アフリカの奴隷制
奴隷制の変容 > 奴隷制の廃止

詳細は「奴隷制度廃止運動」および「:en:Blockade of Africa」を参照
奴隷の隷従関係の最後の大きな変化は19世紀中ごろ以降の奴隷解放を目指す動きによって起こった。1870年代には、ヨーロッパ諸国がアフリカ内陸部の大部分に支配を及ぼすようになったが、その植民地政策は奴隷の隷従関係の変化によってしばしば混乱した。例を挙げると、奴隷制度は公的には禁じられていたにもかかわらず、植民地政府が逃亡した奴隷を奴隷の主人のもとへ戻すこともあった。植民地支配下でも奴隷制が存続した地域もあり、これらの地域では奴隷制は独立後まで変わらなかった。 アフリカの反植民地闘争ではしばしば奴隷や元奴隷が主人や元主人と共に独立のために戦った。しかし、そのような協力は短期間で終わり、独立後は大抵、主人や奴隷といった階級ごとにそれぞれの政党が結成された。
アフリカのいくつかでの地域では奴隷制や奴隷制のような慣行が現在も続いており、違法な人身売買（特に女性や子ども）が行われている。この問題は奴隷制の撤廃が、政府や市民社会の力をもってしても困難であることを示している。
奴隷制や奴隷貿易廃止を目指す欧州諸国の動きは18世紀後半に始まり、アフリカの奴隷制度に大きな影響を与えた。ポルトガルは1761年2月12日発布の法律で、本土とポルトガル領インドでの奴隷制を禁じたが、これは人道的な理由ではなく、奴隷制はブラジル植民地（英語版）やアフリカのポルトガル植民地では廃止されなかった。 フランスは奴隷制を1794年に一時廃止したが、1802年、ナポレオン・ボナパルトにより奴隷制が再び合法となり、1848年まで奴隷制が続いた。 1803年、デンマーク＝ノルウェーは欧州諸国で初めて奴隷貿易を禁じた国となったが>、奴隷制自体は1848年まで合法であった。イギリスも1807年に奴隷貿易を奴隷貿易廃止法（英語版）により禁じた。奴隷船の船長には高額の罰金が科され、その額は奴隷の数によってより高額なものとなった。1833年には、イギリスで世界初の奴隷廃止法が制定され、大英帝国内のすべての奴隷が解放された。英国は他国にも圧力を掛けてアフリカにおける奴隷貿易を廃止させる動きを見せた。その例としてイギリスの圧力を受けてオスマン帝国が1847年に奴隷貿易を廃止した例がある。アメリカでは、1820年の商業保護および海賊行為の罰則法（英語版）では、黒人やムラートを奴隷とする意図をもって拘束または船に乗せた場合に死刑に処せられる海賊行為としてみなすとした。
大西洋奴隷貿易を最後まで続けていた主要国のブラジル帝国では、1850年に奴隷貿易を禁止するエウゼービオ・デ・ケイロス法（英語版）が成立し、奴隷貿易は大きく縮小して、そのほとんどが違法なものとなった。しかし、ブラジルでは奴隷制そのものはその後もしばらく続き、 違法な奴隷貿易も1870年ごろまではしばしば行われていた。ブラジルの奴隷制は1888年に摂政のイザベル・ド・ブラジルとロドリゴ・シルバによって違法化された。19世紀にイギリスは違法な大西洋奴隷貿易を抑止することに尽力していた。イギリスの西アフリカ戦隊（英語版）は1808年から1860年の間に1,600隻の奴隷船を拿捕し、15万人のアフリカ人を解放したとされる。奴隷貿易を違法化することを含んだイギリスとの条約を拒んだアフリカの国家群の指導者らに対しても対処を行っている。その例として、ラゴスのオバ（英語版）（ラゴスの王）へ干渉して1851年当時の王コソコ（英語版）を退位させた事例が挙げられる。 反奴隷制の立場をとった条約は50地域以上のアフリカの統治者と結ばれている。
パトリック・マニングは19世紀後半のアフリカ社会では国内の奴隷制が重要なものであったと主張している。大西洋奴隷貿易の廃止は、奴隷貿易に依存していたアフリカ諸国の経済は国内のプランテーションの奴隷制と奴隷による労働を使った合法的な商業に依存するよう再編された。
反奴隷制の動きはアフリカの大半をヨーロッパが征服し、植民地化を行う際の口実や開戦事由となった。1889年から90年のブリュッセル反奴隷制会議（英語版）では、人道的な目的を理由に、植民地政策や帝国主義が正当化された。 19世紀後半の短期間に、欧州列強による帝国主義によりアフリカのほとんどの地域が各国の植民地となった（アフリカ分割）。そして、アフリカの分割の次に重要な焦点として、奴隷制や奴隷貿易の抑止政策が各国の植民地体制の中でとられた。 シーモア・ドレシャー（英語版）は奴隷制廃止を目指したヨーロッパの関心は主に経済的・帝国主義的な目的によって動機づけられていたと論じている。 だが実際には、植民地政府は奴隷制を無視したり、逆に奴隷制の慣行を認めたりすることが多かった。これは植民地政府が、従来から奴隷制を行っていた土着の政治的・経済的構造に依存していたためである。その結果、初期の植民地政策はしばしば既存の奴隷制の慣行への規制と奴隷の主人の力を弱める政策を行いつつ、奴隷貿易を終わらせるよう求めるにとどまった。さらに初期の植民地政府は領土の支配力が弱く、奴隷制廃止への抑止はほぼ不可能であった。奴隷制廃止の試みは、植民地時代の後半期にようやく具体的なものになっていった。
植民地時代のアフリカにおいて奴隷制が衰退し、廃止されることとなった要因は、植民地政府の政策、経済構造の変化、奴隷の抵抗など様々なものがあった。経済的な変化には、賃金労働や商品作物の台頭を含み、奴隷の経済的な機会が創出されることによって奴隷制が急激に衰退していった。また、奴隷が略奪されることや国家間の戦争がほとんどなくなり、奴隷そのものの供給数も激減した。奴隷は初期の植民地の法律を利用して主人の元から離れて移住することを試みたが、これらの法律は奴隷制の廃止というよりはその抑止を意図したものであった。この移住は植民地政府による、より具体的な奴隷制廃止の取り組みにつながった。
フランス領西アフリカでは、1906年から1911年の間に100万人以上の奴隷が解放された。 フランス領マダガスカルでは、1896年の奴隷制廃止によって50万人以上の奴隷が解放された。植民地時代に独立を保っていたエチオピアでも、外圧により1932年に奴隷制が公式に廃止された。植民地政府の奴隷制廃止の目標はほぼ達成されたが、賃金経済に次第に移行していったにもかかわらず、奴隷制は依然として非常に活発である。西洋化を目指したり、ヨーロッパの関心を得ようとした独立国家は奴隷制を抑止する姿勢を醸成しようと試みることもあった。例えばエジプトでは、サミュエル・ベイカーのナイル川探検において奴隷ではなくヨーロッパの兵士を雇った。
今日では、アフリカのすべての国で非合法化されたが、アフリカのみならず世界全体で秘密裏に奴隷制の慣行が続き、根絶された時期はない。 特にエチオピア、スーダン、チャド、ニジェール、マリなど法と秩序が崩壊したアフリカ諸国ではよく見られる。2013年現在、世界全体で3,000万人以上の犠牲者がいると推計されている。モーリタニアでは60万人以上、人口の20%が奴隷であり、その多くが債務返済としての強制労働に使役されている。 社会・民族的構造に奴隷制が深く結びついていたモーリタニアでは、1981年に大統領令によって世界で最後に奴隷制が廃止され、2007年8月にようやく国際的な圧力によって奴隷所有者の訴追を認める法律が成立した.（モーリタニアの奴隷制（英語版）も参照） 第二次スーダン内戦の際には推定1.4 - 20万人の人々が拉致され奴隷化された。ニジェールでは、2003年に奴隷制度が非合法となったが、人口の約8%が奴隷のままであるとの調査もある。