オウム真理教
宗教学とオウム真理教 > その他の宗教学者の見解

宗教学者池田昭は、『週刊金曜日』1995年2月24日号・3月3日号で、坂本弁護士事件にオウム真理教は全く関わりがないと断言し、さらに横浜人材活用センターで国鉄労働組合員が暴行容疑で懲戒処分された横浜人活事件で、事件を捏造した国鉄当局の資料分析を担当したのが坂本弁護士であったことから、坂本事件は国家権力による拉致事件と主張した。また池田は、オウム信徒の弁護士青山吉伸の著書に「推薦の言葉」を書いたり、青山と対談し、「オウムへの捜査は宗教弾圧だ」と主張した。
仏教学者の小野田俊蔵は、オウムには神道や伝統仏教の雰囲気もなく、むしろ欧米が捉えたインド・チベット仏教を逆輸入し、用語もカタカナを多用していると指摘しており、元信者もオウムの用語は漢文でなく、カタカナでサンスクリット語などが使われることを神秘的に感じたと証言している。
宗教学者島薗進は、新宗教における「隔離型教団」の代表的な例としてエホバの証人、統一教会、幸福会ヤマギシ会と共にオウム真理教をあげ、他宗教団体と比較した上で、とくに、人生の価値を非常に低く見る点を徹底した教えが説かれていると主張している。自分自身を仏教の系譜上に位置づけ、天皇への崇敬を示すことは全くないが、ハルマゲドンの危機に際し日本主導による未来を説いた。島薗は、オウムに見られる日本中心的な思考については、首尾一貫していないとしている。
宗教学者の高島淳は、オウム真理教のようにアートマン（真我）論 と無明の論理が無批判に結合すると、真我の本来の属性であるはずの 「絶対自由」 （意欲作用）を 「無明」として滅していくという矛盾した修行体系になり、また、人格的な絶対者の要素が欠けているため、真の自己の成就を求めると言いながら、 実際には自己の滅却に帰結することになると指摘している。また、シヴァ教での出家は共同体を捨て、 絶対的な個人として自力の道を歩まなく てはならないが、オウム真理教における出家とは、麻原を擬似的父親とする擬制家族への再編入であったとし、「その擬制家族において幼児のように父親の無謬性を信じる弟子たちは、 父親が誤りを犯すたびに、それが誤りではないことを示すための理論を構築しながらますますひどい誤りを積み重ねていったのではないかと指摘している。
宗教学者の渡辺学は、麻原のように自己を絶対視する人間の組織においては批判は不可能になるし、「教祖が最終解脱者だと宣言した段階で、彼は全ての批判を超えた存在になっており、それにコミットした人がオウムの信者であるわけですから、もはや制御できない状況」となる。さらに新宗教やカルトにハマる人は伝統とは違ったものを求めていたりするが、「伝統的な宗教や伝統文化への理解がないと、こういう団体のどこがおかしいかということがわからない」とし、仏教、ヒンズー教、その他の基本的な知識があればオウム事件のようなケースは防げたかもしれないと指摘している。また渡辺は、オウム事件によって、統一教会やエホバの証人など日本の宗教学者が共感も関心も持たずに放置してきた団体の研究が抜け落ちており、それらの団体の研究はこれまでジャーナリストや反対運動に委ねられてきたという現状が見えるようになったとも指摘している。
教団の時代背景として1980年代から1990年代にかけての日本ではチベット密教を無批判に礼賛するブームとなったことが挙げられる。仏教学者の松本史朗は、1960年代のアメリカのヒッピー文化ではチベット仏教の神秘的密教的側面のみが強調され、これを無批判に礼賛する傾向にあったが、日本でも1981年に中沢新一の『虹の階梯 - チベット密教の瞑想修行』（平河出版社）によって同傾向が輸入され、1993年秋のNHKスペシャル『チベット死者の書』でこうした「チベット密教ブーム」がピークに達したと言えるかもしれないと述べ、これを引用して仏教学者の袴谷憲昭は、オウム真理教事件もチベット密教ブームのピークの一つを象徴するものであったと述べている。
宗教学者の大田俊寛によれば、オウムは思想史的には、近代主流の啓蒙思想に対抗したロマン主義や神智学系の反近代主義のカルトであり、近代とその裏側に潜む対抗思想も含め、より総体的な理解を目指すべきとする。また、大田は、オウム教団をマインドコントロール論で説明することが多いが、この理論は世界的には疑似科学と見なされており、オウムの解明にも実質的にほとんど寄与していないと指摘する。大田は、マインド・コントロール論による説明では、カルトへの関与を自身の責任と認めず、すべて団体のせいにしたり、また人々にカルトと接触すれば精神操作されるといった過剰な不安感をもたらして、当該団体との対話が不可能になるなどの弊害があると指摘する。また大田は、中沢や島田らを育てた柳川啓一の東京大学宗教学研究室では、宗教の中核にイニシエーション（通過儀礼）をみて、儀礼における聖なるものの直接体験が重視され、宗教への潜り込み調査が奨励されたが、その結果として宗教学とオウムとの共鳴が起こったのではないかとし、イニシエーション論の反省をしなければ総括は完了しないと指摘する。また、大田は、事件後に中沢新一や社会学者の宮台真司らが「新たなグル」のように若者に生き方を示したのは軽薄で大きな問題であり、研究者は安易に状況に介入するのではなく、その事件や現象の歴史的経緯やメカニズム、社会的背景などの客観的説明に努めるべきと批判した。
宗教学者の櫻井義秀によれば、オウム事件以降、カルトやマインド・コントロールが批判され、こうしたマインド・コントロール理論は信者の奪回・脱会や脱会信者のリハビリテーションに用いられているが、「騙されていた」と語ることで得られる癒やしは、当該団体によって得られた癒やしと同じ性質のもので、しばしば奪回・脱会の過程が勧誘・入信の過程と相似しており、このような「癒やし」こそが宗教集団による「騙し」に通じているのであり、この心理状態を越えることが肝要であると指摘している。
宗教学者伊藤雅之によれば、日本の宗教研究では研究者が共感できる宗教を選び、そのポジティブな側面に焦点を当ててきた。例えばスピリチュアリティや癒しなどプラスの価値の中での耽溺があり、研究対象とともに楽しみ、高揚感を味合いながら、正当な文化として評価することが慣例であった。しかし、オウム事件によって、宗教における負の側面、場合によっては暴力や犯罪に結びつくことなどが再確認され、これは宗教研究における宗教性善説の解体でもあった。また、日本の宗教研究は当事者の意味世界を重視する対象内在的アプローチが取られ、こうした内在的理解のパラダイムにおいては、当事者の意味世界には学ぶべきものがあると考えられた。しかし、宗教を理解するには、研究者が対象に自分の生を重ね合わせるだけでは不十分であるし、オウムのように教団が研究者を宣伝に利用したり、信者が研究者を騙したり、教義と実践に乖離がある場合、また、教団における言葉への解釈が教団の全体的理解につながらない場合には、内在的理解は通用しないのであり、この意味で宗教学のパラダイムとしての内在的理解は終焉を迎えたと指摘する。宗教現象を研究するアプローチとしては、資金源や財政などの「非宗教的」次元への着目、また権力構造（政治的次元）、集団内のダイナミクスや勧誘活動や一般社会との軋轢（社会的次元）などの問題、また信者だけでなく、脱会者のデータも扱う必要がある。また、櫻井や渡辺のマインドコントロール理論への批判は、統一教会の青春を返せ裁判で被告側弁護団によって用いられ、弁護側は櫻井論文を用いて入信はマインドコントロールでは説明できないとして、「騙されて入った」という言い方は教団への偏見に過ぎないと反論し、教団擁護に利用されることもあるということは研究者の課題であると指摘される。