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群馬県立中央中等教育学校
教育・取り組み > 独自の教科 > World Citizen科

MC/GS/CSの3つの教科からなる。複数人でグループを作り、それぞれが学年で与えられたテーマをもとに班ごとでテーマを設定し、1年を通じて研究する。研究の成果は学年末に発表し、学校代表となった班は様々な大会で発表する。学年を重ねるにつれて、研究の内容をより詳しいものにしている。略称はWC科。
MC I(Multi Cultures I:エムシーワン) - 平成28年度までは、多文化理解をテーマに研究していたが、平成29年度からは過去に行っていたICTに近い内容の授業をしている。平成31年度からはFEWCに統合され、FEWCⅠBとなった。
MC II(Multi Cultures II:エムシーツー) - 平成28年度までは、多文化理解をテーマに研究していたが、平成29年度からは統計資料の使い方を学習している。平成31年度からはFEWCに統合され、FEWCⅡBとなった。
GS(Global Studies:ジーエス)・CS(Contemporary Studies:シーエス) - 世界をテーマに研究している。5年生と6年生は、英語で論文を書き、発表する。
教育・取り組み > 独自の教科 > World Citizen科 > ICT

(アイシィーティー：Information Communication Technology)
コンピュータを活用し、課題処理に取り組む。生徒一人一人には専用のアカウントがあり、一人一台使えるデスクトップコンピューターがある。また、全館無線LANが通っているので、廊下や体育館以外どこでもコンピュータが使えることになる。
タッチタイピング (ブラインドタッチ) の習得
プレゼンテーション能力の習得
これはMicrosoft PowerPointを用いて行う。生徒はこれを1年次から取り組んでいるため、ほぼ全ての生徒がプレゼンテーションを行うことができる。また、これはGEの授業でも活用されるため時にICTの時間にGEをすることもある。
BASICを用いたプログラミング
ソフトを用いた映像作り
情報モラル教育
など
学校行事

入学式(4月上旬)
対面式/座談会(4月上旬、入学式の2、3日後)
生徒同士の交流イベント。生徒会が主催している。
宿泊オリエンテーション(4月上旬、入学式の1週間後)
新しい環境での学校生活に慣れるため1年次の生徒が宿泊を通して友人との交流を深めるもの。前橋市赤城少年自然の家で行われる。(かつては旧妙義少年自然の家で行われていた)
生徒総会(5月上旬)
少年の主張校内大会(5月下旬)
朋友祭(文化祭)/体育祭(6月上旬)
隔年で行われる。(奇数年度が体育祭、偶数年度が体育祭)
新型コロナウイルスの影響により2020年度朋友祭が中止となり、2021年度に朋友祭と体育祭を合わせた紫陽祭(しようさい)が行われた。
体育祭は2023年度の体育祭より高崎アリーナにて実施されている。なお、2024年度は体育祭が2年連続で開催された。(この年度は朋友祭があったため、体育祭は9月に開催された)
芸術鑑賞教室(6月)
日本文化や外国の文化に触れるため毎年1回行われている。主に群馬交響楽団の高校音楽教室や能・狂言の鑑賞など。
前期スピーチコンテスト(7月)
前期生が英語でスピーチを行う大会。学校代表を1名選出する。
CS課題研究発表会(7月下旬)
6年生の代表者が、半年間行ってきた研究の成果を3-5年生や有識者の前で発表する。
学習合宿(8月上旬)
志賀高原にて4-6年生が4泊5日で行う合宿。
ジュネーブ国連研修(8月下旬)
FEWCの一環として、毎年8月に3・4年生の希望者がスイスのジュネーブにある国連機関を訪問する。シリコンバレー研修とは隔年で実施される。
シリコンバレー研修(8月下旬)
2024年度から始まり、3・4年生の希望者がアメリカのシリコンバレーにある企業などを訪問する。ジュネーブ国連研修とは隔年で実施される。
尾瀬ネイチャーラーニング(8月下旬)
FEWC IBの一環として、毎年2学期が始まってすぐに1年生が尾瀬に日帰りで学習に向かう。
生徒会役員選挙(9月中旬)
後期スピーチコンテスト(9月)
グローバルウィーク(9月末)
FEWCの活動の一環として開かれる、他文化体験の授業やFEWCの課題研究の中間発表会が行われる週。
修学旅行(10月上旬)
3年生が2泊3日で奈良、京都を訪れ、5年生が4泊5日でシンガポールを訪れる。5年生は現地でシンガポール国立大学の学生と交流するほか、現地の企業を訪問しFEWC Vでの研究の成果を英語で発表する。
大学訪問(10月上旬)
毎年4年生が修学旅行と同時期に日帰りで東京にある大学を訪問する。
オープンスクール(学校公開)
毎年10月の下旬か11月上旬の日曜日に行われる。
イングリッシュキャンプ(10月下旬)
1-2年生が1泊2日で英語学習に取り組む宿泊行事。毎年国立赤城青少年交流の家で行われ、群馬県内の高校に勤務するALTが30人程度講師として参加している。この中では英語スキット (英語劇) コンテストも行われ、授業では事前に準備もすすめられる。
開校記念式典(11月上旬)
毎年11月の初めに講演会が行われる。過去の講師は明石康、畑正憲、ピーター・フランクル、眉村卓、北島寿典、田中仁、清水崇など。
2013年度は開校10周年を記念した式典が行われ、記念講演会として元小結でタレントの舞の海秀平が招かれた。
近年では粂原圭太郎や矢内雄一郎など、前身の中央高校や本校の卒業生が講演を行っている。
校内合唱コンクール (11月上旬、前期課程のみ)
前期課程の生徒がクラス対抗で合唱をするコンクール。昌賢学園まえばしホールで行われ、各学年上位2クラスにはそれぞれ金賞と銀賞が贈られる。
校内百人一首大会 (1月中旬前期課程のみ)
校内合唱コンクールと同じく前期課程の生徒がクラス対抗で百人一首をする大会。毎年1月中旬に行われ、上位3クラスまでが賞状を貰うことができる。
FEWC課題研究発表会(2-3月)
1-5年生がFEWCで1年間行ってきた研究の成果を発表する。2月上旬にクラス大会が行われ、クラス代表となった2名が3月上旬の学年大会に参加し、そこで選ばれた学年代表1名が3月下旬の全校発表会で発表する。全校発表会には外部の大学や企業の有識者が招かれ、代表生徒5人の発表の講評や講演を行う。
卒業式(3月上旬)
入学式とは異なり、全校生徒が参加する。
前期課程修了証書授与式(3月下旬)
義務教育終了の節目として、修了証書授与式を行う。3年生のみが参加。
群馬巡検(3月下旬)
FEWC IIAの一環として、毎年2年生が研究の成果を群馬県庁などの県内の機関に発表しに行く。
研究機関訪問(3月下旬)
FEWC IIIAの一環として、毎年3年生が研究の成果を東京の専門の研究機関や省庁、企業に発表しに行く。
(廃止となった行事)
SGHハワイ語学研修(SGH終了後廃止)
スーパーグローバルハイスクールの活動の一環として、毎年8月に、3・4年生の希望者がハワイ島での研修活動を行っていた。
地球市民語学研修(2023年を最後に廃止)
毎年3月に、3・4年生の希望者がボストン及びニューヨークで2週間ほど研修活動を行っていた。
明石プロジェクト

本校創設者でもある明石康の名にちなんだ、希望者参加制の研究活動。模擬国連・イノベーションなどのゼミが存在し、それぞれが研究を進めている。ほぼ生徒主体のものである。
学校施設 > 校舎概略

校舎は地上6階建て、と学校の校舎としてはとても高いものとなっている。校舎内にはエレベーターが2機あり、主に教諭や管弦楽部が使用する。基本的には生徒は使用できない。同じ敷地内に中央高校の校舎も並立していたが、2012年2月までに工事により解体された。
校舎外部の壁面はクリーム・茶色系統。教室内部の壁面や机・椅子等には群馬県産の木材 (杉) を使用する（1年生のみ）などこだわりも見せている。
前身である群馬県立中央高等学校は校舎の壁が白く、これが校歌の歌詞の由来となっている。
部活動

6学年あるため一貫して同じ部活動を続けることができ、逆に前期後期で違う部活動に所属することもできる。部活動の所属・入退部は自由だが、駅伝部を除いて兼部はできない(後述)。なお、中体連・高体連 (高野連) 等、学年で所属する団体が異なるため部活動は前期・後期に分けられる。一方、管弦楽部・科学部・将棋部は6学年一緒に活動する。
野球部（軟式）
サッカー部
陸上部
男子テニス部（硬式）
女子テニス部（硬式）
男子バスケットボール部
女子バスケットボール部
女子バレーボール部
バドミントン部
卓球部
文化部
野球部（硬式）
サッカー部
陸上部
男子テニス部
女子テニス部
男子バスケットボール部
女子バスケットボール部
女子バレーボール部
男子バドミントン部
女子バドミントン部
卓球部
美術部
文化部百人一首班
文化部茶道班
管弦楽部
科学部
将棋部（2021年度創設）
この他に、所属している部活動とは別に参加できる駅伝部がある。前期生のみが参加でき、毎年夏休みから秋に行われる中体連の駅伝大会まで活動する。夏休み期間中は毎朝2時間程練習し、その後各自の部活動の練習に行く、という生徒が多い。中体連の駅伝大会には選抜された生徒が出場し、男女ともに群馬県大会の常連校である。なお、男子は2024年に、女子は2020年に県大会で優勝した。
部活動の下の位置付けとして、5人以上で構成されると認可される同好会がある。以前は、校内に活動場所がない等の理由から学校外で諸活動をしている生徒 (水泳・体操・スキーなど) は、特別に大会参加時のみ部活動に所属していると扱い、それらの活動は「設置外部活動」と呼ばれていた。2016年度より設置外部活動は廃止となり、学校の認可を必要とする大会に参加する場合は全て同好会か部活動の設置が条件となった（2015年度までの設置外部活動は全て同好会に移行されている）。
水泳同好会 (前/後)
放送同好会 (後期のみ入会可能)
剣道・空手同好会 (後期のみ入会可能)
著名な出身者

粂原圭太郎（1期）
清水歓太（6期）
栗田誠矢（6期）
Plone

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 スクリーンショットPlone 4のデフォルトインストール時のスクリーンショット
開発元:  Alan Runyan, Alexander Limi, Vidar Andersen and the Plone Team

最新版:  5.2.5    / 2021年8月6日 (3年前) (2021-08-06)
対応OS:  クロスプラットフォーム
プラットフォーム:  Zope
種別:  コンテンツ管理システム
ライセンス:  GNU General Public License
公式サイト:  plone.org
テンプレートを表示
Plone（プローン）は、Zopeアプリケーションサーバ上に構築された自由かつオープンなコンテンツ管理システムである。基本的にPloneは、ブログ、インターネットサイト、ウェブショップや組織内のWebサイトといったどのような用途にも利用できる。さらに文書管理システムやグループウェアといった共有ツールとしても利用できるようになっている。Ploneの強みは、その柔軟で適応性のあるワークフロー、非常に優れたセキュリティ、拡張性、高いユーザビリティと柔軟性である。
PloneはGNU General Public License (GPL) ライセンスでリリースされており、拡張し易いように設計されている。主な開発は、定期的に開催されるPlone スプリントと呼ばれる特別なミーティング（ハッカソン）で行われる。Ploneに対する追加機能はプロダクトで追加する。それはPloneのウェブサイトかその他のサイトで配布されている。Plone財団は全ての著作権と商標を保持している。さらにPloneはSoftware Freedom Law Centerの評議会からの法的な後ろ盾も持っている。
MediaWikiの "Monobook" レイアウトは部分的にPloneのスタイルシートをベースにしている。
バージョン履歴

Ploneプロジェクトは1999年にAlexander Limi、Alan RunyanそしてVidar Andersenにより開始した。PloneはZopeコンテンツ管理フレームワーク上のユーザビリティレイヤとして開発された。2001年に最初のバージョンがリリースされた。プロジェクトはコミュニティ内ですぐに大きくなり、コミュニティのユーザにより多くの新しいアドオンプロダクトが作成された。コミュニティの拡大に伴い、2003年にPloneカンファレンスが開催され、それが今日でも続いている。さらに、数日から1週間で開発者のグループが一緒になってPloneの開発作業を行う「スプリント」も開催されている。2004年3月にPlone 2.0がリリースされた。このリリースはPloneに対してよりカスタマイズ可能な機能をもたらし、アドオン機能を拡張した。2004年5月に、Plone財団が開発、マーケティング、Ploneの保護のために設立された。Plone財団はPloneのコードベース、商標やドメイン名の所有権を所有している。Plone財団がPloneの所有権を保護するために設立されたが、Ploneは以前と変わりなくオープンソースのまま維持されている。2007年3月12日にPlone3がリリースされた。このリリースはインライン編集、アップグレードされたビジュアルエディタや強化されたセキュリティ、その他の多くの機能拡張をもたらした。2007年9月までで、Plone にコードを寄与した開発者は200人を越える。Ploneは2つのPackt(en)オープンソースCMSアワードを受賞した。
設計

PloneはPythonで書かれたZopeアプリケーションサーバ上で構築される。Ploneはデフォルトで全ての情報をZopeの組み込みトランザクションオブジェクトデータベース (ZODB) に格納する。その他のオペレーティングシステムと共に配布できるよう、Windows、macOSやLinux用のインストーラが付属している。新しいアップデートはPloneのウェブサイトで定期的にリリースされる。Ploneは35以上の言語で表示できる。そのインタフェースはWCAG-AAA[要出典]とリハビリテーション法第508条に準拠している。それにより、身体的に障害を持つ人がPloneにアクセスし利用することができる。Ploneの大部分はスキンとテーマ(未訳)(Theme)の利用である。Ploneで作業するとき、テンプレートはウェブサイトの見た目をカスタマイズするために使用される。これらのテンプレートはCSSで書かれている。さらに、PloneはPluggable Authentication Service(en; PAS)と呼ばれるユーザ管理システムがある。Plone 2.5で導入された "PAS" は別のユーザからそれぞれのフォルダやアカウントのソートを正しく行うために使用される。またPASはPloneのユーザやグループの検索にも使用される。最も重要なのは、PASはPloneにログインするために認証を要求するといった、ユーザに関連したセキュリティを提供する。これはユーザに対してコンテンツのセキュリティと構造化の両方を向上させる。
Ploneの変更の大部分はコミュニティによる貢献である。Ploneはオープンソースなので、Ploneコミュニティのメンバーは定期的に変更を行ったり、Ploneのインタフェースにアドオンを追加する。そして、こういった変更はPloneのウェブサイトを通して他のコミュニティへ提供される。Ploneという名前は音楽バンドの名前に由来し「Ploneはバンドの音のように見て感じられる」ということを指している。
設計 > 開発言語

Ploneは主にPythonで開発されているが、プロジェクト内で他の言語も使用される。ここにPloneで使用されるプログラミング言語をまとめた表がある。それはOhlohのサイトにあるPloneプロジェクトの統計情報で確認できる。
Python 77%
XML 16%
JavaScript (JQuery Javascript フレームワークを含む) 5%
その他 2%
その他のカテゴリはCSSやXSLTなどを含む。
コミュニティ

Ploneの開発が始まって以来、多くのPloneのアップデートとアドオンがコミュニティから提供されている。Plone"スプリント"と呼ばれるイベントは、コミュニティのメンバーが1週間一緒になって作業しPloneの改善に役立てる。Ploneカンファレンスもコミュニティのメンバーが参加してサポートしている。さらに、Ploneは活発なIRCチャンネルがあり、質問または疑問があるユーザへのサポートを行っている。2007年まででPloneは100万回以上ダウンロードされた。Ploneの開発チームも大規模なオープンソースコミュニティの上位2%にランクされている。
強みと弱み

Ploneは他のコンテンツ管理システムと比較して、標準規格への準拠、アクセス制御、国際化、集計、ユーザ作成コンテンツ、マイクロアプリケーション、活発なユーザグループといった点が優れている。それはPythonとZopeのようなプラットフォームに依存しない技術を使用しているので、様々なオペレーティングシステムで利用可能だからである。PloneのWeb ベース管理インタフェースは、一般的なWebブラウザで動作するように標準規格に最適化されている。そして、身体的障害を持つ人を支援するために追加のアクセシビリティの標準規格も準拠している。Ploneの機能は全てカスタマイズ可能で、フリーのアドオンがPloneのウェブサイトから入手可能である。
Ploneは他の一般的なコンテンツ管理システムと比較してセキュリティに優れているとの記録がある。
Ploneは他の主要なCMSと比較すると、リポジトリサービスへの反映が遅滞しているとの報告があがっている。
機能

Plone 3.0で利用可能な機能は次のようなものがある。:
インライン編集
作業コピーのサポート
リンクと参照整合性のチェック
自動ロックとロック解除
コラボレーションと共有
バージョン管理、履歴とコンテンツを前の状態への巻き戻し
アップグレードされたビジュアルHTMLエディタ
ワークフロー機能
認証バックエンド
WordやPDFドキュメントの全文検索インデックスの作成
コレクション
コンテンツのプレゼンテーションモード
検索エンジンサイトマッププロトコルのサポート
複数のマークアップ形式のサポート
Wikiのサポート
自動的な前へ/次へのナビゲーション
コンテンツのルールエンジン
コンテンツの自動生成テーブル
ポートレットエンジン
サポート、開発、ホスティングそしてトレーニング
ライブサーチ
多言語コンテンツ管理
時間ベースの公開
可読性の高いURLs
強力なグラフィカルページエディタ
ナビゲーションと更新されたサイトマップ
リソース圧縮
キャッシュプロキシとの統合
コンテンツのドラッグ&ドロップでの並べ替え
サイト設定のXMLエクスポート
ローカライズされたワークフローの設定
調整可能なコンテンツのテンプレート
標準コンテントタイプ
コンテンツが印刷用に自動的に整形される
標準規格に準拠した XHTMLとCSS
アクセシビリティ準拠
RSSフィードのサポート
自動的なイメージスケーリングとサムネイル生成
フリーなアドオンプロダクト
クロスプラットホーム
任意のコンテンツのコメント機能
マイクロフォーマットサポート
様々なプラットフォーム用のインストーラパッケージ
WebDAVとFTP のサポート
コンテキスト内編集
バックアップサポート
コンテンツのカット/コピー/ペースト操作
スティーブ・ジョブズ 無謀な男が真のリーダーになるまで

『スティーブ・ジョブズ 無謀な男が真のリーダーになるまで』（Becoming Steve Jobs: The Evolution of a Reckless Upstart into a Visionary Leader）は、ジャーナリストのブレント・シュレンダーとリック・テッツェリによるスティーブ・ジョブズに関する伝記。テッツェリはFast Companyの編集長であり、シュレンダーはライター、編集者、作家であり、著名な起業家たちやデジタル革命のビジネスリーダーの雑誌で賞を受賞したことで最もよく知られている。本書のオリジナルは2015年3月24日に米国のCrown Publishing Groupから出版され、日本語版は2016年9月23日に井口耕二の訳により日本経済新聞出版社から出版された。
Appleの広報担当者（2015年当時）のスティーブ・ダウリングは、同社が創業者のためにより多くのことを行うことができると考えていることから、Appleが本の作成に協力したことを認めている。さらにティム・クックはウォルター・アイザックソンの伝記『スティーブ・ジョブズ』に不満だった。本書にはAppleから肯定的なレビューが得られた。
本書は2009年にクックが肝臓の一部をジョブズに提供すると申し出た時のことなど、ジョブズの生涯において知られざることを明らかにしている。ジョブズは「君に提供をさせない。絶対にダメだ。」と大声で答えた。
表紙には、ダグ・メネズの著書『無敵の天才たち スティーブ・ジョブズが駆け抜けたシリコンバレーの歴史的瞬間』の肖像写真が使用されている。写真はメネズの撮影による。
F-X (航空自衛隊)

F-X（エフエックス）とは、Fighter-eXperimental（試作戦闘機）の略称で、日本の航空自衛隊の次期主力戦闘機導入計画を指す略語。次期戦闘機導入にかかわる計画やそれによって選ばれる機体を指す用語であって、"F-X"という制式名称の航空機が存在する（あるいは存在した）わけではない。F-X計画と呼ばれていたことのある計画には、1950年代から2010年代までに以下の4つが存在する。
最新の現在進行中のF-2戦闘機の後継機に関しては次期戦闘機を参照。
過去のF-X > 第1次F-X

→詳細は「F-104 (航空機) § 日本」を参照
1950年代後半のノースアメリカン F-86F（435機）とF-86D（122機）の代替となる戦闘機を導入する計画。
ロッキード F-104C/D改とグラマン G-98J-11（F11Fの改造型）との争いになった。一旦G-98に内定したものの、いわゆる第1次F-X問題に伴い白紙化。再度選定となり、F-104Gをベースに日本向け仕様としたタイプをF-104J/DJとして採用した。1963年（昭和38年）から1967年（昭和42年）にかけて230機導入。
F-86F
F-86D
F11F
過去のF-X > 第2次F-X

→詳細は「F-4 (戦闘機) § 日本」を参照
1960年代後半のロッキード/三菱 F-104J/DJの後継となり、未だ残っていたノースアメリカン F-86の代替となる戦闘機を導入する計画。
マグダネルダグラス F-4E改、ロッキード CL1010-2（F-104の発展型）、サーブ 37 ビゲン、ダッソー ミラージュF1の争いになったが、F-4E改をF-4EJとして採用した。1971年（昭和46年）から1981年（昭和56年）にかけて140機導入。なお、支援戦闘機となったF-86F はFS-X計画を経てF-1で代替された。
サーブ 37 ビゲン
ミラージュF1
過去のF-X > 第3次F-X

→詳細は「F-15J (航空機)」を参照
1970年代中盤のロッキード/三菱 F-104J/DJの後継機として、また、一部のマグダネルダグラス/三菱 F-4EJの代替となる戦闘機を導入する計画。
マグダネルダグラス F-15C/D改、グラマン F-14、ゼネラルダイナミクス YF-16、ノースロップ YF-17、ダッソー ミラージュF1、サーブ 37 ビゲン、パナビア トーネード ADVの争い（実質的にはF-14とF-15であった）になったが、F-15C/D改をF-15J/DJとして採用した。1980年（昭和55年）から1999年（平成11年）にかけて213機導入。なお、支援戦闘機として運用していたF-4EJ改はFS-X計画で開発されたF-2で代替された。
F-14B
YF-16（手前）とYF-17（奥）
トーネード ADV
過去のF-X > 3次までの総括

これら第3次までのF-Xでは、いくつかの騒動あるいは汚職疑惑（F-104J/DJ採用の逆転劇やダグラス・グラマン事件）がありながらも、結局は候補機の中で一番性能が高く、アメリカ軍でも運用しており有事の際の補給を受けやすい機種を採用してきた。
また、いずれの機種も導入前半の数年から数十機は完成機購入（輸入）やノックダウン生産で調達されたものの、すぐに日本国内の航空機産業によるライセンス生産に移行した。開発元に支払うライセンス生産料が高いことがネックであったが、生産が進行するにつれて徐々に国産化率が高められていき、国内航空機産業の技術向上と生産基盤維持に大きな貢献を果たしてきた。
3機種ともにライセンス生産の主契約企業は三菱重工業であったが、エンジンのライセンス生産をしたIHI（旧称：石川島播磨重工業）をはじめ、日本の航空機産業に関わるほぼすべての企業が何らかの形で生産にかかわっていた。
|  | F-15J/DJ | F-4EJ | F-104J |
| --- | --- | --- | --- |
三面図・線画: 
| 原型機初飛行 | 1972年 | 1958年 | 1954年 |
| 運用状況 | 1984年 - 現役 | 1975年 - 2021年 | 1964年 - 1986年 |
| 価格 | 86億 - 101億円 | 20億 - 40億円 |  |
| 運用国 | 4か国 | 11か国 | 14か国 |
| エンジン数 | 双発 | 双発 | 単発 |
| 全長 | 19.40 m | 19.20 m | 16.69 m |
| 全幅 | 13.1 m | 11.71 m | 6.68 m |
| 全高 | 5.60 m | 5.02 m | 4.10 m |
| 空虚重量 | 12,973 kg | 13,757 kg | 6,350 kg |
| 最大推力（A/B使用） | 10,800 kgf × 2 | 8,120 kgf × 2 | 70.9 kN |
| 最大速度 | M2.5 | M2.23 | M2.0 |
| 戦闘行動半径 | 1,900 km | 680 km | 680 km |
| 実用上昇限度 | 19,000 m | 18,975 m | 15,420 m |
| ハードポイント数 | 8ヶ所 | 9ヶ所 | 5ヶ所 |
| 乗員 | 1名/2名 | 2名 | 1名 |
第4次F-X

2008年（平成20年）度中に退役がはじまったマグダネルダグラス/三菱 F-4EJ改の代替となる戦闘機を導入する計画である。2011年（平成23年）度からの中期防衛力整備計画（平成23年度）～において導入を予定している。将来的にマクダネルダグラス/三菱 F-15J/DJの一部、初期型(Pre-MSIP)(約100機)の置き換えも検討されている。
第4次F-X > 選定時の状況と展望

日本は強大な空軍力を有する軍事大国に複数隣接するという特殊な防衛環境に置かれており、配備可能な戦闘機の機数も周辺国に比べ少ないという防衛事情があるため、航空自衛隊の採用する要撃機には他国の戦闘機を圧倒する高い戦闘力と配備機数を補う高い稼働率が要求される。
日本の周辺国では、第4.5世代戦闘機の配備が進んできており、韓国においてはF-15C/Dを戦闘爆撃機として改良・再設計したF-15Eの韓国版F-15Kの配備が始まっている。さらに近い将来にロシアはSu-57、韓国はF-35台湾はF16V(4.5世代戦闘機)、中国ではJ-31、J-20などの第5世代戦闘機の配備が計画されている。そして、現代において重視されている情報戦能力（情報におけるRMA）も中国のKJ-2000、韓国のE-737といった早期警戒管制機の配備で向上しているとされる。
上記の通り周辺国では、日本のF-15Jと同世代の戦闘機が配備され、さらに、第5世代戦闘機の配備計画もある中で、F-Xではそれらの戦闘機を圧倒、または対等に渡り合えるだけの性能を持つ戦闘機が必要となるが、本命であったF-22はアメリカ上院議会で輸出許可が一度却下されている（さらに2009年〈平成21年〉にオバマ政権が発足して以降、2011年〈平成23年〉末までに、わずか200機弱でF-22の生産そのものが打ち切られることになる）。このため防衛省は2007年（平成19年）12月に、平成21（2009）年度までの中期防衛力整備計画（平成17年度）-（平成21年度）でのF-X調達をあきらめ、代替としてF-15の近代化改修を急いだ。2009年（平成21年）8月30日に実施された第45回衆議院議員総選挙の結果、同年9月に中期防衛力整備計画（平成22〈2010〉年度）を計画していた与党自由民主党の麻生内閣から野党民主党の鳩山由紀夫内閣へ政権交代した。新政権により2009年（平成21年）10月16日の基本政策閣僚委員会にて中期防の策定時期を1年先送りすることが決定し、さらにF-Xの取得が遅れることとなり、平成23（2011）年度からの中期防衛力整備計画（平成23年度）で取得することになった。
国内産業面では、三菱重工業が製造するF-2戦闘機の調達数が減少したため、F-Xで決定された機体のライセンス生産が行えない場合、50年にわたり継続して戦闘機の生産を行ってきた部署が浮いてしまうことになる。その際、会社としては技術者を他部署に配置転換することを免れず、後継者の育成が滞り、再度生産の機会が訪れても、技術者が不足する或いは技術力が落ちる、技術が断絶してしまうなどの恐れがある。そのため、国内航空機産業保護の点から、今回のF-Xもライセンス生産が望ましいと三菱は指摘している。また、自衛隊の防衛秘密の漏洩がアメリカ議会で問題視されており、日本への最新鋭戦闘機輸出承認をしない情勢が強まっており、問題を複雑化している。
この現状を踏まえ、選定期間延長・戦力維持・産業保護を考え以下の策が検討された。
→詳細は「F-15J (航空機) § 近代化改修」を参照
第4次F-X > 機種選定

周辺諸国にSu-27などのF-15と同水準の第4世代機が拡散しつつある防衛環境にあって、現在FI（邀撃、要撃）任務についているF-4EJ改を代替する機体であるから、要撃任務の能力が高いことが第一の要求であるが、当然時代の趨勢といえるマルチロール化（任務の多様性）もある程度要求されている。
防衛省はアメリカのF-22A、F/A-18E/F、F-15FX、F-35、フランスのラファール、欧州のタイフーンの6機種をF-Xの候補として挙げ、調査を行っているとされていたが、日本政府が2008年（平成20年）12月末に候補機からF-22を除外し、F-35、タイフーン、F-15FXの3機から選定する旨の発表がなされた。これにより徐々に次期F-Xの候補が絞られた形となったが、各候補機については、その設計技術や機能・性能という機体本来の違いだけでなく、多くの中小国では1個飛行隊クラスの購入にとどまるのに対し、歴史上から見ても、戦闘機の大規模な購入実績がある日本のF-Xに売り込むことによって、莫大な利益が見込まれること等から、政治的・経済的要因から発生する各種問題が交錯しており、選定作業が難航していた。（このため2010年（平成22年）7月には防衛省がつなぎとしてF-2約20機の追加発注を検討していることも報じられていた。
航空自衛隊は、次期戦闘機(F-X)の調査対象機種に関する海外調査を行うため欧州とアメリカに調査団を派遣した。これまで調査された機種はタイフーン、F-15FX、F/A-18E/F、F-35である。製造工場などを訪れ性能や特性に関し調査を行い、今後の検討に必要な情報を収集した。販売側では、2009年6月に開催されたパリ航空ショーにおいて、F-35を開発するロッキード・マーティンと、タイフーンを開発したユーロファイター社（実質4カ国連合）双方が性能をアピールするなど、日本への売り込みが活発になっていた。2010年6月、F/A-18E/F、F-35、タイフーンの3機種のなかから選定することが報道された。
2011年（平成23年）4月13日、防衛省は関係各国政府に対する説明会を実施し、米、英の政府からF/A-18E/F、F-35、タイフーンの申し込みを受け付けた。2011年9月26日、防衛省に提出する機体の性能や価格に関する提案書の申し込みが締め切られ、以上の3機種から選定されることが正式に決定した。
2011年12月20日、日本政府は安全保障会議と閣議で、正式にF-35Aを採用すると決定した。選定では、加点方式で採点した。選定理由は、以下の通りである。
| 項目 | 配点 | 最高点を獲得した機体 | 理由 |
| --- | --- | --- | --- |
| 性能 | 50 | F-35 | 空対地攻撃能力などすべてにおいてバランスが良い。 |
| 経費 | 22.5 | F-35 | 機体はF/A-18、燃料費はタイフーンがそれぞれ高得点であったが、 F-35はそれぞれ次点であり、全体では最高点を獲得。 |
| 国内企業参画 | 22.5 | タイフーン | 参画の程度や技術開示の程度が高い。 |
| 後方支援 | 5 | F-35 | 全機体でほぼ拮抗。 故障部位を特定する機能などの要因からF-35が選ばれた。 |
| 総合得点 | 合計 | F-35 | 評価点を合計した結果、F-35が最高点となった。 |
第4次F-X > 機種決定後

防衛省は2011年12月12日、次期戦闘機をF-35に決定する方針を固めたが、現在F-35は、米国防総省が開発調達計画を2年延長する見通しであることが報じられたほか、各国の機体開発の遅れに関する懸念は強まっており、開発参加国であるオーストラリアやイタリアでは計画の見直しが検討されているほか、2012年には導入までの不透明さからカナダは導入を検討中であるとしており、軌道に乗った時点で発注するとしているが、当然リスクを恐れずに早くから発注を行っていた国々から先に、完成した機体が納入されることとなる。最も早いアメリカ国外への納入は、2014年から本格化し、まずはF-35A型オーストラリア空軍向け初号機とイタリア空軍向け初号機が納入されており、各国が連携する形でパイロットの養成過程が開始されている他、実際に実戦任務に投入可能とされるまでには各種試験をクリアする必要があり、これら一連の紆余曲折を経た後、F-35B型が世界初の初期作戦能力獲得(IOC)を宣言され、正式にアメリカ海兵隊の各部隊に配備されたのは2015年7月であった。今後は共同開発に参加した国はもちろんのこと、確定発注した同盟国空軍に対して、量産機の納入が進むこととなる。また、日本政府は導入契約を結んだが、開発の遅れから配備スケジュールは大幅に伸びる懸念があったが、2015年現在では、日本に納入される機体については既に組み立てが開始された。
2011年12月13日、産経新聞は関係者の話として米国防総省が開発中の機体から多数の亀裂が発見されたことを受けて、運用開始時期を現行の2017年から2年延長する見通しであることを報じたが、その後、2014年頃から各種試験が順調に進んだこともあり、野田政権下の2012年の予算で発注済のF-35A型4機が、日本に引き渡される受領開始時期は2017年となる模様だ。とロッキード・マーティン側から正式発表があった。計42機の調達を予定しているが、Ｂ型を含めた最終的な発注数は明らかになっていない。が、一川保夫防衛相は2011年12月20日午前の記者会見で「米側から16年度の納入について確約を得ている」ことを明らかにしている。
2011年12月16日、産経新聞は米国防総省内部資料を出所とした「ステルス性能に疑問」という記事を報じ、また具体的問題点として、攻撃能力、被弾や事故時の生存可能性、旋回や上昇など飛行性能、空対空ミサイルの発射、電子戦能力がテストパイロットより運用上深刻な、または特別な懸念として挙げられている、としている。
2012年2月22日、日本政府も「価格の高騰が続けば、導入計画の中止も否定できない」とアメリカに伝えていることが明らかになった。
2012年2月23日、防衛省はアメリカ国防総省に対し、予算削減および開発の遅れで機体価格が上昇しないよう書簡を送る。価格が高騰した場合、調達中止の可能性もあることを示唆した。
2012年2月29日、衆議院の予算委員会で田中直紀防衛相は、正式契約の時期になっても提案内容が実現できない場合、契約の取りやめ、機種の再選定も視野に入っていると発言している。
機種選定時、日本とアメリカの両政府は、アメリカ側が提案した納期や価格などを順守できなければ、取得を取りやめることもあるとの文書を取り交わしている。
防衛省は2012年6月の契約を行えるよう調整しており、政府はそれまでに最終判断をする予定である。
2012年3月20日、米政府監査院は開発試験の遅れや生産ペースの低下などから、総開発費は4,000億ドルに近づきつつあるとの見通しを発表した。また、ソフトウエア最終型の「ブロック3」の完成は17年になるとの見通しを示し。日本が16年に導入する最初の4機は、ソフトウエアが未完成な状態で納入されることが濃厚となってきている（この場合の機体の改修には、対外有償軍事援助の為追加費用を払わなければならない）。
2012年3月31日、米国防総省は、量産時期を2017年から2年延長し、2019年以降に量産を開始する方針を明記した報告書をまとめたことを国防総省筋が明らかにした。日本政府は導入にさいし価格維持と2017年3月納期の厳守を求めてきたが、この決定により調達計画の破綻が決定的となる可能性が大きくなった。。
2012年5月3日、米国防総省は議会に対し、日本が導入を予定している42機の売却額が計100億ドル（約8千億円、1機あたり190億円。整備費用、ソフトウェアのバージョンアップ費用やパイロット訓練費用などが含まれたパッケージ価格）に上るとの見通しを報告。5月30日には、最初に納入される予定の4機の1機当たりの予定価格を、当初の99億円から102億円（予備部品などを含む）となる見通しを明らかにした。
2012年6月29日、日本政府は、米国防総省と2016年度に導入する4機について、正式契約を交わした。1機当たりの価格は約96億円（交換部品を含め約102億円）で、2012年度予算に計上した価格は89億円（同99億円）のため約7億円（同3億円）の上昇となった。
2012年9月4日、製造に習熟していない作業員が製造に関わっているためコストが上昇し、一機当たりの価格が当初の1.5倍の150億円に達するとする報道が出た。
2013年1月27日、米国防総省の年次報告書により、日本に引き渡されるF35Aの最初の4機は、短射程空対空ミサイルも運用能力を持たない「ブロック３Ｉ」レベルの訓練用ソフトウェアを搭載したバージョンであることが報道された。
2013年3月1日、安倍内閣はF-35について、武器輸出三原則の例外とすることを発表した。これにより、部品製造などに日本企業が参加することが可能となった。
2013年3月19日、三菱重工業が愛知県豊山町の小牧南工場に専用の生産ラインを新設することが判明した。小牧南工場は、F-2の製造にも携わり、F-2生産終了後も修理を受け持っている工場の一つである。
第4次F-X > 最終候補機 > F/A-18E/F

→詳細は「F/A-18E/F (航空機)」を参照
アメリカの航空機メーカー、マクドネル・ダグラス社（現ボーイング社）が開発した第4.5世代ジェット戦闘機。同社のF/A-18A/B/C/D ホーネットの改良型で、亜音速域で良好な運動性を持つ。APG-79AESAレーダー等の最新アビオニクスが搭載されている。アメリカ海軍のほか、オーストラリア空軍でも採用されている。選定時にアメリカが交渉を継続している2機種の戦闘機のうち、開発が完了し実戦配備されていた機体。
なお、F/A-18A/Bは諸コストの高さでFS-X商戦で敗れている。
航空自衛隊にとってF-4EJ戦闘機で導入経験のある艦上戦闘機であるが、航空母艦などの着艦絡みの設備を必要としない航空自衛隊の機体としては、折り畳み翼、強化された降着装置といった不要な装備がある。また、これに関する再設計も艦上戦闘機採用時のコストの高さの一因になっている。
F/A-18C/Dを改良・大型化したもので、多岐に渡る改修の結果、C/D型とE/F型の共通部品は僅か1割程度となっており、実際には別物と言っても過言ではない程の再設計がなされている。
搭載されているGE製F414-GE-400エンジンは、以前より騒音が問題とされてきた従来型F/A-18A-DのF404エンジンよりもさらに騒音が大きく、採用している米国内でも公害として問題となり訴訟や騒動が起きた前例がある。
加速力・上昇率・最高速度等、機動性能の主な指標において他の候補機に劣るため、邀撃機としての運用に不安が残る。
F-14, EA-6B, S-3B、F/A-18A-Cの4機種の後継機であるマルチロール戦闘機。
実質的に米軍唯一の電子攻撃機であるEA-6Bは、F/A-18Fを元に開発されたEA-18Gによって置き換えられる。
空中給油装置がプローブアンドドローグ方式であるため、KC-767空中給油・輸送機のフライングブーム方式とは合わない。そのため、フライングブーム先端に取り付けるドローグアタッチメント（アタッチメントで簡単に変更できる）を追加発注するか、イタリア空軍のKC-767Aのように機体にドローグ給油装置を取り付け両方式仕様に改造する必要がある。もっとも、KC-767以外にも航空自衛隊はプローブアンドドローグ方式で空中給油が可能なKC-130Hも保有しており、こちらからの空中給油は可能である。
本機は候補機種の中で唯一、専用の給油装備を使っての他機種への空中給油能力（バディ&バディ方式）を持っており、艦上戦闘機として多目的に機能を果たせる様に設計されている。
長期間の運用実績があり幾度となく改修されたF/A-18ではあるが、旧F/A-18（初飛行は1978年）の原型機にあたるYF-17の初飛行が1974年（昭和49年）6月9日、初期設計は1960年代半ばに遡る。2008年時点において登場から約30～40年もの歳月が経っており、これから数を増やすであろう第4.5世代ジェット戦闘機やF-22や開発中のSu-57など出現の始まった第5世代ジェット戦闘機に対して優位を保てるか疑問である。
高い爆撃能力と高性能レーダーによりあらゆる戦闘に対応し多様な兵器運用能力もち、高いマルチロール(多目的任務遂行)性を持つ。
AGM-88 HARMに代表される対レーダーミサイルの運用が可能なため、昨今の自衛隊が求める策源地攻撃能力や敵防空網制圧に対応する。
AGM-84空対艦ミサイルを最大4発搭載可能だが、その場合は戦闘行動半径が極端に小さくなる。（F-2の戦闘行動半径が空対艦誘導弾4発を装備した状態で450海里(約833km)を有することから、それはさらに顕著である。）
24機のF/A-18Fの購入を決定したオーストラリア空軍は次のようにスーパーホーネットを表現している。「空軍の既存のF/A-18A/Bクラシックホーネットと似通っているが、新戦闘機はステルス性、大型化された機体、より強力なエンジン、増加された兵装および燃料ペイロード、先進アビオニクス、最新のレーダーを特徴とする」。
在日米軍はアメリカ海軍第5空母航空団（厚木基地）やアメリカ海兵隊第1海兵航空団（岩国基地）などF/A-18シリーズを運用する部隊が存在するため有事の際は整備部品や兵器などの融通ができる。また、日本に展開するF/A-18部隊は整備を日本企業に頼ってきた部分が多いので、運用のノウハウがまったくないわけではない。
2011年（平成23年）6月29日、ボーイング社はスーパーホーネットの製造工場を日本の報道陣に公開、エンジンや燃料タンク、兵器の格納部分に日本独自の改良を加え、高性能化できる点をアピールした。
2010年5月14日にアメリカ国防総省は124機のF/A-18E/F並びにEA-18Gを4年間に渡り購入する複数年契約を認証した。
2011年2月2日に、ボーイング・ジャパン社における説明会で、F/A-18E/F Block 2の最新モデル『インターナショナル・ロードマップ』のモックアップの写真を公開。
第4次F-X > 最終候補機 > 候補機の比較

機種選定時点の候補機の比較（あくまで参考であり搭載される電子機器やエンジンは交渉により変化する可能性はあった。）
|  | F-35A | タイフーン | F/A-18E/F | F-2A/B（比較用） |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 三面図・線画 |  |  |  |  （F-16との比較） |
| 初飛行 | 2000年 | 1994年 | 1995年 | 1995年 |
| 運用状況 | 2016年～現役 | 2003年～現役 | 1999年～現役 | 2000年～現役 |
| 価格 | 86億円以上 （米軍調達価格） | 40億円 （開発国調達価格） | 40億円 （米軍調達価格） | 約120億円 （一括調達で約100億円） |
| エンジン数 | 単発 | 双発 | 双発 | 単発 |
| 全長 | 15.70 m | 14.90 m | 18.38 m | 15.52 m |
| 全幅 | 10.67 m | 11.00 m | 13.62 m | 11.13 m |
| 全高 | 4.60 m | 5.30 m | 4.88 m | 4.90 m |
| 空虚重量 | 12,426 kg | 10,995 kg | 14,007 kg | 9,527 kg |
| 最大推力（A/B使用） | 18,144 kgf | 9,178 kgf × 2 | 9,979 kgf × 2 | 13,381 kgf |
| 最大速度 | M1.7 | M2.0 | M1.8 | M2.0 |
| 戦闘行動半径 | 1,092 km | 1,389 km | 1,231 km | 840 km（対艦攻撃時） |
| 実用上昇限度 | 19,240 m | 19,800 m | 15,25 0m | 機密 |
| スーパークルーズ | ○ | ◎ | × | × |
| 乗員 | 1名 | 1名/2名 | 1名/2名 | 1名/2名 |
| ステルス性能 | ◎ | △ | △ | △ |
| ハードポイント数 | 最大11ヶ所 ステルス時4ヶ所 | 13ヶ所 | 11ヶ所 | 13ヶ所 |
| 日本製誘導弾への対応 | × | △（改造許可） | △（改造許可） | ◎ |
| ライセンス生産 | ○ | ◎ | ○ | 国産 |
第4次F-X > 候補脱落機等 > F-22A・F-22J-Ex

→詳細は「F-22 (航空機)」を参照
アメリカの航空機メーカー、ロッキード・マーティン社が開発した世界初の第5世代ジェット戦闘機。圧倒的なキルレシオを持ち、高いステルス性、スーパークルーズ性能を持つことから、「航空支配戦闘機」とアメリカ軍が名付けた戦闘機/戦闘攻撃機。高機能であるため防衛省・航空自衛隊は熱望していたと言われるが、高機能に伴う高い価格や政治的課題を解決できていなかった。
また高額な製造・維持コストがかかるにもかかわらず、イラクやアフガニスタンなどアメリカが直面する戦場では活躍の場がなく、国防予算がひっ迫する中で米政府は当機種の製造中止を決定したため、米政府が政策変更を行わない限りF-Xとして選定される可能性は無かった。
他の候補と比較しても圧倒的な戦闘能力を持ち、ロッキード・マーティン社からの売り込みもあり、日本政府は有力候補として、アメリカ側に輸出解禁を求めている。
政府、省レベルでは、候補のひとつに過ぎない扱いではあるが、空自の現場サイドでは、現状で単機対10機を大幅に超えるキルレシオ、第4世代ジェット戦闘機の約3倍の戦力（単純計算で敵機3機に対し、1機で対抗可能）という絶対的な能力故に、かつて唯一の候補と考えられていた。しかし輸出仕様の性能はF-35程度にされるという一部報道もあり、実際に期待しているだけの戦力になるのか疑問視されている。
日本にとって初のステルス機であるだけでなく、実現すれば現状では米国以外で初となるため、保有には単なる最新鋭機導入以上の意味、価値があるとの声も内外から出ている。
F-22Aはアメリカ空軍仕様。F-22J-Exはロッキード・マーティン社が輸出禁止措置を考慮し立案した航空自衛隊仕様（所謂モンキーモデル）であり、F-22Aに比べ性能面で劣る。
高価であるといわれているF-15J以上に価格が高い機体（単体で約170億円）であるため、たとえ将来価格が下がったとしても、必要数をそろえ運用するにはライセンス料による機体単価の高騰や、ステルスコーティングや一体型のパーツなどによる機体メンテナンスコスト（実際これが一番価格が嵩む要因である）も含め今まで以上に莫大な費用がかかることになる。
旧来の普通の戦闘機に対して強いといわれる当機であるが、電子戦機材を積み、高出力レーダー、赤外線センサーなどで能力向上策を施している第四世代機に対して、どの程度の強みがあるかは全く不明。
日本政府は、国内航空産業の製造・技術基盤の維持という観点から、機体のライセンス生産が望ましいとしているが、米政府内に技術流出（及び、自衛隊における情報流出）を危惧する声があるため難しく、完成品輸入の場合、部品の調達や技術情報の制限から稼働率が大幅に低下する可能性がある。
国産機器である99式空対空誘導弾や04式空対空誘導弾を搭載するには、対象となるミサイル、F-22、どちらかの機体改造が必要となるが、F-22側の改修はコストはもとより技術的側面からも困難である上、技術流出の観点などから米側が認めない可能性がある。また、空対艦ミサイルが搭載できない。
1時間の飛行に対し、30時間のメンテナンスと44,000ドル以上の費用を必要としていた。また、平均1.7時間飛行するごとに重大な障害が発生するとも言われている。
過去において米軍で行われたEA-18G電子戦術機との模擬空中戦において、EA-18GにAIM-120で撃墜されたと判定され、敗北した。
現在、アメリカの国防予算にはF-22Aの海外輸出を禁止する付帯決議があるため、これが撤回されないかぎり取得することはできない。しかし、ロシア、中国などが次世代機を大幅に配備しているため、現在のアメリカ空軍の配備予定数を超えた発注が必要と2008年7月22日のアメリカ合衆国上院軍事委員会で次期空軍長官M. ドンレイと次期空軍参謀長ノートン・シュワルツ空軍大将は証言した。それには2010年11月で閉鎖する予定の生産ラインを維持する必要が生じる。このため、空軍の新規発注までのつなぎとして輸出型のF-22を生産することも考えられる。
イラク情勢や今後のアメリカ軍の再編次第でF-22の生産が左右されるとされてきたが、2008年アメリカ合衆国大統領選挙でバラク・オバマが当選しF-22の調達の抑制を指示したことから、生産ラインの閉鎖の可能性が高くなった。2008年12月末にはF-22Aを候補から外したこと、2009年4月にはF-22の新たな発注を見送る方針を米国防総省とロバート・ゲーツ国防長官が表明。近く生産中止に追い込まれる可能性が濃厚になったことから、本機の導入はほぼ絶望的と見られる。
2009年4月北朝鮮のミサイル発射実験、2か月後の地下核実験の強行を受け、アメリカ合衆国下院で日本への輸出解禁の動きが活発になっている。2009年6月25日、米下院はF-22増産のための初期費用や日本への輸出仕様機の検討を求める条項が含まれた2010年度国防予算の大枠を決める総計5,504億ドルの国防権限法案を圧倒的な賛成多数で可決した。同法案には与党民主党からも多数が賛成に回った。一方、上院軍事委員会もこの日可決した同法案で下院と同様の条項を盛り込んだ。オバマ政権は上下両院で可決された場合には拒否権を発動する方針を示していた。これに対し米上院は、2009年7月21日オバマ政権の方針に同意する形で、日本への輸出仕様機の検討を含んだF-22増産のための追加費用1,750億ドルを求める条項を58対40で否決した。
2009年9月10日、米上院は2010会計年度国防歳出法案にF-22の輸出仕様の研究費を盛り、可決した。F-35を日本に勧めている国防総省が輸出仕様を研究した場合、輸出仕様の性能はF-35よりも劣る可能性もあると一部で報道され、過去には国防総省ではない外部にも輸出仕様について調べさせるべきとの動きもあった。
2009年12月16日、米下院はF-22輸出仕様についての調査、研究を可能とする国防歳出法案の修正案を賛成多数で可決した。