stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
モンマス郡 (ニュージャージー州)
人口動態

| 人口推移> 年 | 人口推移> 人口 | 人口推移>  | 人口推移> %± |
| --- | --- | --- | --- |
| 1790 | 16,918 |  | — |
| 1800 | 19,872 |  | 17.5% |
| 1810 | 22,150 |  | 11.5% |
| 1820 | 25,038 |  | 13.0% |
| 1830 | 29,233 |  | 16.8% |
| 1840 | 32,909 |  | 12.6% |
| 1850 | 30,313 | * | −7.9% |
| 1860 | 39,346 |  | 29.8% |
| 1870 | 46,195 |  | 17.4% |
| 1880 | 55,538 |  | 20.2% |
| 1890 | 69,128 |  | 24.5% |
| 1900 | 82,057 |  | 18.7% |
| 1910 | 94,734 |  | 15.4% |
| 1920 | 104,925 |  | 10.8% |
| 1930 | 147,209 |  | 40.3% |
| 1940 | 161,238 |  | 9.5% |
| 1950 | 225,327 |  | 39.7% |
| 1960 | 334,401 |  | 48.4% |
| 1970 | 461,849 |  | 38.1% |
| 1980 | 503,173 |  | 8.9% |
| 1990 | 553,124 |  | 9.9% |
| 2000 | 615,301 |  | 11.2% |
| 2010 | 630,380 |  | 2.5% |
| 2020 | 643,615 |  | 2.1% |
* 領域減少  historical census data sources:  2000-2010
以下は2010年の国勢調査による人口統計データである。（　）内に2000年データを示す。
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
|  基礎データ 人口: 630,380人 (615,301人)  世帯数: 233,320 世帯 (224,236 世帯)  家族数: 163,254 家族 (160,328 家族)  人口密度: 519.2人/km2（1,344.7人/mi2）(503, 1,304)  住居数: 258,410軒 (240,884軒)  住居密度: 213軒/km2（551軒/mi2）(197, 510) 人種別人口構成 白人: 81.60% (83.39%)  アフリカン・アメリカン: 7.37% (8.06%)  ネイティブ・アメリカン: 0.19% (0.14%)  アジア人: 4.96% (3.97%)  太平洋諸島系: 0.03% (0.02%)  その他の人種: 2.89% (1.74%)  混血: 1.96% (1.68%)  ヒスパニック・ラテン系: 9.67% (6.20%) 先祖による構成（2000年データ） イタリア系：23%  アイルランド系：18%  ドイツ系：9%  ポーランド系：5% |  年齢別人口構成 18歳未満:23.8% (26.1%)  18-24歳: 7.8% (6.9%)  25-44歳: 24% (30.4%)  45-64歳: 30.6% (24.1%)  65歳以上: 13.8% (12.5%)  年齢の中央値: 41歳 (38歳)  性比（女性100人あたり男性の人口） 総人口: 94.7 (94.4)  18歳以上: 91.9 (90.9) 世帯と家族（対世帯数） 18歳未満の子供がいる: 32.4% (35.5%)  結婚・同居している夫婦: 55.5% (58.2%)  未婚・離婚・死別女性が世帯主: 10.5% (10.0%)  非家族世帯: 30.2% (28.5%)  単身世帯: 25% (23.8%)  65歳以上の老人1人暮らし: 10.7% (9.6%)  平均構成人数 世帯: 2.66人 (2.70人)  家族: 3.22人 (3.24人) |  収入 収入と家計（2000年データ） 収入の中央値 世帯: 64,271米ドル  家族: 76,823米ドル  性別 男性: 55,030米ドル  女性: 35,415米ドル  人口1人あたり収入: 31,149米ドル  貧困線以下 対人口: 6.3%  対家族数: 4.5%  18歳未満: 7.5%  65歳以上: 7.0% |
郡政府と政治

モンマス郡は5人の委員で構成される郡政委員会が統治している（ニュージャージー州では "Board of Chosen Freeholders" と呼ばれる）。郡全体を選挙区に党派選挙で選出される。任期は3年間である。毎年1人または2人が改選される。1月に開催される委員会で議長を選出し、1年間の会合や活動の宰領を行わせる。委員会には管理と政策立案の権限がある。この他に選挙で選ばれる役人として、保安官、郡事務官、遺言検認判事がいる。
郡政委員会は、州から郡政府に割り当てられた5つの機能を監督する。各委員はこの5つの機能の1つを監督するように割り当てられる。すなわち監督と特殊任務、公共事業と計画、人間・健康サービスと交通、財務、裁判所管理である。郡政府に70以上ある部門の管理を行っている。指名職である郡管理官が最高執行責任者の役目を果たしている。管理官は委員会の政策と指示事項を実行する。3,000人を超える政府職員の日々の管理も行っている。
アメリカ合衆国下院議員の選挙ではニュージャージー州第4および第6選挙区に入っている。2013年時点では共和党議員、民主党議員各1人を選出している。
郡政府と政治 > 政治

モンマス郡は共和党に肩入れする傾向にある。共和党は2006年まで郡政委員5人を独占していたが、2006年と2008年の選挙の後で、民主党が3対2で委員会を支配するようになった。しかし2009年の選挙で共和党が盛り返し、さらに2010年の選挙で共和党が4対1と支配した。
2004年アメリカ合衆国大統領選挙では、共和党のジョージ・W・ブッシュが民主党のジョン・ケリーに対して10%差で郡を制したが、州全体では6.7%差でケリーの勝利だった。2008年では、共和党のジョン・マケインが民主党のバラク・オバマに対して僅か3.7%差という接戦で郡を制したが、州全体では15.5%差でオバマだった。同年のアメリカ合衆国上院議員選挙では、共和党のディック・ジマーが現職のフランク・ローテンバーグに6.2%差をつけて郡を制したが、州全体ではローテンバーグが14.1%差で勝利した。2009年ニュージャージー州知事選挙では、共和党のクリス・クリスティが62%を獲得し、31％だった民主党のジョン・コーザインを破った。
都市

モンマス郡には下記の自治体がある。国勢調査指定地域（CDP）と未編入の町はその所属するタウンシップの下に挙げる。名称の後の数字は右図の番号である。
都市 > 市

ロングブランチ市、16
エルベロン
ノースロングブランチ
ピアビレッジ
ウェストエンド
アズベリーパーク市、11
都市 > タウンシップ

ミドルタウン・タウンシップ、52
チャペルヒル
ベルフォード
フェアビュー
レオナルド
リンクロフト
ネイブシンク
ニューモンマス
ノースミドルタウン
ポートモンマス
リバープラザ
サンディフック
マルボロ・タウンシップ、49
ビーコンヒル
ブレイドベルト
モーガンビル
プレザントバレー
ロバーツビル
スプリングバレー
ウィッカタンク
ハウエル・タウンシップ、43
ラムタウン
フリーホールド・タウンシップ、42
イーストフリーホールド
ウェストフリーホールド
アバディーン・タウンシップ、50
クリフォードビーチ
ストラスモア
コルツネック・タウンシップ、47
ハズレット・タウンシップ、53
ウェストキーンズバーグ
ホルムデル・タウンシップ、51
マナラパン・タウンシップ、41
テネント
ヨークタウン
ミルストーン・タウンシップ、40
ホルムソン
ネプチューン・タウンシップ、45
オーシャングローブ
シャークリバーヒルズ
オーシャン・タウンシップ、46
オークハースト
ワナマサ
ウェイサイド
ウェストアレンハースト
シュルーズベリー・タウンシップ、48
アッパーフリーホールド・タウンシップ、39
ウォール・タウンシップ、44
アレンウッド
ウェストベルマー
都市 > ボロ

| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
|  フリーホールドボロ 35（郡庁所在地）  アレンハースト・ボロ、14  アレンタウン・ボロ、38  アトランティックハイランズ・ボロ、29  エイボン・バイ・ザ・シー・ボロ、8  ベルマー・ボロ、7  ブラッドリービーチ・ボロ、10  ブリエル・ボロ、1  ディール・ボロ、15  イートンタウン・ボロ、24  イングリッシュタウン・ボロ、36  フェアヘイブン・ボロ、20 |  ファーミンデール・ボロ、34  ハイランズ・ボロ、28  インターレイケン・ボロ、13  キーンズバーグ・ボロ、30  キーポート・ボロ、32  レイクコモ・ボロ、6  リトルシルバー・ボロ、21  ロックアーバー・ボロ、12  マナスカン・ボロ、2  マタワン・ボロ、33  モンマスビーチ・ボロ、17  ネプチューンシティ・ボロ、9 |  オーシャンポート・ボロ、22  レッドバンク・ボロ、26  ルーズベルト・ボロ、37  ラムソン・ボロ、19  シーブライト・ボロ、18  シーガート・ボロ、3  シュルーズベリー・ボロ、25  スプリングレイク・ボロ、5  スプリングレイクハイツ・ボロ、4  ティントンフォールズ・ボロ、27  ユニオンビーチ・ボロ、31  ウェストロングブランチ・ボロ、23 |
消防機関

アズベリーパーク市消防署は常勤職員のみで構成されているが、これを例外として他の自治体はボランティア消防団と常勤消防署員の組み合わせで消防活動が運営されている。最大の消防団はミドルタウン・タウンシップのものであり、11の消防署と350人の活動隊員がおり、その訓練施設の運営に加えて、特殊任務、空中消火、消防警察の部隊もある。しかし危険物任務に関しては、これに対応できる特殊部隊を持っている自治体は少ない。モンマス砦が閉鎖されるまでは、砦の特殊部隊が対応していた。
教育

ブルックデール・コミュニティカレッジは、モンマス郡の2年制コミュニティカレッジであり、州内郡カレッジシステム19校の1つである。1967年にリンクロフトに設立された。ラトガース大学はブルックデール・コミュニティカレッジと共同で、フリーホールド・キャンパスで学位取得プログラムを提供している。
モンマス大学はウェストロングブランチにある4年制私立大学である。
郡内に多くの高校があることに加え、セントローズ高校、レッドバンク・カトリック高校、クリスチャン・ブラザーズ・アカデミー、セントジョン・ビアニー高校、マターデイ高校など、ローマカトリック教会トレントン教区の管轄下で運営される教区学校がある。非宗教私立学校のラニー学校もある。
モンマス郡職業訓練学区という職業訓練高校プログラムもあり、下記5つのマグネットスクールがある。
共同健康科学アカデミー、ネプチューン・タウンシップ
バイオテクノロジー高校、フリーホールド
コミュニケーションズ高校、ウォール・タウンシップ
ハイテクノロジー高校、リンクロフト（ブルックデール・コミュニティカレッジのキャンパス内）
マリーン科学技術アカデミー、サンディフック
ワイン醸造所、ビール醸造所、蒸留所

バジル・Tのブリュワリー
カートン・ブリューイング
クリームリッジワイナリー
フォーJGの果樹園とビニヤーズ
ケイン・ブリューイング
レアード & カンパニー
ペパデューフレッシュ・ビニヤーズ
ネイブシンク川の夜明け
モンマス郡の自治体
松島町立松島第一小学校

| 松島町立松島第一小学校 |
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 北緯38度22分33.4秒 東経141度4分2.79秒﻿ / ﻿北緯38.375944度 東経141.0674417度﻿ / 38.375944; 141.0674417座標: 北緯38度22分33.4秒 東経141度4分2.79秒﻿ / ﻿北緯38.375944度 東経141.0674417度﻿ / 38.375944; 141.0674417
過去の名称:  高城小学校 高城中初等小学校 高城尋常小学校 松島尋常小学校 松島尋常高等小学校 宮城郡松島国民学校 松島町立松島小学校
国公私立の別:  公立学校
設置者:  松島町
併合学校:  幡谷尋常小学校桜渡戸分教場 松島町立本松島小学校
設立年月日:  1873年7月15日
開校記念日:  7月15日
共学・別学:  男女共学
分校:  本松島分校（1959年廃止） 1949年 - 1959年
学期:  3学期制
学校コード:  B104224010014 
校舎面積:  4,346 m2
所在地:  〒981-0213
 宮城県宮城郡松島町大字松島字道珍浜10
外部リンク:  公式サイト
 ウィキポータル 教育  ウィキプロジェクト 学校
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松島町立松島第一小学校（まつしまちょうりつ まつしまだいいちしょうがっこう）は、宮城県宮城郡松島町松島にある公立小学校。通称は松島一小（まつしまいっしょう）、松一小（まついっしょう）、一小（いっしょう）。
概要

1873年（明治6年）開校。町の中央部に位置している。
沿革

1873年（明治6年）7月15日 - 高城小学校として、高城字町の民家に開校。
1876年（明治9年）3月 - 幡谷村に枝校を開設。
1880年（明治13年）4月 - 学制改正により、「高城中初等小学校」に改称。幡谷村の枝校が分離。高城字町10番地に校舎を落成。
1886年（明治19年）4月 - 小学校令公布により、「高城尋常小学校」に改称。
1890年（明治23年）4月 - 小学校令改正により、「松島尋常小学校」に改称。本松島、手樽、北小泉、幡谷、桜渡戸に分教場を開設。
1892年（明治25年）4月1日 - 本松島、手樽、北小泉、幡谷の4分教場が独立。
1893年（明治26年）4月1日 - 高等小学校を併設し、「松島尋常高等小学校」に改称。
1899年（明治32年）2月2日 - 周辺で発生した火災により、校舎が類焼。その後分散授業を開始。
1901年（明治34年）4月1日 - 高城字三居山一に新校舎を落成し、移転。
1910年（明治43年）10月 - 校舎増築のため、校地を拡張。
1918年（大正7年）4月 - 松島農業補習学校を併設。
1920年（大正9年）3月 - 東校舎を増築。
1926年（大正15年）6月 - 青年訓練所を併設。南校舎を落成。
1932年（昭和7年）8月 - 校地を拡張。教員住宅および小使室を落成。
1935年（昭和10年）8月 - 農業補習学校および青年訓練所を廃止し、松島町青年学校を併設。
1940年（昭和15年）12月 - 皇紀2600年記念事業として、雨天体操場兼講堂および記念図書館を落成。
1941年（昭和16年）4月1日 - 国民学校令施行により、「宮城郡松島国民学校」に改称。
1947年（昭和22年）4月1日 - 学制改革により、「松島町立松島小学校」に改称。松島中学校を併設。
1948年（昭和23年）12月 - 松島字道珍浜10番地に校舎一部を落成し、右側を中学校、左側を根廻・初原・桜渡戸地区および本郷地区の一部の児童を収容。高城字迎山の仮校舎に収容中の高城・磯崎地区の児童（4年生以上）と本郷地区の一部の児童を新校舎へ収容。併せて学校機能も新校舎へ移転。
1949年（昭和24年）4月 - 「松島町立松島第一小学校」に改称。本松島小学校を統合し、本松島分校に移行。迎山分校を開設。本郷・根廻・初原・桜渡戸地区は松島第二小学校の学区に移行。校舎建設工事が完了し、迎山仮校舎の高城・磯崎地区に残る児童を収容。
1952年（昭和27年）
旧校舎を廃止。
10月 - 校庭を拡張。
1956年（昭和31年）11月 - 校舎を4教室分増築。
1957年（昭和32年） - 校庭東に桜苗木移植。
1958年（昭和33年）12月 - 校舎を増築し、本松島分校の4年生3クラスを収容。
1959年（昭和34年）11月 - 増築した校舎に本松島分校の1 - 3年生を収容し、分校校舎（海岸校舎）を廃止。
1963年（昭和38年） - ミルク給食を開始。体育館を落成。
1966年（昭和41年）12月30日 - 簡易プールを落成。
1970年（昭和45年）4月1日 - 幼児学級を開設。
1972年（昭和47年） - 鉄筋コンクリート3階建ての新校舎を落成。
1973年（昭和48年） - 10教室分の新校舎を落成。
1974年（昭和49年） - 特殊学級（現：特別支援学級）を開設。
1981年（昭和56年） - 松島第一幼稚園が独立。
1983年（昭和58年） - 特別教室6教室増築完成。
1984年（昭和59年） - 国旗掲揚塔・庭園・観察池・藤棚が完成。
1987年（昭和62年） - 第二プールを落成。1教室増築。開校40周年記念式典挙行。校歌碑を建立。
1999年（平成11年） - 第1期大規模改修工事。
2000年（平成12年） - ひまわり学級を開設。コンピュータ室を設置。第2期大規模改修工事。
2001年（平成13年） - 校舎前花壇設置。放送設備改修。
2011年（平成23年）
3月11日 - 東日本大震災により被災。
秋 - 新体育館を落成。
10月17日 - 体育館施工業者である株式会社深松組から松島町へ引渡書が手渡された。また、体育館を町の防災拠点とするため、深松組より発電機の寄贈を受けた。
2012年（平成24年） - 校舎災害復旧工事が完了。
2014年（平成26年） - 太陽光発電装置設置工事が完了。
2015年（平成27年） - ロープジャングルと木製ベンチを設置。
2016年（平成28年） - 自家発電装置設置。
2019年（令和元年） - 普通教室・校長室・職員室にエアコンを設置。
2020年（令和2年）4月 - 新型コロナウイルス感染症の流行を受け、6月まで臨時休校を実施。
通学区域と進学先中学校 > 通学区域

大字松島（全域）
大字高城（字西柳、字迎山一、字迎山二、字迎山三、字水溜上、字水溜下、字愛宕一（1〜20番のみ）、字愛宕二、字町東一、字町東二、字町、字元釜家、字浜、字井戸下、字城内一、字高山下、字帰命院下一）
大字磯崎（字割波三の一部、字馬篭一、字馬篭二を除く全域）
通学区域と進学先中学校 > 進学先中学校

松島町立松島中学校
周辺

松島町立松島第一幼稚園
国道45号
高城川
松島大橋
不動院開悟峯寺
塩釜地区消防事務組合松島消防署
松島海岸郵便局
JR仙石線（仙石東北ライン）北側・高城川東側は、松島町中心部となる。
また、校地南東側には、日本三景のひとつである松島がある。
アクセス

JR東日本
東北本線松島駅から、徒歩約565m・約8分。
仙石線・仙石東北ライン高城町駅から、徒歩約1.2km強・約19分。
学校敷地から駅まで、直線距離は約820mほどだが、道路形状が悪いため、約1.5倍の距離となる。
仙石線松島海岸駅から、徒歩約1.5km弱・約23分。
松島町営バス「松島西線」で、「松島普賢堂」停留所から、徒歩約690m・約11分。
著名な出身者

鈴木隆雅 - サッカー選手
高崎智彦

| 髙崎 智彦 |
| --- | --- |
 
生誕:   (1957-03-11) 1957年3月11日（67歳）  大阪府
研究分野:  感染症学 ウイルス学 耳鼻咽喉科学
研究機関:  東京大学大学院医学系研究科  国立感染症研究所 神奈川県衛生研究所
出身校:  大阪医科大学
プロジェクト:人物伝
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髙崎 智彦（たかさき ともひこ、1957年〈昭和32年〉3月11日 - ）は、日本の医師、ウイルス学者。株式会社 ビー・エム・エル 先端技術開発本部 顧問。学位は医学博士（大阪医科大学・1991年）。
東京大学大学院医学系研究科 シニアアドバイザー、東京大学新世代感染症センター デングウイルスコンソーシアム メンバーなども務めている。
経歴・人物

専門は新興感染症、再興感染症（日本脳炎、デング熱、ジカ熱）など。
大阪府立大手前高等学校を卒業。医師を志して大阪医科大学医学部（現大阪医科薬科大学）へ入学する。1982年 大阪医科大学医学部を卒業し医師免許を取得。大阪府済生会中津病院 耳鼻咽喉科 医員の後、1987年 カリフォルニア大学ロサンゼルス校（ヒト免疫不全ウイルス研究）へ留学。1989年 大阪医科大学 耳鼻咽喉科学の助手として復学した。ユニチカ中央病院（現宇治武田病院）耳鼻咽喉科 医長などを経て、1991年 近畿大学医学部 細菌学教室に講師として着任。倉根一郎教授などと共に研究教育をおこなった。
1998年 厚生省 国立感染症研究所 ウイルス第一部 室長に就任。在職中、日本脳炎、デング熱、ジカ熱などの蚊媒介ウイルス感染症などの病因研究、ワクチン開発の基礎研究などに貢献した。2016年3月 国立感染症研究所を退官し客員研究員に就任。
2016年4月 神奈川県衛生研究所 所長に着任した。在職中は神奈川県内外の新型コロナウイルス感染症対策などに尽力した。2022年3月 神奈川県衛生研究所を退官。
2022年4月 ~ 現在 株式会社ビー・エム・エル 先端技術開発本部 顧問、2023年 ~ 現在 東京大学大学院医学系研究科 国際保健学専攻 国際生物医科学講座 発達医学（モイ・メンリン研究室） シニアアドバイザー、2024年 ~ 現在 東京大学新世代感染症センター デングウイルスコンソーシアム メンバーや、母校の大阪医科薬科大学医学部 微生物学・感染制御学 非常勤講師など、現在もウイルス学、感染症学のエキスパートとして研究や人材育成等をおこなっている。
所属学会

日本ウイルス学会 理事
日本ワクチン学会 理事
日本感染症学会 評議員
ウエストナイルウイルス防疫技術検討会 専門委員
日本脳炎ワクチン製造承認 専門委員
など
馬喰横山駅

| 馬喰横山駅 |
| --- | --- |
 A2番出入口（2019年8月29日撮影）
  ばくろよこやま  Bakuroyokoyama  
 ◄S 08 岩本町 (0.8 km) (0.6 km) 浜町 S 10►
 ja上は馬喰町駅、右は東日本橋駅
所在地:  東京都中央区日本橋横山町4-13北緯35度41分31.6秒 東経139度46分58秒﻿ / ﻿北緯35.692111度 東経139.78278度﻿ / 35.692111; 139.78278﻿ (馬喰横山駅)座標: 北緯35度41分31.6秒 東経139度46分58秒﻿ / ﻿北緯35.692111度 東経139.78278度﻿ / 35.692111; 139.78278﻿ (馬喰横山駅)
駅番号:  S09
所属事業者:  東京都交通局（都営地下鉄）
所属路線:  ●新宿線
キロ程:  8.1 km（新宿起点）
電報略号:  「馬」（駅名略称）
駅構造:  地下駅
ホーム:  2面2線
乗降人員 -統計年度-:  106,131人/日 -2023年-
開業年月日:  1978年（昭和53年）12月21日
乗換:  A15東日本橋駅 （都営地下鉄浅草線） 馬喰町駅（JR総武快速線）
備考:  駅務管区所在駅
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馬喰横山駅（ばくろよこやまえき）は、東京都中央区日本橋横山町にある、東京都交通局（都営地下鉄）新宿線の駅である。
駅番号はS 09。馬喰駅務管区の所在駅である。
接続駅

連絡通路を経由して、以下の路線への乗り換えが可能である。
東京都交通局（都営地下鉄）
都営浅草線（東日本橋駅） - 共に都営地下鉄の駅であるが、改札外を経由する必要がある。自動改札機はピンク色のものとオレンジ色のものの2種類が別々に設置されており、このうち後者は都営浅草線への乗り換え専用となっている。なお、定期券・PASMO・Suicaはどちらの改札機でも乗り換えが可能である。
東日本旅客鉄道（JR東日本）
総武快速線（馬喰町駅） - 岩本町方に乗り換え専用改札がある。改札業務は東京都交通局が行っている。
歴史

1978年（昭和53年）12月21日：開業。浅草線東日本橋駅・国鉄（現・JR東日本）総武快速線馬喰町駅と3駅同時乗り換え業務を開始。
1997年（平成9年）12月24日：急行停車駅となる。
2007年（平成19年）3月18日：ICカード「PASMO」の利用が可能となる。
2015年（平成27年）4月1日：東日本橋駅が新橋駅務管理所新橋駅務区から馬喰駅務管理所馬喰駅務区の傘下となる。
2016年（平成28年）4月1日：馬喰駅務管理所が馬喰駅務管区に改組。新橋駅務管理所新橋駅務区は馬喰駅務管区馬喰駅務区に移管される。
歴史 > 駅名の由来

隣接する付近の2つの地名、「日本橋馬喰町」と「日本橋横山町」に由来する。
駅構造

中柱のある相対式ホーム2面2線の地下駅。改札口は地下1階と地下3階（馬喰町駅に連絡）、ホームは地下2階にある。
馬喰駅務管区の所在駅であり、馬喰駅務区として新宿線浜町駅 - 東大島駅間および浅草線新橋駅 - 東日本橋駅間を、本八幡駅務区として船堀駅 - 本八幡駅間を管理している。
駅構内には定期券発売所（東京都営交通協力会委託）、メルシー馬喰横山店がある。
駅構造 > のりば

| 番線 | 路線 | 行先 |
| --- | --- | --- |
| 1 |  都営新宿線 | 新宿・ 京王線方面 |
| 2 |  都営新宿線 | 本八幡方面 |
（出典：都営地下鉄:駅構内図）
東日本橋方面改札（2020年11月）
横山町方面改札（2022年11月）
1番線ホーム（2022年11月）
2番線ホーム（2022年11月）
利用状況

2023年（令和5年）度の1日平均乗降人員は106,131人（乗車人員：53,142人、降車人員：52,989人）である。新宿線内では新宿駅、神保町駅に次ぐ第3位。
各年度の1日平均乗降・乗車人員数の推移は下表の通り。
1991年度までと1995年度から2005年度までの乗車人員は、浅草線との乗換人員を含まない値である。
各年度の1日平均乗降・乗車人員数の推移は下表の通り。
| 年度 | 1日平均 乗降人員 | 1日平均 乗車人員 | 出典 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1990年（平成02年） |  | 22,592 |  |
| 1991年（平成03年） |  | 23,929 |  |
| 1992年（平成04年） |  | 47,096 |  |
| 1993年（平成05年） |  | 51,186 |  |
| 1994年（平成06年） |  | 50,745 |  |
| 1995年（平成07年） |  | 22,866 |  |
| 1996年（平成08年） |  | 22,271 |  |
| 1997年（平成09年） |  | 22,515 |  |
| 1998年（平成10年） |  | 23,773 |  |
| 1999年（平成11年） |  | 23,306 |  |
| 2000年（平成12年） |  | 23,238 |  |
| 2001年（平成13年） |  | 23,458 |  |
| 2002年（平成14年） |  | 23,981 |  |
| 2003年（平成15年） | 96,592 | 23,637 |  |
| 2004年（平成16年） | 93,619 | 23,512 |  |
| 2005年（平成17年） | 93,671 | 23,951 |  |
| 2006年（平成18年） | 96,003 | 48,200 |  |
| 2007年（平成19年） | 102,169 | 50,993 |  |
| 2008年（平成20年） | 105,364 | 52,384 |  |
| 2009年（平成21年） | 105,939 | 52,566 |  |
| 2010年（平成22年） | 106,049 | 52,730 |  |
| 2011年（平成23年） | 104,361 | 51,949 |  |
| 2012年（平成24年） | 106,029 | 52,959 |  |
| 2013年（平成25年） | 107,955 | 53,845 |  |
| 2014年（平成26年） | 108,190 | 53,974 |  |
| 2015年（平成27年） | 110,016 | 54,938 |  |
| 2016年（平成28年） | 111,877 | 55,839 |  |
| 2017年（平成29年） | 115,517 | 57,653 |  |
| 2018年（平成30年） | 117,738 | 58,942 |  |
| 2019年（令和元年） | 118,024 | 59,103 |  |
| 2020年（令和02年） | 82,627 | 41,200 |  |
| 2021年（令和03年） | 86,237 | 43.031 |  |
| 2022年（令和04年） | 96,253 | 48,129 |  |
| 2023年（令和05年） | 106,131 | 53,142 |  |
駅周辺

国道6号（江戸通り）
東京都道302号新宿両国線（靖国通り）
清洲橋通り
東日本橋三丁目郵便局
オーケー日本橋久松町店
フレスコ日本橋横山町店
東横INN日本橋馬喰町
中央区立日本橋中学校 - 徒歩6分
バス路線

最寄りの停留所は「東日本橋駅前」「馬喰横山駅」「富沢町」である。
都営バス
秋26：葛西駅前行
馬喰町周辺の清洲橋通りは東行一方通行のため、秋葉原駅前行は江戸通りを西へ数分の所にある小伝馬町停留所から利用する。
なお、1996年9月7日までは清杉通り上にも停留所が存在していたが、錦27（京成バスと共同運行）の箱崎町 - 両国駅間廃止に伴い、廃止・撤去された。
日立自動車交通
江戸バス（中央区コミュニティバス）北循環：中央区役所行
日の丸自動車興業
メトロリンク日本橋Eライン：地下鉄水天宮前駅方面
豆

| --- | --- |
: この項目では、食用の豆について説明しています。マメ科植物については「マメ科」を、マメ科植物の種子については「豆果」を、古代の食器である「豆（とう）」については「豆 (食器)」を、その他の用法については「豆 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
大きさ・色・形など様々な豆
豆（まめ、英: Bean, Pulse）とは、マメ科植物の種子のことで、特に食用・加工用に利用される大豆、インゲンマメ、ヒヨコマメ、アズキ、ラッカセイなどの総称である。豆は菽穀類（しゅこくるい、英: Pulse crops）と言われ広義の穀物に含まれる。また日本語においては、小さいものや形の似たものを豆と表現する（後述）。
概要

エンドウ
莢に詰まった豆
マメ科植物の果実は、豆果（英: Legume）であり、雌蕊の子房の心皮が成長して形成された鞘の中に種子がある。種子は胚乳が発達せず、子葉が発達して栄養を蓄える。対して、イネ科の植物は栄養を胚乳に蓄える。鞘を形成する莢果（きょうか）で、果皮が乾燥した乾果である。完熟すると鞘がさける裂開果（れっかいか）や、鞘が種子毎に仕切られ完熟すると仕切り毎に分かれる節果（せつか）などがある。
マメ科植物のダイズ、インゲンマメ、ヒヨコ豆、アズキなどは1年草であるが、同科には多年生の草本のアルファルファや、樹高が20m以上になる常緑高木のタマリンド、落葉高木のニセアカシア・ヒロハフサマメノキなど様々な形態の種（しゅ）がある。「豆」の定義はマメ科植物の種子や果実のことであるが、大きさが約2mmのアルファルファの種子はその小ささから「種（たね）」と表現され、果肉を利用するタマリンドは果物（フルーツ）として扱われ、食用にしない種子は豆ではなく「たね」と呼ばれる。
豆は他の植物の種子より大きく栄養豊富であることから、人間を含む多くの動物にとって重要な食料となっている。様々なマメが古代より世界各地で栽培されてきた。他の穀物に比べて水を必要としないため栽培適応地も広範囲で、丈夫な皮を持つことから収穫後に乾燥させても粒割れを起こさずカビや昆虫による食害も受け難いなど保存・貯蔵面の利点がある。現在にいたるまで、各国で豆料理や豆の加工食品が利用されている。反面、ほとんどが炭水化物であるコメ、小麦、トウモロコシやイモ類などと比べ、味などの面で癖が強い（味がある）、単位面積あたりの収量が劣る、調理にも長時間かかる事などから、豆を主食とする民族は少ないが、高栄養価でもあり、主食の穀物やイモ類につぐ重要な食材となっている。
歴史

豆は人類の農耕文明において、穀物と同じように、長い期間にわたって作物となってきた歴史がある。現在100ヶ国以上で栽培され食用の豆では最大の生産量のインゲンマメは、メキシコで紀元前4000年頃のものが見つかっており、メソアメリカが原産と考えられている。2012年にゲノム分析からメソアメリカが原産で1万1千年前にメソアメリカの栽培種と南米の栽培種へ分化したとする報告があった。その後、南北アメリカ大陸へ広がり、スペイン人のアメリカ大陸への進出後は「旧大陸」に紹介された。ラッカセイはパラグアイの周辺ボリビア、ブラジル、アルゼンチンに囲まれた地域が原産と考えられており、ペルーの遺跡から約7600年前のラッカセイがみつかっている。ラッカセイはスペイン人到来以前にメソアメリカへ伝わっていた。その後スペインおよびポルトガルにより世界へ広まった。
エンドウ、レンズマメはメソポタミア周辺の西アジアが原産と考えられており、トルコの紀元前5500年頃の遺跡から見つかっているほか、それ以前のトルキスタンの遺跡でも見つかっている。ソラマメは北アフリカかメソポタミアが原産と考えられており、メソポタミアでは紀元前2-3千年ごろには栽培が始まった。ヒヨコマメはヒマラヤ西部から西南アジアにかけての地域が原産と考えられており、これらの豆は古代に陸路で各地へ伝播した。
大豆は中国が原産で、古代より日本を含め東アジア・東南アジアへ伝わったが、世界的な伝播は遅く、ヨーロッパへは18世紀に、アメリカ州へは19世紀に紹介された。現在、米国やブラジル・アルゼンチンは大豆の大生産国であるが、大豆の生産は20世紀に入り飼料作物として栽培され始めたものである。
国連総会によって、2016年が国際マメ年（英: International Year of Pulses、略称: IYP 2016）に指定され、持続可能な農業生産のために豆類の使用が奨励されることとなった。
歴史 > 日本の豆の歴史

日本では、紀元前4000年頃（縄文時代後期）に、大豆の原種と言われるツルマメを利用していた痕跡が出土している。中国原産の大豆は約2000年前（弥生時代初期）に伝来したと考えられており、味噌や醤油の製造法は奈良時代に伝わり、鎌倉時代には各地に大豆の栽培が広まった。
アズキは中国が原産と考えられているが、アズキの祖先と考えられる野生種ヤブツルアズキ（V.angularis var. nipponensis(Ohwi) Ohwi & Ohashi）が日本からヒマラヤまでの地域で見つかっており、アズキの原産地の再検討が必要となっている。アズキは滋賀県の粟津湖底遺跡（紀元前4000年頃） や登呂遺跡（弥生時代、紀元1世紀頃）から出土しており、古代より各地で栽培されていたと考えられる。
西アジア原産のソラマメとエンドウは中国経由で8世紀頃、ササゲが9世紀頃、アメリカ大陸原産の作物は16世紀半ばに始まった南蛮貿易で日本へ紹介された可能性はあるが、インゲンマメ（隠元豆）は中国経由で17世紀に、ラッカセイ（南京豆）はフィリピン・中国経由で18世紀頃に伝来したというのが通説となっている。
種類

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豆は植物分類学上はマメ科に属する植物の種子の事であり、マメ科には650属、18,000種があるが、ヒトが食用としているのは70-80ほどである。マメ科の植物は熱帯から亜寒帯、乾燥地帯から湿潤地帯、海抜ゼロメートル地帯から高山までと広い地域に分布している。形態も1年生草本植物から多年生の木本植物まである。
作物の豆は国内外の食料の生産集計などで2つに分類されている。多くの豆は重量の約60%が炭水化物で、タンパク質を約25%含み、脂質の含有率はわずかで、主に食用にされる。これらが「食用豆」である。もう1つの分類は、含油率が高い豆で搾油用の作物であり、「油糧作物」に含まれる。大豆はタンパク質を36%、炭水化物を30%、脂質を20%含んでおり、ラッカセイは50%が脂質、タンパク質が26%、炭水化物は16%で、この2つは油糧作物に分類されている。以降の節では、「食用豆豆類」と「油糧作物」に分類される大豆およびラッカセイは分けて記述する。
キドニー・ビーン（英en:Kidney bean） - 代表的な豆の1つで大粒の腎臓型でアズキ色である。金時豆に似ているが異なる栽培種であり日本では生産されていない。
赤インゲン - 金時豆
白インゲン - 大福豆（おおふくまめ）、手亡（てぼう）、白金時
ブラック・ビーン（英: Black bean）、フリホル・ネグロ（西: Frijol Negro） - 黒いんげん豆（英: Black turtle bean）とも、小粒の黒い豆でメキシコや中米でフリホレス、ブラジルでフェジョアーダに使われる。日本の黒豆（黒大豆）に似ているが属も種も異なる。
うずら豆（英: pinto bean） - 代表的な豆の1つ。斑紋入り。
とら豆 - 斑紋入り。
ライマメ （英: lima bean, butter bean）
生産

豆は他の作物と比較して、暑さ・寒さに強く、雨など成長に必要な水分を多く必要としない。このためコメや小麦などを栽培することができない乾燥帯や冷帯（亜寒帯）の地域で栽培が盛んである。
マメ科の植物は根に窒素固定を行う根粒菌が共生しているため、マメ科以外の作物を栽培した後に土壌から失われた窒素分を補充する目的で豆を輪作することも多く、化学肥料を用いない有機農業では特に重要である。
豆は球形または球が潰れた形をした種子と、それを複数個を個々に包んだ莢（果皮にあたる）からなり、種類によって種子部分のみを食べる作物と莢ごと食べる作物がある。未熟果のサヤインゲン、サヤエンドウ、グリーンピースなどは、FAOでは野菜として集計しており、以下の生産量の表には含まれていない。
豆は良質な食料資源であり、また水資源をそれほど必要としないことから、穀倉地帯での作付面積も主食穀物や綿など繊維原料と並んで広い傾向がある。
豆はヒトにとって古代より主食である穀類を補完する重要な食料であったが、近年の食の多様化、飽食化により、ほとんどの食材の一人あたりの消費量が増加している中で、ジャガイモ、キャッサバなどの根菜類（イモ類）とともに豆類の消費量は減少傾向にある。国際連合食糧農業機関（FAO）の集計では、1961年から2009年にかけて、植物性食料の1人1日あたりの供給量は1035グラムから1391グラムへと34%増加したが、イモ類は212gから167gへと21%減少、豆類（大豆、ラッカセイを含まない）は26gから18gへと31%減少した。なお油糧作物として集計されている大豆の直食用（大豆油を除く）は4gで変動なし、ラッカセイ（食用油を除く）は2gから4gへ増加した。
豆類の生産は1961年の作付面積6401万ヘクタール、収穫量4078万トンから、2011年には7807万ヘクタール、6784万トンへと増加した。ただしこの間に世界人口は約2.3倍になっており、一人あたりの生産量は減少したことになる。2011年の生産量の多い豆はインゲンマメ属2325万トン、ヒヨコ豆1162万トン、乾燥エンドウ956万トン、ササゲ493万トン、レンズマメ441万トン、キマメ441万トン、ソラマメ403万トンなどであった。
油糧作物である大豆とラッカセイは味噌や醤油などへの加工用を含む直食用の消費もあるが、搾油用途に比べ少ない。2009年の大豆の生産量は豆類とは桁違いの2億2318万トンであったが、約2億トンは主に搾油用の加工用で、直食用は4.9%の1083万トンでしかなく、大豆油の食用2251万トンを含めても3334万トンで総生産量の14%でしかない。大豆は油糧作物の中では含油率が約2割と低く、大量の搾りかす（脱脂大豆）が発生するが、「かす」と呼ぶには相応しくないほど、大量のタンパク質と炭水化物を含んでおり、飼料用に使われる。飼料として消費された脱脂大豆・全粒大豆・大豆油は1億5838万トンで総生産量の68%を占めており、重量の点から見れば、大豆は油糧作物というより飼料作物である。
ラッカセイの場合はヒトの食用の率が大豆より高く、総供給量（むき身換算）2563万トンのうち、搾油用は1341万トン(52%)直食用は916万トン(36%)で、ピーナッツオイルの食用433万トンを含めると1348万トン(53%)が食用となっている。対して飼料用は681万トン(27%)であった。大豆とラッカセイは大半が搾油用であるため、他の豆類と別集計されているが、大豆の直食用はインゲンマメ、ヒヨコマメに次ぐ量であり、ラッカセイもエンドウに次ぐ量である。
| 作物 | 1961 | 1981 | 2001 | 2020 | 2021 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 「豆類」合計 | 40.78 | 41.63 | 56.37 | 90.10 | 88.97 | 60年間で2.2倍、人口は2.6倍 |
| インゲンマメ | 11.23 | 15.28 | 18.27 | 27.41 | 27.72 | 2.5倍 |
| ヒヨコマメ | 7.68 | 5.77 | 7.03 | 15.07 | 15.87 | 2.1倍 |
| エンドウ | 7.35 | 7.67 | 10.35 | 14.74 | 12.40 | 1.7倍、人口当たりでは減少 |
| ササゲ | 0.87 | 1.31 | 3.85 | 9.04 | 8.99 | 10倍と大きく増産 |
| ソラマメ | 4.84 | 4.07 | 4.16 | 5.68 | 5.96 | 1.2倍、人口当たり大きく減少 |
| レンズマメ | 0.85 | 1.45 | 3.28 | 6.47 | 5.61 | 6.6倍と大きく増産 |
| キマメ | 2.23 | 2.17 | 3.12 | 5.05 | 5.48 | 2.5倍 |
| ルピナス | 0.63 | 0.32 | 1.41 | 1.04 | 1.38 | 2.2倍 |
| その他 | 5.10 | 3.60 | 4.90 | 5.59 | 5.55 | 1.1倍 |
油糧作物（大豆は大半が搾油用。主要飼料である脱脂大豆と加工用・燃料用の油脂に分離される）
| 大豆 | 26.88 | 88.53 | 177.02 | 355.37 | 371.69 | 14倍、今世紀の中国の飼料需要急拡大 |
| （大豆食用） | 4.2 | 6.52 | 9.59 | 11.85 |  |  |
| （大豆油食用） | 2.63 | 11.04 | 19.39 | 25.02 |  |  |
| ラッカセイ殻付 | 15.29 | 24.49 | 50.29 | 71.84 | 72.28 | 4.7倍 |
穀物　（生産実績比較用）
| トウモロコシ | 205.03 | 446.77 | 615.14 | 1,163.00 | 1,210.24 | 5.9倍 |

上記の生産量の表および以下の表で、推移を示すために過去の単年度の数値を記載しているが、豆は農作物であり気候に影響されるため、抽出した年度が豊作または不作年である可能性があることに留意。
生産 > 主な生産国

ほぼ全世界の170の国または地域で様々な食用の豆が生産され、その総生産量は8897万トンであった。「豆類」の生産量が特に多い国は主に菜食のインドで2001年から倍増の2567万トン(世界シェア28.9%)、2位以下は大きく引き離され中国479万トン、カナダ433万トン、ロシア384万トン、オーストラリア377万トンと続く。
|  |  | 1961 | 1981 | 2001 | 2020 | 2021 | share | 2001年比 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
|  | 合計 | 40.78 | 41.63 | 56.37 | 90.10 | 88.97 |  | 1.6 |
| 1 | インド | 12.86 | 10.83 | 12.18 | 23.32 | 25.67 | 28.9% | 2.1 |
| 2 | 中国 | 8.50 | 6.40 | 5.12 | 4.77 | 4.79 | 5.4% | 0.9 |
| 3 | カナダ | 0.06 | 0.23 | 3.37 | 8.17 | 4.33 | 4.9% | 1.3 |
| 4 | ロシア | 0.00 | 0.00 | 1.78 | 3.45 | 3.84 | 4.3% | 2.2 |
| 5 | オーストラリア | 0.02 | 0.26 | 2.66 | 1.96 | 3.77 | 4.2% | 1.4 |
| 6 | ナイジェリア | 0.47 | 0.61 | 2.22 | 3.71 | 3.69 | 4.2% | 1.7 |
| 7 | ミャンマー | 0.22 | 0.39 | 2.23 | 3.61 | 3.40 | 3.8% | 1.5 |
| 8 | エチオピア | 0.00 | 0.00 | 1.16 | 2.99 | 3.13 | 3.5% | 2.7 |
| 9 | ブラジル | 1.80 | 2.37 | 2.47 | 3.06 | 2.91 | 3.3% | 1.2 |
| 10 | ニジェール | 0.07 | 0.28 | 0.54 | 2.73 | 2.75 | 3.1% | 5.1 |
| 11 | タンザニア | 0.12 | 0.34 | 0.99 | 1.80 | 1.84 | 2.1% | 1.9 |
| 12 | 米国 | 1.10 | 1.73 | 1.29 | 2.98 | 1.70 | 1.9% | 1.3 |
| 13 | メキシコ | 0.89 | 1.68 | 1.53 | 1.34 | 1.62 | 1.8% | 1.1 |
| 14 | ケニア | 0.28 | 0.45 | 0.48 | 1.28 | 1.14 | 1.3% | 2.4 |
| 15 | アルゼンチン | 0.07 | 0.26 | 0.30 | 1.06 | 1.07 | 1.2% | 3.6 |
| 16 | トルコ | 0.59 | 0.87 | 1.45 | 1.30 | 1.06 | 1.2% | 0.7 |
| 17 | 英国 | 0.10 | 0.21 | 0.97 | 0.88 | 1.04 | 1.2% | 1.1 |
| 18 | フランス | 0.18 | 0.39 | 1.87 | 0.86 | 1.00 | 1.1% | 0.5 |
| 19 | ウガンダ | 0.17 | 0.29 | 0.67 | 0.84 | 0.91 | 1.0% | 1.4 |
| 20 | マラウイ | 0.12 | 0.20 | 0.31 | 0.79 | 0.81 | 0.9% | 2.6 |
|  | 他150カ国 | 13.16 | 13.83 | 12.79 | 19.22 | 18.49 | 20.8% | 1.4 |
| 92 | (日本) | 0.37 | 0.09 | 0.10 | 0.056 | 0.051 | 0.06% | 0.5 |
日本の1961年の生産量37万トンは世界で15番目であった。その大半はインゲンマメであったが、近年はインゲンマメの生産は2万トン前後で、アズキが最大の生産品種であり6-9万トンで推移している。アズキは4分の3、インゲンマメは9割が北海道で生産されている。
生産 > 日本の豆の自給率

大豆が最大の国内供給量の豆である。2009年の国内供給量は366万トンで国内生産量は23万トンで、自給率は6.3%であるが、大豆やわずかではあるが大豆油の他に192万トンの脱脂大豆を飼料用に輸入している。脱脂大豆の輸入も考慮すると自給率は4.1%まで下がる。
日本の大豆やラッカセイ以外の豆類の輸入量は約10万トンであり、日本の豆類の食料自給率は約4割である。主な輸入先はインゲンマメ類（約4万トン）がアメリカ（1万3千）中国（1万1千）カナダ（9千）ミャンマー（8千）から、アズキ（約3万トン）が中国（2万5千）他から、エンドウ（1万6千トン）がカナダ（9千）イギリス（4千）などから、ソラマメ（約8千トン）が中国（7千）他からとなっている。
アズキは2004年の国産9万1千トンに対し、アズキの輸入3万3千トン（中国から2万5千トン） のほか約5千トンのアズキに似た竹アズキの輸入があり自給率は68%である。
インゲンマメは国産2万7千トンに対し、輸入は4万1千トンで、国内自給率は31%である。
エンドウは輸入1万6千トンで自給率は4%、カナダから8.6千トン、イギリスから3.8千トン、中国から1.3千トンなどであった。
ソラマメは輸入7882トンで自給率は1%である。大半が中国から（6658トン）の輸入であった。
その他の豆は国内生産・輸入ともわずかである。
利用

食用となる豆に限らずマメ科種子一般に言えることではあるが、一般に有毒タンパク質を含む。このため食用種であっても生で食べることはできない。利用するにあたっては十分に加熱することで有毒タンパク質を失活させる毒抜き処理が求められる。より毒性が強い種やタンパク質以外の毒が含まれる種では水に長期間晒すという毒抜きも行われる。不適切な毒抜き処理・調理ではハウチワマメ中毒（en:Lupin poisoning）や、平成18年にテレビ番組で新ダイエット法として紹介されて起きた「白いんげん豆食中毒事件」のような食中毒を起こす場合もある
。
またソラマメではソラマメ中毒と呼ばれるものがあるが、これは調理の有無に依存せず、遺伝的体質（グルコース-6-リン酸脱水素酵素欠損症）によるものと考えられている。
豆類は、トウモロコシや米・麦やイモ類のような主食の位置には置かれていなが、主食で不足する栄養素をよく補給する為重要な食材であり、豆料理も多岐に渡る。利用（調理）し難い食材ではあるが、発芽・発酵させるなどの加工も行なわれている。
経済的な理由から動物性蛋白質を得ることが難しい人々や、菜食主義など信条的に動物性蛋白の摂取を避けている人々にとっては、非常に重要な蛋白源である。インドのようにヒンズー教の教義から菜食の国では高栄養価の豆は貴重である。豆由来の蛋白質は低コレステロールで必須アミノ酸をバランス良く含んでいるため、健康上の理由などで高蛋白・低コレステロール食を求める向きには健康食品の範疇で豆を原料としたものも多く出回っている。この中にはヴェジーバーガー・トーファーキーや台湾素食のように、食べ応えにも配慮された加工食品もみられる。
なおタンパク質の供給源は、食肉・乳製品・卵などの動物性食料が思い浮かばれるが、2009年の世界平均では、1人1日あたり79.3グラムのタンパク質の供給があり、61%は植物性食料からであった。もちろん国毎に様々で、中国は93.8グラムの61%が植物性食料から、インドは56.6グラムの80%、米国は112.9グラムの36%、日本は89.6グラムの44%が植物性食料からの供給であった。これらの数値は供給ベースであり、動物性食料は生鮮食品であり、その保存性の悪さから流通加工段階において食用豆より損失や廃棄率が高く、消費（摂取）ベースでは、タンパク質の供給源としての植物性食料の比率はより高いものとなる。
参考までに「日本人の食事摂取基準（2010年版）」では、タンパク質の摂取推奨量を成人男子で60グラム、成人女子で50グラムとしており、インドは他国と比べタンパク質の供給量が少ないが、ほぼこの推奨量レベルであり、日本を含め他の国では推奨量以上が供給されている。なお供給量と摂取（消費）量は等量ではないことに注意、供給量の数パーセントは廃棄される。日本の1961年のタンパク質供給量は74グラムで67%が植物性食料からであったが70年代に約半々となり、現在に至っている。同様な食の変革が中国で進行中であり、食肉の消費が拡大している。この食肉への需要は間接的には飼料作物の需要となり、穀類や豆類への需要が拡大している。
利用 > 1人あたりの消費量

正確には食料供給量であるが、食用豆（大豆、ラッカセイを含まず）は165ヶ国で食用にされており、1人1日あたりの豆供給量世界平均は1961年には26gであったが、1960年代・70年代と徐々に減少し1974年に18gになって以降は横ばいである。日本の場合は1960年代は10g前後であったが、70年代に減り始め（食文化の変化）、1977年に5gとなってからは4-6gで推移している。日本の5g/人/日は世界で131番目である。豆の消費の多い国では1人1日数十グラムであり、日本の10倍近い消費がある。
2011年実績で豆消費の多い国は、ニジェールの96g/人/日（以下同）・ルワンダ82g、UAE66g、カメルーン56g、ニカラグア55g、ハイチ54g、タンザニア53g、エチオピア51g、キューバ51gなど、30g/人/日以上の国にアフリカや中米、アジアの発展途上国が入っている。例外的にフェジョアーダで知られるブラジル46g、トルコ37g、カナダ31gが上位に入っている。フリホルが常食であるメキシコは2010年までは30g以上であったが、2011年は25gへ低下している。
日本の5.0g/人/日のように食用豆の消費の少ない国には、英国6.6g（2010年は8.13g）、フランス5.5g、ロシア5.0g、韓国3.8g（昔から少ない）、中国3.6g（1961年は30g）、ドイツ2.8gなどがある。
意外に日本より多い国に、前述のカナダ31gのほか、スペイン24g、イタリア13g、オーストラリア11g、米国8.8g（2010年は11.1g）などがあった。
大豆を搾油以外で食用（加工用も含め）にしている国は59ヶ国で、世界平均が4g/人/日で、多い国は台湾46g、韓国22g、日本20g、キューバ15g、ザンビア15g、ベトナム12g、ブラジル・中国・カンボジアが10gであった。キューバ・ザンビア・ベトナムは2001年には1g前後であったが、近年消費が急増している。
ラッカセイは145ヶ国で食用にされており、世界平均が4g/人/日（2009年）で、多い国はチャド39g/人/日、ブルキナファソ34g/人/日、ガボン21g/人/日で、他のアフリカの国で10g/人/日前後のほか、米国9g/人/日、中国・インドネシア・ミャンマー・カナダ他が7g/人/日であった。日本は2g/人/日であった。
日本や中国、韓国の特色は大豆の大量食用消費国であるが他の豆類（アズキを含む）の消費は少ないという点である。
主な生産国の節で日本の豆類の自給率が約4割と記述したが、これは消費の少ない「豆類」についてであり、大豆に関しては、総需要（内訳油糧用71%・食用24%）に対する自給率は5-6%でしかなく、食用の用途別の大豆自給率で見ても豆腐25%、納豆19%、味噌・醤油は9%でしかない。煮豆や惣菜に関しては国産使用率が高く84%、6粒に5粒は国産大豆である。