stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
阿武咲奎也
合い口

（以下は最高位が横綱・大関の現役力士）
大関・豊昇龍には3勝6敗。豊昇龍の大関昇進後は1敗。
大関・琴櫻には2敗。琴櫻の大関昇進後は1敗。
大関・大の里には2勝。大の里の大関昇進後は対戦なし。
元大関・正代には5勝7敗（うち不戦勝1）。正代の大関在位中は3勝5敗（うち不戦勝1）
元大関・髙安には5勝5敗。髙安の大関在位中は1勝1敗。
元大関・朝乃山には3勝8敗。（うち不戦勝1）。朝乃山の大関在位中は4敗。
元大関・御嶽海には6勝12敗。御嶽海の大関在位中は1敗。
元大関・霧島には5勝5敗。霧島の大関昇進後は1敗。
（以下は最高位が横綱・大関の引退力士）
元横綱・白鵬には2勝3敗（うち不戦勝1）。阿武咲が勝った2020年3月場所10日目の取組は、結果的に白鵬が最後に配給した金星になった。
元横綱・日馬富士には2勝。2017年9月場所で金星を獲得した。
元横綱・稀勢の里には1敗。
元横綱・照ノ富士には5勝5敗（うち不戦勝1）。照ノ富士の大関在位中は1勝1敗。照ノ富士の横綱昇進後は1勝3敗（うち不戦勝1）。2022年3月場所は不戦勝。直近の自力勝利は2021年3月場所。
元大関・豪栄道には1勝3敗。阿武咲が勝った2020年1月場所千秋楽の取組は、豪栄道にとって現役最後の一番になった。
元大関・琴奨菊には3勝6敗。琴奨菊の大関陥落後の対戦成績である。
元大関・栃ノ心には2勝3敗。栃ノ心の大関在位中は対戦なし。
元大関・貴景勝には3勝12敗。貴景勝の大関昇進後は1勝10敗。直近では2021年1月場所で勝利した。
合い口 > 幕内対戦成績

| 力士名 | 勝数 | 負数 | 力士名 | 勝数 | 負数 | 力士名 | 勝数 | 負数 | 力士名 | 勝数 | 負数 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 碧山 | 9(1) | 7 | 朝乃山 | 3(1) | 8 | 熱海富士 | 0 | 2 | 阿炎 | 5 | 3 |
| 荒鷲 | 3 | 1 | 勢 | 1 | 1 | 石浦 | 4 | 0 | 逸ノ城 | 3 | 5 |
| 一山本 | 2 | 0 | 宇良 | 2 | 6 | 遠藤 | 7 | 8 | 炎鵬 | 3 | 3 |
| 王鵬 | 3 | 4 | 大の里 | 2 | 0 | 隠岐の海 | 8 | 8 | 魁聖 | 3(1) | 2 |
| 輝 | 5 | 7 | 稀勢の里 | 0 | 1 | 旭大星 | 0 | 1 | 霧島 | 5 | 5 |
| 金峰山 | 2 | 1 | 豪栄道 | 1 | 3 | 豪ノ山 | 2 | 3 | 琴恵光 | 3 | 5 |
| 琴櫻 | 0 | 2 | 琴奨菊 | 3 | 6 | 琴勝峰 | 6 | 3 | 琴勇輝 | 2 | 0 |
| 佐田の海 | 10 | 3 | 島津海 | 1 | 0 | 志摩ノ海 | 2 | 3 | 正代 | 5(1) | 7 |
| 湘南乃海 | 1 | 3 | 松鳳山 | 4 | 6 | 大奄美 | 2 | 0 | 大栄翔 | 8 | 9 |
| 大翔鵬 | 3 | 0 | 大翔丸 | 2 | 1 | 貴景勝 | 3 | 12 | 貴源治 | 1 | 0 |
| 貴ノ岩 | 2 | 0 | 隆の勝 | 7 | 11(1) | 髙安 | 5 | 5 | 宝富士 | 13 | 8 |
| 玉鷲 | 8 | 7 | 千代翔馬 | 5 | 5 | 千代大龍 | 6 | 6 | 千代ノ皇 | 1 | 0 |
| 千代の国 | 2 | 1 | 千代丸 | 7 | 0 | 剣翔 | 2 | 4 | 照強 | 5 | 2 |
| 照ノ富士 | 5(1) | 5 | 徳勝龍 | 2 | 2 | 栃煌山 | 4 | 3 | 栃ノ心 | 2 | 3 |
| 翔猿 | 3 | 7(1) | 友風 | 2 | 2 | 豊ノ島 | 0 | 1 | 豊響 | 1 | 0 |
| 錦木 | 3 | 3 | 錦富士 | 5 | 0 | 白鵬 | 2(1) | 3 | 日馬富士 | 2 | 0 |
| 英乃海 | 2 | 1 | 平戸海 | 4 | 2 | 武将山 | 1 | 0 | 豊昇龍 | 3 | 6 |
| 北青鵬 | 1 | 2 | 北勝富士 | 9 | 9(1) | 御嶽海 | 6 | 12 | 水戸龍 | 0 | 1 |
| 翠富士 | 2 | 4 | 妙義龍 | 14 | 5 | 明生 | 8 | 6 | 矢後 | 1 | 1 |
| 豊山 | 7 | 3 | 嘉風 | 4 | 3(1) | 竜電 | 5 | 6 | 若隆景 | 4 | 5 |
| 若元春 | 1 | 4 |  |  |  |  |  |  |  |  |  |
（カッコ内は勝数、負数の中に占める不戦勝、不戦敗の数。）
改名歴

阿武咲 奎也（おうのしょう ふみや）2013年1月場所 - 2025年1月場所
稽古場での阿武咲（2015年1月4日撮影）
美代子阿佐ヶ谷気分

『美代子阿佐ヶ谷気分』（みよこあさがやきぶん）は、安部慎一が1971年に『ガロ』3月号に発表した日本の漫画作品、およびそれを原作とした日本映画。
書誌情報

美代子阿佐ヶ谷気分（1979年、青林堂） ※限定900部
美代子阿佐ヶ谷気分（2000年7月3日、ワイズ出版、ISBN 978-4898300350）
映画

| 美代子阿佐ヶ谷気分 |
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監督:  坪田義史
脚本:  福田真作 坪田義史
原作:  安部慎一
製作:  白尾一博 宮下昇
製作総指揮:  岡田博
出演者:  水橋研二 町田マリー
主題歌:  SPARTA LOCALS 「水のようだ」
撮影:  山崎大輔（撮影監督） 与那覇政之（撮影）
編集:  白尾一博 坪田義史
配給:  ワイズ出版
公開:   2009年7月4日
上映時間:  86分
製作国:   日本
言語:  日本語
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「美代子阿佐ヶ谷気分」も含めた多数の安部の短編作品が原作となっており、1970年代から1990年代までの安部とその妻・美代子の人生を、虚実皮膜に描いている。
また主題歌には、安部の息子たちがボーカル、ベースをつとめるバンドSPARTA LOCALSの曲が採用されている。
国内外の映画祭に招待される。第31回ヨコハマ映画祭にて町田マリーが最優秀新人賞受賞、第19回 （2009年度）日本映画プロフェッショナル大賞個人賞で町田マリーが新人奨励賞受賞、Cinema Digital Seoul（韓国/2010）でブルーカメレオン賞、映画コラージュ賞をW受賞、など。
映画 > キャスト

安部愼一：水橋研二
安部美代子：町田マリー
川本賢治：本多章一
池田溺：松浦祐也
真知子：あんじ
松田：佐野史郎
編集長：林静一
原マスミ
三上寛
銀座吟八
飯島大介
杉作J太郎
しまおまほ
飯島洋一
和倉義樹
石川真希
つげ忠男
高野慎三
東陽片岡
ダーティ工藤
石川淳志
シバ
岸野雄一
田渕純
サミー前田
寺本綾乃
ギャランティーク和恵
映画 > スタッフ

製作総指揮：岡田博
プロデューサー：白尾一博、宮下昇
原作：安部愼一
脚本：福田真作、坪田義史
監督：坪田義史
撮影監督：山崎大輔
撮影：与那覇政之
照明：高橋拓
助監督：片山昌志
美術：田中浩二、尾崎雅明
録音：斎木琢磨
編集：白尾一博、坪田義史
スチール：首藤幹夫、杉本育子
ヘアメイク：村木アケミ
スタイリスト：吉田実穂
音楽：SPARTA LOCALS、Maher Shalal Hash Baz、Tenniscoats、恒松正敏、武藤健城、shuhey、chihei hatakeyama
なお、マヘル・シャラル・ハシュ・バズの音源に関しては、原盤を有するオルグレコードには無断で引用されていることが、渚にての柴山によって指摘されている。
マーベラス (プロレス)

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種類:  株式会社
本社所在地:   日本 〒273-0866 千葉県船橋市夏見台5丁目8番3号
設立:  2006年9月15日
業種:  サービス業
法人番号:  2011501013586 
事業内容:  プロレス興行 関連企画の運営 スポーツジムの企画、運営 音楽、演劇、映画等のプロデュース及びプロモーション業務 スポーツイベントの企画、運営、宣伝及びプロデュース業務 芸能人、文化人、芸術家、スポーツ選手の招聘及びマネジメント
代表者:  長与千種（代表取締役）
関係する人物:  長与千種（創業者）
外部リンク:  http://www.marvelcompany.co.jp/marvelous/
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Marvelous（マーベラス）は、日本の女子プロレス団体。
設立の経緯

長与千種の言によれば、全日本女子プロレス元代表取締役で2009年7月11日に亡くなった松永高司の遺言「もう1度、横浜アリーナでやりたい」、2012年春に亡くなった父が死の間際に口にした「もう1回お前のプロレスを見せてくれ」、長与の元付き人だった北斗晶が繰り返し言っていた「女子プロレスを何とかしてくださいよ」、共にGAEA JAPANを設立した盟友でおよそ3年間の闘病を経て復帰したKAORUにリングを用意、以上4点がひとつになったことで長与の背中を押して設立に至った。
歴史

3月22日、長与千種が設立。
2月22日、KAORUが入団。彩羽匠が移籍。
3月1日、雫有希が入団。
4月25日、渡辺智子が入団。
2月13日、桃野美桜がデビュー。
5月3日、豊洲PITで旗揚げ戦「WALK THIS WAY!」を開催。門倉凛がデビュー。
4月15日、田中ミキ、井坂レオがデビュー。Marvelousの男子部「Marvelous IMPACT」を発足。
12月16日、雫が契約解除。
6月10日、田中が除名。
8月8日、神童ミコトがデビュー。
11月18日、星月芽依がデビュー。
12月24日、Mariaがデビュー。
9月9日、練習生として入団した響が再デビュー。
3月6日、宝山愛がデビュー。
8月31日、星月、神童、響が退団。
8月8日、KAORUが引退。
1月8日、門倉が退団。
8月7日、川畑梨瑚が移籍。
7月28日、渡辺が退団。
10月27日、暁千華がデビュー。
12月1日、彩芽蒼空がデビュー。
タイトルホルダー

| タイトル | 保持者 | 歴代 |
| --- | --- | --- |
| AAAWシングル王座 | 彩羽匠 | 第19代 |
| AAAWタッグ王座 | 桃野美桜 岡優里佳 | 第21代 |
所属選手

彩羽匠
桃野美桜
Maria
宝山愛
川畑梨瑚
暁千華
彩芽蒼空
井坂レオ
スタッフ

Tommy（プロレスリングWAVE兼任所属）
坂口真樹子
歴代所属選手

雫有希
田中ミキ
神童ミコト（現：狐伯）
星月芽依（現：星来芽依）
響
KAORU
門倉凛（現：凛）
渡辺智子
日米関係

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: 「米日」はこの項目へ転送されています。米の記念日については「お米の日」をご覧ください。
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 アメリカ合衆国:  日本
在外公館
在日米国大使館 (東京):  在米日本国大使館 (ワシントンD.C.)
外交使節
駐日米国大使  ラーム・エマニュエル (2022年3月25日就任):  駐米日本国大使  冨田浩司 (2021年2月17日就任)
日本国内閣総理大臣岸田文雄（右）とアメリカ合衆国大統領ジョー・バイデン（左）（2022年5月赤坂迎賓館で）。
日米関係（にちべいかんけい、英語: Japan–United States Relations）では、日本とアメリカ合衆国の両国関係について述べる。両国はアメリカ合衆国の非常に強力な主導によって政治的関係を築いている。
両国の比較

|  |  日本 |  アメリカ合衆国 |
| --- | --- | --- |
| 人口（万人） | 12,414(2024) | 33,200（2021） |
| 面積（km2） | 377,975 | 9,628,000 |
| 首都 | 東京都 | ワシントンD.C. |
| 最大都市 | 東京都区部 | ニューヨーク |
| 政体 | 立憲君主制、議院内閣制、単一国家 | 共和制、大統領制、連邦制 |
| 公用語 | 指定無し（事実上、日本語を用いる） | 連邦レベルでは指定無し（事実上、英語を用いる） |
| 名目GDP（万米ドル、2020年） | 506,487,300 | 2,093,660,000 |
| 一人当たり名目GDP（米ドル、2022年） | 39,243 | 76,027 |
| 防衛費（億米ドル、2020年） | 491 | 7,780 |
| 最大の都市圏 | 東京=横浜 3911万人 - 8231km2 (9988人/km2) | ニューヨーク (東海岸) 2090万人 - 1万2093km2 (1728人/km2) |
| 第２の都市圏 | 大阪=神戸=京都 1549万人 - 3020km2 (5129人/km2) | ロサンゼルス (西海岸) 1548万人 - 6351km2 (2437人/km2) |
| 第3の都市圏 | 名古屋 952.2万人 - 3704km2 (2571人/km2) | シカゴ (五大湖-ミシガン湖) 901.3万人 - 7006km2 (1286人/km2) |
| 第4の都市圏 | 福岡 228.0万人 - 505km2 (4514人/km2) | ワシントンD.C.=ボルティモア (東海岸) 758.3万人 - 5501km2 (1378人/km2) |
| 第5の都市圏 | 札幌 216.2万人 - 552km2 (3919人/km2) | ボストン=プロビデンス (東海岸)  734.0万人 - 9539km2 (769人/km2) |
両国の国民感情

| 調査対象国 | 肯定 | 否定 | どちらでもない | 肯定-否定 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
|  中国 | 22% | 75% | 3 | -53 |
|  スペイン | 39% | 36% | 25 | 3 |
|  トルコ | 50% | 32% | 18 | 18 |
|  パキスタン | 38% | 20% | 42 | 18 |
|  インド | 45% | 17% | 38 | 28 |
|  ロシア | 45% | 16% | 39 | 29 |
|  ペルー | 56% | 25% | 19 | 31 |
|  ナイジェリア | 57% | 24% | 19 | 33 |
|  イギリス | 65% | 30% | 5 | 35 |
|  メキシコ | 59% | 23% | 18 | 36 |
|  ケニア | 58% | 22% | 20 | 36 |
|  ドイツ | 50% | 13% | 37 | 37 |
|  インドネシア | 57% | 17% | 26 | 40 |
|  アメリカ | 65% | 23% | 12 | 42 |
|  ギリシャ | 52% | 9% | 39 | 43 |
|  フランス | 74% | 21% | 5 | 53 |
|  ブラジル | 70% | 15% | 15 | 55 |
|  オーストラリア | 78% | 17% | 5 | 61 |
|  カナダ | 77% | 12% | 11 | 65 |

| 調査対象国 | 肯定 | 否定 | どちらでもない | 肯定-否定 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
|  中国 | 17% | 74% | 9 | -57 |
|  カナダ | 40% | 47% | 13 | -7 |
|  オーストラリア | 43% | 44% | 13 | -1 |
|  ロシア | 43% | 41% | 16 | 2 |
|  韓国 | 47% | 39% | 14 | 8 |
|  ドイツ | 46% | 37% | 17 | 9 |
|  イギリス | 46% | 37% | 17 | 9 |
|  フランス | 46% | 29% | 25 | 17 |
|  スペイン | 51% | 31% | 18 | 20 |
|  日本 | 55% | 22% | 23 | 33 |
|  イタリア | 59% | 26% | 15 | 33 |
|  メキシコ | 68% | 18% | 14 | 50 |
|  アメリカ | 78% | 17% | 5 | 61 |
|  ブラジル | 74% | 11% | 15 | 63 |
|  インド | 79% | 10% | 11 | 69 |

2021年のギャラップによる世論調査によると、アメリカ人の日本に対する意識は圧倒的に好意的な状況が続いており、好意的が84%、非好意的が17%であり、ギャラップは「一般的にアメリカ人は重要な同盟国日本に対して高い敬意を払っている。2月に実施した調査では、84%のアメリカ人が日本に対して“非常に”、あるいは“最も”好意を抱いている。1996年以来、一貫して大多数のアメリカ人は日本を好意的に見ている」と指摘している。国別でみれば、アメリカ人の好意度ランキングでは、トップがカナダ、2位がイギリス、3位がフランスで、4位が日本である。アメリカ人にとって日本はアジアで最も評価が高い国である。民主党支持者の84%、共和党支持者の80%、無党派の86%が日本に対して好感を抱いている。アメリカ人男性の86%、アメリカ人女性の80%が日本に好意を抱いている。白人の85%、非白人の79%が日本に好意的と答えている。教育水準で見ると、大卒以上では好感度は92%と異常といえるほど高く、低学歴でも87%が日本に対して好意的な見方を示している。
ピュー・リサーチ・センターがアメリカ人を対象に、日本、中国、インド、北朝鮮のアジア4か国に対する意識調査を行い、最も高い好感度を100度とし、50度は中立的、0度は最も否定的としたところ、2018年調査では、日本61度、インド51度、中国42度、北朝鮮21度である。2021年調査では、日本59度、インド48度、中国28度、北朝鮮21度である。一方、日本を最も重要な外交パートナーと回答したのは1%にとどまり、G7諸国で最低となった。
アメリカの学生、若者の間で特に日本に対する好みが目立つ。2021年、単語検索ツールWordtipsが世界各国で語学学習をするに当たり、どの言語が最も人気があるかをGoogleキーワードプランナーを利用し調査したところ、アメリカで日本語が最も学びたい言語に選ばれた。
歴史的背景

→詳細は「日米関係史」を参照
→「幕末の砲艦外交」も参照
歴史的背景 > 最初期の交流

北米から日本への間接的な交易は17世紀初頭の南蛮貿易の頃に始まった。しかし、日本と後にアメリカ合衆国となったヨーロッパの北米植民地との間には直接の接触はなく、交易は支配国（宗主国）であるスペインやポルトガルを介して行われた。
ヌエバ・エスパーニャ（後のメキシコ）から出航した数隻のスペイン船は日本との接点を築き、クリストファーとコスマスのような日本人の船員は、スペインのガレオン船によって1587年にはアメリカ大陸にたどり着いていたことで知られている。1610年、田中勝介は20人の日本の使節団の一員として、ウィリアム・アダムスが建造し徳川家康により貸し出された「サン・ブエナ・ベントゥーラ」によるドン・ロドリゴの帰郷に同行し、後にアメリカによって併合された領域を含むヌエバ・エスパーニャへと渡った。翌1611年には田中勝介らとともにセバスティアン・ビスカイノが答礼使として日本を訪れ、現在のアメリカの州であるカリフォルニアと公式な関係を築くことを提案した。
1613年に仙台藩がセバスティアン・ビスカイノの協力を得て建造した「サン・ファン・バウティスタ」によってカリフォルニアのメンドシーノ岬にたどり着いた支倉常長ら慶長遣欧使節はヌエバ・エスパーニャ副王によって歓待され、1614年にアカプルコからメキシコシティを経て、ヌエバ・エスパーニャ大西洋岸のサン・フアン・デ・ウルアを出航しヨーロッパへと向かった。しかし、1650年に江戸幕府が鎖国令を施行し、日本におけるほぼ全ての海外貿易は終焉を迎えた。オランダ人と琉球人、朝鮮人、中国人のみが日本国内に入国することが許可され、それも限られた人数のみだった。18世紀後半にアメリカが独立を成し遂げたとき、両国の間には何の交流もなかった。19世紀初頭を通じて、アメリカとヨーロッパ諸国は日本に対し外交政策を見直し、開国するよう軍事力で恫喝する事を試みた。
歴史的背景 > 初期のアメリカ人の日本への探検

1791年にアメリカ人の探検家であるジョン・ケンドリックによって率いられた2隻のアメリカ船が紀伊半島の南にある紀伊大島（現在の和歌山県東牟婁郡串本町に属する島）に11日間停泊した。彼は日本を訪れた最初のアメリカ人として知られている。彼はアメリカの国旗を掲揚して、アメリカによる島の領有を明白に主張したが、彼の訪問について日本にはその記録は残っていない。
1797年から1809年にかけて、数隻のアメリカ船がオランダ人の要求により、オランダ国旗が掲揚されている下、長崎で交易を行った。彼らはイギリスとのナポレオン戦争のため、自国籍の船を派遣することができなかった。
1841年、アメリカの捕鯨船「ジョン・ハウランド」は難破した船に乗っていた中濱万次郎と他の4人を救助した。
1837年、広東のアメリカ人実業家チャールズ・W・キングは数年前にオレゴンの海岸で座礁し、日本に帰国しようとしていた3人の日本人（その中には音吉がいた）を通して自由貿易を行おうとした。彼は武装していないアメリカの商船モリソン号とともに浦賀水道に向かった。船は数回にわたり砲撃され、帰還は失敗に終わった。
1846年、日本との自由貿易を築こうとしたアメリカ政府（当時、民主党ジェームズ・ポーク大統領）の指令により、派遣されたジェームズ・ビドル提督は2隻の船とともに東京湾に停泊した。貿易の合意を求めた彼の要求は失敗に終わった。
1848年、ジェームス・グリン艦長は長崎に向けて航行し、アメリカ人が鎖国状態にあった日本との交渉で初めて成功を収めた。北米への帰還の途上、グリンはアメリカ合衆国議会に日本に対し開国を求める交渉は軍事力の示威行動による裏付けによるべきだと進言した。この方法はのちのマシュー・ペリー提督による遠征において踏襲された。
歴史的背景 > マシュー・ペリー提督 > 1852年から1853年にかけての最初の訪問

→詳細は「黒船来航」を参照
1852年11月、マシュー・ペリー提督はアメリカ政府全権代表として日本と通商条約について交渉するため、艦隊を率いてバージニア州ノーフォークを出発した。
1853年7月8日、ペリーは黒い蒸気フリゲートである「ミシシッピ」、「プリマス」、「サラトガ」、「サスケハナ」を江戸（現在の東京都区部）の近距離にある浦賀（現在の神奈川県横須賀市東部）に停泊させ、江戸幕府（徳川政権）の代表と会見した。
日本全権代表として臨んだ徳川幕府側は鎖国令でオランダ人との制限貿易を許可していた長崎に出向くことを要請した。ペリーは出発を拒否し、もし拒否した場合、軍事力を行使することもちらつかせながら、ミラード・フィルモア大統領の親書を渡すことを要求した。日本は数世紀にわたって近代技術を排斥しており、日本の軍事力ではペリーの艦隊に歯が立たなかった。これらの「黒船」はのちに日本において「西洋の科学技術の脅威」と「植民地主義の象徴」となった。江戸幕府はペリーの艦隊による砲撃を回避するためには来航を容認し受け入れざるを得なかった。1853年7月14日、ペリーは久里浜（現在の横須賀近郊）に移り使節団に親書を渡し、彼の艦隊は清へ出発した。ペリーは再訪日することを約束した。
歴史的背景 > マシュー・ペリー提督 > 1854年の二度目の訪問

→詳細は「日米和親条約」を参照
1854年3月、今度はより多くの船とともにペリーは再訪日。ペリーは使節団がフィルモアの親書において要求していたことを事実上すべて満たす具体的な条約を用意していたことを知った。1854年3月31日、ペリーはアメリカ政府全権代表として神奈川条約に署名し、合意は孝明天皇の代理人と交わされたと誤解していた。程なくして日本を出発した。
歴史的背景 > 第二次世界大戦まで > 万延元年遣米使節

→詳細は「万延元年遣米使節」を参照
7年後、江戸幕府は日本が西洋流の航海および造船技術を習得したことを世界に示すためにアメリカへ向けて「咸臨丸」を派遣した。
1860年1月19日、「咸臨丸」はサンフランシスコに向かい浦賀水道を出発した。使節団の中には船長の勝海舟や中濱万次郎、福澤諭吉などが含まれていた。使節団はアメリカの船に乗りパナマを経由して首都ワシントンに向かった。
使節団の目標は「今までで初めての日本の大使をアメリカに派遣すること」、「両国政府間で新しい修好通商条約を批准すること」にあった。使節団はまた、ペリーが締結した条約の条項のうち、アメリカ有利、日本不利の不平等条約条項を修正しようとしたが、失敗に終わった。
最初の駐日アメリカ合衆国大使はタウンゼント・ハリスが務めた。[要出典]
二代目の大使はウィリアム・ヘンリー・スワードの政治的盟友で親しい友人であったロバート・H・プルインで、1862年から1865年まで務めた。彼は1842年から1852年までと1854年にオールバニ郡からニューヨーク州議会の議員に選出されたホイッグ党の党員であり、 1850年から1854年まで州議会議長を務めた。当時国務長官であったスワードの個人的な求めにより、エイブラハム・リンカーン大統領はプルインを駐日大使に任命し、プルインはその職を1865年まで務め、その後ニューヨーク州へと戻った。
プルインが成し遂げた最も優れた業績の一つに下関戦争後の交渉を仲立ちしたことが挙げられる。プルインは将軍との取引で高い成功を収めたと考えられている。他にも、座礁した船に乗っていた日本人の船員を本国に送還することに関する合意にも署名した。
歴史的背景 > 第二次世界大戦まで > 1865(元治元・慶応元)年から1914(大正3)年にかけて

安政五カ国条約の一つとして結んだ日米修好通商条約に代わり、陸奥宗光外相の成果により（第2次伊藤内閣、伊藤博文首相）の1894（明治27）年11月22日、栗野慎一郎駐米公使とウォルター・グレシャム国務長官のあいだで「旧日米通商航海条約」が調印され、5年後の1899（明治32）年7月17日に効力が発生した。陸奥外相時代に締結されたため、日本が他の国と締結した通商航海条約とともに「陸奥条約」と通称される。これによって日本・アメリカ間で、両国の通商航海の自由と内国民待遇が原則となり、アメリカが日本に対し保有していた領事裁判権が撤廃され、日本は関税自主権の一部回復も果たした。ただし、この条約にあっても、その第2条においてアメリカは日本人移民の入国・旅行・居住に対して差別的立法をなしうる規定を有した。
日露戦争中の1905（明治38）年7月29日に、内閣総理大臣兼臨時外務大臣であった桂太郎と、フィリピン訪問の途中に来日したアメリカ合衆国特使であったウィリアム・タフト陸軍長官（のち第27代大統領）との間で「桂・タフト協定」が交わされた。この協定により、アメリカは日本による韓国併合を承認し、当時の大韓帝国における日本の支配権を確認し、日本はアメリカのフィリピンにおける支配権を確認した。列強が勢力を模索する時代の中で、日米両国の首脳が相手国の権利を相互に承認し合った協定といわれ、その後の日米関係を円滑にするものであった。また、1902（明治35）年の日英同盟を踏まえたもので、イギリスを含めた日本・イギリス・アメリカの三国による東アジアの安全保障について意見が交換された。
日露戦争下でアメリカのセオドア・ルーズベルト大統領は日本海海戦の後に小村寿太郎外務大臣から要請を受け、1905（明治38）年6月6日に日本・ロシア帝国両国に対し講和勧告を行い、ロシア側は12日に公式に勧告を受諾した。アメリカのルーズベルト大統領の仲介により講和交渉のテーブルに着いた両国は、同年8月10日からアメリカのニューハンプシャー州ポーツマス近郊で終戦交渉に臨み、1905年（明治38年）9月5日に締結・同年11月25日に発効されたポーツマス条約により講和がなされ、戦争は日本の勝利に終わった。
1908（明治41）年11月30日にアメリカ合衆国国務長官エリフ・ルートと、日本の高平小五郎駐米大使の間で行われた交渉を経て、「高平・ルート協定」が調印された。
陸奥条約（旧日米通商航海条約）は、12年後の1911（明治44）年7月16日が満期日にあたっており、1909（明治42）年8月、第2次桂内閣（桂太郎首相）はそれに向けて条約完全改正の方針を閣議決定した。1910（明治43）年には桂内閣の外務大臣小村壽太郎が条約の規定にしたがって、満期日の1年前にあたることからアメリカも含めて13か国に廃棄通告を施行した。
この不平等条約改正のための日米間交渉は1910年（明治43年）4月から実施された。日露戦争の勝利により日本の国際的地位は格段に向上しており、日本における立憲政治の充実が海外にも認知され、日本の法体系への不信感も希薄化していたため、対米交渉は比較的順調に進行した。首相桂太郎も、専任の大蔵大臣を設置せず、これを首相兼任として小村の条約改正を自ら全面的にバックアップした。
1911（明治44）年2月21日、アメリカの首都であるワシントンD.C.で日本の内田康哉駐米大使とフィランダー・C・ノックスアメリカ合衆国国務長官のあいだで新しい「日米通商航海条約」が調印された。陸奥外相時代の旧通商航海条約には日本人移民をアメリカ政府が国内法で制約できる留保条項が設置されていたが、日本人移民はアメリカによるハワイ併合後の1900（明治33）年以降さらに顕著に増加しており、日本政府は移民に対する差別的法律が合衆国内で制定されるのを回避するため、1907（明治40）年及び1908（明治41）年に日米紳士協約(en)を締結し、自主的に移民を制限した。しかし移民問題は解決されなかったので、日本政府は日本人労働者のアメリカ移住に関し過去3年間実施してきた移民の制限と取締りを今後も維持することをアメリカ側に宣言し、旧条約の失効と同時に発効する新しい通商航海条約を結び、従前の留保条項を削除したうえで関税自主権を完全に回復することに成功した。アメリカ上院議会は新条約の批准にあたり、1907年（明治40年）の日本人移民のハワイからアメリカ合衆国本土への転航禁止令の有効性について日本側に確認を求めたが、日本はそれに同意した。
新条約は1911（明治44）年4月4日に発効し、日本はアメリカに対して関税自主権の回復を伴う改正通商航海条約を締結し、税権の回復を達成し、外交上アメリカとも完全に対等の立場に立つこととなった。しかしアメリカは1924（大正13）年、ジョンソン＝リード法（通称「排日移民法」）により紳士協約を一方的に廃棄している。
1912（明治45・大正元）年、日本の人々は「日米友好の証」として、3020本の桜の木をアメリカに贈呈した。アメリカ合衆国のファーストレディであったヘレン・ヘロン・タフト大統領夫人（Helen Herron Taft）と当時駐米日本大使であった珍田捨巳伯爵の夫人は二本の桜の木をタイダルベイスンの北岸に植樹した。これらの二本の木は現在でも17番街の南端にあるジョン・ポール・ジョーンズ像の近くにある。労働者は残りの木をタイダルベイスンと東ポトマック公園の周辺に植樹した。
歴史的背景 > 第二次世界大戦まで > 第一次世界大戦と1920年代

第一次世界大戦最中の1917（大正6）年11月2日、ワシントンD.C.で日本の特命全権大使・石井菊次郎とアメリカ合衆国国務長官ロバート・ランシングとの間で「石井・ランシング協定」が締結された。これは、中国での特殊権益に関する協定で、公文による共同宣言という形式になった。ワシントン体制への道に通じた日本による対米協調政策の結果であった。
第一次世界大戦が開始した頃から、中国大陸における日米両国の利権問題やアメリカ国内での排日運動の動きなど、日米間には緊張した空気が流れていた。そうした中で、明治期にアメリカ留学の経験のある日本人たち、両国間の友好関係を強く望む日米有識者たち、さらには東京在住の知日派のアメリカ人たちの間で民間レベルでの日米交流団体を立ち上げようという動きが起こっていた。
1917（大正6）年4月、激動する国際情勢の中で日米両国の有識者たちによって、日米両国人が互いに親しく交流し、相互理解を促進することを誓って「日米協会」（現在は一般社団法人）が設立される。これは、現在も日本で最も歴史と伝統のある日米民間交流団体である。以来日米両国及び世界の平和と安定を願い、より良い両国関係を築いていく為、互いの歴史・文化・慣習・国民性などを尊重しながら、教育・文化交流・人物交流・知的交流などの活動を行ってきた。
初代会長にはハーバード大学を卒業し、大日本帝国憲法の起草にも関わった金子堅太郎、名誉会長には時の駐日アメリカ合衆国大使ローランド・モーリスが就任、名誉副会長には徳川家達（後、第2代会長、徳川宗家第16代当主）、渋沢栄一（「日本資本主義の父」、理化学研究所創設者）、高橋是清（大蔵大臣、二・二六事件犠牲者の一人）、高嶺譲吉など、執行委員には新渡戸稲造（『武士道』著者、国際連盟事務次長）、団琢磨、井上準之助（日本銀行総裁、大蔵大臣）など時の政財界や学界を代表する日本人達が名を連ねた。
第一次世界大戦では両国とも連合国の一員として、戦勝国となった後のパリ講和会議に参加した。その中でウッドロウ・ウィルソン大統領が提唱した「十四か条の平和原則」の中で「国際連盟の創設」を掲げていたが、その実現のところで、日本は加盟して常任理事国の一国ともなり、事務次長職に自国出身者を輩出するなどもしたが、国家元首かつ政府の長が提唱者であった肝心のアメリカ合衆国は連邦議会が加盟を否決したため、第二次世界大戦後の国際連合設立に伴い解散するに至るまで、加盟することはなかった。
1923（大正12）年9月1日に発生した関東大震災直後には、被災しながらも協会はアメリカの「ヘルプ・ジャパン（HELP JAPAN）」の呼びかけのもとに、アメリカからの多額の義援金の受取窓口となり、救援物資や医師・看護婦の派遣受け入れに尽力した。また初めて大西洋無着陸飛行に成功し、世界的な英雄となったチャールズ・リンドバーグが来日した時、滞在中の世話をしたのも日米協会であった。
世界恐慌前の1920年代は「狂騒の20年代」と呼ばれるほどアメリカ経済にとって最盛期だった。
1927（昭和2）年には、日米関係の改善を狙い、アメリカから日本へ「青い目の人形」が贈呈された。日本からもその返礼として、答礼人形がアメリカへ贈呈された。
歴史的背景 > 第二次世界大戦まで > 大恐慌のあいだ

満州事変をはじめとする中国における植民地化を目指した日本の軍事的野心は、同じく中国の経済的支配を狙うアメリカとの間に緊張を増幅させた。アメリカは太平洋に強力な海軍を持っており、オランダとイギリスを含む植民地を持つヨーロッパの国々のいくつかと友好関係にあった（公式には同盟関係を結んではいなかった）。アメリカ・オーストラリア・イギリス・オランダ亡命政府は禁輸を行い（ABCD包囲網）、日本製品をボイコットした。こうして日本は必要な物資を軍事力に頼ることになった。
歴史的背景 > 第二次世界大戦

→詳細は「日米交渉」および「太平洋戦争」を参照
真珠湾攻撃による日米開戦に至るまで、日本とアメリカの関係は数年に渡り悪化していた。これには西洋の列強諸国が日本に対して敵意を抱いていたという理由が含まれる。アメリカはこのことを理解していた。
日本人は彼らが劣っていると見られていると信じていた。アメリカが日本の勢力拡張に反対し、外交による日本の要求が受け入れられなかったこともまた関係を緊張させた。
「アメリカ人は彼らが我々よりも優れていると信じている。彼らがこのような意見を持ち続ける限り、我々は彼らと着実な関係を維持することはできない。アメリカ人は我々の要求に応じようとしない。これらの理由により、我々の関係は悪いままであり、改善することはないだろう」。Masakazu Nanbaによる訳 1938年3月5日。[誰?]
彼らの関係におけるこれらの状況がすべて真珠湾攻撃へとつながった。真珠湾攻撃は大衆の目には驚きをもって見られていたが、攻撃までの長年にわたる日米関係を分析していた者のなかには、両国間の対話において対決は起こりうると考える者もいた。[誰?]
「日本はエネルギー不足に悩まされており、拡張は彼らが生存するために必要なエネルギー需要を確保する目的のみで行われた」と思われていた。「（真珠湾での）攻撃は太平洋における日米間の利害において対立を最大限に高めただけだった」と思われている。
ワシントン海軍軍縮条約とロンドン海軍軍縮条約の下、アメリカ海軍と日本海軍が所有する軍艦の比率は10：7と定められていた。
しかし、1934年の時点において、日本は軍縮政策を事実上放棄し、際限のない軍拡政策へと舵を切った。日本政府は太平洋における軍事力において、アメリカの艦隊と比較して劣っていることをよく分かっていた。彼らの軍事政策の軌道修正におけるより大きな重要な要素として、日本はアメリカに対する石油の依存から脱却し、新たな石油資源を確保する必要に迫られていた。
1930年代を通じて、日本は石油消費量の90%を輸入に依存しており、その80%はアメリカからだった。
さらに、この石油輸入の大部分は海軍をはじめとする軍事目的のためだった。アメリカの民主党フランクリン・ルーズベルト大統領は、日本による中国、東インドおよび太平洋の島々への拡大主義政策に反対した。
1940（昭和15）年7月26日、アメリカ議会は「輸出規制法」を通過させ、日本に対する石油、鉄鋼製品の輸出を削減した。このアメリカによる対日封じ込め政策は、これ以上の軍事的拡張に対してはさらなる制裁を課すとする日本への警告であると見られていた。しかし、日本政府はそれを自国の軍事的、経済的な強大さに対する対抗するための封鎖であると受け取った。
その時まで有効だった輸出法では、日本は約5400万バレルの石油を備蓄していた。アメリカは日本に対し満州の侵略からずっと後の1940年（昭和15年）まで石油を輸出していた。制裁はあまりにも効果が弱く、初期の日本軍の拡大に歯止めをかけられるほど十分ではなかった。1940年（昭和15年）までに、アメリカは日本市場における石油の輸出において60%にまでシェアを落としていた。
アメリカ政府によるこれらの様々な行動は1941（昭和16）年7月に課された対日全面禁輸とは比較にならない。すべての石油の輸出が停止され、アメリカにおける日本の資産は凍結された。オランダ領東インドからわずかに450万バレルの石油が確保できただけとなった日本は、太平洋戦線での対米攻撃を決意することになった。真珠湾攻撃は制裁によってエネルギーを確保できなかったことが強く影響していた。
1941年（昭和16年）12月7日、日本時間12月8日、日本海軍航空隊はハワイ真珠湾のアメリカ海軍の戦艦を攻撃した（真珠湾攻撃）。
これに対してアメリカは日本に宣戦を布告し、日米交渉は決裂し、約3年8ヶ月に渡るアメリカ対日本の戦争が始まり、両国は敵対関係となった（太平洋戦争/大東亜戦争勃発）。
攻撃のすぐあと、ナチス・ドイツ及びイタリア王国を含む枢軸国はアメリカに宣戦布告し、アメリカは第二次世界大戦に参戦した。
製品の生産、飛び石作戦により、また日本本土空襲により（また日本への原子爆弾投下を行い、日本と日ソ中立条約を締結していたソ連が対日宣戦し、連合国 (第二次世界大戦)はポツダム宣言の受諾を要求し、1945（昭和20）年8月15日に日本がこれを受諾した(日本の降伏)ことで、同年9月2日に東京湾に停泊するアメリカ戦艦「ミズーリ」艦上で日本側全権代表が連合国に対する降伏文書に調印した。こうして1939(昭和14)年9月1日に始まった第二次世界大戦は終わった。
太平洋戦争（大東亜戦争）は1945（昭和20）年8月6日の広島市とその3日後の8月9日の長崎市への原子爆弾投下後まで続いた。
歴史的背景 > 第二次世界大戦後 > 占領期

→詳細は「連合国軍占領下の日本」を参照
第二次世界大戦が終わり、枢軸国として敗戦した日本はアメリカ合衆国・オーストラリア・インド・イギリス・フランスを始めとする戦勝国となった連合国によって占領されることになったが、実際はアメリカ主導による極東委員会の下、ダグラス・マッカーサー率いる連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）が占領統治を担った。島国である日本が統一後に外国によって占領されたのは史上初めてのことであった。1951(昭和26)年9月8日、日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）の調印により連合国による占領は終わりを迎え、1952(昭和27)年4月28日に条約は発効し、日本は再び独立国となった。
歴史的背景 > 第二次世界大戦後 > 1950年代:被占領後

→詳細は「日本国との平和条約」および「日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約」を参照
第二次世界大戦後、連合国による占領期が終わった1952年4月、日本とアメリカの関係は当初完全な主権国同士という、対等なものとみなされていた。
日本国との平和条約に法的根拠を置くこの対等性は、占領後初期の日本がアメリカからの経済支援を必要としていたため（訳注：アメリカは占領政策を潤滑にするために1946年から食料輸出で現物支援をし、それに見合う金額は返済している。
日本はアメリカからの食糧放出金額以上にアメリカに対して多額の占領経費を支払っていたが、その事実は占領下のアメリカによって報道を禁じられた。）、当初はほとんど名目的なものだった。日本にとってアメリカとの良好な国際収支が成し遂げられたのは1954年のことで、その要因は主にアメリカの日本に対する軍事的援助のためだった（訳注：アメリカ社会では、高度経済成長とされた戦後日本の経済発展が在日米軍の存在によってもたらされたと信じられている）。
日本国民の多くは「第二次世界大戦の悲惨な結果によるアメリカへの依存は徐々に減少している」と感じ、アメリカとの貿易は盛んになった。資源と技術を組織的に活かし、国の経済が回復し、自信を取り戻していった。このような状況により、アメリカの影響からの更なる独立を望むようになった。1950年代から1960年代にかけて、日本列島に設置されているうちの3分の2が沖縄県に集中するアメリカの軍事基地に対する多数の日本人のこのような感情は特に明らかになった。
日本政府は日本国憲法第9条の下で「必要最小限度の実力組織」として自衛隊（当初は警察予備隊として、後の保安隊を経た）を創設させられた上で、軍事的庇護の必要性と「現実に反して」アメリカからの離脱を主張する左翼の圧力とのバランスを取らなければならなかった。南西諸島と小笠原諸島の返還を求める願いは普遍的なものであると捉えられた為、1953年にはアメリカは奄美群島の施政権を日本に返還した。しかしアメリカは講和条約第3条に規定された無期限のアメリカ軍政下に置かれていた沖縄の返還には応じなかった。1956年6月に国会で沖縄返還を求める議決が全会一致で採択され、返還運動は昂揚していた。
安保面以外では、日系アメリカ人市民同盟のマイク正岡の尽力により、1952年6月27日に「移民国籍法」が成立。これに伴い、日系一世に帰化市民権が与えられると同時に、日本からの移民が再度認められる事となった。
その後、1954年に1,600人の一世による帰化宣誓式が、執り行われた事を皮切りに、4万人以上の一世が、1965年までにアメリカ市民権を取得した。一方で、日本からの新規移民送出に関しては、1965年に「移民及び国籍法（英語版）」が成立した事に伴い、国別割当が撤廃されるまで、年間185名に制限される事となった。その為、割当外となっていた「戦争花嫁」以外の新規移民を見込む事は、困難と思われた。しかし、1953年8月7日に「難民救済法（英語版）」が成立し、10歳以下の孤児の養子縁組移民を、最大4,000人まで受け入れる事が、可能となった。また、1955年に同法の規定が変更されると、台風をはじめとする自然災害の被災者を「難民」として送り出せる事に、正岡や日本の政治家が、着目する様になった。この様に、日本からの新規移民送出における消極的局面が、大きく変化した結果として、1956年に難民救済法が失効するまで、所謂「GIベビー」として生まれた混血児2,500名と、和歌山県・広島県・鹿児島県からの農業移民1,005名が、日本からアメリカへ渡る事となった。
歴史的背景 > 第二次世界大戦後 > 1960年代:安全保障条約と領土の返還

→詳細は「日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約」および「本土復帰」を参照
1952年の日米安全保障条約の改定に関する2国間対話は1959年から始まり、1960年1月19日にワシントンにて、新たに日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約が調印された。2月5日に条約が批准のために国会に付託された時、日米関係の議題をめぐり激しい議論が行われ、条約に反対する左翼は総力を挙げてその国会通過を阻止しようとした。5月20日に条約はついに衆議院において承認された。日本社会党の議員らは衆議院の下級の委員会を欠席し、自由民主党の議員が議会に入場するのを阻止しようとしたが、彼らは警察によって取り除かれた。学生による大規模なデモと暴動が起こり、労働組合もそれに続いた。これらの激しい運動はドワイト・D・アイゼンハワー大統領が予定していた日本訪問を妨害し、岸信介首相の辞任を早めたが、衆議院の承認から30日以内に参議院がこの問題について投票を行うことができなかったため、憲法の規定により6月19日に条約は自然成立した。
条約の下で両国は日本国の施政下にある領域内で武力攻撃された場合の相互協力を確認した。（そのように理解されているが、しかしながら日本は海外への派兵を禁止する憲法9条の規定により、アメリカを防衛することはできなかった。特に憲法は「陸海空軍」の保持を禁止している。）それはまた、日本の人々が「国際紛争を解決する手段として武力をもって脅したり、武力を用いること」を禁じている。そのような状況の中で、日本人は彼らの自衛隊を送ることが平和維持活動が目的である場合でさえ難しいことを見出した。新しい条約の焦点は南西諸島には及ばず、攻撃された場合は両国の政府が協議し、適切な行動をとることの確認に向けられた。条約は両国の政府が事前の協議を開始するまで、在日米軍は展開において大きな変更を行わないことにも触れている。1952年の条約とは異なり、新しい条約は10年の期限の後は、双方は1年前に予告すれば、破棄できることが定められた。条約には将来の国際的な開発の協力と経済協力の発展についての総合的な準備が含められた。
両国は講和条約の第3条の下でアメリカが約束した、戦争で獲得した全ての日本の領土を返還することを実行に移すため、緊密に作業を行った。1968年にアメリカは硫黄島を含む小笠原諸島を日本に返還した。1969年に沖縄返還問題と日本の安全保障をめぐるアメリカとのつながりは政党間の政治的なキャンペーンの焦点となった。1969年に佐藤栄作首相はワシントンを訪問し、状況はかなり改善された。佐藤首相とリチャード・ニクソン大統領は署名した共同声明の中で、1972年に沖縄が日本に返還されることでアメリカと合意したと発表した。18か月もの交渉の後、1971年6月に両国は1972年に沖縄を日本に返還する協定に署名した。
日本の政府による安全保障条約の断固たる、また自発的な承認と沖縄返還問題の解決は、日米関係における2つの大きな政治問題が解決したことを意味したが、しかし新たな問題が生じた。1971(昭和46)年7月に日本政府はニクソンの電撃的な中国訪問の発表に驚かされた。そのような外交政策における根幹的な変化について決断する前にアメリカから事前の相談がなかったことを多くの日本人は残念に思った。翌月に日本からアメリカへの輸出を妨げる為、事前の相談無くアメリカが輸入品に10パーセントの課徴金を課したことに政府は再び驚かされた。同年12月の日本円の切り上げという金融的な危機により、東京とワシントンの関係はさらに緊迫した。
1971年のこれらの出来事は政治・経済双方の分野において緊張した出来事が無くは無く、基本的な関係は良好なままであったが、両国関係が新しい段階に入り、変化し続ける世界情勢への調整の時期が始まったことを示した。両国間の政治的問題は本質的に安全保障に関連したものであり、アメリカ政府は日本政府に対し自主防衛とこの地域の安全保障へのより大きな貢献を促した。経済の問題はかつてない規模に成長したアメリカとの貿易とアメリカが対日貿易赤字に陥ったことに起因する傾向にあった。1965年に日本はアメリカとの貿易で史上初めて黒字を記録した。
歴史的背景 > 第二次世界大戦後 > 1970年代:インドシナ戦争と中東危機

1975年、アメリカはインドシナ半島から撤退した。アメリカの敗戦により至ったベトナム戦争の終結は「東アジアの安全保障における日本の役割への疑問」を意味し、その自主防衛への貢献は両国間の対話において中心課題となった。日本の防衛への努力に対するアメリカの不満は1975年にジェームズ・R・シュレシンジャー国防長官が公然と日本を非難したことで表面化した。日本の政府は憲法上の制約と平和を望む強い世論により制限され、自衛隊のより早い増強を望む圧力に素早く反応することができなかった。1976年に1960年の安保条約の下で規定されていた2国間による安全保障協議委員会の枠組みの中で、日米は防衛協力に関する小委員会を公式に立ち上げた。この小委員会は、両国の軍事計画立案者が主導した日本有事の際の合同軍事行動に関する研究を基に、日米の防衛協力に関する新しい指針を作成した。
経済の分野では、日本は製品のアメリカへの輸出を規制する市場秩序維持協定を結ぶことで合意することによって、政治的問題を生み出していた貿易摩擦を緩和しようとした。1977年、日本からアメリカへのカラーテレビの輸出を規制する市場秩序維持協定が署名され、以前問題となった繊維問題と同様に処理された。アメリカへの鉄鋼の輸出も削減された。しかし、日本による使用済み核燃料の再処理工場の開発に対するアメリカの制裁、牛肉やオレンジなど日本の農産物の輸入規制、資本の投資の自由化と日本国内における政府調達などでは議論が白熱し、問題は続いていた。
安全保障条約を締結している国からの呼びかけにより、世界においてアメリカに代わって負担を担う役割を果たす為、 日本は大平正芳首相が「平和を守るための総合安全保障と防衛の戦略」と呼んだ構想を発展させた。この政策の下、日本はアメリカと世界的な規模において緊密な関係を築くことを模索した。しかし一方的に日本の負担が目立っている。
この政策は急進的なイラン人がテヘランで60人を人質にしてアメリカ大使館を占拠した事件が起きた1979年11月に試された。日本はこの行動が国際法違反であるとして非難した。同時に、伝えられるところによると、日本の商社と石油会社はアメリカがイランからの石油の輸入を禁止し、利用可能になったイランの石油を購入した。この行動は日本政府が石油の購入を許したのは「鈍感である」としてアメリカから激しい批判を浴びた。日本は謝罪し、他のアメリカの同盟国と協調してイランに対する制裁に参加することに合意した。
その事件後、日本政府はアメリカが安定を維持し、繁栄を促進するために計画した国際的な政策を支援するため、より気を使うようになった。ソ連がアフガニスタンを侵略した1979（昭和54）年12月に日本政府がソ連に対して制裁を実行すると発表したことは迅速であり、また効果的だった。1981（昭和56）年に日本政府はアメリカ政府の要求に応え、日本周辺のより広範囲な海域における海上防衛の責任を受け入れ、在日米軍をより支援することを約束した。