stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
能登半島地震 (2024年)
地震のメカニズム > 断層運動と震源周辺の活断層

この地震は日本海東縁変動帯の西端で発生しており、発震機構は、北西 - 南東方向に圧力軸を持つ逆断層型であった。また発震機構と地震活動の分布及び衛星測位システム (GNSS) 観測の解析から、震源断層は北東 - 南西に延びる150 km程度の、主として南東傾斜の逆断層であると考えられている。防災科学技術研究所の推計では、震源断層の走向が213度・47度、傾斜が41度・50度、すべり角が79度・99度などとなっている。また、気象庁は29か所の観測点のデータから、この地震のセントロイド（断層の全ての動きを1つの空間的・時間的な点に代表させた場合の座標並びに時刻）時刻を16時10分42.3秒、セントロイド位置を北緯37度29.2分 東経137度15.6分﻿ / ﻿北緯37.4867度 東経137.2600度﻿ / 37.4867; 137.2600の深さ15 kmの位置（理論的に計算された波形と実際に観測された波形の一致度を表すバリアンスリダクションが81 %）、地震モーメント (Mo)と6方向のモーメントテンソル解を1020 N・mの単位でMoが2.14、Mrrが1.89、Mttが-0.83、Mffが1.15、Mrtが-0.23、Mrfが-0.6、Mtfが-1.1（断層の押し引きの境界と断層面のずれを表す非ダブルカップル（D.C.）成分比は-0.04）と計算している。地震調査委員会委員長で東京大学名誉教授の平田直は地震翌日の会見で、この断層は既知のものではないと説明していた。この地震以降、新潟県佐渡島の西方から能登半島西方にかけての約150 kmの範囲にわたって、地震活動域が広がっており、余震が断続的に続いている。震源域の東端は富山トラフの西端付近にある。震源域の西端は2007年の能登半島地震の震源域にかかり海士岬付近まで広がっているが、1993年の能登半島沖地震の震源域にはかかっていない。遠田は日本列島の大きさを考慮すれば日本国内で100 km以上の長さの活断層が動く内陸性地震が発生することは稀であると述べている。この地震によって破壊された全ての活断層が破壊されるまでには約40秒の時間がかかっている。P波はヨーロッパ、北アメリカ、オセアニアなど世界各地で観測され、ウクライナのキーウ（キエフ）で338.3 μm、カザフスタンのマカンチ（wikidata）で301.2 μm、フィリピンのダバオで202.1 μm、西オーストラリア州ナロジン（英語版）で197.5 μm、ミッドウェー島で90.2 μm、アメリカ合衆国マサチューセッツ州ハーバードで20.9 μm、ロシアのビリビノ（英語版）で18.7 μm、グリーンランドのカンゲルルススアークで3.2 μmなどの振幅が計測されている。
宍倉正展らの研究によれば、能登半島には新生代第四紀更新世チバニアン期（中期更新世、約78万年前から約13万年前）以降の海成段丘が発達しており、完新世に形成された3段の低位段丘面も認められていた。これは、数十万年以上前からごく最近まで地盤の隆起が発生していたことを示しており、この隆起は主に地震時の断層運動によって生じたという。本地震では能登半島北部で最大約4 mの隆起が生じており（後述）、鹿磯漁港の北では約3.6 mの隆起により波食棚が干上がった様子が確認された。宍倉らはこれらを4段目の完新世低位段丘面が新たに生じたことを意味していると解釈している。
東京大学地震研究所の石山らや産総研の宍倉によると、2024年の地震で大きな隆起が観測された地域では、宍倉らの研究で報告された完新世低位段丘面も周囲と比べて標高が高く、本地震による隆起量と低位段丘面の旧汀線高度（波打ち際の高さ）が近似しているという。この事実は、この地域において本地震のようなマグニチュード7級の地震が繰り返し発生しており、それに伴って低位段丘面が形成されていった可能性があることを示していると考えられている。また、宍倉は地震直前の段階で、奥能登地震（2023年5月5日、Mj6.5）と同程度の規模の地震では説明できない隆起が過去に能登半島で発生した痕跡があり、今後奥能登地震より更に大きな地震が発生する可能性があることを論文で述べようとしていた矢先にその可能性が現実となったこと、現に本地震ほどの大地震が発生したために1 m未満の隆起が少しずつ堆積したという仮説を検討する必要がなくなったと述べている。ただし、西村卓也はMj7クラスの地震が起きるとしてもそれはMj7台の前半であると考えており、この地震の本震で発生したMj7.6は「ワーストケースをさらに上回る」ものであったと述べている。一方で、地震が起きない可能性より起きる可能性の方が高いと言える状況ではなかったことから、住宅の耐震化を進めるよう呼びかけることまではできなかったと述懐している。
2007年の能登半島地震以降に行われた沿岸海域調査によって、能登半島の北岸沿岸に沿って南東側隆起の逆断層の海底活断層群が分布していることが知られていた。井上・岡村（2010）では西から東に、門前沖・猿山沖・輪島沖・珠洲沖の4つのセグメントに区分している（国交省ほか（2014）のF43に該当）。セグメントを用いたこのモデルは日本海の拡大に伴う地殻の変動を考慮して作成されたものである。さらに、2023年の段階で北陸電力はこの4つのセグメント、全長約90 kmの連なりを「能登半島北部沿岸域断層帯」と総称し、これらが連動して起きる地震の発生の可能性について論じていた。本地震は、これらの断層による活動である可能性が指摘されている。2024年3月11日の地震調査委員会による報告では、この地震は猿山沖セグメントと珠洲沖セグメントのさらに下に重なっている活断層によって発生したと結論付けられた。両セグメントの中間に位置する輪島沖セグメントに関しては、付近の水深が浅く船舶を用いた調査が困難であるため地震との関係については不明である。一方、「○○セグメント」のように細かく活断層を分割していたことで地震のリスクを過小評価していたという指摘もある。また、珠洲沖セグメントの北東延長上には北西傾斜の逆断層が分布しており、余震もこの断層に沿っても分布しているが、本地震とこの断層との対応関係は不明。なお、宍倉と岡村はこれらの活断層について、反射断面の分析から垂直変位の速度が1000年あたり1 m以上のA級の活断層である可能性が高いと指摘している。
これらの他に、能登半島地震の震源となった断層から約20 km離れた志賀町の富来川（wikidata、セブアノ語版）沿いでは3 km以上にわたり断層が地表に現れたものと考えられる地盤のずれや盛り上がりが発見されており、富来川南岸断層が能登半島地震の影響で一緒に動いたいわゆる「お付き合い断層」であることを示唆している。しかし、このような「お付き合い断層」と震源断層との距離は熊本地震の場合せいぜい数 kmに過ぎず、20 km前後も離れていた事例はこの地震以外に確認されていない。この断層の変形量は上下に50 cm前後で、その他に地殻変動に伴う南北方向の圧縮に伴い10 cmから数十 cmの左横ずれが発生しており、この結果は地殻変動の観測結果とも矛盾していない。
地震のメカニズム > 震源域での地震予測

本地震以前に提示されていた断層モデル資料としては、日本海における大規模地震に関する調査検討会（2014）のF43、日本海地震・津波プロジェクト（2015）のNT4、石川県（2023）の津波浸水想定区域図における能登半島北方沖などが存在していた。一方で、石川県（2023）の想定地震断層には含まれておらず、地震調査委員会も一連の群発地震活動の評価にて能登半島北岸の活断層の存在を記述していた。一方、この地震や2007年の新潟県中越沖地震を引き起こしたような沿岸の活断層については、陸上や沖合の活断層のように地形を手掛かりにしたり地面を掘削したりして調べることや、海溝型地震を引き起こす海底地形のように海底で超音波を発して調査することが難しかった。海底でもようやく地形を手掛かりにして調査を行うための技術が出てきたが、長期評価は2017年に始まったばかりであった。九州地方の五島列島沖合から中国地方の北方の沖合に関してはこの地震が発生する前の2022年3月25日に長期評価の結果が公表されていた。その後、この地震の震源域を含む近畿地方北方と北陸地方の沖合の活断層に関して長期評価が進められていたが、地震が発生した際には確率評価・地域評価はいずれも評価中であり、評価結果の公表は本地震の発生には間に合わなかった。そのため、地震調査研究推進本部は方針を転換し、確率評価・地域評価が評価中でも地震の可能性がある活断層が存在することが判明した段階で評価の完了を待たずに活断層に関係する情報を迅速に公表することとした。今回の地震が発生したような日本海の東岸沿いではユーラシアプレートと北アメリカプレートが隣り合っていることから、そこで起きる地震は長期評価において海溝型地震として取り扱われていたが、この地域には無数の断層がひしめき合っており、海溝はないことから、遠田はこのような取り扱いは現実の地形に見合っていないと指摘している。また、F43断層の情報に関しては津波の予想にしか使われておらず、陸域での揺れの予想には使われていなかったことを遠田は指摘している。
また、2012年に経済産業省資源エネルギー庁の原子力安全・保安院（現在の環境省原子力規制委員会）で行われた地震・津波に関する意見聴取会では、能登半島北部の4本の活断層が連動した場合、最大でMj8.1（Mw7.66)）の巨大地震が発生する可能性があるという北陸電力の予測が示されていたが、地震調査研究推進本部による長期評価が終了していないことを理由に石川県の地域防災計画では1997年度に発表されていた「Mj7.0、死者7人、建物全壊120棟」などと、実際のこの地震の規模や実際に本地震で発生した被害と比べるとかなり過少な想定を維持していた。2013年から2014年にかけても、政府の有識者検討会でF43を震源とするMj7.6の地震の発生が想定されており、これは実際に2024年1月1日に発生した本震の規模と同じであった。しかし、当時石川県知事であった谷本正憲は熊本地震前の熊本県、北海道胆振東部地震前の道央地域などと同様、全国地震動予測地図で能登半島を含む県内の大部分に関して30年以内に震度6弱以上の地震が起こる確率が0.1 %から3 %の範囲内であるとされていたことを根拠に「石川県は地震が少ない地域である」などとアピールして企業の誘致を行っており、事前の対策を求める議論には発展していなかった。2022年に馳浩が石川県知事に就任してから地域防災計画の改定が進み、新しい計画が2025年度以降に公表される予定であったが、その前にこの地震が発生することとなった。富山県も企業立地ガイドのホームページで「台風・地震や津波などが非常に少なくリスク分散に最適です」などと紹介し、全国地震動予測地図で30年以内に（富山市で）震度6弱以上の揺れが起きる確率が5.2 %と太平洋沿岸より低いことを富山県の魅力として広報していた。地震調査研究推進本部の平田直も海域活断層の評価が遅くなったことに関して後悔の念を示している他、東京女子大学名誉教授の広瀬弘忠も自治体が国に依存せず自力で災害に対応できる能力を養うべきであったと表明した。2007年の能登半島地震では住宅の倒壊による死者は出なかったが、石川県の災害危機管理アドバイザーを務めている神戸大学名誉教授の室崎益輝はこのことも予想の見直しを妨げたと指摘している。また、東京新聞は、地震が発生する確率で色分けされた地震調査研究推進本部の全国地震動予測地図によって南海トラフ巨大地震や南関東直下地震（首都直下地震）ばかりが注目され、それ以外の地域では地震が起きないと誤解されていたことがこの地震に対する油断に繋がった可能性を指摘している。地震学者でさえ、能登半島北部の活断層の存在を知らない者も少なくなかった。
2月29日に行われた地震予知連絡会の第242回会合では、当初の計画である「火山と地震」から変更してこの地震について話し合われ、この地震に関する研究結果などが報告されると共に、この地震を教訓に群発地震の際には規模の大きな地震が起きる危険性について具体的に周知すべきであるという意見が出された。その一方で、例えば「F43断層が動いて大地震が発生する可能性がある」のように、具体的な断層の名前まで伝えて地震への警戒を呼び掛けるかどうかに関しては今後検討すべき課題であるとされた。2024年11月に行われる予定の地震予知連絡会の第245回会合では「阪神・淡路大震災から30年、能登半島地震から1年 ― 内陸地震予測の進展と課題 ―」と題して、再びこの地震に対しての検討が行われることが決まっている。
地震のメカニズム > 流体の活動

今回の地震の原因に関して、地下にある流体も指摘されている。この流体に関して詳細は不明であり地下で直接気体や液体が観測されたわけではないが、能登半島近辺には火山が存在しないことと地殻変動の観測などからマグマではなく水であると指摘されている。水は火山が存在しない場所でも急に上昇する可能性がある。能登半島の地下300 km程度の深さに沈み込んでいる太平洋プレートを形成する鉱物には水分が多く含まれている。この鉱物は地下の高温・高圧により脱水反応を起こし、水を含まない鉱物と水とに分解される。このようにして生成された大量の水が2020年11月以降、太平洋プレート内から徐々に染み出して次第に上昇し、29,000,000 m3（東京ドーム23個分）の水が地下16 km程度にまで到達した。このような現象が起こった原因としては、東北地方太平洋沖地震後に東西のプレートが押し合う力が弱くなったためであると考えられている。この水は岩石の融点を下げてマグマの形成を助けるほどの量ではなかったものの、能登半島周辺の活断層に流れ込んで断層を圧迫することで群発地震を引き起こし、さらに元々歪みが溜まっていた断層にまで水が達したことで今回のMj7.6の地震が発生したと推測されている。つまり、能登半島の地下に特有の水の層が断層を動かしやすくする潤滑油のような役割を担っているという意味である。ただ、それまでの群発地震で水による歪みは解消されており、今回発生したのは水が少ない地域であったという異論もある。今回の地震後に流体がどうなったのか、活断層の歪みがどうなったのか等に関してはまだ不明な点が多い。なお、同一の地盤内で小さな地震と大きな地震の起きる比率は決まっているため、群発地震により小規模の地震が非常に多くなったことは大地震が発生する確率も非常に高くなったことを意味していると遠田は述べている。
また、このような仕組みにより、群発地震では地盤の隆起が発生するタイミングと地震が発生するタイミングが異なっており、地震の震源は時間が進むに連れて浅くなったことも明らかになっている。しかし、流体により発生した歪みに相当する力のモーメント（トルク）は1.10×1018 N・mと本震によって解消した歪みの200分の1でしかないことから、流体の作用だけによって今回の地震が発生したとは考えにくい。
地震のメカニズム > 他の地震・火山への影響

この地震は規模が大きかったため、1月11日に行われた南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会の会合ではこの地震が南海トラフ沿いでの微小な地震や地殻変動に与えた影響が分析されたが、その結果、この地震により南海トラフ巨大地震の発生に結び付くような変化は確認できなかったとの判断が行われた。京都大学防災研究所の西村卓也は、阪神大震災以降、2000年の鳥取県西部地震・16年の熊本地震など内陸性の大地震が相次いでいる西日本は南海トラフ巨大地震の約50年前から始まる地震の活動期に入っていると指摘した上で、能登半島地震自体は震源が南海トラフから非常に遠い上、フィリピン海プレートがユーラシアプレートに沈み込んでいるのが南から北の方向であることを考慮してもこの活動期と直接の関連はないとの見方を示した。一方、この地震の津波の特徴であった、第1波がすぐに到達して長時間続き、最大波は遅れるといった点は南海トラフで発生する巨大地震とも共通していた。なお、今回の地震による作業の遅れと、本地震から得た教訓を生かすことにより、2024年春に予定されていた南海トラフ巨大地震の防災計画見直しは延期されることが決定した。
この地震の発生した1月1日から1月4日前後と、1月8日から1月11日にかけて、立山連峰・弥陀ヶ原火山の地獄谷南側で火山性地震が一時的に増加したが、弥陀ヶ原の想定火口域では地震活動や火山活動は活発になっておらず、その後は地獄谷南側の火山性地震も落ち着いている。このような地震活動の増加に関しては、富山地方気象台では能登半島地震の影響かは断定できないと判断されている。
地震のメカニズム > 過去の地震との比較

アメリカ地質調査所（USGS）によれば、この地震の震源の半径250 km以内では1900年以降本震の直前までにM6以上の地震が30回発生しており、そのうち3回は能登半島とその近辺で発生している（1993年の能登半島沖地震、2007年の能登半島地震、2023年の奥能登地震）。しかし、そもそも地震の多い日本にあって、震源周辺での地震発生回数は太平洋側と比べると少なかった。
石川県能登地方を震源とする地震としては、このMj7.6という地震の規模は記録が残っている1885年（明治18年）以降では最大であり、1995年の兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災を引き起こした地震）や2016年の熊本地震本震のMj7.3と比較しても約2.8倍の規模に相当した一方で、海溝型地震であり日本における観測史上最大規模の地震であった東北地方太平洋沖地震のMw9.0と比較すると約128分の1の規模に過ぎなかった。活断層による地震としてはMj7.6は日本国内では過去100年間で最大規模であり、内陸部を震源とする地震としては関東大震災を引き起こした1923年9月1日の関東地震以来の規模であった。また、西南日本に限れば1946年12月21日の昭和南海地震以来の規模であり、西南日本の地殻内で発生した地震としては1891年10月28日の濃尾地震以来の規模であった。日本国内で震度を観測したすべての地震活動と比較しても、深発地震を除いて、あるいは本州付近に被害をもたらした地震としては、2011年にMw9.0（Mj8.4）を記録した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災を引き起こした地震）とそれに伴う余震以来の規模となった。能登半島での群発地震における一連の地震活動の中で最大であった2023年5月の奥能登地震のMj6.5と比較すると規模は40倍から50倍にもなった。2020年以降2023年末までに起きた群発地震のエネルギーを全て合計した数値と比較しても、この地震によるエネルギーは約35倍、2007年の能登半島地震と比較すると約11倍になる。
一方で、地震計による観測が始まる以前に発生した歴史地震、更には文献の残っていない時代に発生した先史地震を含め、2024年の地震の震源周辺の能登半島北部でこの地震と同じ程度の規模の地震がどの程度の頻度で発生してきたのかについては定かではない。能登半島においてこの地震より前にMj7以上の規模であった可能性のある大地震が発生したのは1729年の能登・佐渡地震（享保能登地震、Mj6.6 - 7.0）が最後であった。能登・佐渡地震においても2024年の地震と同じ断層が動いたと考えられているが、この断層が動くのは1000年に一度ほどの頻度と考えられてきたことから、300年も経たずに再び大地震が起きたのは不可解という意見もあった。他方で2024年の地震は能登・佐渡地震と比べても8倍から32倍の規模であり、震源断層の長さは7倍、重蔵神社などの例からも分かるように被害も佐渡島を除いてはるかに大きかった。震源周辺の海成段丘による研究から、縄文海進がピークを迎えた紀元前4000年ごろ、ないしは能登半島近辺での海面上昇がピークを迎えた紀元前1500年ごろからこの地震の直前までの間に3回の大地震が発生していることが分かっており、頻度としては起点として前者を採用するなら2000年に一度程度、後者を採用するなら1000年に一度程度となっている。ただ、海面変動の影響を考慮する必要があるもののこれらの大地震による隆起の規模は2024年の地震によるものより小さいことから、宍倉はこの地震は能登半島で発生しうる地震としては最大級の地震であると話している。石川県と富山県における津波堆積物のボーリング調査からは、紀元前500年ごろに今回とほぼ同じ地域で大津波が押し寄せた痕跡が見つかっており、今回と同じ震源域での大地震が発生した可能性がある他、これより規模は小さく別の地域で発生した地震の可能性が残るものの珠洲市では西暦紀元前後から300年ごろと9世紀から10世紀の合計で3回、富山湾沿岸では紀元前5900年から前5800年ごろと紀元前2700年から紀元前2500年ごろ、それに13世紀の合計で4回の津波堆積物が確認されている。堆積物自体は2015年に発見されていたが、この地震が発生するまではどのような地震による津波堆積物なのかは不明であった。宍倉と岡村は隆起の痕跡を元に、複数のセグメントが連動することで発生するMj7を超える地震と単一のセグメントによって発生するMj7に満たない地震との両方がこの地域では発生しており、前者は1 m以上の隆起を引き起こしているのに対し、後者は隆起を引き起こしたとしても1 m未満であると指摘している。
観測された揺れ > 各地の震度

ウィキメディア・コモンズには、に関連するカテゴリがあります。
石川県能登地方で最大震度7が観測されたほか、本州・四国のほぼ全域と九州・北海道の一部など、北海道釧路市黒金町（震度1）から鹿児島県鹿児島市桜島赤水新島（震度2）まで、長崎県と沖縄県を除く45都道府県で震度1以上の揺れが観測された。全国にある4375か所の震度観測点のうち、震度1以上を観測した観測点は約65 %の2829地点にのぼり、2013年以降では最多となった。
石川県輪島市・羽咋郡志賀町で震度7、七尾市・珠洲市・鳳珠郡（穴水町・能登町）で震度6強、鹿島郡中能登町（以上いずれも石川県）と新潟県長岡市で震度6弱をそれぞれ観測した。日本国内で公式に震度7を観測した地震は2018年（平成30年）の北海道胆振東部地震以来で、累計で7回目であった。石川県では初めて震度7を観測した。同一の地震で複数の観測地点において震度7を観測したのは2016年4月16日の熊本地震本震以来2回目である。震源より西側にある志賀町で震度7を観測した理由として、断層の滑りが震源域の西部で大きかったことが考えられている。輪島市鳳至町や珠洲市三崎町では、50秒間にわたって震度5強以上に相当する揺れが続いた。また富山県では震度観測が計測震度に移行し、震度5と6がそれぞれ弱と強に2分割された1996年以降初めて最大震度5強を観測した。これは2007年の能登半島地震で観測した震度5弱を上回っており、同県内で観測された震度としては1996年以降最大である。
また、愛知県名古屋市・大阪府大阪市で震度4、宮城県仙台市・東京都区部・岡山県岡山市で震度3、青森県青森市・広島県広島市・香川県高松市で震度2、北海道札幌市・熊本県熊本市で震度1など、日本全国の主要な都市で震度1以上の揺れを観測した。USGSによれば、韓国慶尚南道昌原市鎮海区と中華民国（台湾）新北市中和区で改正メルカリ震度階II（気象庁震度階級で震度1程度）、韓国の慶尚北道慶州市・京畿道の烏山市・始興市と中国の河南省平頂山市でメルカリ震度階I（無感）の揺れを記録している。
| 震度 | 都道府県 | 観測点名 |
| --- | --- | --- |
| 7 | 石川県 | 輪島市門前町走出、志賀町香能 |
| 6強 | 石川県 | 七尾市垣吉町・能登島向田町、輪島市鳳至町・河井町、珠洲市三崎町・正院町・大谷町、穴水町大町、能登町松波 |
| 6弱 | 新潟県 | 長岡市中之島 |
| 6弱 | 石川県 | 七尾市本府中町・袖ヶ江町、志賀町富来領家町・末吉千古、中能登町末坂・能登部下、能登町宇出津・柳田 |
| 5強 | 新潟県 | 新潟市中央区美咲町・南区白根・西区寺尾東・西蒲区役所、長岡市小国町法坂・山古志竹沢・寺泊敦ケ曽根、三条市西裏館・新堀、柏崎市西山町池浦・日石町、見附市昭和町、燕市分水桜町、糸魚川市一の宮・能生、妙高市田口、上越市大手町・木田・柿崎区柿崎・頸城区百間町・吉川区原之町・三和区井ノ口、佐渡市相川三町目・岩谷口・千種・河原田本町・赤泊・小木町、南魚沼市六日町、阿賀町鹿瀬中学校、刈羽村割町新田 |
| 5強 | 富山県 | 富山市新桜町、高岡市伏木、氷見市加納、小矢部市泉町・水牧、南砺市蛇喰、射水市久々湊・小島・本町・橋下条・二口・加茂中部、舟橋村仏生寺 |
| 5強 | 石川県 | 金沢市西念、小松市小馬出町・向本折町、加賀市大聖寺南町、羽咋市柳田町・旭町、かほく市浜北・宇野気、能美市中町・来丸町・寺井町、宝達志水町子浦・今浜、中能登町井田 |
| 5強 | 福井県 | あわら市市姫・国影 |
| 5弱 | 新潟県 | 新潟市北区東栄町、新潟空港、新潟市中央区関屋、新潟市江南区泉町、秋葉区程島・新津東町、新潟市西蒲区巻甲、長岡市浦・上岩井・小島谷・金町・寺泊烏帽子平・与板町与板、小千谷市城内・旭町、加茂市幸町、十日町市千歳町・松代・松之山、燕市秋葉町・吉田西太田、糸魚川市大野・青海、妙高市田町・関山、五泉市太田、上越市中ノ俣・安塚区安塚・牧区柳島・大潟区土底浜・中郷区藤沢・板倉区針・名立区名立大町、阿賀野市岡山町・姥ヶ橋、佐渡市畑野・羽茂本郷・真野新町・相川栄町・両津支所・新穂瓜生屋、出雲崎町米田・川西 |
| 5弱 | 富山県 | 富山市石坂・八尾町福島・婦中町笹倉、高岡市広小路・福岡町、滑川市寺家町、黒部市植木、砺波市栄町・庄川町、南砺市天池・荒木・城端・下梨・上平細島・井波・苗島、上市町稗田、立山町吉峰・芦峅寺、朝日町道下 |
| 5弱 | 石川県 | 金沢市弥生、輪島市舳倉島、加賀市直下町・山中温泉本町、かほく市高松、白山市美川浜町・鶴来本町、津幡町加賀爪、内灘町大学 |
| 5弱 | 福井県 | 福井市豊島、坂井市三国町中央・丸岡町西里丸岡・坂井町下新庄・春江町随応寺 |
| 5弱 | 長野県 | 長野市豊野町豊野、信濃町柏原東裏、栄村北信 |
| 5弱 | 岐阜県 | 高山市上宝町本郷、飛騨市河合町元田 |
地震発生直後には震度に関する情報が入電していない観測地点が複数あり、気象庁は当初、観測された最大の震度を輪島市で6強、能登町で6弱であったと発表していた。その後、輪島市門前町走出で震度7（計測震度6.5、推計震度分布では震度6強と推定されていた）、能登町の松波で震度6強（計測震度6.2、推計震度分布でも震度6強と推定されていた）、同町の柳田で震度6弱（計測震度5.8、推計震度分布でも震度6弱と推定されていた）をそれぞれ観測していたことが、同月25日までに判明した。これら3か所の震度計はいずれも石川県が管理していたものであった。慶應義塾大学SFC研究所上席所員の纐纈一起は輪島市での震度7が地震直後に判明しなかったことは失態であり、気象庁の管理する震度計のように非常用電源を設置するなどの対策が必要であると指摘している。一方、気象庁長官の森は記者会見でこの一件を受けた対策に関する記者からの質問に対し、阪神・淡路大震災を契機に当時（平成の大合併前）の各市区町村に震度計が設置されており、2024年現在では1つの市区町村に震度計が複数設置されている場合が多いことから、震度が全く分からなくなるような市区町村が出てくることは考えにくいという見解を明らかにしている。
防災科学技術研究所が1月27日に公表した面的推計震度の正式版によると、気象庁の公式な記録として震度7を観測した輪島市・志賀町のほか、七尾市、珠洲市、能登町、穴水町において、震度7相当の揺れが発生したと推定される地域がある。また、中能登町にも震度6強相当の揺れが発生したと推定される地域がある他、羽咋市、小松市、能美市、富山県氷見市、高岡市、富山市、射水市、上市町、舟橋村、新潟県上越市、妙高市、新潟市西区、佐渡市にも震度6弱相当の揺れが発生したと推定される地域がある。気象庁が発表した推計震度分布でも、志賀町・輪島市の他に七尾市能登島の一部地域に震度7と推定される地域があり、羽咋市・宝達志水町・氷見市・上越市に震度6弱と推定される地域がある[出典無効]。
観測された揺れ > 長周期地震動

長周期地震動について、最大の階級4を石川県能登（七尾市、輪島市、珠洲市、志賀町、能登町）で観測した。階級4を観測するのは、2013年の観測情報提供開始以来、2022年3月の福島県沖地震に続いて6回目。また、階級1以上の長周期地震動は青森県から徳島県・島根県までの広い範囲で観測されている。東京都と兵庫県など10の県では、緊急地震速報で予想された長周期地震動階級より実際に観測された長周期地震動階級の方が大きかった。
| 階級 | 都道府県 | 観測点名 |
| --- | --- | --- |
| 4 | 石川県 | 七尾市本府中町、輪島市鳳至町、珠洲市三崎町、志賀町富来領家町、能登町宇出津 |
| 3 | 新潟県 | 上越市大手町、小千谷市城内、南魚沼市六日町、新潟空港、新潟市中央区美咲町 、新潟市秋葉区程島、新潟市西蒲区役所 |
| 3 | 富山県 | 魚津市釈迦堂、朝日町道下、高岡市伏木、小矢部市泉町 |
| 3 | 石川県 | 羽咋市柳田町、金沢市西念、津幡町加賀爪 |
| 3 | 長野県 | 諏訪市湖岸通り |
| 2 | 秋田県 | 能代市緑町 |
| 2 | 山形県 | 酒田市亀ケ崎、遊佐町遊佐・小原田、河北町吉田、米沢市駅前 |
| 2 | 茨城県 | 坂東市岩井、筑西市舟生 |
| 2 | 埼玉県 | 熊谷市桜町、久喜市下早見、さいたま市浦和区高砂 |
| 2 | 千葉県 | 多古町多古、一宮町一宮、千葉市中央区中央港、千葉市美浜区ひび野、成田国際空港、柏市旭町、浦安市日の出 |
| 2 | 東京都 | 千代田区大手町、港区海岸、新宿区西新宿、墨田区横川、江東区青海、東京国際空港（羽田空港）、杉並区阿佐谷、江戸川区中央 |
| 2 | 神奈川県 | 横浜市鶴見区大黒ふ頭、川崎市中原区小杉陣屋町 |
| 2 | 新潟県 | 上越市中ノ俣、長岡市幸町、出雲崎町米田、五泉市村松乙、胎内市新和町、佐渡市相川金山・相川三町目 |
| 2 | 富山県 | 富山市石坂・八尾町福島、立山町吉峰、南砺市天池 |
| 2 | 石川県 | 輪島市舳倉島、小松市小馬出町、加賀市直下町 |
| 2 | 福井県 | 福井市豊島 |
| 2 | 長野県 | 長野市箱清水、軽井沢町追分、安曇野市穂高支所 |
| 2 | 愛知県 | 名古屋市千種区日和町、愛西市稲葉町 |
| 2 | 三重県 | 四日市市日永、鈴鹿市西条 |
| 2 | 大阪府 | 関西国際空港 |
| 2 | 兵庫県 | 西宮市宮前町 |
| 2 | 和歌山県 | 紀の川市粉河 |
観測された揺れ > 緊急地震速報

この地震においては16時10分10.0秒の地震波の検知から6.0秒後の第1報で石川県能登地方で震度5弱から5強程度の揺れを観測すると予測され、緊急地震速報（警報）が発表された。検知から33.1秒後の第20報と57.1秒後の第30報においても警報が発表され、第30報においては警報の発表範囲は石川県、富山県、新潟県、長野県、福井県、岐阜県、福島県、群馬県、埼玉県、栃木県、茨城県、山形県、千葉県、兵庫県、滋賀県、愛知県、三重県、宮城県、奈良県の19県、最終第46報（検知248.5秒後）での予報の発表範囲はこれに東京都、京都府、大阪府、香川県、鳥取県、神奈川県、山梨県、秋田県、島根県、青森県、和歌山県、徳島県、高知県を加えた合計32都府県に拡大した。震源から半径20 kmから30 km程度の範囲では緊急地震速報の発表が主要動の到達に間に合わなかったが、それでも揺れ始めて間もない段階で速報が届いているため揺れに対する心構えとしてはある程度役に立ったことが期待できると京都大学防災研究所の山田真澄は述べている。なお、この地震の緊急地震速報の猶予時間は本震に先立つ16時10分9.5秒に発生した地震を起点として計算されている。
前震・余震・誘発地震

2024年1月1日から6月3日にかけて発生した最大震度5弱以上の地震の一覧を以下に示す。本震以外の地震（前震・余震）の詳細は能登群発地震を参照。
| 発生日時 | 震央 | 震源の深さ | 地震の規模 | 最大震度 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 2024年1月01日16時06分 | 石川県能登地方 | 12 km | M5.5 | 震度5強 |
| 2024年1月01日16時10分 | 石川県能登地方 | 16 km | M7.6 | 震度7 |
| 2024年1月01日16時12分 | 能登半島沖 | 09 km | M5.7 | 震度6弱 |
| 2024年1月01日16時18分 | 石川県能登地方 | 11 km | M6.1 | 震度5強 |
| 2024年1月01日16時56分 | 石川県能登地方 | 14 km | M5.8 | 震度5強 |
| 2024年1月01日17時22分 | 石川県能登地方 | 12 km | M4.9 | 震度5弱 |
| 2024年1月01日18時03分 | 能登半島沖 | 14 km | M5.5 | 震度5弱 |
| 2024年1月01日18時08分 | 能登半島沖 | 14 km | M5.8 | 震度5強 |
| 2024年1月01日18時39分 | 能登半島沖 | 06 km | M4.8 | 震度5弱 |
| 2024年1月01日20時35分 | 石川県能登地方 | 02 km | M4.5 | 震度5弱 |
| 2024年1月02日10時17分 | 石川県能登地方 | 10 km | M5.6 | 震度5弱 |
| 2024年1月02日17時13分 | 能登半島沖 | 06 km | M4.6 | 震度5強 |
| 2024年1月03日02時21分 | 石川県能登地方 | 12 km | M4.9 | 震度5強 |
| 2024年1月03日10時54分 | 石川県能登地方 | 13 km | M5.6 | 震度5強 |
| 2024年1月06日05時26分 | 石川県能登地方 | 12 km | M5.4 | 震度5強 |
| 2024年1月06日23時20分 | 能登半島沖 | 05 km | M4.3 | 震度6弱 |
| 2024年1月09日17時59分 | 佐渡付近 | 27 km | M6.1 | 震度5弱 |
| 2024年1月16日18時42分 | 石川県能登地方 | 03 km | M4.8 | 震度5弱 |
| 2024年6月03日06時31分 | 石川県能登地方 | 14 km | M6.0 | 震度5強 |
このほか、2024年11月26日22時47分に本震の震源域の更に西側にあたる石川県西方沖を震源とするMj6.6の地震が発生し、気象庁は令和6年能登半島地震の一連の地震活動としているが、東京大学地震研究所の佐竹健治は大きく見れば1月1日の地震の余震と考えられるものの震源が異なり更に西側の別の断層であるとし、直接の余震ではない（誘発地震）ことを指摘している。
地殻変動

2010年5月8日撮影。汀線に沿って離岸堤が確認できる。
2024年1月11日撮影。隆起した砂浜上に離岸堤が完全に露出している。
地殻変動 > 国土地理院による調査

ウィキメディア・コモンズには、に関連するカテゴリがあります。
衛星測位システム (GNSS)を用いた観測によると、この地震に伴い輪島観測点で西南西方向に1.2 mの変動、上下方向では1.1 mの隆起（いずれも暫定値、基準点は島根県浜田市三隅）が確認されるなど、大きな地殻変動が観測された。水平方向の地殻変動に関してはおおむね西成分が強かったが、珠洲市北部では北成分が強かった。また、「だいち2号」による観測データの解析によると、輪島市西部で最大約4 mの隆起および約2 mの西方向への変動、珠洲市北部で最大約2 mの隆起および約3 mの西向きの変動（いずれも暫定値）が観測された。約4 mの隆起は、関東地震（1923年、関東大震災を引き起こした地震）や熊本地震（2016年）で発生した約2 mの上下動と比べても大きなものであった。近代的な地震観測を開始した以降に地震により発生した垂直変位でこれより大きなものとしては、1891年10月28日の濃尾地震で断層のずれにより観測された最大で6 m前後の垂直変位が挙げられるのみであり、各地に地震計が設置され地震学の観測情報を収集しやすくなった20世紀以降では最大の垂直変位であった。遠田は日本列島でこのような隆起が発生するのは数百年に一度の頻度であり、前回にこの地震で発生したのと同等以上の隆起が日本国内で発生したのは断層のずれそのものに伴う垂直変位を除けば1703年の元禄関東地震において房総半島で発生した約6 mの隆起であったと述べている。このような大規模な変動が発生したのは、すべり分布モデルの分析から、震央の北東側で最大10 m前後にも及ぶすべり量が発生したことが原因であると考えられている。
国土地理院は1月5日から、大きな地殻変動に伴い地理座標や標高が大きく変化した群馬県・新潟県・富山県・石川県・長野県の電子基準点60か所、三角点4,349か所、水準点157か所の測量成果の公表を停止した。その後、2月に入って徐々に地震後の新たな測量結果が公表されるようになり、2月29日時点では石川県内の舳倉島、富来、能登島など11か所を除く全ての基準点で新たな測量結果が公表されている。舳倉島でも南東に0.3 m程度の変動が起きた他、関東地方や中部地方の広範囲で北から北西向きの変動が観測されている。その後の余効変動としては、1月2日の測定結果と2月22日から24日の測定結果を比較して水平方向では西から北西の方向に能都で2.6 cm、珠洲と入善で2.1 cm、穴水で2.0 cm、糸魚川で1.9 cm、輪島で1.8 cmの変動が、鉛直方向では輪島で4.0 cm、珠洲狼煙で3.7 cm、穴水で2.1 cmなどの地盤沈下と入善で1.6 cm、糸魚川で1.4 cm、富来で0.1 cmなどの隆起が観測されている。このパターンは、能登半島北部の沈降と震源域南西部の一部における南東向きの水平変位を除いては本震によって発生したものとよく似ている。このような余効変動が起きたことについては、余効すべり分布モデルと粘性漢和モデルのどちらで計算しても実際に起きた現象をほぼ説明できるとの結果が得られている。国土地理院地理地殻活動総括研究官の矢来博司は、3月8日の記者会見で沈降が起きた場所でもその大きさは地震による隆起と比べてはるかに小さい上今後沈降は収束していくと予測されるため、沈降が港湾などの復旧作業に影響を及ぼすことは考えられないとの認識を示している。
能登半島西海岸で大きな隆起が発生した原因として、宍倉は地震による横ずれ運動に伴い断層が屈曲した部分に強い力が働いたことを指摘しており、海成段丘に記録されている過去の隆起も今回の地震と似たものであったことから、同一の活断層が何度も動いている可能性があると述べている。この地殻変動自体は3000年分から4000年分の隆起に相当する大きさであった。なお、このような地形の上下変動が地震に伴う海面変動に伴い生じている可能性については、本震翌日までに潮位が天文学的に計算された潮位から上下10 cm以内の水準に戻っていることにより排除される。
地殻変動 > 東京大学地震研究所による調査

1月2日に東京大学地震研究所が行った現地調査でも輪島市西部沿岸で顕著な隆起が実測された。五十洲漁港で約4.1 m、鹿磯漁港では約3.9 mの隆起が推定されるなど、鹿磯漁港の南北約4 kmの範囲で3 m以上の隆起が確認されたほか、鹿磯漁港東の砂浜海岸では海岸線が海側に約250 m移動した。また、同調査では志賀町赤崎漁港で約0.25 mの隆起が推定された（速報値）。地震の発生時に釣りを行っていた現地住民の証言によれば、この隆起は地震と同時に発生しており、隆起が著しかった港湾には津波は遡上しなかった。輪島市の竜ヶ崎（wikidata、セブアノ語版）周辺にある塩水プールもすべて陸地となった。
1月27日に東大地震研が行った調査では、珠洲市若山町の若山川（wikidata、セブアノ語版）流域において東西2 km、高さ2 mに及ぶ崖が確認されており、地震を引き起こした断層が地表に出現したものであると考えられている。ただし遠田は、地上に出現した断層とされる断崖は表層地盤が地表を押し上げて隆起したものであり実際には断層ではないと主張している。
五十洲漁港（4.1 m隆起）
鹿磯漁港（3.9 m隆起）
赤崎漁港（0.25 m隆起）
竜ヶ埼灯台（塩水プールが陸地化）
地表断層とみられる断崖
東京大学地震研究所による調査で地殻変動が確認された地点
地殻変動 > 日本地理学会による調査

日本地理学会が国土地理院およびアクセルスペースの航空写真・人工衛星写真をもとに、能登半島の沿岸全体の総延長約300 kmの海岸線に対して行った調査で、1月8日時点で石川県志賀町から珠洲市に至る能登半島北部の海岸線の合わせて90 kmの区間において、海岸線が沖に向かって前進したことが確認された。調査範囲内における陸化面積は約4.4 km2であり、前進量の最大値は輪島市門前町黒島町付近で240 mであった。また、隆起が発生した場所の南端は東海岸では珠洲市狼煙町の禄剛崎から南に約5 kmの地点で、西海岸では輪島市門前町深見の猿山岬から南に約22 kmの地点であり、西海岸の方がより南方まで隆起した他、海岸段丘の分析から推定できる約13万年前の最終間氷期（英語版）（エーミアン間氷期）と約1万年前の後氷期における地殻変動とも符合している。その一方で、穴水町には地震後に沈降が発生した可能性のある地点も見つかった。能登島でもおよそ30 cmの地盤沈下が発生している他、穴水町中心部では2.6 cm、能登町宇出津地区では0.7 cmしか隆起していない。断層がずれた量の違いがあったために輪島市の中心部でも隆起の総量は少なく、今回の地震による隆起には「北西高、南東低」の傾向が明瞭である。遠田は、今回と同様な「北西高、南東低」の隆起を繰り返して、北西側に高地が多く南東側に低地が多い現在の能登半島の地形が形成されたと推定している。
産経新聞社による分析によれば、輪島市で最も小さな地区であった黒島町の面積は地震前の0.88 km2から1.14 km2へと約30 %、東京ドーム5.5個分の増加となった。なお、増えた陸地については民法239条2の「所有者のない不動産は、国庫に帰属する」との規定により、国有財産となる。一方、2023年10月1日時点の国土地理院の全国都道府県市区町村別面積調によれば、石川県の面積は4186.20 km2、福井県の面積は4190.54 km2でその差は4.34 km2であり、石川県の面積が4.4 km2増加したという調査結果を受け入れれば、石川県の面積が福井県の面積をわずかに上回ったことになる。しかし、海岸線は浸食を受けて地震前の状態に戻ろうとする作用が働く上、全国都道府県市区町村別面積調は満潮時の面積を基準に行うため、単純には比較できず、地形図などの更新も安定するかを見極めてからの作業となる。実際に地震で隆起した箇所の中にはマントルのような地下深くでの流動による影響で5 cm程度地盤が沈降している部分も確認されているが、全体で確認されているわけではないことから地震前の状態に戻ることは考えにくい。
地殻変動 > 東北大学災害科学国際研究所による調査

東北⼤学災害科学国際研究所ではだいち2号による衛星データを用い、合成開口レーダー (SAR)の干渉を利用して調査を実施した。干渉解析では地殻変動が非常に大きかったり、土砂崩れや液状化現象によって地盤が変化していたり、積雪があったりする地域では干渉が起こらずに地殻変動の解析が行えないものの、行えた範囲内では解析された地殻変動の大きさは国土地理院が発表したものと概ね一致し、能登半島北西部を中心に小規模な断層が地表に露出したと思われる箇所も確認された。
地殻変動 > 白鳳丸による調査

海洋研究開発機構 (JAMSTEC)は、学術研究船「白鳳丸」を利用し、大学などの研究機関とも連携して1月16日から1月26日、2月19日から3月1日、3月4日から3月16日の3回にわたり、観測機器を設置するなどして地震を引き起こした断層、揺れや津波のメカニズムなどの研究に役立てるためにこの地震の震源域付近で調査航海を実施した。その結果、3月11日朝に輪島市の北西9 kmの沖合の水深約85 mの地点でこの地震に伴い動いた断層に起因するものであると考えられる海底の崖が2か所に発見されたほか、それまでの調査で能登半島北東部の沖合に幅1.2 kmほどの断層帯（複数の断層が集中したもの）が発見されている。中央大学教授の有川太郎は能登半島北部でも海底地すべりが発生し、津波が発生した要因になった可能性があると指摘した。また、海底調査の結果によりこの地震を引き起こした断層の真上に重なる猿山沖セグメント、珠洲沖セグメント自体にもそれぞれ4 m前後、3 m前後の隆起が確認されている。調査に参加した東京大学大気海洋研究所の朴進午は、得られたデータの量は想定を超えるものであり、冬季に日本海での調査でこれだけの情報が得られたのは驚くべきことであったと述べている。
地殻変動 > 温泉への影響

鳥取大学が行っている観測によれば、この地震により鳥取県内でも地盤の亀裂が拡大しそこに地下深くの熱水が流入したことから、鳥取県岩美町の岩井温泉で地震直後に水温が0.56 ℃上昇し、2000年に観測を開始して以降東北地方太平洋沖地震と熊本地震に次いで3番目に大きい上昇となった他、鳥取市の鳥取温泉でも水位が30 cm前後上昇した。
津波

この地震は内陸性地震ではあったものの、1927年の北丹後地震などと同様に震源域が海側まで広がっていたために津波が発生した。
津波 > 日本 > 津波に関する情報

気象庁は16時12分、新潟県上中下越、佐渡島、富山県、石川県能登、石川県加賀の各津波予報区に津波警報を、北海道日本海沿岸南部、青森県日本海沿岸、秋田県、山形県、福井県、京都府、兵庫県北部、鳥取県、島根県出雲・石見、隠岐、山口県日本海沿岸の各津波予報区に津波注意報を、北海道太平洋沿岸中部、北海道太平洋沿岸西部、北海道日本海沿岸北部、オホーツク海沿岸、青森県太平洋沿岸、陸奥湾、福岡県日本海沿岸、佐賀県北部、長崎県西方、壱岐・対馬の津波予報区にも津波予報（若干の海面変動）をそれぞれ発表した。その後16時22分、石川県能登に発表されていた津波警報が大津波警報に、山形県、福井県、兵庫県北部に発表されていた津波注意報が津波警報に、北海道太平洋沿岸西部、北海道日本海沿岸北部、福岡県日本海沿岸、佐賀県北部、壱岐・対馬に発表されていた津波予報（若干の海面変動）が津波注意報にそれぞれ切り替えられた。大津波警報の発表は、2011年（平成23年）3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災を引き起こした超巨大地震）以来であり、1953年（昭和28年）の房総沖地震の際に初めて発令されて以来全国で通算6回目であった。また大津波警報が気象業務法に基づく特別警報として位置づけられるようになった2013年8月30日以降では初の発令事例であり、日本海側での大津波警報の発令事例としては1983年の日本海中部地震、1993年の北海道南西沖地震に次ぐ3回目であった。
その後、20時30分に石川県能登に出ていた大津波警報は津波警報に切り替えられた。2日1時15分に津波警報は全て津波注意報に切り替えられた。2日2時30分、福岡県日本海沿岸と佐賀県北部に発表されていた津波注意報が解除され、津波予報（若干の海面変動）に切り替えられた。2日7時30分、山口県日本海沿岸と島根県の隠岐に発表されていた津波注意報は解除され、津波予報（若干の海面変動）に切り替えられた。2日10時00分、それまで発表されていた全ての津波注意報が解除され、津波予報（若干の海面変動）に切り替えられた。ただし、津波注意報の解除後1日程度は海に入っての作業等に十分注意するよう呼びかけられた。
津波警報が発表された兵庫県北部では委託事業者の設定ミスにより「ひょうご防災ネット」への登録者に対し本来送信されるべき津波警報の自動通知が送信されておらず、津波到達が予想された17時の2分前、16時58分になってようやく手動で津波警報の通知が送信される事態となった。兵庫県は委託事業者に対しマニュアルの改定などの対策を行うよう要求した。また、秋田県にかほ市では津波注意報の発表を受けて沿岸部に避難指示を発令したにもかかわらず、2021年に情報自体が廃止となっている「避難勧告」を発令したと防災行政無線で誤って放送した誤報事件があった。この他、津波注意報が発令されたものの津波警報は発令されなかった鳥取県や島根県では、迅速な情報伝達の観点から全国瞬時警報システム（Jアラート）で受けた情報と連動してサイレンを流した自治体と、防潮堤で防げる程度の高さしか予測されていない津波注意報を津波警報と区別すれば不安を煽らずに済むためにサイレンは流さず手動での放送や戸別受信機での告知に留めた自治体の両方があるなど対応が分かれた。このため、近隣の自治体との対応の検討が必要との意見が出た。
津波 > 日本 > 津波の現地調査・写真調査

気象庁機動調査班（JMA-MOT）による現地調査結果によると、津波が斜面を駆け上がった高さ（遡上高）は、新潟県上越市船見公園で5.8 mあった。また建物に残された津波の痕跡（痕跡高）は石川県能登町白丸で4.7 mが確認された。なお、地震発生後に欠測となった輪島港および珠洲市長橋の観測点付近では、津波による浸水の痕跡は認められなかった。また東京大学地震研究所の現地調査によると、志賀町の赤崎（wikidata、セブアノ語版）漁港から安部屋漁港にかけて津波の痕跡が確認され、このうち赤崎漁港では遡上高がおよそ4.2 mまで達していたことが推定された。能登半島に過去400年の間に押し寄せた最大級の津波は1833年の庄内沖地震で押し寄せた高さ5 m台の津波であり、2024年の地震による能登半島での津波は庄内沖地震以来の高さであると推定されている。
国土地理院が撮影した空中写真の日本地理学会による判読結果によると、津波による浸水範囲は約190 haに及んでいた。この浸水範囲は、事前に石川県が公表していた津波の浸水想定の範囲内にほぼ収まった。特に能登半島の東側にあたる珠洲市南部から能登町東部で家屋の流失・損壊が起きるなど内陸への浸水が集中し、輪島市舳倉島南部や志賀町の一部、能登町南部、穴水町、七尾市能登島でも浸水が見られた。陸上で津波が到達した標高は、輪島市の舳倉島や志賀町の赤崎漁港で5mを超えたとみられる。能登町白丸や珠洲市宝立町鵜飼では、住宅の流失や損壊が見られた。珠洲市では飯田海脚の効果により能登半島の西方から回り込んで来た津波が大きな被害をもたらしたことが分かっている。増田らによるコンピュータシミュレーションの結果でこのような状況を再現できているのはケース2のみである。富山湾では沿岸で津波が何度も反射してエネルギーを増幅させており、志賀町や金沢市方面へは第1波として能登半島西方の震源域からの津波が到達した後に第2波として能登半島東方から回り込んで来た津波が到達したことが分かっている。この地震による津波で第1波が最も高かった観測点は柏崎のみであった。一方、佐渡島では津波が水深の深い富山トラフを通って行ったため、津波が震源に近い飯田港より速く到達した。この地震による津波の特徴として、地震発生から短時間で津波が到達したことの他に、津波の屈折のために高さが最大となった津波が第1波から遅れたこと、長時間継続したこと、事前にF43で予測されていた津波ほどの高さにはならなかったことも挙げられる。京都大学防災研究所では、珠洲市の寺家・粟津地区、飯田地区、鵜飼地区、春日野地区で津波による大きな被害が発生し、特に鵜飼地区、春日野地区では地区全体が浸水して浸水が長時間継続したと考えられるほか、粟津地区では浸水時間は比較的短かかったものの複数の波の痕跡が見られたとしている。また、能登町の布浦地区・松波地区でも津波による小規模な被害があったと分析している。輪島市門前町では赤崎地区から西浦地区にかけて津波による小規模な被害が見られたほか、琴ヶ浜にも津波の痕跡が確認されたものの、津波により大きな被害を受けた地域はなかったと結論付けている。赤崎地区や西浦地区で津波の遡上高が高かったにもかかわらず津波による被害が少なかった理由に関しては、家屋が比較的標高の高い場所に建てられていたことが指摘されている。
一方、能登半島の北岸では津波による浸水が認められなかった。津波は地震が発生してから1分後に沿岸に到達したものの、隆起は断層のずれと同時に発生したため、地震発生から40秒以内、つまり津波が到達する前に隆起は終了していた。このため、隆起によって新たに陸地となった場所が自然の防波堤のような役割を果たし浸水が起きなかった可能性がある。それ以外の多くの観測点で津波の高さが予想より低くなった理由としては、当初能登半島直下の断層ではなく海底の活断層が動いたと考えられていたために海底の地殻変動が過大に見積もられていたためであるとの見方も示されている。気象庁長官の森は、このような地盤の隆起による陸地への津波の到達に対する影響を地震発生直後に速やかに予測したり把握したりし、その結果に基づいて津波に関する情報の発表の仕方を変えるようなことは2024年時点の技術では極めて難しいと述べており、津波警報が発表された場合は直ちに避難することが重要であるとの見解を示している。当然ながら、七尾市や穴水町のように地震により地盤の沈降が見られた地域では（七尾湾の複雑な地形により津波が弱まることを考慮しても）地殻変動により津波の危険性は上昇していたことに留意すべきである。京都大学防災研究所による分析では隆起したため津波の痕跡は見られたものの津波による被害はなかった場所として、珠洲市の蛸島・鉢ヶ崎・川浦・折戸・木ノ浦の各地区、隆起により津波の痕跡自体が見られなかった地域として輪島市門前町の琴ヶ浜より北の地域、同町の西海地区、それに志賀町を挙げている。
新潟県上越市の関川河口付近では付近の水深が浅いことと岬で津波が反射したことが重なったために津波が局所的に高くなり、関川と支流の保倉川が合流する付近で川沿いの住宅15棟が浸水した。津波は関川を逆流し、河口から5km付近まで押し寄せたとみられる。一方、新潟県内では柏崎市、佐渡市、新潟市、粟島浦村の4か所にしか気象庁の観測情報で発表される津波の観測所がなく、その中で今回の地震により観測された最大の津波の高さは柏崎市での37 cmであり、現地調査で推定された県内での最高の津波の高さである5.8 mと比べると10分の1にも満たなかったことから、同県の知事である花角英世は津波の観測計の増設を気象庁に対し必要に応じて要望する方針である。
| 都道府県 | 調査地点 | 津波の高さ（推定） | 種類 |
| --- | --- | --- | --- |
| 新潟県 | 上越市柿崎漁港 | 2.9 m | 遡上高 |
| 新潟県 | 上越市船見公園 | 5.8 m | 遡上高 |
| 新潟県 | 上越市直江津海水浴場 | 4.5 m | 遡上高 |
| 新潟県 | 佐渡市羽茂港 | 3.8 m | 痕跡高 |
| 新潟県 | 佐渡市小木港 | 1.9 m | 痕跡高 |
| 富山県 | 朝日町宮崎漁港 | 1.4 m | 痕跡高 |
| 富山県 | 射水市海竜新町 | 1.5 m | 遡上高 |
| 石川県 | 珠洲市飯田港 | 4.3 m | 痕跡高 |
| 石川県 | 珠洲市鵜飼漁港 | 2.7 m | 痕跡高 |
| 石川県 | 珠洲市見附公園 | 2.9 m | 痕跡高 |
| 石川県 | 能登町恋路海岸 | 1.7 m | 遡上高 |
| 石川県 | 能登町松波漁港 | 3.1 m | 痕跡高 |
| 石川県 | 能登町内浦総合運動公園 | 4.0 m | 痕跡高 |
| 石川県 | 能登町白丸 | 4.7 m | 痕跡高 |
| 石川県 | 能登町九十九湾 | 2.2 m | 痕跡高 |
| 石川県 | 能登町宇出津港 | 1.3 m | 痕跡高 |
| 石川県 | 七尾市鵜浦漁港 | 1.8 m | 痕跡高 |
| 石川県 | 七尾市下佐々波漁港 | 2.2 m | 遡上高 |
| 石川県 | 輪島市舳倉島漁港 | 2.9 m | 痕跡高 |