム活動が休止。７月にリーグ再開したが、左太もも四頭筋の肉離れを負い、それも９月に再発。復帰後、21年25日の清水戦（１△１）では後半３２分に交代出場し、後半４３分に絶妙な左クロスでＦＷウェリントンの同点ゴールをアシストした。
2021年12月20日、ツエーゲン金沢に完全移籍で復帰することが発表された。
2022年9月。『NPO法人ツナグーFootballer』を設立。ひとり親家庭に対する物資の支援を行っている。メンバーは田口潤人（FC琉球）杉本大地（ベガルタ仙台）毛利駿也（ツエーゲン金沢）武沢一翔（FC琉球）の4人。
所属クラブ

SQUARE富山
山梨学院高等学校
順天堂大学
2018年 - 2019年7月  ツエーゲン金沢
2019年7月 - 2021年  湘南ベルマーレ
2022年 -  ツエーゲン金沢
個人成績

| 国内大会個人成績> 年度.年度.日本 | 国内大会個人成績> クラブ.クラブ.日本 | 国内大会個人成績> 背番号.背番号.日本 | 国内大会個人成績> リーグ.リーグ.日本 | 国内大会個人成績> リーグ戦.出場.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ戦.得点.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ杯.出場.リーグ杯 | 国内大会個人成績> リーグ杯.得点.リーグ杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.出場.天皇杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.得点.天皇杯 | 国内大会個人成績> 期間通算.出場.期間通算 | 国内大会個人成績> 期間通算.得点.期間通算 |
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| 2015 | 順大 | 14 | 他 | - | - | - | - | 2 | 0 | 2 | 0 |
| 2018 | 金沢 | 16 | J2 | 38 | 1 | - | - | 2 | 0 | 40 | 1 |
| 2019 | 金沢 | 16 | J2 | 17 | 0 | - | - | 0 | 0 | 17 | 0 |
| 2019 | 湘南 | 44 | J1 | 0 | 0 | - | - | - | - | 0 | 0 |
| 2020 | 湘南 | 44 | J1 | 0 | 0 | 0 | 0 | - | - | 0 | 0 |
| 2021 | 湘南 | 19 | J1 | 1 | 0 | 7 | 0 | 3 | 0 | 11 | 0 |
| 2022 | 金沢 | 16 | J2 | 29 | 2 | - | - | 2 | 0 | 31 | 2 |
| 2023 | 金沢 | 16 | J2 | 10 | 0 | - | - | 1 | 0 | 11 | 0 |
| 2024 | 金沢 | 16 | J3 | 18 | 0 | 1 | 0 | 1 | 0 | 20 | 0 |
| 2025 | 金沢 | 16 | J3 |  |  |  |  |  |  |  |  |
| 通算 | 日本 | 日本 | J1 | 1 | 0 | 7 | 0 | 3 | 0 | 11 | 0 |
| 通算 | 日本 | 日本 | J2 | 94 | 3 | - | - | 5 | 0 | 99 | 3 |
| 通算 | 日本 | 日本 | J3 | 18 | 0 | 1 | 0 | 1 | 0 | 20 | 0 |
| 通算 | 日本 | 日本 | 他 | - | - | - | - | 2 | 0 | 2 | 0 |
| 総通算 | 総通算 | 総通算 | 総通算 | 113 | 3 | 8 | 0 | 11 | 0 | 132 | 3 |
Jリーグ初出場 - 2018年2月25日 J2第1節 愛媛FC戦 (ニンジニアスタジアム)
Jリーグ初得点 - 2018年4月1日 J2第7節 横浜FC戦 (ニッパツ三ツ沢球技場)
代表・選抜歴

関東B・北信越選抜
デンソーカップサッカー（2017年）
反核運動

1979年10月14日、スリーマイル島原発事故により、西ドイツ（当時）首都ボンの王宮広場で12万人が集った核兵器反対抗議
2009年10月3日、フランス北東部コルマールで行われた反核デモ
2011年9月19日、福島第一原発事故に抗議し、明治神宮外苑で行われた反原発集会
反核運動（はんかくうんどう、英：anti-nuclear movement）とは、原子力即ち核エネルギーの使用に反対する社会運動である。反原子力運動（はんげんしりょくうんどう）や核廃絶運動（かくはいぜつうんどう）ともいう。
概要

狭義では核兵器すなわち原子力兵器への反対運動（反核兵器運動）だけが「反核運動」と呼ばれることもあるが、以下の課題も「反核運動」に含まれる。
放射能兵器全般（汚い爆弾、劣化ウラン弾など）への反対
原子力発電、列びに原子力発電や核燃料再利用が生む放射性廃棄物への反対（この運動を「反原発」という）
原子力発電のみならず核動力の事物全般（原子力商船、原子力空母、原子力ロボット、原子力潜水艦など）、列びに核動力の事物が生む放射性廃棄物への反対
核燃料（ウラン、プルトニウムなど）の使用や採掘や再利用への反対
放射線の広範囲な使用への反対（食品照射、工業、医療など）
特に反核兵器運動については、平和や人道や環境の立場から「核兵器を最終的には廃絶すべき」というもの、軍縮により軍備負担を軽減し偶発戦争を避けようとするもの（必ずしも廃絶までは求めない）、非核保有国が「核保有国が核兵器を使いにくい国際状況」を作ろうとするもの（相対的に通常戦力での優劣が復活する）、逆に核保有国が「核拡散防止」を強調するもの（現在の核兵器独占を固定化しようとする）、国家間の管理や報復戦争による抑止が必ずしも有効とならないテロリストへの核兵器流出を防止しようとするもの、などが複雑に関係している。
世界 > 核の軍事利用への反対運動

→「日本への原子爆弾投下#背景と経緯」も参照
核の軍事利用である核兵器の計画時から現在までの、核兵器の開発・保有・使用に関する、管理・制限・反対などの動きは、以下の経過をたどっている。
世界 > 核の軍事利用への反対運動 > 第二次世界大戦中

1945年6月、マンハッタン計画に参加していた科学者の一部より、フランクレポートが提出された。
世界 > 核の軍事利用への反対運動 > 冷戦期

1949年、ソビエト連邦が原子力爆弾の保有声明を出すと、1950年に、核兵器禁止を訴えるストックホルム・アピールが出される。
1955年、哲学者・科学者によるラッセル＝アインシュタイン宣言が提示され、1957年からパグウォッシュ会議が開催された。
1959年12月、アメリカ合衆国、ソビエト連邦、イギリス、フランス、日本などの12か国は、南極における軍事基地の建設と軍事演習の禁止、核実験や放射性廃棄物の遺棄の禁止、領有の主張の凍結、科学調査の自由と国際協力を規定する南極条約を締結した。2020年8月時点で加盟国は54か国である。
キューバ危機後、1963年8月 アメリカ合衆国、ソビエト連邦、イギリスは、大気圏内・水中・宇宙空間における核爆発実験を禁止する（地下での実験は禁止しない）部分的核実験禁止条約を締結した。
一方、部分的核実験停止条約に加盟しなかったフランスは、アルジェリア等で核実験を繰り返したが
、1964年、アフリカ統一機構首脳会合でアフリカ非核地帯化を内容とするカイロ宣言が採択された。
1967年2月、中南米の14か国は核兵器の研究・開発・実験・製造・購入・保有・配備・使用を禁止するラテンアメリカ核兵器禁止条約に署名し、1968年4月に中南米の21か国が署名し、条約は発効した。1994年1月にブラジル、アルゼンチン、チリが加盟、2002年にキューバが加盟し、中南米の全33か国が加盟した。
1968年7月 国連総会は核兵器保有国の増加を抑止するために、その時点で核兵器保有国である、アメリカ合衆国、ソビエト連邦、イギリス、フランス、中華人民共和国の5カ国以外の核兵器の保有を禁止し、核兵器保有国に対して「誠実に核軍縮交渉を行う義務」を規定する核拡散防止条約を採択した。しかしアメリカやソ連は条約で科せられた「誠実に核軍縮交渉を行う義務」を遵守するどころか、核開発競争に走り核爆弾の保有数を大幅に増やした。インドは不平等条約であるとして未加入、パキスタン、イスラエルは未加盟、また1993年には加盟していた朝鮮民主主義人民共和国が不平等条約であるとして脱退を宣言。
1972年5月 アメリカ合衆国とソビエト連邦は、核兵器の運搬手段である地上発射弾道ミサイルの保有数を制限する第一次戦略兵器制限交渉を締結した。
1972年5月 アメリカ合衆国とソビエト連邦は、弾道ミサイルを迎撃するミサイル配備する基地を首都ともう一か所の基地に制限する弾道弾迎撃ミサイル制限条約を締結した。
1973年、アメリカ合衆国とソビエト連邦間で、核戦争防止協定が締結された。
1974年7月 アメリカ合衆国とソビエト連邦は、弾道ミサイルを迎撃するミサイル配備する基地を一か所の基地に制限する弾道弾迎撃ミサイル制限条約の議定書を締結した。
1979年6月 アメリカ合衆国政府とソビエト連邦政府は、核兵器の運搬手段である（ICBM、SLBM、戦略爆撃機）と複数弾頭化（MIRV）を制限する第二次戦略兵器制限交渉に署名したが、アメリカ合衆国上院はソ連のアフガニスタン侵攻を批判して批准せず無効化した。
1985年6月、南太平洋の13か国は核兵器の研究・開発・実験・製造・購入・保有・配備・使用を禁止する南太平洋非核地帯条約を締結した。
1987年12月 アメリカ合衆国とソビエト連邦は、射程距離が5500キロメートル以下の弾道ミサイル・巡航ミサイルとそのミサイルに搭載する核爆弾を1991年までに全廃する中距離核戦力全廃条約を締結。条約に基づいて廃棄が遂行され、1991年に米ソ両国政府は相互査察により条約が定めた廃棄を確認した。
世界 > 核の商業利用への反対運動 > 反原発運動

→「原子力撤廃」も参照
世界各地で展開されている核の商業利用への反対運動としては、原子力発電や核燃料再処理に対する反対運動（反原発運動）が最も多い。
反原発運動が世界規模になった出来事は、1986年4月26日のチェルノブイリ原子力発電所事故である。これは、チェルノブイリ原発事故による死傷や放射能汚染が、ヨーロッパにも影響を及ぼした事が大きな要因である。
2011年3月11日の東日本大震災に誘発され、3月12日に水素爆発に至った福島第一原子力発電所事故は、「地震に誘発された原発の爆発」として全世界に衝撃を与え、再び世界中で反原発デモを呼び起こした。世界の反原発デモでは、「フクシマ」が登場した。
日本 > 歴史

→「日本の原子力政策」および「日本の原子力発電所」も参照
日本 > 歴史 > 焼津第五福竜丸被爆事故

日本の組織的反核運動は、焼津の漁船第五福竜丸の被爆（1954年3月1日）によって、東京都杉並区の主婦たちから運動から始まった。焼津の漁船が水爆実験によって被爆したことによって、放射能による死（久保山愛吉）や、放射能に汚染された魚介類に伴う風評被害などが発生したことが動機である。
1955年8月6日に広島で行われた第1回原水爆禁止世界大会（鳩山一郎首相祝辞）の準備委員会における被爆者を中心とする国民運動が元となって、同年9月1日に広島市長らを中心に原水爆禁止日本協議会（原水協）が発足した。原水協の基本方針は「あらゆる国のあらゆる核に反対する、ただ一点での結集」であった。
日本 > 歴史 > 高度経済成長期

冷戦の最盛期であった高度経済成長期に、日本では核兵器廃絶運動が高まった。しかし、これらの運動には、冷戦のイデオロギー対立が色濃く反映されていた。
1954年の第五福竜丸の被爆を機に結成された原水爆禁止日本協議会（原水協）から1961年、ソビエト連邦の核実験を機に民社党系の核兵器禁止・平和建設国民会議（核禁会議、松下正寿議長）が、1965年には全ての核に同等に反対する日本社会党系の原水爆禁止日本国民会議（原水禁）が、原水協から分裂して発足した。その後は原水爆禁止世界大会は毎年分裂して行われるようになった。原水協の世界大会は継続しているが、原水禁の大会はその後社会党が中国寄りになったり解散したりして規模が縮小されている。この分裂を期に日本原水爆被害者団体協議会（被団協）も分裂し、これを嫌った被爆者の8割が被団協を退会した。なお自由民主党系の同種団体は存在しない。
「核の軍事利用」である核兵器（原子爆弾、水素爆弾など）への反対運動が盛り上がる一方で、「核の商業利用」である原子力発電や原子力商船計画が、高度経済成長期に推進された。2011年3月12日に爆発した福島第一原子力発電所は、高度経済成長期の1967年9月29日に着工した施設である。又、原水爆と原発以外を対象にした反核運動としては、1968年1月の、アメリカの原子力空母エンタープライズの入港への反対運動が代表的である。
日本 > 歴史 > むつ原子力商船事故とスリーマイル原発事故

1970年代になると、「核の商業利用」による災害が、日本国内でも日本国外でも起こるようになった。1970年代の代表的な原子力災害として、1974年9月1日の原子力商船むつの放射能漏れ事故、1979年3月28日の米国でのスリーマイル島原子力発電所事故が挙げられる。
原子力商船むつの放射能漏れ事故が起こると、地元むつ市では、原子力商船むつの入港への反対運動が起こった。この後、日本では、原子力商船は衰微した。
1979年のスリーマイル原発事故に伴う反核運動では、広瀬隆が『東京に原発を！』という著書を著して、原子力発電への反対運動を展開した。また、1982年には、国際連合総会で、日本の被爆者が出席して、核兵器の廃絶を主張した。
日本 > 歴史 > 原発事故と反原発運動

1986年4月26日にソビエト連邦でチェルノブイリ原子力発電所事故が発生し、これ以後は日本でも原子力発電所や核燃料再処理工場など核施設での災害が目立つようになった。この時期は、1995年12月8日のもんじゅナトリウム漏れ事故に伴う「もんじゅ訴訟」、東海村で2度発生した被曝事故（1997年3月11日の動燃爆発事故、1999年9月30日のJCO臨界事故）を動機に、核施設への反対運動としての反核運動が起こった。その中でも、日本で最も多い核施設である原子力発電所への反対運動（反原発運動）が代表的である。
2011年3月11日の東日本大震災によって日本の東海岸の原子力発電所が被災し、福島第一原子力発電所事故が発生すると、「反原発運動」という形で反核運動が起こるようになった。福島第一原発の爆発事故は、「被爆地」として反核兵器運動を推進して来た広島市民と長崎市民にも衝撃を与え、「ヒロシマ、ナガサキ、フクシマ」というキャッチフレーズを生んだ。
福島第一原発事故後しばらくは日本でも反原発デモが盛り上がりを見せたが、やがて活動は低下。参加者はその後、反レイシズム運動や反秘密保護法運動に移動するケースが少なからず見られている。
日本 > 政府の核軍縮決議案

政府は1994年以降、国連軍縮委員会に毎年、核軍縮決議案を提出してきたが、2001年11月5日の国連軍縮会議では、政府が提案していた核廃絶決議案「核兵器の全面的廃絶への道程」が賛成多数で採択。決議案が国連総会の本会議に上程され、無修正で採択された。
核兵器国は、英・仏が賛成、中・露が棄権、米は反対。反対国は、米・印の2ヶ国。棄権国は、中・露のほか、ブラジル、南ア、スウェーデン、アイルランド、メキシコ、エジプト、ニュージーランド、北朝鮮、キューバ、イスラエル、イラン、ミャンマー、パキスタンなど。 共同提案国は、日本、豪、レバノン、フィジー、パプアニューギニアの5ヶ国であった。
日本 > 核廃絶啓蒙活動

広島国際文化財団は、反核運動を世界に広める被爆六十年プロジェクト「広島世界平和ミッション」として核保有国や紛争地へ中国新聞記者とともに原水禁系広島被団協の被爆者や若者らを派遣。原爆被害の実態や、悲惨な体験の中から広島市民、県民が歴史の教訓として学び、はぐくんできた「平和と和解の精神」を直接人びとに伝える運動を行い、南アフリカ、イラン、中国、フランス、イギリス、ウクライナ、ロシア、インド、パキスタン、米国を訪れたが、中国においては核廃棄運動への協力の呼びかけに「日本は反省していない。原爆資料館にも日本軍の加害の記録が展示されていない。協力できない。無理だ」と面会した南京大虐殺記念館館長に拒絶されたことが中国新聞に掲載された。
北朝鮮の核開発疑惑が高まっていた1999年に広島原水禁と広島被団協は平壌にて原爆展を開催し、被爆被害の現実を訴え核兵器反対を北朝鮮政府（朝鮮労働党）高官に直接要求した。平壌市民の原爆展を見ての感想は「作りものではないか」であり北朝鮮政府高官の返答は「核兵器は持たない」というものであった。
2006年11月1日、2日に広島から核廃棄と平和のメッセージを発信する「広島国際平和会議2006」が開催されダライ・ラマが核廃絶と世界平和を訴えた。
日本 > 運動の中立性をめぐって

岩間正男参議院議員（当時、日本共産党所属）は1964年10月30日の参議院予算委員会において中国の核実験について「（略）このたびの核実験によって少なくとも次のような大きな変化が起こっております。（略）世界の四分の一の人口を持つ社会主義中国が核保有国になったことは、世界平和のために大きな力となっている。元来、社会主義国の核保有は帝国主義国のそれとは根本的にその性格を異にし、常に戦争に対する平和の力として大きく作用しているのであります。（略）」と発言をしている（出典：国会議事録）。この発言は中立でないとの意見がある。事実、この発言に見られるように、ソ連が核兵器を保有して以降、社会主義国の核兵器を容認している共産党系の執行部に対し、全ての核兵器の廃棄を求める広島市長らを中心とするグループの不信感がつのり、1962年の原水爆禁止世界大会ではついに「全ての核に反対」の文言が基調報告に入れられず以後2年の対立の果てに「核戦争の根源である米帝国主義を日本やアジアから追い出せ」とする共産党系と、「あらゆる国の核実験に反対する幅広い運動を起こせ」とする広島市長、社会党（当時）系に運動は分裂し現在に至っている。
2004年8月6日の広島平和宣言で秋葉市長は「米国の自己中心主義はその極に達しています。国連に代表される法の支配を無視し、核兵器を小型化し日常的に「使う」ための研究を再開しています。」と米国のみを批判している。 この発言も中立でないとの批判意見が産経新聞の社説「主張」に掲載された。だが実際にCTBT発効以降で核保有国でこのような計画の実施を公言しているのは米国のみであり当然との声も中国新聞に掲載された。2005年の広島平和宣言では北朝鮮の核に対して言及したが、日本の国益を考えて北朝鮮の核に対してのみ厳しくせよとの批判をやはり産経の社説で受けた。
北朝鮮が核兵器の製造・所有を宣言後の2006年、そして北朝鮮が核実験を行って以降の2007年、2008年と秋葉広島市長は平和宣言で北朝鮮に言及せずに、2007年の平和宣言では「米国の時代遅れで誤った政策にははっきり「ノー」と言うべき」、2008年の平和宣言では「人類の生存を最優先する（反核である）多数派の声に耳を傾ける米国新大統領が誕生することを期待」と当時のブッシュ政権批判や米国の核問題批判のみ名指しでおこなう姿勢であったため、2009年8月5日の産経「主張」や、また読売新聞社説で秋葉の姿勢は批判された。2009年の8月6日の平和宣言では秋葉は北朝鮮の核に言及した。
2006年8月9日の長崎平和宣言で伊藤一長市長は、逆に全ての核保有国及び保有の疑いのある国の名をあげて核廃棄を求めた。ここでは、核保有7カ国や北朝鮮だけでなく、イスラエル、イランにも言及している。
日本 > 声明における表現

「抗議」「要求」「要請」「メッセージ」 などの表現例があるようである。米国には「抗議」、北朝鮮や中国には「反対」、インドやパキスタンには「メッセージ」など、一部の団体は対象国によって表現を使い分けているとの意見もある。
広島市の場合、核実験（臨界前核実験含む）には「抗議」、核兵器廃棄は「要求」や「要請」といった具合に使い分けているのだがCTBT発効以降、米国、英国とロシアくらいしか核実験を行っておらず、しかも実際に実験が行われたことが速報で公開されているのが米国のみの現状の為に米国に特に「抗議」が多い。フランス、中国はCTBT発効後、公的には臨界前も含め核実験を行っていないので「抗議」されることがほとんどない。また、ロシアが臨界前核実験を行ったと報道された後、ロシアに対して抗議したことがあるが、これは誤報であった為にロシアに逆に抗議され謝罪したことがある。但し、北朝鮮に対しては核保有宣言以降は全て「抗議」であるように、広島市は核実験以外にも「抗議」を行うこともあり、表現は一貫していない。
日本 > 反核団体

主要な団体として日本共産党系の原水爆禁止日本協議会（原水協）と旧日本社会党（（旧）立憲民主党および社会民主党）系の原水爆禁止日本国民会議（原水禁）。被爆者の反核団体日本原水爆被害者団体協議会（被団協、日本被団協）があり、これもそれぞれ原水協系、原水禁系に分裂している。
旧民社党系で現在は国民民主党系の核兵器禁止平和建設国民会議（核禁会議）も存在する。原発については賛成であるのが社共系との相違点である。
アメリカの「核の傘」を是認する立場から、自由民主党系の団体は存在しない。
政党の支援を受けない反核団体としては、たんぽぽ舎などが代表的である。
地方で活動する反核団体としては、東海村を地盤とする「反原子力茨城共同行動」などがある。
日本 > 活動内容

日本の反核団体には、核兵器の廃絶運動や核兵器による被爆者への援護の以外に、核施設事故による被曝者への援護（チェルノブイリ原子力発電所事故、東海村JCO臨界事故、福島第一原子力発電所事故などによる被曝者）や反戦運動などの活動も行っている団体もある。日本の多くの反核団体は、核保有国の言語で発信していない場合が多い。発信していても英語という場合が多い。そのため英語圏以外の核保有国には主張が届いていない可能性がある。
又、日本の反核団体は、世界中で通用する核問題の「共通認識用語」をカタカナで書くことが多い（例：ナガサキ、チェルノブイリ、フクシマ）。
原子力発電などの「核の商業利用」については団体ごとに対応が違う。
それぞれの政治的立場から核兵器廃絶運動とは無関係な政党色に影響された運動も行っている団体もある。
核物質を使用する兵器である劣化ウラン弾にも抗議する団体もある。
非人道的な兵器として、対人地雷などに対する抗議をしている団体もある。
化学兵器・生物兵器についても「ABC兵器」「NBC兵器」と一括して批判していることもある。
現状

1955年以来、反核兵器運動が進められてきた。しかし、核兵器廃絶どころか拡散に向かっており、廃絶にはほど遠いのが現状である。
但し、核保有国が核兵器を放棄した例が無いわけではなく、南アフリカ共和国は1990年に密かに保有していた核兵器を完全に放棄したほか、リビアなど核兵器の開発計画を放棄した国もある。ベルギーのように非核三原則を法制化しようとする動きもある。
朝日新聞社が、2022年2月19、20日に実施した全国世論調査で、原発再稼働への賛否を尋ねたところ、賛成38％、反対47％だった。同じ質問をしてきた2013年6月の調査以降、初めて反対が半数を割り込んだ。
現状 > 北朝鮮の核開発、核実験に対する各団体の対応

2002年10月に北朝鮮が核兵器の開発について言及したとの報道があった。これに対して、原水禁は核開発に断固「抗議」する声明を同月発表した。一方、原水協は核開発放棄を「要求」するとした声明を翌年の1月付けで発表した。ちなみに北朝鮮は1993年に核拡散防止条約批准破棄を声明している。
2006年10月に北朝鮮が核実験の予告の声明を発表した。これに対して、原水禁は断固「抗議」する声明 を発表した。一方、原水協は核実験を行わないことを「要求」するとした談話 を発表した。2006年10月9日に北朝鮮が核実験を行うとそれぞれの団体が一斉に抗議した。広島県原水禁、県被団協等12団体でつくる「核兵器廃絶広島平和会議」は平和記念公園原爆慰霊碑前に170人が座り込み抗議した。広島県原水協など8団体も同じく110人が座り込み「核拡散防止条約を無視した暴挙」と激しく抗議した。
広島県知事、広島市長、広島県内市長も抗議声明を発表し抗議文を北朝鮮に送った。
長崎市は「核兵器の真の恐怖を経験した被爆地は大きな憤りを覚える。貴国の愚行によって引き起こされる危機的状況を深く憂慮する」とした抗議文を送付。
在日本大韓民国民団広島県地方本部は「核実験は南北統一の願いを踏みにじる行為」と北朝鮮の核実験に抗議声明を発表した。丁基和事務局長らは組織として平和公園での抗議の座り込みに参加。
李実根在日本朝鮮人被爆者協議会会長は「被爆者の願いに反する行動は許せない」とする一方で「北東アジアに覇権を確立するという米国の狙いを見据える冷静さも必要」と指摘する声明を発表した。
シンボル

反核運動に関連するシンボルには以下がある。
1958年にデザインされた核軍縮キャンペーンのシンボル。後に世界で各種のピースマークとして広く使用されるようになった。
スマイリングサン(en:Smiling Sun)。デンマークの反核運動から生まれた反核運動のアイコン。外側の文言は、使用される国の母語で“原子力？　要りません（日本では「おことわり」）！”と書かれる。
第五福竜丸（1954年）
福島第一原子力発電所事故（2011年3月16日撮影）
電気通信大学の人物一覧

電気通信大学の人物一覧（でんきつうしんだいがくのじんぶついちらん）は電気通信大学に関係する人物の一覧記事。
教職員 > 歴代学長

若宮貞夫 - 無線電信講習所時代の第2代所長。初代所長・若宮正音の弟であり養嫡子。
寺沢寛一 - 初代学長。名誉教授。中央無線電信講習所時代の所長も務めた。
山本勇 - 第2代学長。
益田隆司 - 第11代学長。名誉教授。
教職員 > 現職の教員

大須賀昭彦 - 情報理工学研究科教授。情報システム学研究科長（2017- ）。
梶本裕之 - 情報理工学研究科教授。
島内景二 - 情報理工学域共通教育部教授。文学博士。
吉田健治 - 特任教授（産学官連携センター）。
児玉幸子 - 准教授。メディアアート研究者。
保木邦仁 - 准教授。コンピュータ将棋プログラム「Bonanza」の開発者。
山本佳世子 (情報学者)- 大学院情報理工学研究科、情報理工学域情報学専攻、Ⅰ類 （情報系）教授。工学博士。
教職員 > 名誉教授

佐々木茂美 - 1995年授与。機械工学者。
西尾幹二 - 2001年授与。独文学者、批評家。在職時はドイツ語担当。新しい歴史教科書をつくる会初代会長。
柳澤久 - 2007年授与。柔道家。
韓太舜 - 2007年授与。情報学者。
早川正士 - 2009年授与。地震電磁気学者。
岡本敏雄 - 2013年授与。
矢澤一彦 - 電子工学。
木田隆 - 2015年授与。宇宙工学。
教職員 > 元教員

中島義道 - 元人間コミュニケーション学科教授。哲学者、随想家。著書に『うるさい日本の私』、『働くことがイヤな人のための本』、『孤独について――生きるのが困難な人々へ』等多数。
秋山仁 - 数学者。元非常勤講師。
二宮宏之 - 元教授（西洋史）
澤井英久 - 客員教授。元日本弁護士連合会副会長。
兼子正勝 - 名誉教授。フランス文学者。
南条竹則 -　元助教授。英文学者。作家。
山崎昶 -　元助教授。化学者。
OB・OG > 政界

天野建 - 元山梨県知事（任期1991年2月～2003年2月）中退。
石田祝稔 - 元厚生労働副大臣、元農林水産副大臣、衆議院議員（公明党）中退。
鳥居一雄 - 元衆議院建設委員長、元衆議院議員（公明党）
OB・OG > 行政

布施田英生 - デジタル庁統括官、元内閣官房内閣審議官、元国際電気通信連合事務総局長秘書官
OB・OG > 実業界

久夛良木健 - プレイステーションの父、元ソニー・コンピュータエンタテインメント会長、元ソニー副社長
菅谷寿鴻 - 東芝にて赤色半導体レーザや高NA対物レンズ、0.6 mm厚基板などを使う高密度化技術、DVDの基盤技術を開発
有泉健 - ビッグローブ社長
河端保志 - Branding Engineer創業者・CEO
木村光範 - トランス・ニュー・テクノロジー代表取締役
杉山隆志 - cotode社長、武雄市市政アドバイザー
鷹野義昭 - テムズ社長、ぐろ〜かるCM研究所所長
中村光一 - チュンソフト創業者、スパイク・チュンソフト会長、ゲームクリエイター、初期ドラゴンクエストシリーズの開発
塚本慶一郎 - インプレスホールディングス創業者・元会長（現ファウンダー／最高相談役）、アスキー創業メンバー・元副社長
福井昌平 - コミュニケーション・デザイニング研究所社長、イベント学会理事
坊上卓郎 - 日本ビクター元社長
山本正喜 - Chatwork創業者・社長CEO、Chatwork開発者
OB・OG > 研究者・学者

飯島澄男 - カーボンナノチューブの発見者、名城大学終身教授、名古屋大学特別招聘教授、文化勲章、日本学士院恩賜賞、トムソン・ロイター引用栄誉賞
井口聖 - 電波天文学、国立天文台副台長、文部科学大臣表彰科学技術賞
大久保誠也 - 情報工学、静岡県立大学准教授
大澤利幸 - 電気化学、元大阪工業大学教授
香取薫 - 情報学、青森公立大学学長
木嶋恭一 - システム科学、東京工業大学名誉教授、元国際システム科学学会会長、元経営情報学会会長
黒岩眞吾 - コンピュータ科学、千葉大学副理事・教授（大学院融合科学研究科/工学部情報画像学科）
小嶋秀樹 - 電子工学、東北大学教授、元宮城大学副学長
榊原清則 - 経営学、慶應義塾大学名誉教授、元ロンドン大学准教授、元国際ビジネス研究学会会長
嶋本薫 - 通信工学、早稲田大学国際情報通信研究センター所長・教授、元スタンフォード大学客員教授
清水亮 - プログラマー、ギリア社長
杉本麻樹 - 情報工学、慶應義塾大学教授
鈴木和幸 - 信頼性工学、電気通信大学名誉教授、元日本信頼性学会会長、元日本品質管理学会会長
須藤貢明 - 心理学、東京学芸大学名誉教授
隅田英一郎 - 自動翻訳、情報通信研究機構フェロー、アジア太平洋機械翻訳協会会長、産学官連携功労者表彰総務大臣賞
祝雷 - 電子工学、マカオ大学卓越教授、IEEEフェロー
戸田誠之助 - 情報学、日本大学文理学部教授、数え上げ計算の複雑さに関する研究で、極東初の1998年ゲーデル賞を受賞
新部裕 - ソフトウェア技術者、Linux開発者。Linux（GNU/Linux）のカーネル開発に、日本人としては唯一クレジットされている
橋本修 - 電波工学、青山学院大学副学長、元電子情報通信学会エレクトロニクスソサイエティ会長
福田宏 - 情報工学、北里大学教授、毎日出版文化賞
藤元健太郎 - コンサルタント、D4DR社長
堀田龍也 - 教育工学、東北大学教授、日本教育工学会会長、文部科学省参与、中央教育審議会委員
松行康夫 - 経営学、東洋大学名誉教授
美馬のゆり - 教育工学、公立はこだて未来大学教授、東京大学客員教授、元日本科学未来館副館長、日本学術会議会員
諸麥俊司 - 医用工学、中央大学准教授、カリフォルニア大学博士
安田寿明 - 情報工学、東京電機大学教授
ロベルト・チポラ - 情報工学、ケンブリッジ大学教授、東芝ケンブリッジ研究所所長、王立協会フェロー
渡辺修司 - ゲームデザイン、立命館大学教授、立命館大学ゲーム研究センター副センター長
OB・OG > 文学

新田次郎 - 本名・藤原寛人　直木賞作家。旧無線電信講習所時代の卒業生。気象庁職員として最も知られている仕事は富士山レーダー（台風の観測などに大きな役割を果たした）建設責任者。代表作として『孤高の人』、『八甲田山死の彷徨』など。
坂本幸四郎 - 旧無線電信講習所時代の卒業生。元国鉄青函連絡船通信長。代表作は『青函連絡船ものがたり』（朝日新聞社）など。
OB・OG > 芸術

エリザベス宮地 - 映像作家
松本英彦 - テナーサックス奏者。無線電信講習所への在籍歴あり。1991年紫綬褒章受章。2000年2月29日死去。
ロマのフ比嘉 - アニメーション監督
うろたん - イラストレーター
江草天仁 - キャラクターデザイナー、漫画家
寺田創一 - ミュージシャン、作曲家
フルカワユタカ - ミュージシャン
OB・OG > 芸能

井澤基 -  音響監督
市川洋介 - 元俳優
小川隆市 - 俳優、声優
勝田久 - 声優、俳優
DOPING PANDA - ロックバンド
OB・OG > スポーツ

大西裕之 - プロバスケットボール選手（アイシンシーホース）
OB・OG > マスコミ

相賀真理子 - 元tvkアナウンサー
奥寺健 - フジテレビアナウンサー
大門雅明 - NBC長崎放送アナウンサー
加藤成史 - NHKシニアアナウンサー
川崎寛司 - NHKアナウンサー
高橋淳之 - NHKアナウンサー
OB・OG > その他

坂川山輝夫 - コミュニケーション専門家、ビジネスコーチ
松澤喜好 - 英語教育評論家
道下宣博 - LANやTCP/IP等のコンピュータ間通信技術を日本国内に本格的に導入することに貢献した技術者
小泉時 - 小泉八雲の孫、小泉凡の父。旧無線電信講習所時代の卒業生。
鈴木卓爾

鈴木 卓爾（すずき たくじ、1967年2月14日 - ）は、日本の脚本家、俳優、映画監督。『私は猫ストーカー』や『ゲゲゲの女房』を制作した監督で知られている。
京都造形芸術大学准教授。
経歴

1967年2月14日、静岡県磐田市に生まれる。高校在学中の1984年、8mmのアニメーション映画『街灯奇想の夜』を監督する。その後、東京造形大学造形学部に進学する。1988年、『にじ』が第11回ぴあフィルムフェスティバルにて審査員特別賞を受賞する。俳優としては、『夏の思い出 異・常・快・楽・殺・人・者』で主演を務めたほか、『トキワ荘の青春』で藤子不二雄Aを演じている。また、『中学生日記』や『のんちゃんのり弁』などの脚本を手がけた。
2009年、星野真里主演の『私は猫ストーカー』を監督する。2010年、宮藤官九郎と吹石一恵を主演に迎えた『ゲゲゲの女房』が公開される。2012年、『ポッポー町の人々』を監督する。中沢けいの小説を映画化した『楽隊のうさぎ』は、2013年の第26回東京国際映画祭にて上映された。2015年、『ジョギング渡り鳥』が第37回ぴあフィルムフェスティバルにて上映される。
フィルモグラフィー > 監督作品

街灯奇想の夜（1984年）
にじ（1988年）
ワンピース（1994年 - ） ※兼脚本・出演
おっけっ毛ビビロボス（1996年）
ヒドラと踊ろう（1999年）
パルコ フィクション（2002年） - 兼脚本・出演
コワイ女「鋼-はがね-」（2006年） - ※オムニバス作品の一編。兼脚本
私は猫ストーカー（2009年）
ゲゲゲの女房（2010年） - 兼脚本
明日「駄洒落が目に沁みる」（2011年）
ポッポー町の人々（2012年）
楽隊のうさぎ（2013年）
ジョギング渡り鳥（2015年）
ゾンからのメッセージ（2018年）
嵐電（2019年）
フィルモグラフィー > 映画スタッフ

裸足のピクニック（1993年、矢口史靖監督） - 脚本
自転車吐息（1990年、園子温監督） - 美術
ひみつの花園（1997年、矢口史靖監督） - 脚本・出演も
のんちゃんのり弁（2009年、緒方明監督） - 脚本・出演も
フィルモグラフィー > 映画出演のみ

愛の街角二丁目三番地（1986年、平野勝之監督） - 出演
ふたつくくり（1990年、斎藤久志監督） - 出演
トキワ荘の青春（1996年、市川準監督） - 出演
雷魚（1997年、瀬々敬久監督） - 出演
クルシメさん（1997年、井口昇監督） - 出演
東京夜曲（1997年、市川準監督） - 出演
sunday drive サンデイドライブ（1998年、斎藤久志監督） - 出演
デメキング（1998年、今岡信治監督） - 出演　※別タイトル「痴漢電車 弁天のお尻」、ビデオ「いかせたい女 彩られた柔肌」、WOWOW「弁天のお尻 彩られた柔肌」
怯える（1998年、古沢健監督） - 出演
アドレナリンドライブ（1999年、矢口史靖監督） - 出演
うつしみ（2000年、園子温監督） - 出演
ボディドロップアスファルト（2000年、和田淳監督） - 出演
三文役者（2000年、新藤兼人監督） - 出演
ざわざわ下北沢（2000年、市川準監督） - 出演
0cm4（2001年、園子温監督） - 出演
クロエ（2001年、利重剛監督） - 出演
忘れられぬ人々（2001年、篠崎誠監督） - 出演
浮世物語（2001年、アラン・エスカル監督） - 出演
犬猫（2002年、井口奈己監督） - 出演
いたいふたり（2002年、斎藤久志監督） - 出演
六月の蛇（2002年、塚本晋也監督） - 出演
自殺サークル（2002年、園子温監督） - 出演
縞々職人（2002年、唯野未歩子監督） - 出演
春雨ワンダフル（2003年、青山あゆみ監督） - 出演
ナイン・ソウルズ（2003年、豊田利晃監督） - 出演
サル（2003年、葉山陽一郎監督） - 出演
空中庭園（2005年、豊田利晃監督） - 出演
悪夢探偵（2007年、塚本晋也監督） - 出演
やじきた道中 てれすこ（2007年、平山秀幸監督） - 出演
全然大丈夫（2008年、藤田容介監督） - 出演
砂の影（2008年、甲斐田祐輔監督） - 出演
うた魂♪（2008年、田中誠監督） - 出演
純喫茶磯辺（2008年、吉田恵輔監督） - 出演
容疑者Xの献身（2008年、西谷弘監督） - 出演 - ホームレス 役
オカルト（2009年、白石晃士監督） - 出演
呪怨 白い老女（2009年、三宅隆太監督） - 出演
ヴィヨンの妻 〜桜桃とタンポポ〜（2009年、根岸吉太郎監督） - 出演
蘇りの血（2009年、豊田利晃監督） - 出演
人間失格（2010年、荒戸源次郎監督） - 出演
ヘヴンズ ストーリー（2010年、瀬々敬久監督） - 出演
黒髪（2010年、諏訪敦彦監督） - 出演
きみは僕の未来（2010年、浅野晋康監督） - 出演
嘘つきみーくんと壊れたまーちゃん（2011年、瀬田なつき監督） - 出演
ぬくぬくの木（2011年、片岡翔監督）  - 出演
わたしたちがうたうとき（2011年、木村有理子監督） - 出演
とんねるらんでぶー（2011年、池田千尋監督） - 出演
真夜中からとびうつれ（2011年、横浜聡子監督） - 出演
Cut（2011年、アミール・ナデリ監督） - 出演
ヴァージン「くちばっか」（2012年、今泉力哉監督） - 出演
家をたてること（2012年、長谷部大輔監督） - 出演
Dressing Up （2012年、安川有果監督） - 出演
グッバイ・マザー（2013年、福田桃子監督） - 出演
恋につきもの「豆腐の家」（2014年、五十嵐耕平監督） - 出演
+　　この６年間何もないのですか？　決算！忠臣蔵の前原伊助とかありますよ！！　　ご協力ください
佐々木、イン、マイマイン（2020年11月27日） - 佐々木正和 役
死刑にいたる病（2022年5月6日、白石和彌監督） - 筧井和夫 役
ラストホール（2023年、秋葉美希監督）- 船乗り場のおじさん 役
オーガスト・マイ・ヘヴン（2025年、工藤梨穂監督） - 中華料理店の常連客 役
フィルモグラフィー > オリジナルビデオ

夏の思い出 異・常・快・楽・殺・人・者（1995年、斎藤久志監督） - 出演
痴漢白書10（1998年、山岡隆資監督） - 出演
こどものこわい話2000（2000年） - 監督
心霊ミステリーファイル 呪霊2 殺人現場の呪い（2000年、村上賢司監督） - 出演
フィルモグラフィー > テレビドラマ

さわやか3組（1999年 - 2000年、NHK教育テレビ） - 脚本
中学生日記（2001年 - 2007年、NHK名古屋放送局） - 脚本
私立探偵濱マイク（2002年、読売テレビ） - 出演
恋する日曜日（2003年、BS-i） - 出演
怪談新耳袋（2007年 - 2008年、BS-i） - 脚本・出演
上野樹里と5つの鞄（2009年、WOWOW） - 出演
時々迷々（2009年、NHK教育テレビ） - 脚本・出演
怪異TV（2015年、NHK BSプレミアム） - 出演
前科者 -新米保護司・阿川佳代-（2021年、WOWOW）- 出演 - 福島シオン 役
デフ・ヴォイス 法廷の手話通訳士（2023年、NHK総合） - 出演 - 能美隆明 役
フィルモグラフィー > ミュージック・ビデオ

ムーンライダーズ feat. 小島麻由美「ゲゲゲの女房のうた（A Ge Ge Version)」（2010年） - 監督
うみのて「Words Kill People」（2013年、内藤瑛亮監督） - 出演
フィルモグラフィー > WEBシネマ

φ（2002年、三木聡監督） - 出演
フィルモグラフィー > 舞台

お迎え準備（2000年、斎藤久志演出） - 出演
フィルモグラフィー > CM

Jミルク「レジ篇」（1995年） - 出演
大正漢方胃腸薬（1996年） - 出演
JRA「社長就任式篇」（1999年） - 出演
プリントごっこ「正月篇」（2000年） - 出演
三井のリハウス（2008年） - 出演
塩野義製薬「動脈硬化予防啓発 電車篇」（2010年） - 出演
ディスコグラフィー

岡村みどり & Glenn Miyashiro「猫ストーカーのうた」（2009年） - 作詞
ムーンライダーズ feat. 小島麻由美「ゲゲゲの女房のうた（A Ge Ge Version)」（2010年） - 作詞
著書

メイキング オブ モスラ 探検!モスラ絵日記（1996年、フォレスト出版）
受賞歴

2009年 - 第31回ヨコハマ映画祭 - 新人監督賞（『私は猫ストーカー』）
2010年 - 第19回日本映画プロフェッショナル大賞 - 新人監督賞（『私は猫ストーカー』）
2010年 - 第25回高崎映画祭 - 最優秀監督賞（『ゲゲゲの女房』）
商品ライフサイクルマネジメント

商品ライフサイクルマネジメント（しょうひんライフサイクルマネジメント、英語: product lifecycle management、PLM）とは、製品/商品のライフサイクルを考慮したマーケティング手法のこと。製品ライフサイクル管理、商品ライフサイクル管理とも。
事業会社において、これを実行する部門が製品戦略部である。
製品のライフサイクルとは、次のように異なる2つの意味を持つ。
製品の企画、設計、製造、販売、使用、再生のライフサイクル。
製品が販売開始されてから販売終了に至るまでのライフサイクル。導入期、成長期、成熟期、衰退期に分類される。製品ライフサイクルを参照。
本稿では、前者を「ミクロの製品ライフサイクル」。後者を「マクロの製品ライフサイクル」と呼び区別する。
ミクロの製品ライフサイクル

製品（プロダクト）には「企画→開発→調達/生産準備→製造/生産→販売→保守→終売」といった生涯すなわちライフサイクルを見出せる。ライフサイクル全体を1つの管理対象とみなし、一元的に管理する取り組みが商品ライフサイクルマネジメント（PLM）である。PLMの目的にはコスト削減、市場投入期間の短縮、品質向上、環境負荷軽減などが挙げられる。PLMの特徴はライフサイクルにわたる全体最適化である。
製品をライフサイクルの各段階ごとに管理した場合（例: 職能ベースのマネジメント）、段階ごとに役割が固定され全体最適化できない場合がある。例えば収支に着目した場合、職能ベースだと粗利は販売部の販売価格のみで決定される。PLMを行う場合、エレベータやコピー機、写真の印画紙などでは販売時に利益を得るだけではなく、使用時でのサポートやプリント時に利益を得るなど、ライフサイクル全体で利益を上げる仕組みを構築できる。費用面では、使用時のサポートにかかる費用を抑えるために商品の説明書を分かりやすくするなど、ライフサイクル全体での費用をマネジメント出来うる。
また環境面でもPLMには利点がある。製品の環境負荷は使用時のみではなく製造・廃棄時にも発生し、ライフサイクル全体を通した負荷を評価する必要がある（ライフサイクルアセスメント）。PLMにより、例えば、設計の段階で廃棄時のリサイクル負荷が考慮された「分解が容易な設計」を採用できる。ほかにも運送負荷を下げるために生産段階から軽い梱包材を採用できる。
PLMを実現する仕組みは商品ライフサイクルを管理対象としたマネジメントシステムと見なせる。これによりマネジメントシステム一般に用いられる標準化等の様々な取り組みが適用できる。
マクロの製品ライフサイクル

→「製品ライフサイクル」も参照
マーケティング理論においては、製品が販売開始されてから販売終了にいたるまで導入期、成長期、成熟期、衰退期の段階を経ると考えられており、その間の製品に対する需要量は次のようにS字のカーブで変化するとされている。
導入期：新しい製品を販売した直後は認知度が高くないため、需要量は低い。先端顧客を対象としたスキミング戦略が採られることが多い。
成長期：一度認知され成長期に入ると需要量は急激に増加するため、市場に参入する業者が増加する。
成熟期：需要量は頭打ちとなるものの、市場参入業者はさらに増加するため競争が激化する。
衰退期：技術革新などのために衰退期に入ると需要量は減少し、市場から業者が撤退していく。
この間、製品の価格も高、中、低、やや上昇と変化し、戦略も変わる。
あらゆる商品がこのような4段階を経るわけではなく、それぞれの段階がどれだけの期間続くかも商品によって異なり、それは商品や産業の定義にも依存する。たとえばカメラ業界は成熟期に入ったと思われた頃にデジタル技術やパソコンの導入・普及により成長を再開した。この場合、カメラ全体として見れば成熟期に入った産業の再成長とみなされるが、デジタルカメラに限れば新しいPLCの始まりとみなされる。同様の例にはレコードとCD、固定電話と携帯電話などがある。
マクロの製品ライフサイクル > 施策

時期ごとにうつべき施策は異なる。例えば衰退期を迎えた製品は販売終了の手続きを行う（代替の新製品の発売、製品の販売不振による段階的廃止計画、または技術の陳腐化による即時販売停止など）。販売終了手続きが進むと、関係部門で連携して、製品の販売を終了する。計画的陳腐化を行う際には、組織への影響（製品に関連する在庫、製品の製造に関連する資産と製造/組立リソース、アクティブな商業契約、サービスとサポートの要件、および更新するマーケティング資産と領域）を総合的に検討する。
マクロの製品ライフサイクル > 各ステージにおける主な購入者

導入期から衰退期に至るまでの中心的な購入者は、革新者理論とも関連が深く、それを用いて説明されることも多い。
導入期：全体の約2.5%の革新者と全体の約13.5％の初期採用者の一部
成長期：全体の約13.5％の初期採用者の一部と全体の34.0％の前期追随者
成熟期：全体の約34.0％の後期追随者と全体の約16.0％の遅滞者の一部
衰退期：全体の約16.0％の遅滞者の一部
マクロの製品ライフサイクル > プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント

→詳細は「プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント」を参照
米国のコンサルティング会社ボストン・コンサルティング・グループは、PLCを市場の成長率とマーケットシェアに着目して、問題児、花形製品、金のなる木、負け犬の4種類に分類した。
庭田重保

|  凡例庭田 重保 |
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時代:  室町時代末期-安土桃山時代
生誕:  大永5年7月23日（1525年8月11日）
死没:  文禄4年8月26日（1595年9月29日）
別名:  良祐（法名）
官位:  正二位、権大納言、蔵人頭、頭中将、参議
氏族:  庭田家
父母:  父：庭田重親、母：今出川季孝の娘
妻:  広橋兼秀の娘
子:  重具、正親町季秀、中御門資胤
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庭田 重保（にわた しげやす）は、室町時代末期から安土桃山時代にかけての公卿。庭田家10代。
父は権大納言・庭田重親。官位は正二位、権大納言。自筆記「重保朝臣記」の作者でもある。
生涯

享禄2年（1529年）、叙爵。天文3年（1534年）、侍従。同16年（1547年）に蔵人頭。頭中将を経て、弘治元年（1555年）、参議。永禄元年（1558年）、権中納言。
元亀4年（1573年）、朝廷が足利義昭と織田信長の争いを調停すべく、勅使として二条晴良、三条実澄と共に織田勢の本陣である知恩院に赴き、信長と対面する。天正3年（1575年）、権大納言。同4年（1576年）、正二位に任ぜられる。
『重保朝臣記』と称される天文17年（1548年）の正月の自筆記が残っている。当時、重保は24歳、頭中将。和歌も詠み、正親町天皇の宮廷で天正8年（1580年）ごろ催行されたとみられる『天正内裏歌合』や、同20年（1592年）の後陽成天皇の聚楽第行幸の歌会などをはじめ、宮中の歌会によく加わっていたことが知られる。
系譜

父：庭田重親
母：今出川季孝の娘
妻：広橋兼秀の娘
男子：庭田重具
男子：正親町季秀
男子：中御門資胤
大阪修繕車両所

大阪修繕検査車両所（おおさかしゅうぜんけんさしゃりょうしょ）は、大阪府摂津市安威川南町にある、東海旅客鉄道（JR東海）関西支社に属する車両基地である。東海道・山陽新幹線で使用される新幹線修繕業務及び構内操縦業務・ATCの特性検査を行っている。近接する大阪仕業検査車両所・大阪交番検査車両所・大阪台車検査車両所とあわせて鳥飼車両基地と総称される。
歴史

2009年（平成21年）7月1日：基地内の車両所再編等に伴い、大阪第一車両所から分離・発足。
| 表 話  歴 東海旅客鉄道関西支社 |
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路線:   東海道新幹線 
車両基地:  鳥飼車両基地 大阪仕業検査車両所  大阪修繕車両所  大阪交番検査車両所  大阪台車検査車両所  名古屋車両所 
乗務員区所:  大阪第一運輸所  大阪第二運輸所