郵便受取所
脚註

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1 2 3 4  大蔵省駅逓寮編、『明治九年二月 廃版類聚 下 駅逓寮之部』（郵便月報明治8年1月13頁）、1876年（明治9年）12月、大蔵省駅逓寮
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10  浅見啓明、「明治期の局種と取扱変遷について」、『郵便史研究』第4号所収（1から11頁）、1997年（平成9年）2月、郵便史研究会
1 2 3 4 5  田山宗尭編、『逓信法規提要 第四巻 庶務編』（249より250頁）、1903年（明治36年）7月、警眼社

あ
1 2 3 4  明治38年逓信省告示第123号（『官報』、1905年（明治38年）3月24日）
↑  郵政省編、『郵政百年史資料編 第十巻』（85頁）、1969年（昭和44年）3月、吉川弘文館
↑  田原啓祐、「戦前期三等郵便局の経営実態――滋賀県山上郵便局の事例より――」、『郵政資料館研究紀要』第1号、2009年（平成21年）、日本郵政郵政資料館
1 2 3 4 5 6  関口文雄、「郵便受取所について」、『郵便史研究』第5号所収（1から14頁）、1998年（平成10年）2月、郵便史研究会
↑  郵政省編、『郵政百年史』（178頁）、1971年（昭和46年）3月、逓信協会
↑  大蔵省駅逓寮編、『明治九年二月 廃版類聚 下 駅逓寮之部』（郵便月報明治8年2月10頁）、1876年（明治9年）12月、大蔵省駅逓寮
↑  郵政省編、『続 逓信事業史 第一巻 総説』（241頁）、1963年（昭和38年）1月、前島会
1 2  明治9年東京府布告第50号（船橋亥十郎編、『布告提要 外篇二篇之一』（東京府30頁）、岩本忠蔵）
1 2  駅逓局篇、『駅逓局類聚摘要録』（823頁）、1885年（明治18年）1月
1 2  明治11年2月換第100号（郵政省篇、『郵政百年史資料 第十巻』（184頁）、1969年（昭和44年）3月、吉川弘文館）
1 2 3  郵政省編、『郵政百年史年表』（24頁）、1967年（昭和42年）2月、吉川弘文館
1 2  明治14年7月12日梓替180号（郵政省篇、『郵政百年史資料 第十巻』（408頁）、1969年（昭和44年）3月、吉川弘文館）
1 2  梓規16第7号（郵政省篇、『郵政百年史資料 第十巻』（480から481頁）、1969年（昭和44年）3月、吉川弘文館）
1 2  梓調16第58号（郵政省篇、『郵政百年史資料 第十巻』（503から504頁）、1969年（昭和44年）3月、吉川弘文館）
↑  駅逓局篇、『駅逓局類聚摘要録』（123頁）、1885年（明治18年）1月
1 2  梓調16第50号（郵政省篇、『郵政百年史資料 第十巻』（499頁）、1969年（昭和44年）3月、吉川弘文館
↑  郵政省編、『郵政百年史資料 第二十三巻』（164頁）、1971年（昭和46年）3月、吉川弘文館
1 2 3  明治19年逓信省令第6号（『官報』、1886年（明治19年）4月22日）
1 2 3 4  駅逓局編、『現行駅逓法令類聚 下篇』（113頁）、1886年（明治19年）10月、駅逓局第一部庶務課
↑  駅逓局編、『現行駅逓法令類聚 下篇』（114頁）、1886年（明治19年）10月、駅逓局第一部庶務課
1 2  明治20年逓信省告示第62号（『官報』、1887年（明治20年）4月1日）
1 2  明治23年逓信省告示第115号（『官報』、1890年（明治23年）6月25日）
1 2 3  明治26年逓信省公達第324号（逓信省編、『逓信公報令達類編 第七』（513から514頁）、1894年（明治27年）3月、逓信省
1 2  明治25年逓信省告示第308号（『官報』、1892年（明治25年）12月28日）
↑  明治26年逓信省告示第100号（『官報』、1893年（明治26年）3月25日）
↑  明治26年逓信省告示第126号（『官報』、1893年（明治26年）4月22日）
↑  明治26年逓信省告示第179号（『官報』、1893年（明治26年）6月29日）
1 2  神津貞造編、『現行郵便電信法令全書 第五巻』（223頁から257頁）、1893年（明治26年）9月、交通学館
1 2  明治26年逓信省令第13号（『官報』、1893年（明治26年）7月21日）
↑  明治26年逓信省告示第207号（『官報』、1893年（明治26年）8月18日）
↑  明治27年逓信省告示第16号（『官報』、1894年（明治27年）1月24日）
↑  明治27年逓信省告示第182号（『官報』、1894年（明治27年）9月15日）
↑  明治27年逓信省告示第246号（『官報』、1894年（明治27年）12月20日）
↑  明治29年逓信省告示第22号（『官報』、1896年（明治29年）2月5日）
↑  明治29年逓信省告示第81号（『官報』、1896年（明治29年）4月22日）
↑  明治29年逓信省告示第124号（『官報』、1896年（明治29年）6月22日）
↑  明治29年逓信省告示第187号（『官報』、1896年（明治29年）10月1日）
↑  明治30年逓信省告示第114号（『官報』、1897年（明治30年）4月20日）
↑  明治30年逓信省告示第147号（『官報』、1897年（明治30年）6月8日）
↑  明治31年逓信省告示第151号（『官報』、1898年（明治31年）6月11日）
↑  明治31年逓信省告示第181号（『官報』、1898年（明治31年）7月20日）
↑  明治31年逓信省告示第281号（『官報』、1898年（明治31年）10月24日）
1 2  明治30年逓信省令第36号及び明治30年逓信省告示第377号（『官報』、1897年（明治30年）12月16日）
1 2  明治33年逓信省令第45号（『官報』、1900年（明治33年）9月1日）
↑  明治33年逓信省告示第352号（『官報』、1900年（明治33年）9月15日）
↑  明治31年勅令第140号（『官報』、1898年（明治31年）7月15日）
↑  明治31年大蔵省令第12号（『官報』、1898年（明治31年）7月28日）
↑  明治32年勅令第50号（『官報』、1899年（明治32年）3月10日）
1 2  明治32年逓信省告示第98号（『官報』、1899年（明治32年）3月25日）
↑  明治32年逓信省令第11号（『官報』、1899年（明治32年）3月25日）
1 2  明治33年逓信省令第75号（『官報』、1900年（明治33年）9月29日）
1 2  明治38年逓信省告示第164号（『官報』、1905年（明治38年）3月27日）
1 2  明治34年逓信省令第9号及び明治34年逓信省令第10号並びに明治34年逓信省訓令第2号（『官報』、1901年（明治34年）3月14日）
1 2  明治37年逓信省告示第260号（『官報』、1904年（明治37年）4月12日）
1 2  明治19年逓信省公達第9号（駅逓局編、『現行駅逓法令類聚 下篇』（115頁）、1886年（明治19年）10月、駅逓局第一部庶務課）
1 2  明治19年逓信省公達第12号（駅逓局編、『現行駅逓法令類聚 下篇』（117頁）、1886年（明治19年）10月、駅逓局第一部庶務課）
1 2  明治19年逓信省公達第69号（逓信省内信局編、『現行郵便法規類聚』（455頁）、1889年（明治22年）6月、逓信省内信局）
1 2  郵政省編、『続 逓信事業史 第一巻 総説』（242から243頁）、1963年（昭和38年）1月、前島会
1 2  明治19年逓信省公達第13号（駅逓局編、『現行駅逓法令類聚 下篇』（117から125頁）、1886年（明治19年）10月、駅逓局第一部庶務課）
1 2  明治21年公達第175号（逓信省内信局編、『現行郵便法規類聚』（390から399頁）、1889年（明治22年）6月、逓信省内信局）
1 2 3  逓信省編、『逓信公報令達類篇 第七』（497から498頁）、1894年（明治27年）3月、逓信省
1 2  逓信省編、『逓信公報令達類篇 第十一』（696から698頁）、1899年（明治32年）2月、逓信省
1 2  逓信省編、『逓信公報令達類篇 第十四ノ上』（529から531頁）、1900年（明治33年）12月、逓信省
↑  逓信省編、『逓信公報令達類篇 第十五ノ上』（224から228頁）、1901年（明治34年）6月、逓信省
1 2 3  明治21年逓信省訓令第5号（『官報』、1888年（明治21年）5月26日）
1 2  明治21年逓信省訓令第6号（『官報』、1888年（明治21年）5月26日）
↑  『自治機関』第53号（20頁）、1904年（明治37年）6月、自治館
↑  なお同局は1929年（昭和4年）5月21日より三根郵便局と改称した（昭和4年逓信省告示第1508号）
↑  同局は大湊要港郵便局、宇田郵便局、大湊宇曽利川郵便局と度々改称せられ、1975年（昭和50年）7月28日にむつ桜木町郵便局と改称された（『郵便貯金』第29巻第1号通巻334号（49から50頁）、1979年（昭和54年）1月、郵便貯金振興会）
↑  明治34年逓信省告示第462号（『官報』、1901年（明治34年）11月18日）
↑  明治34年逓信省告示第453号（『官報』、1901年（明治34年）11月13日）
↑  逓信省通信局編、『明治三十一年度 通信統計要覧』（11から13頁）、1899年（明治32年）11月、逓信省
↑  逓信省通信局編、『明治三十二年度 通信統計要覧』（19から20頁）、1900年（明治33年）12月、逓信省
↑  逓信省通信局編、『明治三十七年度 通信統計要覧』（27頁）、1906年（明治39年）1月、逓信省
1 2  郵政省編、『郵政百年史』（123頁）、1971年（昭和46年）3月、逓信協会
1 2 3  山口修編、『郵便百科年表』（24頁）、1987年（昭和62年）4月、ぎょうせい
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11  望月みわ、「明治期における在清日本郵便局の展開――対清通信利権をめぐる逓信省の積極化――」、『史学雑誌』第131巻第9号所収（1439頁から1464頁）、2022年（令和4年）9月、史学会
1 2 3  明治22年逓信省告示第126号（『官報』、1889年（明治22年）5月24日）
1 2 3  明治22年逓信省告示第135号（『官報』、1889年（明治22年）6月22日）
1 2 3 4  明治22年逓信省告示第137号（『官報』、1889年（明治22年）6月27日）
1 2 3 4  明治22年逓信省告示第159号（『官報』、1889年（明治22年）8月12日）
1 2 3 4 5 6 7 8 9  山口修、「日清郵便約定の成立（上）」、『聖心女子大学論叢』第55号所収（5から51頁）、1980年（昭和55年）6月、聖心女子大学
1 2 3 4 5 6  山口修、『外国郵便の一世紀』（156から157頁）、1979年（昭和54年）3月、国際通信文化協会
1 2 3  大正12年逓信省告示第1号（『官報』、1923年（大正12年）1月1日）
1 2 3 4  東亜研究所第一調査委員会編、『資料甲第十九号C 諸外国の対支政策 中巻』（758から759頁）、1943年（昭和18年）3月、東亜研究所
↑  麦力開・色力木、「中国郵政事業の近代史と課題」、『現代社会研究科論集 京都女子大学大学院現代社会研究科博士後期課程研究紀要』第3号所収（83から98頁）、2009年（平成21年）3月、京都女子大学
↑  東亜研究所第一調査委員会編、『資料甲第十九号C 諸外国の対支政策 中巻』（760頁）、1943年（昭和18年）3月、東亜研究所
1 2  郵政省編、『郵政百年史年表』（18頁）、1967年（昭和42年）2月、吉川弘文館
↑  太政官日誌明治8年第133号（2頁）
↑  郵政省編、『郵政百年史資料 第一巻』（345頁）、1970年（昭和45年）3月、吉川弘文館
↑  高橋善八、『お雇い外国人 7 通信』（112から113頁）、1969年（昭和44年）3月、鹿島研究所出版会
1 2  郵政省編、『郵政百年史』（124頁）、1971年（昭和46年）3月、逓信協会
↑  明治9年太政官布告第52号（『明治九年 法令全書』（43頁）、1890年（明治23年）3月、内閣官報局）
↑  郵政省編、『郵政百年史資料 第一巻』（349頁）、1970年（昭和45年）3月、吉川弘文館
1 2  水原明窓、「中国においた日本郵便局」、『在中国日本郵便100年』所収（209から216頁）、1976年（昭和51年）11月、日本郵趣出版
↑  日下亥太郎、「支那に於ける帝国郵便の偉績」、『逓信協会雑誌』第230号所収（68から77頁）、1927年（昭和2年）10月、逓信協会
1 2  郵政省編、『郵政百年史資料 第一巻』（391頁）、1970年（昭和45年）3月、吉川弘文館
↑  郵政省編、『郵政百年史資料 第一巻』（391頁）、1970年（昭和45年）3月、吉川弘文館
↑  駅逓局編、『駅逓局第十一次年報 明治十四年七月一日ヨリ同十五年六月三十日ニ畢ル』（12頁）、1883年（明治16年）3月、駅逓局
↑  「９．清国芝罘鎮江等八ヶ所我邦郵便受取所閉鎮清国税関郵政局ト郵便物交換定約一件」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B12081146600、郵便事務関係雑件　第一巻（3.6.10.1_001）（外務省外交史料館）
1 2  郵政省編、『郵政百年史資料編 第十巻』（486から487頁）、1969年（昭和44年）3月、吉川弘文館
1 2  「１１．清国芝罘天津ノ両地ヘ我郵便線路開通ノ義在仁川領事具申ノ件　同二十一年」JACAR（アジア歴史資料センター）Ref.B12081149100、郵便事務関係雑件　第二巻（3.6.10.1_002）（外務省外交史料館）
↑  明治25年逓信省告示第165号（『官報』、1892年（明治25年）7月15日）
↑  明治33年逓信省令第56号（『官報』、1900年（明治33年）9月11日）
↑  外務省条約局編、『日支間並支那ニ関スル日本及他国間ノ条約』（256から258頁）、1923年（大正12年）3月、外務省条約局
1 2  明治36年逓信省公達第336号（『明治三十六年自一月至六月 逓信公報令達類篇 第十七ノ上』（605頁）、1903年（明治36年）12月、逓信省）
1 2  明治36年公達第796号（『明治三十六年自七月至十二月 逓信公報令達類篇 第十七ノ下』（374頁）、1904年（明治37年）3月、逓信省）
1 2  なお安東郵便受取所は、日露戦争の開戦によって運営が困難となったので、1904年（明治37年）2月6日に閉鎖された（明治37年逓信省公達第216号（『明治三十七年自一月至六月 逓信公報令達類篇 第十八ノ上』（（647頁）、1905年（明治38年）5月、逓信省）及び『官報』第6572号（（1155頁）、1905年（明治38年）5月30日））
1 2  明治36年公達第798号（『明治三十六年自七月至十二月 逓信公報令達類篇 第十七ノ下』（374頁）、1904年（明治37年）3月、逓信省）
1 2  明治37年逓信省告示第46号（『官報』、1904年（明治37年）1月21日）
1 2  明治37年逓信省告示第425号（『官報』、1904年（明治37年）9月28日）
1 2  なお汕頭郵便受取所は、1905年（明治38年）2月13日限り廃止され、以降は同日より開設された汕頭郵便局にその事務を承継した（明治38年逓信省告示第49号及び第50号、『官報』、1905年（明治38年）2月13日）
1 2  明治38年公達第675号（『明治三十七年自七月至十二月 逓信公報令達類篇 第十八ノ下』（281頁）、1905年（明治38年）3月、逓信省）
1 2  長沙郵便受取所は、1905年（明治38年）10月16日に廃止され、新たに設置された長沙郵便局にその事務を承継した（明治38年逓信省告示第541号及び542号、『官報』、1905年（明治38年）10月16日）
1 2  西澤公雄、「在支三十年（乾）」、『日本及日本人』大正15年9月15日号（第107号）所収（65から69頁）所収、1926年（大正15年）9月、政教社
1 2  明治41年逓信省告示第111号（『官報』、1908年（明治41年）2月8日）
1 2  明治41年逓信省告示第193号（『官報』、1908年（明治41年）3月1日）
1 2  明治42年逓信省告示第450号（『官報』、1909年（明治42年）4月10日）
1 2 3 4 5 6  山口修、「日清郵便約定の成立 （下）」、『聖心女子大学論叢』第56号所収（39から89頁）、1980年（昭和55年）12月、聖心女子大学
1 2  明治43年逓信省令第11号（『官報』、1910年（明治43年）3月28日）
1 2  明治43年逓信省令第111号（『官報』、1910年（明治43年）12月10日）
1 2  明治40年逓信省告示第223号（『官報』、1907年（明治40年）4月1日）
↑  明治44年逓信省告示第1242号（『官報』、1911年（明治44年）10月27日）
↑  明治45年逓信省告示第76号（『官報』、1912年（明治45年）1月31日）
↑  明治45年逓信省告示第234号（『官報』、1912年（明治45年）3月13日）
↑  明治45年逓信省告示第633号（『官報』、1912年（明治45年）6月29日）
1 2  大正2年逓信省令第105号（『官報』、1913年（大正2年）12月27日）
1 2  大正7年逓信省告示第1464号（『官報』、1918年（大正7年）12月3日）
↑  森勝彦、「上海越界路空間の不管地性」、『国際文化学部論集』第15巻第3号所収（219から239頁）、2014年（平成26年）12月、鹿児島国際大学
1 2  大正8年逓信省告示第415号（『官報』、1919年（大正8年）3月31日）
1 2  外務省通商局編、『満洲事情 第四輯（第二回）牛荘』（170頁）、1921年（大正10年）8月、外務省
↑  牧野寶一、「外郵三年」、『逓信協会雑誌』第226号所収（78から88頁）、1927年（昭和2年）6月、逓信協会
1 2  大正12年外務省告示第1号（『官報』、1923年（大正12年）1月1日）
↑  大正12年外務省告示第2号（『官報』、1923年（大正12年）1月1日）
↑  逓信省統計局編、『大正二年度 通信統計要覧』（16頁）、1914年（大正3年）12月、逓信省統計局
↑  逓信省通信局編、『大正十二年度 通信統計要覧』（15頁）、1925年（大正14年）2月、逓信省通信局
↑  逓信省通信局編、『通信区画便覧附録』（146ノ1頁）、1914年（大正3年）3月、逓信省通信局
1 2 3 4  明治29年台湾総督府令第34号（『官報』、1896年（明治29年）9月25日）
1 2 3  浅見啓明、『たて書丸一印の分類』（54頁）、1977年（昭和52年）7月、日本郵趣出版
1 2 3  明治32年台湾総督府告示第33号及び第34号（『官報』、1899年（明治32年）4月8日）
1 2  台湾総督府交通局逓信部編、『逓信志 通信編』（285から286頁）、1928年（昭和3年）9月、台湾総督府交通局逓信部
1 2 3 4  明治36年台湾総督府告示第62号（『官報』、1903年（明治36年）7月16日）
1 2 3  明治40年台湾総督府令第27号及び明治40年台湾総督府告示第59号（『官報』、1907年（明治40年）5月13日）
1 2 3  明治44年台湾総督府告示第190号（『官報』、1911年（明治44年）12月6日）
↑  台湾総督府交通局逓信部編、『逓信志 通信編』（7頁）、1928年（昭和3年）9月、台湾総督府交通局逓信部
1 2  台湾総督府交通局逓信部編、『逓信志 通信編』（7から12頁）、1928年（昭和3年）9月、台湾総督府交通局逓信部
1 2  明治29年勅令第88号及び明治29年勅令第95号（『官報』、1896年（明治29年）3月31日）
1 2  郵政省大臣官房秘書課広報室編、『続逓信事業史資料拾遺第1集 旧外地における逓信事情』（1頁）、1964年（昭和39年）3月、郵政省
↑  明治29年台湾総督府令第2号（『官報』、1896年（明治29年）4月28日）
↑  台湾総督府交通局逓信部編、『逓信志 通信編』（23頁）、1928年（昭和3年）9月、台湾総督府交通局逓信部
↑  台湾総督府交通局逓信部編、『逓信志 通信編』（23から24頁）、1928年（昭和3年）9月、台湾総督府交通局逓信部
1 2  明治29年台湾総督府告示第36号（『官報』、1897年（明治30年）1月4日）
↑  明治30年台湾総督府告示第2号（『官報』、1897年（明治30年）1月28日）
↑  明治30年台湾総督府告示第61号及び第62号（『官報』、1898年（明治31年）1月4日）
↑  台湾総督府民政部通信局編、『台湾総督府通信要覧』（20頁）、1907年（明治40年）3月、台湾総督府民政部通信局
1 2 3  1897年（明治30年）10月1日開設（明治30年台湾総督府告示第56号）
↑  1898年（明治31年）1月21日開設（明治31年台湾総督府告示第1号）
1 2  明治31年台湾総督府告示第9号（『官報』、1898年（明治31年）3月15日）
1 2  明治32年台湾総督府令第20号（『官報』、1899年（明治32年）4月8日）
1 2 3  明治32年台湾総督府令第21号（『官報』、1899年（明治32年）4月8日）
↑  台湾総督府交通局逓信部編、『逓信志 通信編』（26から27頁）、1928年（昭和3年）9月、台湾総督府交通局逓信部
1 2  明治32年台湾総督府告示第36号（『官報』、1899年（明治32年）4月8日）
1 2  明治33年台湾総督府令第97号（『官報』、1900年（明治33年）10月31日）
1 2  明治33年台湾総督府令第98号（『官報』、1900年（明治33年）10月31日）
↑  明治36年台湾総督府令第50号（『官報』、1903年（明治36年）7月16日）
1 2  明治34年台湾総督府令第11号（『官報』、1901年（明治34年）4月8日）
1 2  明治36年台湾総督府令第49号（『官報』、1903年（明治36年）7月16日）
1 2  明治36年台湾総督府告示第76号（『官報』、1903年（明治36年）8月5日）
1 2  明治37年台湾総督府告示第64号（『官報』、1904年（明治37年）4月29日）
1 2 3 4  明治38年台湾総督府告示第51号（『官報』、1905年（明治38年）5月2日）
↑  明治37年台湾総督府告示第135号（『官報』、1904年（明治37年）11月16日）
1 2  『官報』（798頁）、1907年（明治40年）4月26日
↑  明治40年台湾総督府告示第65号（『官報』、1907年（明治40年）5月13日）
1 2 3  明治40年台湾総督府告示第69号（『官報』、1907年（明治40年）5月14日）
↑  明治40年台湾総督府告示第70号及び第71号（『官報』、1907年（明治40年）5月14日）
↑  明治40年台湾総督府告示第72号（『官報』、1907年（明治40年）5月14日）
↑  明治40年台湾総督府令第53号（『官報』、1907年（明治40年）7月23日）
↑  明治40年台湾総督府告示第140号（『官報』、1907年（明治40年）10月7日）
1 2  明治35年台湾総督府告示第147号（『官報』、1902年（明治35年）11月25日）
1 2  明治40年台湾総督府告示第161号（『官報』、1907年（明治40年）11月7日）
1 2  明治40年台湾総督府告示第186号（『官報』、1908年（明治41年）1月7日）
↑  台湾総督府編、『台湾統計要覧』（326頁）、1912年（明治45年）3月、台湾総督府
1 2 3 4  明治32年逓信省公達第265号（『逓信公報令達類篇 第十三』（856頁）、1900年（明治33年）6月、逓信省）
1 2 3 4 5 6 7 8  統監府通信管理局編、『統監府通信事業第一回報告』（22頁）、1906年（明治39年）12月、統監府通信管理局
1 2 3  明治35年逓信省公達第361号（『逓信公報令達類篇 第十六ノ上』（926頁）、1903年（明治36年）3月、逓信省）
1 2 3  明治39年逓信省告示第9号（『官報』、1906年（明治39年）1月10日）
1 2 3  明治40年統監府告示第30号及び第31号（『官報』、1907年（明治40年）3月12日）
↑  郵政省編、『郵政百年史』（124頁）、1971年（昭和46年）3月、逓信協会
1 2 3  郵政省編、『郵政百年史資料 第一巻』（351から352頁）、1970年（昭和45年）3月、吉川弘文館
↑  郵政省編、『郵政百年史年表』（20頁）、1967年（昭和42年）2月、吉川弘文館
1 2  郵政省編、『郵政百年史資料 第一巻』（384頁）、1970年（昭和45年）3月、吉川弘文館
↑  郵政省編、『郵政百年史年表』（26頁）、1967年（昭和42年）2月、吉川弘文館
↑  郵政省編、『郵政百年史資料 第一巻』（474頁）、1970年（昭和45年）3月、吉川弘文館
↑  郵政省編、『郵政百年史年表』（28頁）、1967年（昭和42年）2月、吉川弘文館
1 2  朝鮮総督府逓信局編、『朝鮮逓信事業沿革史』（4から5頁）、1938年（昭和13年）2月、朝鮮総督府逓信局
↑  仁川府編、『仁川府史』（245頁）、1933年（昭和8年）10月、仁川府
↑  なお仁川郵便局京城出張所は、1901年（明治34年）3月20日より京城郵便局となった（明治34年逓信省告示第148号）
↑  明治30年逓信省告示第343号（『官報』、1897年（明治30年）11月20日）
↑  明治32年逓信省告示第216号（『官報』、1899年（明治32年）7月26日）
↑  明治32年逓信省告示第318号（『官報』、1899年（明治32年）11月10日）
↑  なお木浦郵便局群山出張所は、1901年（明治34年）3月1日より群山郵便局となった（明治34年逓信省告示第111号）