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友成空
ディスコグラフィー > EP

| MAKE FRIENDS WITH RECORDS | 配信日> MAKE FRIENDS WITH RECORDS | タイトル> MAKE FRIENDS WITH RECORDS | 収録曲> MAKE FRIENDS WITH RECORDS | 備考> MAKE FRIENDS WITH RECORDS |
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| 1st | 2021年3月31日 | 18 |  ユニフォーム  TSUMI  5 号線  Kanban  縁  |  |
ディスコグラフィー > 楽曲提供

| 発売日 | 曲名 | 提供 | 収録作品 |
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| 2022年7月11日 | I | 作詞、作曲 | BiSH「脱・既成概念」 |
パープル・レイン (曲)

｢パープル・レイン」（Purple Rain）はアメリカのミュージシャン、プリンスの楽曲である。
解説

『パープル・レイン』からの3枚目のシングル。1894年のアカデミー作曲賞を受賞している。2021年版『ローリングストーン誌が選ぶ「歴代最高の500曲」』で21位となっている。
初回の7インチシングルはパープルカラーディスクである。
制作

1982年12月、シンシナティのリバーフロント・コロシアム公演のサウンドチェック中、プリンスは新曲のバラードのコードをバンド・メンバーに聞かせる。ウェンディは「プリンスが現れたのよ、あのアイデアを持ってね。彼ははっきり言ったわ。『僕はこいつを形にしたい。これじゃなきゃだめだし、このテンポでなくちゃいけない』。そしてあるキーを弾いたから、皆がジャムを始めて、そこからオープニングのコード進行が生まれていった。すごく自然にね」。これが、後に本作となる作品である。ただし歌詞が出来て、曲名が決まり、それを映画のタイトルにするというアイデアが生まれるのは、何ヵ月も先のことになる。
また『1999ツアー』でボブ・シーガーと共演したことも、この曲の成立にかかわっている。
題名の「パープル・レイン」は、青空が血に染まる、要するに世界の終末を意味しており歌詞も親しい人と世界を終わりにしたい思いを歌っている。
これを映画『プリンス/パープル・レイン』ということを考えると映画の主人公であるキッドの人生に登場する、彼の両親、アポロニア、そして彼のバンド・メイトといった人々について歌っている。この曲の歌詞をプリンスはスティーヴィー・ニックスに依頼していたが、彼女が本作を聞いて自身が無くなってしまい断ったということである。また曲のもともとの長さは11分程であり、金をテーマにした歌詞が不適切と判断して、その部分をカットしたからだと考えられる。
本作は、1983年8月3日にミネアポリスのナイトクラブ「ファースト・ アベニュー」で行われた「ミネソタ・ダンス・シアター」のためのチャリティー・コンサートの間にレコーディングされた。この時にウェンディ&リサのウェンディがザ・レヴォリューションの一員として初めてこの曲を披露した。
またプリンスは本作がジャーニーの曲である「時への誓い」と似すぎているように聞こえるのではないかと、ひどく心配していたので、ジョナサン・ケインに電話をして彼にどう思うかとたずねた。ジョナサン・ケインのOKが出たのは、本曲と似ていたのは2、３コーラスだけだったからである。
ウェンディとリサによれば、ある日ホームレスの女性が倉庫にふらりと入ってきて、本作の演奏を何時間も聞いていた。休憩になった時、外を見ると彼女はまだそこにいて涙を流していたという。
収録曲 > 12インチシングル

パープル・レイン - Purple Rain (Prince)
ゴッド(インストゥルメンタル) - God (instrumental ) (Prince)
ゴッド(ボーカル) - God (vocal) (Prince)
収録曲 > 7インチシングル

パープル・レイン - Purple Rain (Prince)
ゴッド - God (Prince)
京都市交響楽団

| 京都市交響楽団 |
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基本情報
出身地:   日本 京都府京都市北区出雲路立テ本町86番1
ジャンル:  クラシック音楽
活動期間:  1956年 -
公式サイト:  京都市交響楽団

メンバー:  常任指揮者 沖澤のどか 首席客演指揮者 ヤン・ヴィレム・デ・フリーント 桂冠指揮者 大友直人 指揮者 広上淳一 コンサートマスター 泉原隆志 特別名誉友情コンサートマスター 豊嶋泰嗣 特別客演コンサートマスター 石田泰尚 会田莉凡
京都市交響楽団（きょうとしこうきょうがくだん、英語: City of Kyoto Symphony Orchestra）は、京都市に本拠を置くプロのオーケストラ。
概説

京都市交響楽団の通称は京響（きょうきょう）。日本オーケストラ連盟正会員である。
1956年4月に、日本で唯一の自治体直営のオーケストラとして創立された。2009年4月からは京都市の直営を離れ、財団法人京都市音楽芸術文化振興財団（現：公益財団法人京都市音楽芸術文化振興財団）の運営となった。
現在は京都コンサートホールで毎月1回の定期演奏会を開催している。4管編成。創立当初から自治体だった直営の利を活かして、現在でも演奏機会の少ない曲を採り上げることも多い。2003年から「こどものためのコンサート」を定期的なシリーズとして開催し、2009年からは「オーケストラ・ディスカバリー」にリニューアルした。2005年にプラハ交響楽団（FOK）と姉妹オーケストラ盟約を締結。
その他、毎年12月第1日曜日に大阪城ホールに於いて開催されてきている「サントリー1万人の第九」へも、当該興行の創始年（1983年）から2001年までの毎年と2010年・2011年に本楽団として参加している。
1990年代、KBS京都のテレビ番組『京の響』で演奏会が放送されていたことがある。
また、京都市少年合唱団などとの共演も頻繁に行われている。
2008年に常任指揮者に就任した広上淳一は、京響歴代最長の14年間務めて、オーケストラのレベルを飛躍的に向上させた。桂冠指揮者に大友直人。
沿革

1956年 4月に自治体直営のオーケストラとして創立される。初代楽団長は京都市長の高山義三。6月18日、先斗町歌舞練場に於いて披露演奏会を開催。この翌日（6月19日）には円山公園野外音楽堂にて第1回定期演奏会を開催。第5回定期演奏会から会場を京都ヤサカ会館に移転。京響友の会（定期会員制度）発足。
1957年 2管編成となる。初めての東京公演（東京披露演奏会）を日比谷公会堂で開催。
1958年 3管編成となる。
1959年 二期会との提携による「モーツァルト・オペラシリーズ」で全国を巡業し、毎日音楽賞、大阪府民劇場賞、大阪府芸術祭賞を受賞。
1960年 第29回定期演奏会から会場を京都会館第一ホールに移転。
1961年 文部省芸術選奨を受ける。パブロ・カザルスが指揮（第35回定期演奏会）。
1962年 カウフマン（第2代常任指揮者）がブルックナー／交響曲第3番ニ短調を日本初演。
1963年 4管編成となる。アラム・ハチャトゥリアンが自作を指揮（第52回定期演奏会）。
1967年 第100回定期演奏会で外山雄三（第4代常任指揮者）がストラヴィンスキーの3大バレエ音楽（「火の鳥」、「ペトルーシュカ」、「春の祭典」）を指揮。
1971年 初めてのレコーディング（シベリウス／交響曲第２番　指揮：渡邉暁雄）。
1976年 初めての海外公演を香港にて実施（指揮：佐藤功太郎・小松一彦）。
1977年 第200回定期演奏会で若杉弘（首席客演指揮者）がマーラー／交響曲第3番を指揮。
1978年 京響委嘱作品5曲を集めたレコード『京都をイメージとした作品集』で「日本レコードアカデミー賞」を受賞。
1983年 小澤征爾が初めて指揮。
1987年 北朝鮮公演実施、第300回定期演奏会で小林研一郎（首席指揮者）がベートーヴェン／交響曲第9番他を指揮。
1989年 練習場が完成、フランス公演実施。
1995年 京都コンサートホール完成にともない、10月から本拠地をそれまでの京都会館より移転。井上道義の発案で、京響市民合唱団（現：京響コーラス）が結成。
1997年 創立40周年記念事業の締めくくりとしてヨーロッパ5都市を巡る海外ツアーを敢行（井上道義が指揮者として同行）、第400回定期演奏会で大友直人（首席指揮者）がベートーヴェン／交響曲第9番他を指揮。
1999年 この年から2001年にかけて、ウーヴェ・ムント（英語版）（第10代常任指揮者）とともに、シベリウス・スメタナ・バルトーク・マーラーの各作品を録音、ドイツのバジェット・レーベル「アルテ・ノヴァ（ARTE NOVA）」を通じて全世界に向けてリリース。
2003年 大友直人（第11代常任指揮者）ともに西日本初の子ども向け定期演奏会「こどものためのコンサート」を開始。
2006年 創立50周年を迎え、記念の「バースデーコンサート」を先斗町歌舞練場で開催（6月18日 外山雄三指揮）。第489回定期演奏会でシェーンベルク／「グレの歌」を京都初演（大友直人指揮、東京交響楽団共演）。さらに11月には「京響創立50周年記念コンサートツアー」と銘打って国内主要都市を巡業。
2007年 第500回定期演奏会で大友直人（第11代常任指揮者兼アーティスティック・アドヴァイザー）がリヒャルト・シュトラウス／「アルプス交響曲」他を指揮。
2008年 第511回定期演奏会「広上淳一第12代常任指揮者就任披露演奏会」から、開演前の「プレトーク」および終演後の「レセプション」を開始。
2009年 運営を京都市文化市民局から外郭団体の京都市音楽芸術文化振興財団に移管。スプリング・コンサートを開始。
2010年 初の名古屋公演を開催。広上淳一が指揮した定期演奏会ライブ録音を集めた「名曲ライブシリーズ」（CD２枚組）をリリース。2012年に第２弾を発売。2013年に第３弾を発売。
2013年 第564回定期演奏会（2013年1月）から第579回（2014年5月）まで、毎回チケットが完売する。
2015年 第590回定期演奏会（2015年5月）から隔月で、定期演奏会が各回２日公演となる。18年ぶりのヨーロッパ公演（４都市）を、チェコ（プルゼニ市公会堂）、ドイツ（ケルン・フィルハーモニー）、オランダ（コンセルトヘボウ）、イタリア（オペラ・ディ・フィレンツェ）で開催。指揮は広上淳一（常任指揮者兼ミュージック・アドヴァイザー）。
2016年 第600回定期演奏会で広上淳一（第12代常任指揮者兼ミュージック・アドヴァイザー）がリヒャルト・シュトラウス／「ツァラトゥストラはかく語りき」他を指揮。創立60周年を記念し、「京響ふらっとコンサート」（入場無料）を京都市内10ヶ所で開催。シュトックハウゼン／３つのオーケストラのための「グルッペン」の関西初演（12月23日 指揮：広上淳一、高関健、下野竜也）が評価され、「第29回ミュージック・ペンクラブ音楽賞」クラシック部門の「現代音楽部門賞」を受賞。
2019年3月 「京都市交響楽団条例」を制定。
2020年 「京都市交響楽団ビジョン」を策定。4月から英語表記を「Kyoto Symphony Orchestra」から「City of Kyoto Symphony Orchestra」に改める。
2022年4月　定期演奏会の開催日を金曜夜and/or土曜昼に変更。金曜夜公演は「フライデー・ナイト・スペシャル」（金曜19:30開演、休憩なし約1時間プログラム）として開始（～2025年3月まで）。
歴代指揮者

初代常任指揮者 カール・チェリウス（ドイツ語版） 1956年4月 - 1961年6月 ※退任後は名誉指揮者。
第2代常任指揮者 ハンス・ヨアヒム・カウフマン（ドイツ語版） 1961年9月 - 1963年8月
顧問 長広敏雄 1962年4月 - 1963年8月
顧問 山田和男 1962年4月 - 1963年8月
顧問 安部幸明 1962年4月 - 1963年8月
第3代常任指揮者 森正 1963年9月 - 1966年8月
副指揮者 山田宗二郎 1963年9月 - 1966年8月
演奏顧問 岩淵龍太郎 1966年8月 - 1970年3月
演奏顧問 黒沼俊夫 1966年8月 - 1970年3月
演奏顧問 奥田道昭 1966年8月 - 1970年3月
第4代常任指揮者 外山雄三 1967年4月 - 1970年3月
副指揮者 福村芳一 1967年4月 - 1970年3月
演奏顧問 蔵田春平 1967年4月 - 1970年3月
演奏顧問 安部幸明 1967年4月 - 1970年3月
音楽監督・第5代常任指揮者 渡邉暁雄 1970年4月 - 1972年3月
副指揮者 佐藤功太郎 1970年9月 - 1972年3月
音楽監督・第6代常任指揮者 山田一雄 1972年4月 - 1976年3月 （※退任後は芸術顧問）
指揮者 福村芳一 1972年4月 - 1978年3月
指揮者 若杉弘 1975年10月 - 1976年3月
首席指揮者 ニクラウス・ピーター・ウィス 1976年4月 - 1978年3月
首席客演指揮者 若杉弘 1976年4月 - 1987年3月
首席指揮者 スチュワート・カーショー 1978年4月 - 1980年3月
正指揮者 山田一雄 1980年4月 - 1982年3月
指揮者 佐藤功太郎 1980年4月 - 1983年3月
第7代常任指揮者 フルヴィオ・ヴェルニッツィ 1982年4月 - 1984年3月
正指揮者 手塚幸紀 1983年4月 - 1985年3月
首席指揮者 山田一雄 1984年4月 - 1985年3月
第8代常任指揮者 小林研一郎 1985年4月 - 1987年3月
音楽監督・第9代常任指揮者 井上道義 1990年7月 - 1998年3月
指揮者 高関健 1990年 - 1996年
正指揮者 大友直人 1995年 - 1996年
首席指揮者 大友直人 1996年4月 - 2001年3月
第10代常任指揮者 ウーヴェ・ムント（英語版） 1998年4月 - 2001年3月
第11代常任指揮者 大友直人 2001年4月 - 2008年3月（※2004年4月からアーティスティック・アドヴァイザーを兼任）
首席客演指揮者 岩城宏之 2001年4月 - （2006年6月没）
第12代常任指揮者 広上淳一 2008年4月 - 2020年3月（※2014年4月からミュージック・アドヴァイザーを兼任）
桂冠指揮者 大友直人 2008年4月 - 現在
常任首席客演指揮者 高関健 2014年4月 - 2020年3月、下野竜也 2017年4月 - 2020年3月
常任客演指揮者 下野竜也 2014年4月 -2017年3月
第13代常任指揮者兼芸術顧問 広上淳一 2020年4月 - 2022年3月
首席客演指揮者 ジョン・アクセルロッド（英語版）  2020年4月 - 2023年3月
第14代常任指揮者 沖澤のどか 2023年4月 -
首席客演指揮者 ヤン・ヴィレム・デ・フリーント 2024年4月 -
団員

泉原隆志 コンサートマスター
豊嶋泰嗣 特別名誉友情コンサートマスター（2020年4月から)
石田泰尚 特別客演コンサートマスター（2020年4月から)
会田莉凡 特別客演コンサートマスター（2020年4月から)
小谷口直子　首席クラリネット奏者
店村眞積 ソロ首席ヴィオラ奏者
上村昇 　ソロ首席チェロ奏者
山本裕康   特別首席チェロ奏者
工藤千博　元コンサートマスター
グレブ・ニキティン　元コンサートマスター
清水信貴　元首席フルート奏者
平松久司　元トランペット奏者
菊本和昭　元トランペット奏者
演奏会

定期演奏会
京都コンサートホール（年間11プログラム、演奏会回数18回）
特別演奏会（第九コンサート、ニューイヤーコンサート）
スプリング・コンサート
地方公演（大阪特別公演、名古屋公演、東京公演）
オーケストラ・ディスカバリー（ロームシアター京都メインホール、年間4公演）
ZERO歳からのみんなのコンサート（年間5公演）
本拠地の京都コンサートホール
小柳津政雄

| 小柳津 政雄 |
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生誕:  1895年7月22日  日本 東京府
死没:   (1971-10-21) 1971年10月21日（76歳没）
所属組織:   大日本帝国陸軍
軍歴:  1916年 - 1945年
最終階級:   陸軍中将
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小柳津 政雄（こやいづ まさお、1895年（明治28年）7月22日 - 1971年（昭和46年）10月21日）は、大日本帝国陸軍軍人。最終階級は陸軍中将。
経歴

1895年（明治28年）に東京府で生まれた。陸軍士官学校第28期卒業。1923年（大正12年）3月に陸軍派遣学生として東京帝国大学理学部化学科を卒業した。1938年（昭和13年）7月15日に陸軍砲兵大佐進級と同時に陸軍技術本部部員に着任。1939年（昭和14年）3月9日に陸軍科学研究所所員に転じ、5月20日に北支那方面軍司令部附となり、11月1日に関東軍化学部長に就任した。
1940年（昭和15年）12月に陸軍科学研究所第2部長に転じ、1941年（昭和16年）6月15日に陸軍技術本部研究所所員に就任し、10月15日に陸軍少将に進級した。1942年（昭和17年）10月に第6陸軍技術研究所長に就任し、1945年（昭和20年）4月30日に陸軍中将に進級。同年7月28日に近畿軍需監理部長に転じ終戦を迎えた。
1947年（昭和22年）11月28日、公職追放仮指定を受けた。
OECD生徒の学習到達度調査

OECD生徒の学習到達度調査（OECDせいとのがくしゅうとうたつどちょうさ、英語: Programme for International Student Assessment, PISA）とは、経済協力開発機構（OECD）による国際的な生徒の学習到達度調査のこと。日本では「国際学習到達度調査」とも言われるが、英語の原文は『国際生徒評価のためのプログラム』である。
この項では概要、調査方法ならびにその直接的結果についてのみ述べる。文部科学省による詳細な結果や、PISA自体については外部リンクを、結果の評価、解釈、影響等については関連項目を参照されたい。
概要

OECD加盟国の多くで義務教育の終了段階にある15歳の生徒を対象に、読解力、数学知識、科学知識、問題解決を調査するもの。国際比較により教育方法を改善し標準化する観点から、生徒の成績を研究することを目的としている。調査プログラムの開発が1997年に始まり、第1回調査は2000年、以後3年毎に調査することになっている。2000年の第1回調査、2003年の第2回調査、2006年の第3回調査の結果については、国際報告書をもとに日本国内向けに翻訳した形で国立教育政策研究所が編纂し、ぎょうせいから出版されている。
調査は、毎回メインテーマが存在し、読解力、数学的知識、科学的知識の順番でメインテーマが移っていく。そのため、2000年は読解力、2003年は数学的リテラシー、2006年は科学的リテラシー、2009年は読解力、2012年は数学的リテラシーをメインテーマとして扱っており、2015年は科学的リテラシーをメインテーマで扱う予定である。
調査データファイルがすべて公開されており、OECD PISA公式ウェブサイトより入手可能である。
調査方法

調査開始時において、15歳3カ月から16歳2カ月の生徒がテストされる。学年は考慮されない。自宅学習者は除き学校教育に参加している者のみが対象。しかし2006年には、いくつかの国で学年を基準にしたサンプルが用いられた。
生徒達は各2時間の自記式試験を行う。試験の一部は複数選択肢式の問で、一部は全記述式である。全部で6時間半の試験があるが、生徒達はすべての問を答えるわけではなく一部である。また生徒は、学習習慣や、学習動機（motivation）、家族など彼らの属性に関する問にも答える。また学校の管理者は、学校の基本属性の特徴や財政基盤等に関する問に記入する。
テスト問題のサンプルはOECDのサイトから入手可能である。例えば、サンプルテストの読解力の第2問"Flu"（インフルエンザ）の第2.2問では、文章を読ませて文章がフレンドリーか否かを尋ねる形式の問題となっているが、どちらで答えても理由付けが良ければ正解となる。さらに、「さし絵がマンガのようでかわいい」という理由でフレンドリーという答えも模範解答の一つとなっており、「さし絵」という文章外のものも理由になる。逆に「さし絵の注射器が怖い」という理由でフレンドリーではないという答えも模範解答の一つとなっている。
結果

各年度の結果を分析するには通常1年ほどの時間が必要である。第1回の結果は2001年（OECD, 2001a）と2003年（OECD, 2003c）、そして各テーマごとの分析結果も出されている。第2回の結果は2004年（OECD, 2004 OECD, 2004d）の2巻が出ている。以下の点数はすべて、全参加国の平均点が500点となるように計算した点数である。
のついている表は、その年における調査のメインテーマ
結果 > 2000年調査

OECD加盟国28か国を含む32か国、約26万5000人の生徒が参加。各分野の上位は以下である。
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  日本 | 557 |
| 2. |  韓国 | 547 |
| 3. |  ニュージーランド | 537 |
| 4. |  フィンランド | 536 |
| 5. |  オーストラリア | 533 |
| 5. |  カナダ | 533 |
| 7. |  スイス | 529 |
| 8. |  イギリス | 529 |
| 9. |  ベルギー | 520 |
| 10. |  フランス | 517 |
|  | OECD 平均 | 500 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  フィンランド | 546 |
| 2. |  カナダ | 534 |
| 3. |  ニュージーランド | 529 |
| 4. |  オーストラリア | 528 |
| 5. |  アイルランド | 527 |
| 6. |  韓国 | 525 |
| 7. |  イギリス | 523 |
| 8. |  日本 | 522 |
| 9. |  スウェーデン | 516 |
| 10. |  オーストリア | 507 |
|  | OECD 平均 | 500 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  韓国 | 552 |
| 2. |  日本 | 550 |
| 3. |  フィンランド | 538 |
| 4. |  イギリス | 532 |
| 5. |  カナダ | 529 |
| 6. |  ニュージーランド | 528 |
| 6. |  オーストラリア | 528 |
| 8. |  オーストリア | 519 |
| 9. |  アイルランド | 513 |
| 10. |  スウェーデン | 512 |
|  | OECD 平均 | 500 |
1999年には予備調査が実施された。
2002年には、同一内容で、OECDに加盟していないものの調査に協賛する国々11か国で実施されている。
結果 > 2003年調査

OECD加盟国30か国を含む41の国と地域、27万5000人の生徒が参加。各分野の上位は以下である。
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  香港 | 550 |
| 2. |  フィンランド | 544 |
| 3. |  韓国 | 542 |
| 4. |  オランダ | 538 |
| 5. |  リヒテンシュタイン | 536 |
| 6. |  日本 | 534 |
| 7. |  カナダ | 532 |
| 8. |  ベルギー | 529 |
| 9. |  マカオ | 527 |
| 9. |  スイス | 527 |
|  | OECD 平均 | 500 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  フィンランド | 543 |
| 2. |  韓国 | 534 |
| 3. |  カナダ | 528 |
| 4. |  オーストラリア | 525 |
| 4. |  リヒテンシュタイン | 525 |
| 6. |  ニュージーランド | 522 |
| 7. |  アイルランド | 515 |
| 8. |  スウェーデン | 514 |
| 9. |  オランダ | 513 |
| 10. |  香港 | 510 |
|  | OECD 平均 | 494 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  フィンランド | 548 |
| 1. |  日本 | 548 |
| 3. |  香港 | 539 |
| 4. |  韓国 | 538 |
| 5. |  リヒテンシュタイン | 525 |
| 5. |  オーストラリア | 525 |
| 7. |  マカオ | 525 |
| 8. |  オランダ | 524 |
| 9. |  チェコ | 523 |
| 10. |  ニュージーランド | 521 |
|  | OECD 平均 | 500 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  韓国 | 550 |
| 2. |  フィンランド | 548 |
| 2. |  香港 | 548 |
| 4. |  日本 | 547 |
| 5. |  ニュージーランド | 533 |
| 6. |  マカオ | 532 |
| 7. |  オーストラリア | 530 |
| 8. |  リヒテンシュタイン | 529 |
| 8. |  カナダ | 529 |
| 10. |  ベルギー | 525 |
2002年には予備調査が実施された。
イギリス（イングランド）が調査に充分な数の生徒を集めることが出来なかったため、テストは実施されたものの、統計処理による国際比較の中には含まれていない（スコットランドは国際基準を満たしていた）。
問題解決能力が初めて出題された。
結果 > 2006年調査

56の国と地域が参加。各分野の上位は以下である。
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  台湾 | 549 |
| 2. |  フィンランド | 548 |
| 3. |  香港 | 547 |
| 3. |  韓国 | 547 |
| 5. |  オランダ | 531 |
| 6. |  スイス | 530 |
| 7. |  カナダ | 527 |
| 8. |  マカオ | 525 |
| 8. |  リヒテンシュタイン | 525 |
| 10. |  日本 | 523 |
|  | OECD 平均 | 498 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  韓国 | 556 |
| 2. |  フィンランド | 547 |
| 3. |  香港 | 536 |
| 4. |  カナダ | 527 |
| 5. |  ニュージーランド | 521 |
| 6. |  アイルランド | 517 |
| 7. |  オーストラリア | 513 |
| 8. |  リヒテンシュタイン | 510 |
| 9. |  ポーランド | 508 |
| 10. |  スウェーデン | 507 |
|  | OECD 平均 | 492 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  フィンランド | 563 |
| 2. |  香港 | 542 |
| 3. |  カナダ | 534 |
| 4. |  台湾 | 532 |
| 5. |  エストニア | 531 |
| 5. |  日本 | 531 |
| 7. |  ニュージーランド | 530 |
| 8. |  オーストラリア | 527 |
| 9. |  オランダ | 525 |
| 10. |  リヒテンシュタイン | 522 |
|  | OECD 平均 | 500 |
結果 > 2009年調査

65の国と地域が参加。各分野の上位は以下である。また、65の国と地域のうちの19の国と地域でデジタル読解力も実施された。
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  上海 | 600 |
| 2. |  シンガポール | 562 |
| 3. |  香港 | 555 |
| 4. |  韓国 | 546 |
| 5. |  台湾 | 543 |
| 6. |  フィンランド | 541 |
| 7. |  リヒテンシュタイン | 536 |
| 8. |  スイス | 534 |
| 9. |  日本 | 529 |
| 10. |  カナダ | 527 |
|  | OECD 平均 | 496 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  上海 | 556 |
| 2. |  韓国 | 539 |
| 3. |  フィンランド | 536 |
| 4. |  香港 | 533 |
| 5. |  シンガポール | 526 |
| 6. |  カナダ | 524 |
| 7. |  ニュージーランド | 521 |
| 8. |  日本 | 520 |
| 9. |  オーストリア | 515 |
| 10. |  オランダ | 508 |
|  | OECD 平均 | 493 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  上海 | 575 |
| 2. |  フィンランド | 554 |
| 3. |  香港 | 549 |
| 4. |  シンガポール | 542 |
| 5. |  日本 | 539 |
| 6. |  韓国 | 538 |
| 7. |  ニュージーランド | 532 |
| 8. |  カナダ | 529 |
| 9. |  エストニア | 528 |
| 10. |  オーストリア | 527 |
|  | OECD 平均 | 501 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  韓国 | 568 |
| 2. |  ニュージーランド | 537 |
| 2. |  オーストラリア | 537 |
| 4. |  日本 | 519 |
| 5. |  香港 | 515 |
| 6. |  アイスランド | 512 |
| 7. |  スウェーデン | 510 |
| 8. |  アイルランド | 509 |
| 9. |  ベルギー | 507 |
| 10. |  ノルウェー | 500 |
結果 > 2012年調査

65の国と地域が参加。各分野の上位は以下である。また、そのうち32の国と地域がコンピューター使用型調査も行った。
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  上海 | 613 |
| 2. |  シンガポール | 573 |
| 3. |  香港 | 561 |
| 4. |  台湾 | 560 |
| 5. |  韓国 | 554 |
| 6. |  マカオ | 538 |
| 7. |  日本 | 536 |
| 8. |  リヒテンシュタイン | 535 |
| 9. |  スイス | 531 |
| 10. |  オランダ | 523 |
|  | OECD 平均 | 494 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  上海 | 570 |
| 2. |  香港 | 545 |
| 3. |  シンガポール | 542 |
| 4. |  日本 | 538 |
| 5. |  韓国 | 536 |
| 6. |  フィンランド | 524 |
| 7. |  アイルランド | 523 |
| 8. |  台湾 | 523 |
| 9. |  カナダ | 523 |
| 10. |  ポーランド | 518 |
|  | OECD 平均 | 496 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  上海 | 580 |
| 2. |  香港 | 555 |
| 3. |  シンガポール | 551 |
| 4. |  日本 | 547 |
| 5. |  フィンランド | 545 |
| 6. |  エストニア | 541 |
| 7. |  韓国 | 538 |
| 8. |  ポーランド | 528 |
| 9. |  ベトナム | 526 |
| 10. |  カナダ | 525 |
|  | OECD 平均 | 501 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  シンガポール | 580 |
| 2. |  上海 | 555 |
| 3. |  韓国 | 551 |
| 4. |  香港 | 547 |
| 5. |  マカオ | 545 |
| 6. |  日本 | 541 |
| 7. |  台湾 | 538 |
| 8. |  カナダ | 528 |
| 9. |  エストニア | 526 |
| 10. |  ベルギー | 525 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  シンガポール | 580 |
| 2. |  韓国 | 555 |
| 3. |  香港 | 551 |
| 4. |  日本 | 547 |
| 5. |  カナダ | 545 |
| 6. |  上海 | 541 |
| 7. |  エストニア | 538 |
| 8. |  オーストラリア | 528 |
| 9. |  アイルランド | 526 |
| 10. |  台湾 | 525 |
結果 > 2015年調査

72の国・地域が参加。うち、OECD加盟国・地域が35、非加盟国・地域が37だった。この年から全面的にコンピュータ使用型調査へと移行した。
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  シンガポール | 564 |
| 2. |  香港 | 548 |
| 3. |  マカオ | 544 |
| 4. |  台湾 | 542 |
| 5. |  日本 | 532 |
| 6. |  北京、上海、江蘇、広東 | 531 |
| 7. |  韓国 | 524 |
| 8. |  スイス | 521 |
| 9. |  エストニア | 520 |
| 10. |  カナダ | 516 |
|  | OECD 平均 | 490 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  シンガポール | 535 |
| 2. |  香港 | 527 |
| 3. |  カナダ | 527 |
| 4. |  フィンランド | 526 |
| 5. |  アイルランド | 521 |
| 6. |  エストニア | 519 |
| 7. |  韓国 | 517 |
| 8. |  日本 | 516 |
| 9. |  ノルウェー | 513 |
| 10. |  ニュージーランド | 509 |
|  | OECD 平均 | 493 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  シンガポール | 556 |
| 2. |  日本 | 538 |
| 3. |  エストニア | 534 |
| 4. |  台湾 | 532 |
| 5. |  フィンランド | 531 |
| 6. |  マカオ | 529 |
| 7. |  カナダ | 528 |
| 8. |  香港 | 523 |
| 9. |  北京、上海、江蘇、広東 | 518 |
| 10. |  韓国 | 516 |
|  | OECD 平均 | 493 |
結果 > 2018年調査

2018 年に 79 か国・地域（OECD 加盟 37 か国，非加盟 42 か国・地域），約 60 万人の生徒を 対象に調査を実施。PISA2018の読解力において、504点（15位）であるが、信頼区間は499～509点、有意差のない順位は11位～20位。数学リテラシー522〜532点で5位〜8位。科学リテラシー524〜534点で4位〜5位
。
日本の読解力は各分野、上位以下である。
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  北京、上海、江蘇、浙江 | 591 |
| 2. |  シンガポール | 569 |
| 3. |  マカオ | 558 |
| 4. |  香港 | 551 |
| 5. |  台湾 | 531 |
| 6. |  韓国 | 526 |
| 7. | エストニア | 523 |
| 8. |  日本 | 522 |
| 9. |  オランダ | 519 |
| 10. |  ポーランド | 516 |
|  | OECD 平均 | 489 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  北京、上海、江蘇、浙江 | 555 |
| 2. |  シンガポール | 549 |
| 3. |  マカオ | 525 |
| 4. |  香港 | 524 |
| 5. | エストニア | 523 |
| 6. |  カナダ | 520 |
| 7. |  フィンランド | 520 |
| 8. |  アイルランド | 518 |
| 9. |  韓国 | 514 |
| 10. |  ポーランド | 512 |
|  | OECD 平均 | 487 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  北京、上海、江蘇、広東 | 590 |
| 2. |  シンガポール | 551 |
| 3. |  マカオ | 544 |
| 4. | エストニア | 530 |
| 5. |  日本 | 524 |
| 6. |  フィンランド | 522 |
| 7. |  韓国 | 519 |
| 8. |  カナダ | 518 |
| 9. |  香港 | 517 |
| 10. |  台湾 | 516 |
|  | OECD 平均 | 489 |
結果 > 2022年調査

定期サイクルでは2021年に実施予定だったが、COIVD-19によるパンデミックの影響で1年延期された。2022年に81か国・地域、約70万人の生徒を対象に調査を実施。
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  シンガポール | 575 |
| 2. |  マカオ | 552 |
| 3. |  台湾 | 547 |
| 4. |  香港 | 540 |
| 5. |  日本 | 536 |
| 6. |  韓国 | 527 |
| 7. | エストニア | 510 |
| 8. |  スイス | 508 |
| 9. |  カナダ | 497 |
| 10. |  オランダ | 493 |
|  | OECD 平均 | 472 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  シンガポール | 543 |
| 2. |  アイルランド | 516 |
| 3. |  日本 | 516 |
| 4. |  韓国 | 515 |
| 5. |  台湾 | 515 |
| 6. | エストニア | 511 |
| 7. |  マカオ | 510 |
| 8. |  カナダ | 507 |
| 9. |  アメリカ | 504 |
| 10. |  ニュージーランド | 501 |
|  | OECD 平均 | 476 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| 1. |  シンガポール | 561 |
| 2. |  日本 | 547 |
| 3. |  マカオ | 543 |
| 4. |  台湾 | 537 |
| 5. |  韓国 | 528 |
| 6. | エストニア | 526 |
| 7. |  香港 | 520 |
| 8. |  カナダ | 515 |
| 9. |  フィンランド | 511 |
| 10. |  オーストラリア | 507 |
|  | OECD 平均 | 485 |
統計学者が指摘する問題点 > ラッシュモデルの問題

PISAでは、参加国65カ国の各国で約4,000人の児童が2時間のテストを受ける。しかし、各学校の少数の生徒だけが解答する。これは、PISAが学力測定するにあたって、一人の児童が解答できる上限（約4時間半のテスト）以上の問題を作成し、そしてそれを別々の試験問題に配分するためである。また、PISAはラッシュモデルという統計法を用いて生徒の能力を推定するが、生徒の回答から、その生徒が他の質問への回答する場合を拡張して推定する。
統計学者が指摘する問題点 > ラッシュモデルの問題 > スヴェンド・クライナー

コペンハーゲン大学の統計学者スヴェンド・クライナーは、ラッシュモデルを作ったデンマークの数学者ゲオルク・ラッシュの門下生であり、40年間ラッシュに協力しており、ラッシュモデルの利点と欠点については正確に理解していた。だからこそPISAの問題点を批判しているという。クライナーによれば、ラッシュモデルを有効に使用するには、質問がすべての参加国でまったく同じように機能する必要があり、質問が国によって難易度が異なる場合、つまり技術的に機能の違い（DIF）がある場合は、ラッシュモデルを使うべきではないという。クライナーは、とりわけPISAの読解力テストはまったく信頼できず、デンマークの子供にとってのデンマーク語と、中国の子供にとっての中国語の難易度が同一であるという想定には矛盾があり、言語の違いと文化の違いの両方が難易度に影響を与えるだめ、PISAでは違う国でまったく同じように機能する質問はなかったと言う。クライナーの2010年のラッシュモデルによるPISAデータ分析では、質問によって国のランキングが大きく異なり、異なる国でまったく同じように機能する項目は発見できず、ラッシュモデルを適切に機能させるには変数が大きすぎることが分かった。したがって、OECDの説明は不適切で、PISAはまったく信頼できないことがあらためてわかった。クライナーは、ラッシュモデルの特性からいってPISAによる調査は無意味であるが、PISAの問題はモデル適用の間違いだけでなく、それを批判したり質問に対して話し合いをする姿勢がないことがさらに根本的な問題であり、PISA主催者が批判的な教育学者との対話を避けるのは、自分を守ることができないからだろうという。
OECDの技術顧問レイ・アダムスは、クライナーの研究は、小グループの質問の分析にのみ基づいていると反論し、PISAスタッフは母数が大規模なデータであれば、変数が均等になると主張した。
しかし、アダムスに対してクライナーは再反論し、PISAスタッフが使用した同じグループで計算した結果、使用された質問のグループによって国の順位に大きなばらつきが見られたため、「ラッシュモデルはPISAに適していない。PISAランキングについて言えることは、それらが役に立たないということだけだ」「悪いモデルを使用する理由はない」と述べた。
OECD教育局長のマイケル・デヴィッドソンは、 「すべての質問がまったく同じように機能することを期待するのはばかげている。変数を最小化することで対処されるべきだ。」と反論した。
2011年、スヴェンドクライナーの批判に対して、OECD教育副局長A・シュライヒャーは、モデルは常に現実の近似であり、問題は、結果の歪みがないようにモデルが現実に適合しているかどうかであり、PISAは有効であると擁護した。ただし、シュライヒャーもPISAの誤差が大きいので、ランキングに過度に注意すべきではないと言っている。
統計学者が指摘する問題点 > ラッシュモデルの問題 > ヒュー・モリソン

クイーンズ大学ベルファストの数学者ヒュー・モリソンは、PISAの基礎となる統計モデルに根本的な数学的ミスがあり、これはPISAそのものを無価値とするほどのミスであると指摘する。モリソンは2004年にPISA批判を発表したが、OECDは無視し続けたという。モリソンは「学力を数字で要約できることはほとんど不可能だが、PISAは3つの指標だけで国の教育システム全体を把握できると主張しているが、常軌を逸脱している」と批判する。モリソンは、ラッシュモデルでは、完全に同じ状態で、同じ能力を持つ生徒全員が同じ質問に答えると想定しても、一部の生徒は常に正しく答え、一部の生徒は間違って答えると想定される。しかし、モリソンは、そのような環境では、生徒全員が同じ能力を持っているため、定義上、生徒全員が正しい答えを出すか、間違った答えを出すことになるはずだと指摘する。また、ラッシュモデルでは、生徒が答える質問とは無関係に能力を測定できるという不可能な想定をしていると指摘する。モリソンは「GCSE（General Certificate of Secondary Education、中等教育終了試験）で100点を取った生徒がいるとする。アインシュタインが同じ試験を受験したら、100点を取る可能性が高い。アインシュタインと生徒は同じ数学学力を持っていると仮定できるだろうか？　アインシュタインと生徒を、基礎テストの結果に基づいて、同じ数学能力を持っていると判定することはできるだろうか？」と批判している。
統計学者が指摘する問題点 > ラッシュモデルの問題 > シュピーゲルハルター、ゴールドステイン

ケンブリッジ大学の統計学者デイヴィッド・シュピーゲルハルターは、PISAの測定法では、回答の難易度を事前に知っていることが前提とされ定数とされているが、実際にはかなりの不確実性があり、ある国・文化で育った子供たちにとって簡単な質問は、別の国・文化で育った子供たちにとっては難しいとということがあるように、難易度を全世界共通の普遍的尺度として仮定することは間違いであると指摘する。また、PISAの評点と順位の不確実性やランダムエラーは過小評価されており、教育政策はPISAに基づくべきではないという。また、PISA上位の韓国は、学校での幸福ランキングでは下位であり、英国では「学校は楽しいですか？」といった幸福度を確認する質問では良好であるように、学力と幸福度の関係も考慮検討されなければならないという。シュピーゲルハルターは、世界の学力調査は無価値なわけではないが、現在、それがあまりに課題視されていることが問題なのだと警告している。
イギリス学士院の統計学者ハーヴェイ・ゴールドステインによれば、バイアスの疑いのある質問を除外することは、国ごとの違いを平滑化する効果を持っており、これは深刻な影響を各国にもたらす恐れがあると警告する。「PISAの結果は世界標準として受け取られているが、しかしいざ点検を開始するとすぐにバラバラになってしまう程度の検査である」という。ゴールドスタインは、PISAが不適切に使用されており、その責任の一部はPISAにあり、なぜなら、PISAはテストの肯定面については過大に宣伝する一方で、その否定的な側面や弱点については公表しないからだと批判する。
教育学者が指摘する問題点

PISA事業に対する教育現場や研究者からの批判は当初より根強い。
教育学者が指摘する問題点 > 教育学者による2014年公開書簡

2014年、Andrews, Paul(ストックホルム大学）、スティーブン・J. ボール（ユニヴァーシティ・カレッジ・ロンドン）、Giroux, Henry (マックマスター大学),Goldstein, Harvey(ブリストル大学)、Labaree, David (スタンフォード大学）、MacBeath, John(ケンブリッジ大学）、Oliveira Andreotti(ブリティッシュコロンビア大学)、Noddings, Nel  (スタンフォード大学）、Noguera, Pedro (ニューヨーク大学)、Pallas, Aaron(コロンビア大学)、St. John, Edward(ミシガン大学)、Swaffield, Sue(ケンブリッジ大学)、Tomlinson, Sally (オックスフォード大学)、Zhao, Yong(オレゴン大学)など教育学者・教育関係者が連名で、PISA事業の責任者であるOECDのアンドレアス・シュライヒャーに対して、PISAが世界の教育にダメージを与えていると懸念する公開書簡を送った。書簡では、PISAが教育実践のごく限られた範囲しか測れていないにもかかわらず、大きな影響力を持っていることから、体力やモラル、芸術的な発達などの測れない分野をないがしろにし、各国の政策が近視眼的になることで教育の目的を見失い、 また審査側の私企業との密接な関係、審査における民主的意思決定のメカニズムの欠如等を指摘され、PISA2015の中止を要請した。
これに対してシュライヒャーは、PISAが各国の政策を近視眼的にした証拠はないし、各国に政策オプションを提供していると反論した。
教育学者が指摘する問題点 > 数値化による標準化

イギリス学士院・オックスフォード大学のジェニー・オズガ、エディンバラ大学のソティリア・グレック、ニューイングランド大学の高山敬太らは、イギリス、アメリカ、オーストラリアなどの教育現場において学力調査のデータを中心にすえた体制が構築され、データ自体が規範的な強制力を行使する「数値による統治」(governance by numbers) または「比較による統治」が席巻し、教員らは他者との相対的優劣を恒常的に意識させられ、本来は多様で比較不可能とされた教育主体を、均質化された測定空間に位置づけ比較可能な主体として組み替えること
になっていると分析し、PISAをその延長にみる。
サム・セラーとボブ・リンガードらによれば、OECD、世界銀行、ユネスコ、教育企業ピアソン社、TOEIC、TOEFLを提供する教育試験サービス(ETS)、各国教育省や研究機関らの多国籍教育組織のコミュニティは、データを絶対的に信仰して、教育を合理主義化している。こうしたデータ信仰は、教育にまつわる複雑さ・あいまいさ・不確実性を排除し、教育を標準化・矮小化・単純化し、極端な合理主義が教育にはびこっているという。OECDは、PISA 以外にも国際成人力調査(PIAAC)、高等教育における学習成果の評価(AHELO)、国際教員指導環境調査(TALIS)なども実施し、拡大している。
教育学者が指摘する問題点 > 「PISA上位国」イメージと現実

ドイツや日本では、PISAの結果が、教育界や教育政策に危機感を煽る結果となり、教育政策で積極的に活用されていくという「PISAショック」が起きた。
ドイツでは2000年にPISAショックが起きると、それまで教育が州の直轄事項であり、連邦政府の介入はタブーとされていたのが、連邦政府がスムーズに教育に介入することになり、国家標準の学力評価が矢継ぎ早に導入されていった。
日本では2003年にPISAショックが起きると、不正確なデータ解釈に基づき、政治的意図を色濃く帯びた危機感が煽られ、それ以前からの改革案(全国学力テストを含む)の脱政治化に当たり、PISAが巧みに活用された。特に、ランキング上位国であったフィンランドの教育が保守派からも進歩派からも理想化され、実態と異なるフィンランド教育像が形成されていった。これはオーストラリア、ドイツ、韓国でも同様であった。
一方で、上海、シンガポール、台湾、香港、韓国などはランキング上位国であったが、東アジアについては儒教的で競争や暗記テストなどの否定的なイメージがあるため、フィンランドのよう理想化されなかった。この意識は東アジア側の自己認識としてもあり、中国人研究者ヤン・ザオは、PISAで一位になった上海では、暗記中心の競争教育が現実であり、こうしたアジアの儒教的な標準テストと競争を基盤にした教育制度では、想像性、問題解決能力、企業家精神等は育まれないといい、PISAで好成績を収める国ほど、こどもたちは「未来の学力」を欠いていると主張する。
同様に、PISAランキング上位国であったフィンランド、オーストラリア、イギリスや、その他のヨーロッパ諸国では、「PISAランキング上位国」のイメージが様々なアクターに活用され、政治的意味を獲得していった。
クリーブ・ディモックとチェン・タンによれば、PISAで好成績を収めたシンガポールは、学校や教員の裁量指標はOECDの平均値以下であり、 PISAが最善の方法として喧伝する分権化や教員の裁量の拡大は普遍的な成功モデルではない。
教育学者が指摘する問題点 > PISA問題における文化政治性

また、PISAの問題作成においても、さまざまな混乱があったことが報告されており、日本では2009年の「読解力」問題作成の際、委員から国語(日本語）教育専門家が排除され、英語教育専門家で占められた。しかし、委員は大学入試の経験はあるものの、PISAが求めるところとは異なってたことから委員は解散となり、取りまとめ役ら二名がアメリカの全米学力調査（National Assessment of Educational Progress,NAEP）の過去問題を参考に作成し、その際、PISAで採択されるために「できるだけ欧米人の視点」での作成を心がけた。しかし、PISA担当者からは「日本らしさ」を求められ、「日本をにおわせるような内容」に変更した。このように、PISAによって英語圏のリテラシーが世界標準として押し付けられる現実があり、また、PISAは自らを「科学」であり、政治的ではないと主張するが、現実には学力測定ツールそのものにも政治や権力関係が混在していることが教育学者から指摘されている。
教育学者が指摘する問題点 > PISAと経済

このほか、デイリー・テレグラフ編集長アンブローズ・エヴァンズ＝プリチャードは、PISAランキングを過度に強調することはやめるべきで、上位になった東アジア諸国では、学力の成績を重視しすぎたために出生率が低くなったという解釈が可能であり、PISAスコア上昇を目指すことが、将来の経済パフォーマンスに悪影響を与える可能性があると批判した。
グローバル教育政策市場とPISA

また、PISA事業が国境を越えたグローバル教育政策市場を創出を後押し、市場開拓の道具となっているという批判もある。この結果、先進国から途上国に対して学力向上のノウハウを提供する見返り経済的便益を得る不公正な関係（ヘゲモニー）が成立していると指摘される。さらに、これらの市場が発展するにしたがって、成績の高い先進国がPISAによるブランド力を用いて、自国の教育モデルを海外に売る「教育の輸出」現象が生起していることも指摘されている。
オーストラリア、オランダ、ドイツの教育機関はPISA運営の中心的機関を担って、グローバル教育市場を先導している。ほかにもPearson社、アメリカの教育試験サービス(ETS)、ロンドン大学インスティチュート・オブ・エデュケーションも同様の政策コンサルティングを行っており、イエメン、ブルガリアで教育支援を行った。。
OECDはPISA for Developmentを通じてエクアドル、グアテマラ、セネガル、ザンビア、コロンビア、パラグアイに対しPISA導入支援を行っている。