stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
Su-25 (航空機)
脚注・出典

[脚注の使い方]
1 2  ww2facts.net＞Su-25のための保護。装甲その他の手段 ※2023年4月7日閲覧
↑  #三野正洋 P.133
↑  #三野正洋 P.238
↑  #三野正洋 P.147
↑  #三野正洋 P.151
↑  Минпромторг сообщил об окончании серийного производства самолетов Су-25 — Rambler News Service
↑  На заводе в Улан-Удэ запускают российско-индийский проект по производству вертолетов - Экономика и бизнес
↑  ШТУРМОВИК КАТАПУЛЬТНОГО ВЗЛЕТА СУ-25К
↑  http://www.revistanaval.com/www-alojados/armada/avomun/su25.htm
↑  スホーイＳｕ－２５フロッグフット攻撃機
↑  国連軍備登録制度（United Nations Register of Conventional Arms） Ukraine-2007-Exports
艦上練習機を1機、07年に輸入済み？ウクライナから、国産化への研究用として―中国
↑  Стало известно, кто покупал оружие у Украины в 2011 году
↑  Mladenov, Alexander (January 2013). "Armoured Workhorse". Air Forces Monthly (298): 68–74.
1 2  У российских штурмовиков Су-25 начинается новая жизнь
↑  Около 10 новейших самолетов Су-25СМ3 поступили на авиабазу в ЮВО
↑  етчики ЮВО осваивают новейшие Су-25СМ3 в ночное время
↑  Su-25SM (Frogfoot A) :: Ruslet
↑  Su-25SM3 strike-fighter is being prepared for flight testing
↑  Miko Vranic (2019年6月19日). “Russia's Su-25SM3 ‘deep upgrade' programme gains pace and scope”. janes.com. 2024年10月28日閲覧。
↑  Georgia Developing Non-Russian Su-25
↑  Пополнение - Су-25М1
↑  “イラク、露から購入のスホイ25攻撃機を受領”. AFPBBNews (フランス通信社). (2014年6月29日). https://www.afpbb.com/articles/-/3019128 2014年6月29日閲覧。
↑  “Russian Aerospace Forces engaged another four ISIS facilities in Syria this night”. ロシア国防省公式サイト. (2015年10月1日). http://eng.mil.ru/en/news_page/country/more.htm?id=12059333@egNews
↑  “ウクライナ国境近くでロシア攻撃機墜落、操縦士死亡”. AFP・BB news. (2022年6月22日). https://www.afpbb.com/articles/-/3410844?cx_part=search
↑  “クリミア半島でロシアの戦闘機「Su-25」が離陸直後に墜落、爆発炎上【動画】”. Switch news. 2022年9月16日閲覧。
1 2  Chavdar GARCHEV「ブルガリア空軍のSu-25近代化改修機」『航空ファン』通巻819号（2021年3月号）文林堂 P.22-25
↑  Krasimir Grozev (2020年9月25日). “Bulgaria receives first two Su-25s upgraded and overhauled by Belarus”. janes.com. 2025年2月16日閲覧。
↑  The International Institute for Strategic Studies (IISS) (2023-02-15) (英語). The Military Balance 2023. Routledge. pp. 179-180. ISBN 978-1-032-50895-5
↑  Fredelic LERT：写真「ウズベキスタン空軍の翼」『航空ファン』通巻814号（2020年10月号）文林堂 P.12-21
↑  The International Institute for Strategic Studies (IISS) (2023-02-15) (英語). The Military Balance 2023. Routledge. p. 206. ISBN 978-1-032-50895-5
↑  IISS 2024, p. 209.
1 2  “Защита для Су-25. Броня и другие средства”. 2024年3月31日閲覧。
1 2 3 4  “Ідентифікація ворога: Модернізований Су-25СМ3 | Defense Express” (ウクライナ語). defence-ua.com. 2024年3月30日閲覧。
採用国（青：運用中、赤：退役）
Su-25 三面図
機体構造の透視図
大中山駅

| 大中山駅 |
| --- | --- |
 駅舎（2017年8月）
  おおなかやま  Ōnakayama  
 ◄H73 桔梗 (2.1 km) (3.4 km) 七飯 H71►
 ja
所在地:  北海道亀田郡七飯町大中山1丁目2北緯41度51分53.06秒 東経140度42分48.54秒﻿ / ﻿北緯41.8647389度 東経140.7134833度﻿ / 41.8647389; 140.7134833座標: 北緯41度51分53.06秒 東経140度42分48.54秒﻿ / ﻿北緯41.8647389度 東経140.7134833度﻿ / 41.8647389; 140.7134833
駅番号:  ○H72
所属事業者:  北海道旅客鉄道（JR北海道）
所属路線:  ■函館本線
キロ程:  10.4 km（函館起点）
電報略号:  オウ
駅構造:  地上駅
ホーム:  2面2線
乗車人員 -統計年度-:  92人/日（降車客含まず） -2013年-
開業年月日:  1946年（昭和21年）12月1日
備考:  無人駅
テンプレートを表示
大中山駅（おおなかやまえき）は、北海道亀田郡七飯町大中山1丁目にある北海道旅客鉄道（JR北海道）函館本線の駅である。駅番号はH72。電報略号はオウ。事務管理コードは▲140104。
歴史

長年当地には住民から駅設置の要望があり、それが汲まれる形で臨時乗降場が設置されたのが始まりである。
歴史 > 年表

1946年（昭和21年）12月1日：国有鉄道函館本線の大中山仮乗降場（局設定）として開業。旅客のみ取扱い。
1949年（昭和24年）6月1日：日本国有鉄道法施行に伴い、日本国有鉄道（国鉄）に継承。
1950年（昭和25年）1月15日：旅客駅に昇格し大中山駅となる。荷物扱い開始。
1954年（昭和29年）7月：駅長官舎が竣工。
1962年（昭和37年）9月4日：当駅を含む函館本線桔梗駅 -  七飯駅間が複線化。前日に現下りホームが竣工し跨線橋設置。
1984年（昭和59年）
2月1日：荷物扱い廃止。
11月1日：無人化。
1987年（昭和62年）4月1日：国鉄分割民営化により、北海道旅客鉄道（JR北海道）の駅となる。
1991年（平成3年）12月：駅舎改築。
1992年（平成4年）4月1日：簡易委託廃止、完全無人化。
2007年（平成19年）10月1日：JR北海道の駅が駅ナンバリングを実施。
2013年（平成25年）
10月2日：旧駅舎の解体・改築工事を開始。
12月12日：新駅舎の供用開始。
2016年（平成28年）3月26日：北海道新幹線新青森駅 -  新函館北斗駅間開通に伴い、当駅を含む函館本線の五稜郭駅 -  新函館北斗駅間が電化（交流20,000 V・50 Hz）。
2024年（令和6年）3月16日：ICカード「Kitaca」の利用が可能となる。
歴史 > 駅名の由来

当駅の所在する地名より。当地にはもともと、村内を流れる大川から名づけられた大川村と、1858年（安政5年）当時の箱館奉行所の開拓係・中島辰三郎の名字からつけられた中島村があり、その2村が合併の折、村名を大中山村としたことに由来する。
駅構造

相対式ホーム2面2線を有する複線区間の地上駅。転轍機を持たない棒線駅となっている。互いのホームは両ホーム北側を結んだ跨線橋で連絡している。かつては木造駅舎があった。
Kitaca対応自動改札機（磁気化券利用不可）で七飯駅管理（夜間連絡先は五稜郭駅）の無人駅。
駅構造 > のりば

| 番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1 | ■函館本線 | 上り | 函館方面 |
| 2 | ■函館本線 | 下り | 新函館北斗・森方面 |
旧駅舎（2009年9月）
待合室（2017年8月）
ホーム（2017年8月）
跨線橋（2017年8月）
利用状況

乗車人員の推移は以下の通り。年間の値のみ判明している年度は日数割で算出した参考値を括弧書きで示す。出典が「乗降人員」となっているものについては1/2とした値を括弧書きで乗車人員の欄に示し、備考欄で元の値を示す。
また、「JR調査」については、当該の年度を最終年とする過去5年間の各調査日における平均である。
| 年度 | 乗車人員（人）> 年間 | 乗車人員（人）> 1日平均 | 乗車人員（人）> JR調査 | 出典 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1949年（昭和24年） | 97,694 | (267.7) |  |  |  |
| 1950年（昭和25年） | 144,624 | (396.2) |  |  |  |
| 1951年（昭和26年） | 162,040 | (442.7) |  |  |  |
| 1952年（昭和27年） | 164,188 | (449.8) |  |  |  |
| 1953年（昭和28年） | 181,960 | (498.5) |  |  |  |
| 1954年（昭和29年） | 179,212 | (491.0) |  |  |  |
| 1955年（昭和30年） | 190,789 | (521.3) |  |  |  |
| 1956年（昭和31年） | 197,990 | (542.4) |  |  |  |
| 1957年（昭和32年） | 197,875 | (542.1) |  |  |  |
| 1958年（昭和33年） | 191,125 | (523.6) |  |  |  |
| 1959年（昭和34年） | 190,055 | (519.3) |  |  |  |
| 1960年（昭和35年） | 171,020 | (468.5) |  |  |  |
| 1961年（昭和36年） | 148,996 | (408.2) |  |  |  |
| 1962年（昭和37年） | 146,589 | (401.6) |  |  |  |
| 1963年（昭和38年） | 153,507 | (419.4) |  |  |  |
| 1964年（昭和39年） | 159,165 | (436.1) |  |  |  |
| 1965年（昭和40年） | 169,861 | (465.4) |  |  |  |
| 1966年（昭和41年） | 156,861 | (429.8) |  |  |  |
| 1967年（昭和42年） | 151,191 | (413.1) |  |  |  |
| 1968年（昭和43年） | 158,285 | (433.7) |  |  |  |
| 1969年（昭和44年） | 143,857 | (394.1) |  |  |  |
| 1970年（昭和45年） | 137,637 | (377.1) |  |  |  |
| 1971年（昭和46年） | 121,741 | (332.6) |  |  |  |
| 1972年（昭和47年） | 125,240 | (343.1) |  |  |  |
| 1973年（昭和48年） | 127,936 | (350.5) |  |  |  |
| 1974年（昭和49年） | 155,350 | (425.6) |  |  |  |
| 1975年（昭和50年） |  | 440 |  |  | 以下、『七飯町史　続刊』を出典とする数値はすべて概数。 |
| 1976年（昭和51年） |  | 470 |  |  |  |
| 1977年（昭和52年） |  | 470 |  |  |  |
| 1978年（昭和53年） |  | 448 |  |  |  |
| 1979年（昭和54年） |  | 450 |  |  |  |
| 1980年（昭和55年） |  | 440 |  |  |  |
| 1981年（昭和56年） |  | 440 |  |  |  |
| 1982年（昭和57年） |  | 420 |  |  |  |
| 1983年（昭和58年） |  | 420 |  |  |  |
| 1984年（昭和59年） |  | 400 |  |  |  |
| 1985年（昭和60年） |  | 400 |  |  |  |
| 1986年（昭和61年） |  | 390 |  |  |  |
| 1988年（昭和63年） |  | 190 |  |  |  |
| 1989年（平成元年） |  | 170 |  |  |  |
| 1990年（平成02年） |  | 170 |  |  |  |
| 1992年（平成04年） |  | 260 |  |  | 1日平均乗降客数334人≒1日平均乗車人員167人とするデータもあり。 |
| 1993年（平成05年） |  | 240 |  |  |  |
| 1994年（平成06年） |  | 220 |  |  |  |
| 1995年（平成07年） |  | 160 |  |  |  |
| 1996年（平成08年） |  | 140 |  |  |  |
| 1997年（平成09年） |  | 120 |  |  |  |
| 1998年（平成10年） |  | 110 |  |  |  |
| 1999年（平成11年） |  | 110 |  |  |  |
| 2017年（平成29年） |  |  | 136.2 |  |  |
| 2018年（平成30年） |  |  | 129.2 |  |  |
駅周辺

国道5号 -  桔梗駅付近から七飯駅まで続く赤松並木が有名で「赤松街道」と呼ばれ、日本の道百選である
七飯大川インターチェンジ -  函館新道
七飯町役場大中山出張所
函館中央警察署七飯南駐在所
大中山郵便局
新函館農業協同組合（JA新はこだて）大中山支店
七飯町立大中山小学校
七飯町立大中山中学校
株式会社ジェイデバイス函館地区（旧：ルネサス北日本セミコンダクタ本社・函館工場 -  ルネサスエレクトロニクス子会社）
七飯町健康センターアップル温泉-当駅から徒歩約15分
横津岳登山口
横津岳国際スキー場跡
函館バス・大沼交通「大中山」停留所
隣の駅

→「はこだてライナー」の停車駅については「はこだてライナー」を参照
1976年の大中山駅と周囲約500m範囲。下が函館方面。国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成
読売新聞グループ本社

| --- | --- |
 
 読売新聞ビル
種類:  株式会社
市場情報:  非上場
本社所在地:   日本 〒100-8055 東京都千代田区大手町一丁目7番1号北緯35度41分14秒 東経139度45分51.1秒﻿ / ﻿北緯35.68722度 東経139.764194度﻿ / 35.68722; 139.764194
設立:  2002年（平成14年）7月1日
業種:  情報・通信業
法人番号:  7010001031722 
代表者:  老川祥一（代表取締役会長兼主筆代理兼国際担当（The Japan News 主筆）） 山口寿一（代表取締役社長兼販売担当）
資本金:  6億1320万円
発行済株式総数:  6万1280株
売上高:  グループ全体：2588億円 （2023年3月期）
営業利益:  グループ全体：55億円 （2022年3月期）
従業員数:  グループ全体：4,223名 （2024年4月）
決算期:  3月31日
主要子会社:  読売新聞東京本社 読売新聞大阪本社 読売新聞西部本社 読売巨人軍 中央公論新社 よみうりランド
外部リンク:  info.yomiuri.co.jp/index.html 
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読売新聞グループ旧本社ビル（千代田区大手町、現存せず。）
2010年10月から2014年1月まで読売新聞グループ本社の仮社屋として使用されていた旧日産自動車本社ビル（中央区銀座、現：銀座6丁目-SQUARE）
読売新聞中部支社（名古屋市中区）
読売新聞大阪本社がある読売大阪ビル（大阪市北区）
読売新聞西部本社がある読売新福岡ビル（福岡市中央区）
株式会社読売新聞グループ本社（よみうりしんぶんグループほんしゃ）は、東京都千代田区大手町の読売新聞ビルに本社を置く、日本のメディア・コングロマリット。新聞社を中心とする持株会社である。
日本最古のプロ野球球団である読売ジャイアンツ（株式会社読売巨人軍）の親会社でもある。
概要

2002年7月1日、持株会社体制に移行（下記参照）。これによって「読売新聞社」は、読売新聞を発行する読売新聞東京本社、読売新聞大阪本社および読売新聞西部本社を指す総称となった。
現在は読売新聞グループ本社を持株会社、新聞発行業務を行う3本社、中央公論新社ならびに読売巨人軍、よみうりランドを事業子会社とする企業集団となっている。
また持株会社化に伴い、3本社で唯一整理前から存続した大阪本社についても、同社の所有していた放送局などの株式を吸収分割により承継した。
前史

1870年（明治3年）
4月 - 現在の神奈川県横浜市中区に合名会社「日就社」を創立。
1873年（明治6年）
1月 - 日就社から英和辞書『英和辞彙』を刊行。
1874年（明治7年）
11月2日 - 日就社から「讀賣新聞」創刊。
1917年（大正6年）
12月1日 - 読売新聞社に改称。
1924年（大正13年）
2月25日 - 経営難から、前警視庁警務部長、正力松太郎が買収。
1934年（昭和9年）
12月26日 - 正力が大日本東京野球倶楽部（プロ野球・東京巨人軍）を創設。
1940年（昭和15年）
6月10日 - 現在の社旗の原型を制定。
1942年（昭和17年）
8月5日 - 報知新聞社を吸収合併。
1947年（昭和22年）
2月15日 - 大日本東京野球倶楽部の全株式を買収。読売興業に商号変更。
1950年（昭和25年）
1月25日 - 読売興業から読売巨人軍が分離。
1951年（昭和26年）
3月30日 - 読売巨人軍、読売興業に吸収合併。
1952年（昭和27年）
10月20日 - 株式会社大阪讀賣新聞社を設立。
11月25日 - 大阪讀賣新聞社によって大阪市で「大阪讀賣新聞」を創刊。
1959年（昭和34年）
5月1日 - 北海道札幌市に北海道支社を設立、「讀賣新聞」の現地印刷を開始。
1961年（昭和36年）
5月25日 - 富山県高岡市に北陸支社を設立、「讀賣新聞」の現地印刷を開始。
1964年（昭和39年）
9月23日 - 読売興業が、北九州市小倉区（現：小倉北区）にて読売新聞西部本社の名で「讀賣新聞」の現地印刷を開始。
1975年（昭和50年）
3月25日 - 中部讀賣新聞社が、名古屋市で「中部讀賣新聞」創刊。
1988年（昭和63年）
2月1日 - 読売興業が中部讀賣新聞社を吸収合併。
1992年（平成4年）
6月22日 - 読売興業が、よみうりに商号変更。
1999年（平成11年）
2月1日 - 経営難に陥った中央公論社を買収し、中央公論新社を設立。
2002年（平成14年）
7月1日 - 読売新聞グループ再編（持株会社体制への移行）。
会社分割により、読売新聞社（旧法人）の新聞発行業務を読売新聞東京本社（現業会社）に承継。
旧法人は、株式会社読売新聞グループ本社へ商号変更。
旧よみうりの運営していた読売新聞西部本社と読売巨人軍をそれぞれ法人化のうえ、読売新聞グループ本社の完全子会社とする。
読売新聞中部本社は、読売新聞東京本社の中部支社へと移行。
分割後の旧よみうりは解散。
大阪讀賣新聞社は読売新聞大阪本社に商号変更の上、読売新聞グループ本社の完全子会社となる。
2004年（平成16年）
1月1日 - 読売新聞西部本社が、福岡市中央区赤坂に本社機能を移転。
2010年（平成22年）
10月1日 - 千代田区大手町の東京本社屋建替え・再開発工事の実施に伴い、中央区銀座6丁目17-1（日産自動車旧本社ビル）に仮移転（電話番号は変更せず。専用郵便番号は「104-8243」に変更）3年強の暫定ではあるが39年ぶりに銀座に本社が復帰。
2014年（平成26年）
1月6日 - 東京本社新社屋（読売新聞ビル）竣工、仮社屋から移転。
2015年（平成27年）
5月7日 - 中央公論新社が、大手町の読売新聞ビル19階に本社機能を移転。
2017年（平成29年）
7月18日 - 読売新聞中部支社が、名古屋市中区栄1丁目「納屋橋東地区市街地再開発ビル」（テラッセ納屋橋）のオフィス棟に移転。
2020年（令和2年）
12月25日 - 株式会社よみうりランドに対するTOBが成立する。
2021年（令和3年）
3月22日 - 株式会社よみうりランドを完全子会社化。
不祥事

2020年（令和2年）
2月4日 - 読売新聞北海道支社の記者が、覚せい剤取締法違反（使用）の疑いで緊急逮捕される。
7月14日 - 読売新聞ソウル支局の記者が韓国ソウル市内のマンションで泥酔し、駆けつけた警察官の顔面につばを吐き、公務執行妨害の現行犯で逮捕され在宅起訴。
11月16日 - 報知新聞社員の男が、東京都新宿区の路上で通学していた小学校5年生の男児の胸元を掴み、「右側を歩け」と怒鳴りながら身体を左右に振るなどして逮捕。男は7月にも新宿区の路上で男子高校生に対し胸を押した上、カバンで叩いたとして書類送検されており、男は「男子高校生が路上の左側を歩いた」などと話していた。
2021年（令和3年)
9月 - 読売新聞東京本社記者が週刊誌の女性記者に不適切な関係を迫ったり、情報漏洩を行なったとして懲戒解雇処分。
2022年（令和4年）
5月30日 - 読売新聞東京本社総務局付社員が、知人女性に性的暴行を加えようとしたとして、強制性交等未遂容疑で逮捕。
6月18日 - 読売新聞北海道支社の記者が、札幌市内の書店でマンガ本1冊を万引きしたとして、窃盗の現行犯で逮捕。逮捕後、北海道斜里町ウトロの「セイコーマート」で、弁当や菓子など食料品9点を万引きしていたとして、21日に再逮捕。
2024年（令和6年）
3月13日 - 読売新聞東京本社イノベーション本部社員が、東京メトロ千代田線千駄木駅のホームで、ベンチに座っていた男性の顔を殴打した暴行容疑で逮捕。
4月18日 - 小林製薬の紅麹（べにこうじ）製品取引先の反応などを扱った記事で、原稿をまとめた読売新聞大阪本社社会部主任が、談話を捏造（ねつぞう）していたことが発覚。記事を取材・執筆した岡山支局の記者も、取材先が発言していない内容と知りながら談話の修正や削除を求めなかった。読売新聞社は同日付夕刊で「重大な記者倫理違反であり、関係者、読者の皆様におわび致します」とし、関係者を処分する方針を明らかにした。
4月30日 - 読売新聞大阪本社は小林製薬製品による健康被害に関連し、取引先企業の反応をまとめた4月6日夕刊の記事で、企業社長の談話を 捏造した件の処分を発表。社会部主任は諭旨退職、支局記者は配置転換、編集局長は給与3か月30％返上、編集局総務と社会部長をそれぞれ休職2か月、いずれも近くに更迭。社長は報酬3か月10％返上、社会部次長、支局の別の記者を休職1か月、支局長をけん責、地方部長を厳重注意とした。
5月29日 - 読売新聞社員の男が、兵庫県内の児童相談所に一時保護されていた妻の連れ子を連れ去ったとして未成年者略取の疑いで逮捕・起訴。同じく起訴された妻と合わせて初公判が開かれ、2人とも起訴内容を認めた。起訴状などによると2人は共謀し3月16日午前、児相が一時保護中の子どもが幼稚園の卒園式に参加する機会を狙いタクシーに乗せ、児相職員の制止を振り切り連れ去ったとしている。検察側の冒頭陳述によると男は妻と前夫の子の3人で生活。近隣住民から「子どもの泣き声や大人の怒鳴り声がする」と児相に通告があったことなどから、昨年12月に児相が一時保護していた。
6月1日 - 報知新聞社は、スポーツ報知のニュースサイトで4月から連載中の「甲子園100年物語」について、毎日新聞に掲載されていた寄稿記事などから盗用があったことを明らかにした。一部は紙面にも掲載された。報知新聞社は「大部分が盗用だった」として連載を全て削除し、執筆した大阪本社編集局の記者を14日付で懲戒解雇処分とした。また、報知新聞社本社編集局長を減給、編集局編集センター長とセンター次長を休職の懲戒処分。宮川元宏・取締役大阪本社代表は1カ月の報酬の10%を返上した。
8月23日 - 読売新聞東京本社のカメラマンの30代の男が、東京・千代田区の歩道で、スケートボードをしていた男性の足を蹴った後、追いかけてきた男性の顔を殴ったとして、警視庁に現行犯逮捕。「自分は働いているのに遊んでいる奴がむかつく」などと因縁をつけ、暴行に及んだ。
11月25日 - 大阪社会部で府警クラブに所属し2課担当だった記者と同クラブのサブキャップを務めていた記者の2名が、それぞれ同僚へのセクハラ行為等によって、諭旨解雇と停職1カ月の処分を受けたことについて新潮社が報道した。
2025年(令和7年)
3月13日 - 読売新聞大阪本社は、同社社会部の記者が取材資料を一時紛失したと明らかにした。紛失したのは大阪府警が摘発した事件の広報文や大阪地検の発表資料などA4で計6枚。容疑者の氏名や生年月日、事件の内容などが記載されていた。
大株主の状況

（2020年（令和2年）11月27日現在）
読売新聞グループ本社役員持株会 34.32%
公益財団法人正力厚生会 20.98%
社会福祉法人読売光と愛の事業団 9.79%
関根達雄（正力松太郎の孫、関根長三郎の子、読売新聞グループ本社取締役） 7.83%
学校法人読売理工学院 6.04%
正力源一郎（正力松太郎の孫、正力亨の子） 4.97%
正力美緒 （正力松太郎の孫、正力亨の子）4.94%
塚越陽子（正力松太郎の孫、小林與三次の子） 4.58%
正力嘉子 1.96%
小島あき 1.63%
現在は、正力厚生会など3つの法人と個人63人の計66人が株主となっている。特に個人大株主には正力松太郎の子孫が多く名を連ねている。
役員構成

2023年3月31日現在
代表取締役主筆 渡邉恒雄 （日本テレビホールディングス株式会社取締役）
代表取締役会長・主筆代理・国際担当 老川祥一 （前株式会社読売巨人軍取締役オーナー、The Japan News主筆）
代表取締役社長・販売担当 山口寿一（株式会社読売新聞東京本社代表取締役社長、日本テレビホールディングス株式会社代表取締役取締役会議長）
取締役副社長・経営管理担当 村岡彰敏 (株式会社読売新聞東京本社代表取締役副社長)
取締役大阪担当 柴田岳（株式会社読売新聞大阪本社代表取締役社長）
取締役西部担当 国松徹（株式会社読売新聞西部本社代表取締役社長）
取締役よみうりランド・不動産担当 溝口烈 （株式会社よみうりランド代表取締役社長）
取締役社長室長・コンプライアンス・広報担当 藤田和之（株式会社読売新聞東京本社取締役コンプライアンス・広報担当）
取締役 関根達雄（株式会社よみうりランド最高顧問）
取締役 杉山美邦（日本テレビホールディングス株式会社代表取締役会長、日本テレビ放送網株式会社代表取締役会長）
取締役 石澤顕（日本テレビホールディングス株式会社代表取締役社長、日本テレビ放送網株式会社代表取締役社長）
常勤監査役 永原伸（株式会社読売新聞東京本社常勤監査役）
監査役 御手洗冨士夫（キヤノン株式会社代表取締役会長CEO）
監査役 小杉善信（日本テレビホールディングス株式会社代表取締役副会長）
監査役 真砂靖（弁護士）
中核6社

グループ本社および以下の6社を総じて、読売グループにおける「基幹7社」と位置づけられている。
株式会社読売新聞東京本社（東京都千代田区）
北海道支社（北海道札幌市中央区）
北陸支社（富山県高岡市）
中部支社（愛知県名古屋市中区） - ※旧・中部讀賣新聞社、ならびに読売新聞中部本社
株式会社読売新聞大阪本社（大阪府大阪市北区）
株式会社読売新聞西部本社（福岡県福岡市中央区）
株式会社読売巨人軍（東京都千代田区）
株式会社中央公論新社（東京都千代田区）
株式会社よみうりランド（東京都稲城市）
よみうりランド
船橋競馬場
川崎競馬場
基幹7社業績推移

読売新聞グループは、読売新聞グループ本社と同東京本社、同大阪本社、同西部本社、読売巨人軍、中央公論新社、よみうりランドの基幹7社。決算期は3月期決算。
| 決算年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 当期純利益 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2005年度 | 487,846 | 26,653 | 28,122 | 64,388 |  |
| 2006年度 | 479,065 | 24,814 | 26,548 | 17,578 |  |
| 2007年度 | 476,336 | 21,105 | 22,681 | 16,395 |  |
| 2008年度 | 455,349 | 6,135 | 8,230 | ▲8,090 |  |
2009年度: 
| 2010年度 | 423,086 | 18,016 | 22,389 | 6,200 |  |
| 2011年度 | 423,846 | 24,725 | 27,312 | 14,237 |  |
| 2012年度 | 429,266 | 27,756 | 30,379 | 16,788 |  |
| 2013年度 | 417,487 | 22,374 | 25,436 | 23,306 |  |
| 2014年度 | 398,236 | 20,661 | 23,923 | 14,585 |  |
| 2015年度 | 384,329 | 17,478 | 21,522 | 14,023 |  |
| 2016年度 | 383,200 | 12,500 | 16,300 | 11,700 |  |
2017年度: 
2018年度: 
| 2019年度 | 350,197 | 7,907 | 12,339 | 11,977 |  |
| 2020年度 | 306,708 | ▲9,523 | ▲5,181 | ▲4,185 |  |
| 2021年度 | 256,212 | 4,465 | 8,717 | 3,916 | よみうりランドが追加され7社に。 |
| 2022年度 | 272,033 | 5,534 | 10,751 | 5,566 |  |
| 2023年度 | 258,803 | ▲2,621 | 4,214 | 5,035 |  |
基幹7社業績推移 > 読売新聞グループ本社単体決算

| 決算年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常利益 | 当期純利益 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 2023年度 | 2,784 | 13 | 2,501 | 2,376 |
基幹7社業績推移 > 主幹企業の個別決算

読売新聞東京本社
読売新聞大阪本社
読売新聞西部本社
中央公論新社
読売巨人軍
よみうりランド
その他関連会社・法人

株式会社報知新聞社（スポーツ報知）
株式会社スポーツ報知西部本社
福島民友新聞株式会社 （福島民友）
株式会社旅行読売出版社
東京メディア制作株式会社
日本テレビホールディングス株式会社
日本テレビ放送網株式会社
株式会社BS日本
株式会社CS日本
株式会社アール・エフ・ラジオ日本
株式会社日テレグループ企画
株式会社イカロス
讀賣テレビ放送株式会社
中京テレビ放送株式会社
株式会社読売情報開発
株式会社読売タスク
株式会社読売インフォメーションサービス
株式会社よみうりコンピュータ
株式会社読売旅行
読売ゴルフ株式会社（よみうりカントリークラブ）
公益財団法人読売日本交響楽団
読売文化センターユニオン
株式会社読売・日本テレビ文化センター
株式会社大阪よみうり文化センター
株式会社よみうり文化センター（よみうり文化センター千里中央）
よみうりFBS文化センター株式会社
西部読売文化センター株式会社（よみうりKRY文化センター）
学校法人読売理工学院
株式会社マロニエゲート（旧・株式会社プランタン銀座）
株式会社東京読売サービス
大阪読売サービス株式会社
読売不動産株式会社（東京・有楽町の読売会館（よみうりホール、ビックカメラ有楽町店が入居するビル。かつては有楽町そごうが入居）を所有）
株式会社読売メディアセンター
株式会社ヨミックス
株式会社読売システック
読売香港有限公司
株式会社読売エージェンシー
社会福祉法人読売光と愛の事業団
その他関連会社・法人 > 特記

東京ドームは、2020年までは読売新聞の関連会社ではなかった。しかし、同社の株式を三井不動産が一旦100%取得を目指し、成功後にそのうち20%を読売新聞グループ本社が譲受する契約と3者間の資本業務提携契約を同年に結んでおり、翌2021年4月27日にそれを完遂し、読売新聞グループ本社は東京ドームの株式20%を取得した。グループ会社一覧には東京ドームの社名は記載されていないものの、『読売新聞小史』には上記経緯に伴って「関連会社化」と明記されている。
輪転印刷機械専業メーカーである東京機械製作所は、読売新聞の関連会社では無かったが、2022年3月2日に読売新聞東京本社がアジア開発キャピタルから東京機械株の約25％分を購入したため、読売新聞グループ本社の関係会社となっている。
読売広告社は、読売新聞の関連会社ではないが博報堂DYホールディングスを通じて資本関係があり、友好関係にある企業である。読売広告社の名前は、元々は読売新聞の広告枠買付けから付けられたものである。
日本テレビ系列の各放送局の中で札幌テレビ放送や福岡放送など、資本・人事面などで読売新聞の影響が強い局も「読売グループ」には名を連ねていない。また、1973年まで行われていた東海地方における変則クロスネットの名残により、中京テレビ放送も日本テレビ系列の基幹局ではあるが、読売新聞は中京テレビの上位株主にはなっておらず、代わりにかつての日本テレビの系列局でもあった、テレビ朝日系列局の名古屋テレビ放送（メ～テレ。トヨタ自動車が筆頭株主）の上位株主になっている。
また、地方系列局でも長崎国際テレビは日本テレビが筆頭株主で、読売新聞も上位株主ではあるが、産経新聞系列のフジテレビの持株会社のフジ・メディア・ホールディングスや関西テレビ放送も上位株主となっており、現在はかつてのクロスネット局の名残りでフジテレビ系列局のテレビ長崎の筆頭株主となっている。
株式会社読売日本サッカークラブは1969年創立の任意団体読売サッカークラブを前身に1991年10月法人化。Jリーグに加盟しヴェルディ川崎（現：東京ヴェルディ）を運営していた。1999年1月に撤退し株式会社日本テレビフットボールクラブに改組したが2009年9月に日本テレビ放送網も撤退する。現在は大阪本社がセレッソ大阪のオフィシャルスポンサーとして支援している。なお現在は東京ヴェルディ株式会社として、福島県郡山市に本社を置くスポーツ専門店のゼビオホールディングスの連結子会社となっている。また読売新聞東京本社は2023年3月20日から日本サッカー協会（JFA）のナショナルパートナー契約を締結した。また東京本社は2024年7月1日から日本女子プロサッカーリーグ(WEリーグ)とオフィシャルメディアパートナーズ契約を締結した。
全国紙で唯一EDINET上で決算を公開していない。グループ会社（株式会社読売新聞東京本社、株式会社読売新聞大阪本社、株式会社読売新聞西部本社など）の業績数値は対外非開示となっているが、「読売新聞グループ本社」の決算内容は同社が大株主である日本テレビホールディングス株式会社や株式会社よみうりランドからの公告で間接的に発表している。
支配下にある基幹放送事業者

マスメディア集中排除原則において「支配」に当たる10%を超える議決権を有しているものとして公表されている地上基幹放送事業者
札幌テレビ放送株式会社
株式会社エフエム青森
株式会社テレビ岩手
株式会社宮城テレビ放送
株式会社エフエム山形
株式会社福島中央テレビ
株式会社テレビ新潟放送網
株式会社テレビ信州
株式会社テレビ金沢
株式会社静岡第一テレビ
讀賣テレビ放送株式会社
広島テレビ放送株式会社
株式会社福岡放送
株式会社テレビ長崎
株式会社熊本県民テレビ
株式会社テレビ大分
株式会社テレビ宮崎
社旗・社章・ロゴ

社旗は右上に三角形で赤と白のストライプ模様が描かれ、左下に白地・赤文字「讀賣」の文字が角ばったものが使われている。これは讀賣テレビ放送の社旗にも一部流用されていた。
社章は丸に「讀賣」。右から左への表記のため「賣言賣」という左右対称の意匠となっている。かつては、ジャイアンツのユニホームの袖にワッペンが付いていた。
題字は現在でも「読売」が旧字体の「讀賣新聞」だが、グループ各社で社名に「読売」が入る企業では、登記上は新字体の「読売」を使用している。ただし、グループ再編前の大阪讀賣新聞社と大阪の讀賣テレビ放送、鹿児島讀賣テレビは旧字体の「讀賣」で登記している（大阪讀賣新聞社はグループ再編時に新字体の「読売新聞大阪本社」に変更した）。
なおテレビ番組の提供クレジット、あるいは日テレジータスにおける「ニュース&カルチャー」の時間での読売新聞製作の番組においては、以前は題字と同じ毛筆（表記は「讀賣新聞<社>」）のものであったが、現在は青の丸文字の「読売新聞社」の字幕が使われている。
讀賣新聞社社章（同社ホーロー看板より）
RiTEK

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種類:  TWSE: 2349
業種:  ハードウェア 
設立:  1988年12月29日
創業者:  葉進泰
本社:  台湾、新竹県湖口郷
主要人物:  葉垂景
従業員数:  3000 人 (台灣）
ウェブサイト:  RiTEK （繁体字中国語）
| RiTEK> 各種表記 |
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繁体字：:  錸德科技股份有限公司
簡体字：:  铼德科技股份有限公司
拼音：:  Láidé Kējì Gǔfènyǒuxiàngōngsī
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RiTEK（TWSE: 2349）あるいは錸徳科技は、台湾を拠点とする光ディスクメーカーである。
概要

RITEKは1988年に台湾で創立された。RITEK（錸徳科技）の社名は、英語のRightとTechnologyに由来している。主に光ディスク製品（CD-R、CD-RW、DVD-R、DVD-RW、DVD+R、DVD+RW、DVD-RAM、HD DVD、Blu-ray Disc、Blu-ray M-DISC等）、メモリーカード（コンパクトフラッシュ、SDカード、マルチメディアカード等）、フラッシュドライブ（USBメモリー、フラッシュSSD）、家庭用電化製品の生産に従事している。近年では、太陽電池モジュールや太陽光発電システム構築等、数多くのグリーンエネルギー製品も手掛けている。この他に、太陽電池等の電池製品や、タッチパネル製品のPMOLED、ITOガラス基板等の分野へも参入し、ナノテクノロジーやバイオテクノロジーを応用した多くの製品の開発、販売を行っている。台湾を本社におくアジアの機器メーカーである。
日本の太陽誘電のライセンスで「Legend with PRO」（発売元:ジャパンディスク）を生産している。
商標とプライベートブランド

RITEK
「Ritek Professional with“CG”Technology（Ritek Pro“CG”）」
「RITEK Archival」
RIDATA
Ri-JAPAN
TRAXDATA
ARITA
マックフライポテト

マックフライポテト（2006年、日本マクドナルド）
Mサイズのマックフライポテト(2010年、日本国内にて撮影)
マックフライポテト（米：World Famous Fries 、英：McDonald's Fries、エジプト等の英語：McFries 、日：McFry）は、ファーストフードチェーンのマクドナルドが販売しているフライドポテトである。
概要

サイドメニューに位置するが、マクドナルドの中では主力商品である。
通常日本の店舗では、朝マックと称する朝食メニューの時間帯（午前5時から午前10時30分）を除いて、S・M・Lの3種類のサイズで提供される。原材料にアメリカ合衆国（一部カナダ産）のジャガイモ、アレルギー情報として牛肉、大豆も使用されている。ジャガイモはラセットバーバンクなどの北米産品種を使用しているが、これはカットしても一定以上のサイズになるだけ十分大きく、揚げた時の舌触りもよいなどマクドナルドのグローバルな品質基準を満たすためであり、またマクドナルドの膨大な販売量を賄える数少ない産地であるためである。
また、夜マックメニューの時間帯限定で、マックフライポテトのLサイズとチキンマックナゲット10個入りのサイドセット「ポテナゲ大」、マックフライポテトのLサイズが2つとチキンマックナゲット15個入りのサイドセット「ポテナゲ特大」が販売される。
原材料のジャガイモは工場で洗浄カットし基準に満たない小さいものは、篩で取り除かれる。工場では余分な糖分を取り除くために素揚げをして揚げたときの色を均一になるするようにしポテトを急速冷凍している。店舗では揚げる直前まで、専用冷凍庫で保存されている。牛脂とパーム油を配合した油で揚げたポテトにはソルトディスペンサーにより一定量の塩がふられる。日本の場合、検疫により生のジャガイモは輸入不可であり、また品質保持の観点からも、北米でカット・素揚げした冷凍加工品を輸入し、店舗で最終的な調理をしている。
概要 > 一部サイズの販売休止 > 2014年

ジャガイモの原産国であるアメリカ合衆国で労使交渉の長期化により、原材料の安定的な調達が難しくなったため、日本マクドナルドは2014年12月17日からSサイズ以外の販売を休止、2015年1月5日から全サイズの販売を再開した。
概要 > 一部サイズの販売休止 > 2021年

2021年においても、船便の経由地であるカナダ・バンクーバー港近郊の大規模な水害や新型コロナウイルスによる世界的な物流網への混乱の影響に伴う、輸入遅延の発生で安定的な調達が難しくなることから、12月24日から同月30日まで、セットメニューを含むSサイズのみの販売、および「ポテナゲ大」「ポテナゲ特大」が販売休止となった。Sサイズ以外のポテト販売停止となる前日の12月23日にはポテトを食べ納めしようとする駆け込みで行列となる店舗も発生した。
その後、一時販売休止による温存に加えて、アメリカの物流会社「フレックスポート」がジャガイモ輸送のための航空便を緊急手配したことなどによる代替対応により通常販売が可能となる目途が立ったため、予定通り12月31日10時30分から、「マックフライポテト」全サイズでの販売、およびセットメニューを含む影響を受けた全メニューでの販売を再開した。
概要 > 一部サイズの販売休止 > 2022年

前年（2021年）大晦日の販売再開後も輸入遅延が続いていることに加え、バンクーバーにおける貨物の滞留や雪の影響による混乱、航路上での悪天候など不測の事態が重なり、2022年1月上旬から中旬にかけて予定していた船便の到着にさらなる遅れが生じている状況となり、当面の在庫を十分確保するため、1月9日より1か月程度を目途に、2021年と同様の措置としてセットメニューを含むSサイズのみの販売となる。
その後、新たな流通経路の手配などにより、通常販売のめどが立ったため、2月7日10時30分からセットメニューを含む全サイズの販売を再開することを同月4日に発表した。
なお、マックフライポテトを巡ってはマレーシアやインドネシアでも日本と同様の理由でポテトのサイズを制限した上で販売しているほか、台湾でもハッシュポテトが品切れになる店舗が発生していることをそれぞれの現地法人が発表している。
派生製品

シャカシャカポテト - 不定期販売。販売される回数は年によって異なり、1回も販売されないこともある。
バターしょうゆ味　－2013年5月発売。
クアトロチーズ
明太マヨ
トマトクリーム
さくらえびしお
旨辛ホットチリ
てりやきマックバーガー味
ダブルチーズバーガー味
スモークチーズ味
ワイルドバーベキュー味
松茸香るだし
手羽先味
鶏にんにくから揚げ味
柚子七味マヨ
レッド&ブラック ダブルペッパー
梅のり塩味 - 2024年に再販。
にんにく黒胡椒マヨ味- 2024年に再販。
じゃがバタ
名古屋名物手羽先味
サワークリームオニオン味
3種のチーズ味
レッド&ブラックダブルペッパーシーズニング
てりやき味
ハワイアンバーベキュー味
マックチョコポテト - 2016年1月26日に販売。
ハロウィンチョコポテト パンプキン&チョコソース。
ハロウィン魔女ポテト 紫いも&チョコソース
和風ポテトフライ 大学芋の味
クラシックフライ はちみつマスタード- 2016年7月に日本マクドナルド45周年を記念する形で販売された
弾丸列車

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: この項目では、日本の鉄道計画について説明しています。一般の弾丸列車については「高速鉄道」をご覧ください。
弾丸列車（だんがんれっしゃ、彈丸列車）は、日本で1939年（昭和14年）に始まった、通称「弾丸列車計画」で計画されていた列車である。この計画は第二次世界大戦後の新幹線へと繋がっている。
計画の背景

1932年（昭和7年）に満洲国が成立すると、日本から朝鮮半島・中国大陸へ向かう輸送需要が急増した。東京・大阪からそれらの地方へ向かう当時の最速ルートは、まず東海道本線・山陽本線で下関まで行き、関釜連絡船で玄界灘を渡って釜山に上陸後、さらに朝鮮総督府鉄道（鮮鉄）・南満洲鉄道（満鉄）を利用するというルートであった（→国際連絡運輸も参照）。しかし、当時すでに東海道本線と山陽本線は重要幹線であるが故に輸送力が逼迫した状態にあった。例えば、東海道本線と山陽本線の総延長は当時の国鉄線（省線）の7%に過ぎなかったものの、輸送量は全体の30%を占めていた。特に1937年（昭和12年）に日中戦争が勃発すると、そのままでは輸送量の増加に対処しきれなくなると危惧されるようになった。
立案から具体化

1938年（昭和13年）12月2日、当時の国有鉄道を運営していた鉄道省内部に「鉄道幹線調査分科会」が設立され、両幹線の輸送力強化に関する調査研究が開始された。翌1939年（昭和14年）7月12日には「鉄道幹線調査会」が勅令をもって設立され、輸送力拡大のための方策が具体的に検討されるようになり、同年11月に結論として早期に同区間に別線の高規格鉄道を敷くことが必要であるということになった。鉄道省の用語では、広軌による幹線として「広軌幹線」という言葉でこの計画を呼んでいたが、新聞など世間一般では弾丸のように速い列車であるという形容として「弾丸列車」という語が使われた。また、「新しい幹線」という意味で「新幹線」という語の使用も当時の公式資料中には見られるものの、現在の新幹線との直接的な繋がりは無い。
関係者には、初の本格国産蒸気機関車である8620形や9600形を開発した関西鉄道出身の鉄道技術者島安次郎や、その息子で第二次世界大戦後に東海道新幹線計画を推し進めることになった島秀雄もいた。島安次郎は、かつて国鉄の標準軌化を目論んで計画を立てていたが、立憲政友会の原敬が横槍を入れて実現せぬまま終わったという経緯があり、独自に標準軌新線を敷くというこの案に乗ったものであった。
当初は他の路線と直通できることから1067mmの狭軌新線を敷く案が有力であったが、大陸の鉄道である満鉄や鮮鉄が1435mmの標準軌を採用していたことから、それとの貨客直通を図れる方が軍事輸送の面などからしても有利なこと、標準軌を使用すれば高速運転ができるなどの理由で計画変更となった。
建設と挫折

1940年（昭和15年）9月に鉄道省が「東京・下関間新幹線建設基準」を制定し、同年に帝国議会で「広軌幹線鉄道計画」が承認され、国家が1954年（昭和29年）までに開通させることを目標とした「十五ヶ年計画」に基いて総予算5億5600万円をかけて建設を行うことが決定した。これに基づき用地買収・工事が開始されることとなる。
また、将来的には対馬海峡に海底トンネル（日韓トンネル）を掘削し、満洲国の首都・新京（現：長春）や中華民国の北京までの直通列車を走らせるという構想もあった。太平洋戦争によって日本軍がシンガポール（昭南）を獲得すると、そこまでの延長も画策されたという。大東亜共栄圏構想に基いて日本が東アジア・東南アジアでの覇権を確立し、日本を中心として同地域の植民地を解放した新しい体制を創ろうとしたことからこれらの計画は生まれたといわれ、他にもインド・ラオス等への鉄道敷設が構想として存在し、シベリア鉄道に代わるアジアからヨーロッパまでの鉄道敷設を目指した「中央アジア横断鉄道計画」（新規建設区間は包頭・西安 - 甘州（現、張掖） - 哈密 - カシュガル - カーブル - テヘラン - バグダード、他の区間は既設線活用）なるものも立案された。大東亜縦貫鉄道も参照のこと。
しかしながら同戦争の戦局が悪化したため、1943年（昭和18年）度をもって工事は中断された。新丹那トンネルの工事は中断したが、日本坂トンネルは工事が継続され、完成後は東海道本線の新トンネルとして転用された（後に東海道新幹線のトンネルとして再転用される）。また、新東山トンネルも、元々は東海道本線の輸送力増強用（三線化）に着手した経緯から工事が継続され、東海道本線の東山隧道下り線（現在の下り内側線）として完成した。用地買収も東海道区間については戦時体制による半ば強制的な形で多くが完了していたが、それらは戦後の東海道新幹線建設計画において活用されることになる。
終戦直後の1946年（昭和21年）6月には、外資を取り入れた民間主導でこの計画を実現させようという計画もあがった。「日本鉄道株式会社」（東北本線などを敷設した明治時代の日本鉄道とは無関係）として立案されたこの計画は、東京から福岡の間に標準軌の新線を敷設し、寝台列車・貨物列車などは機関車牽引、その他の列車は電車列車で運行、東京 - 大阪間を4時間、東京 - 福岡間を10時間で結ぶことを目標とした。しかし、日本の主要幹線は鉄道国有法により国家が運営することが定められていたことと、国の復興予算と資材は国鉄に優先的に投与することになっていたため、認可には至らなかった。また岡山県では、弾丸列車の計画ルートを生かす形で笠岡市から岡山市を通って兵庫県赤穂市までを結ぶ「岡山急行電気鉄道」の計画が立案されたことがあったが、並行路線である国鉄赤穂線の建設工事が当時既に始まっていたこともあって実現には至らなかった。
新丹那トンネル開削のため、作業員宿舎が置かれた場所である静岡県田方郡函南町には、戦中よりこの弾丸列車計画にちなんで、「新幹線」という地名が今に至るまで存在している。
計画の概要

東京 - 下関間984.4kmに、在来線とは別の複線新線を敷設する（計画立案当時の同区間在来線営業キロは1097.1km）。
現在線と必ずしも並行せず、できるだけ直線ルートを取る。
長距離高速列車を集中運転する。
旅客列車は東京 - 大阪間を4時間30分、東京 - 下関間を9時間で結ぶことを目標とした（当時、東京 - 大阪は最速列車で8時間、東京 - 下関間は18時間半を要した）。
当初、東京 - 大阪間には片道42本、大阪 - 下関間に31本の旅客列車を設定する予定であった（新幹線開業当初は東京 - 新大阪間に30本、翌年には51本。また当時の東京 - 大阪間直通定期旅客列車は24本、大阪 - 下関間は18本）。
貨物列車は東京 - 大阪間12本、大阪 - 下関間10本の設定を予定した。
最高速度は200km/hとする（蒸気機関車牽引区間では150km/h。なお新幹線は210km/h、当時の在来線最高は95km/h）。
旅客駅数は18に限る。
旅客駅は、東京、横浜、小田原、熱海、沼津、静岡、浜松、豊橋、名古屋、京都、大阪、神戸、姫路、岡山、尾道、広島、徳山、小郡、下関。
また貨物列車の操車場として、新鶴見、浜松、名古屋、吹田、岡山、広島、幡生。
ただし尾道に代わって福山に駅を設置する案や、沼津に代わって三島に駅を設置する案もあった。また、最速列車の停車駅は東京、横浜、静岡、名古屋、京都、大阪、神戸、姫路、岡山、広島、下関の11箇所とし、将来的には東京、名古屋、大阪、広島、下関の5駅のみ停車する速達列車を運転する構想もあった。
軌間は鮮鉄や満鉄同様の1435mm（標準軌）とする。
電化区間は東京 - 静岡間および名古屋 - 姫路間とする。
電化方式は直流3000V（部分電化時）とする（新幹線では交流25,000V）。
幹線道路とは立体交差、その他の道路ともできるだけ立体交差とする。
信号の見通し距離は長く取る（新幹線では自動列車制御装置(ATC)を採用して信号機は設けないことになったが、本計画時にも車内信号方式は検討されていた）。
部分開業を前提に、当面は標準軌基盤で狭軌鉄道を敷設し、全通時に標準軌へ改軌する（新幹線計画でも構造物は新幹線規格で建設するも当面狭軌鉄道を敷設する新幹線鉄道規格新線として整備されていた区間がある）。
最大勾配は、上り10‰（パーミル）、下り12‰とする。
車体限界は高さ4800mm、幅3400mm、長さ25m（新幹線はそれぞれ4500mm、3400mm、25m）。
建築限界は高さ5150mm、幅4400mm（同じく5700mm、4400mm）。
最小曲線半径は2500m（東海道新幹線は2500m、以後の新幹線は4000m・実際にはそれ以下のカーブが速達列車の停車駅を中心に多く存在）。
軌道中心間隔4200mm（東海道新幹線は4200mm、以後4300mm）。
使用レールは60kg以上（東海道新幹線は当初53.54kg、その後及びその他60.8kg）。
バラスト軌道道床厚は300mm（東海道新幹線は300mm、以後の多くはスラブ軌道）。
施工基面幅は10.2m以上（東海道新幹線は10.7m、山陽新幹線の岡山以東は11.6m、以西は11.4m）。
なお第二次世界大戦後、ほぼ同じ区間に同じく輸送力の増強を目的として建設された東海道新幹線・山陽新幹線とは、ルートや規格以外では以下の様な相違点が存在する。