ソニー
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1946年 - 井深、盛田、太刀川らが東京都中央区日本橋の白木屋 （のちの東急百貨店日本橋店、現在の『COREDO 日本橋』の場所）3階の一室に、前身となる東京通信工業株式会社を設立。社長に前田多門、専務（技術担当）に井深、取締役（営業担当）に盛田、取締役（経理財務担当）に太刀川という体制をとった。初めは真空式電子電圧計などを製作していた。
1947年 - 本社および工場を東京都品川区の御殿山地区に移転。
1950年 - 日本で初めてテープレコーダーを製作、販売した。
1953年 - トランジスタの研究を開始。
1955年 - トランジスタラジオの製造販売を開始。このとき、ロゴに『SONY』を採用しアメリカ合衆国などにも輸出し始めた。Sonyとは音を意味する英語のSonic、ラテン語のSon（us）と男子の子供の英語の「坊や」を意味するSonnyからつけられた。
1958年1月1日 - ソニー株式会社（初代法人）へ商号変更、同年12月1日東京証券取引所に上場。
1960年
世界最初のトランジスタテレビを発売。
ソニー厚木工場（現・厚木テクノロジーセンター）開設。
1961年
日本の株式会社として初めてADR（米国預託証書）を発行。本格的な資本調達の国際化のはしりとなる。
不動産管理会社としてソニー企業株式会社を設立。
1966年 - ショールームビルとして東京の銀座にソニービルを建設。
1968年
日本初のカラーブラウン管、「トリニトロン」方式のカラーテレビを開発。この「トリニトロン」方式のブラウン管は、家庭用・放送業務用問わずテレビ・ビデオモニターの全商品で使われた。
アメリカのCBSと合弁でシービーエス・ソニーレコード（現・ソニー・ミュージックエンタテインメント）を設立。
1969年 - アイワと技術・業務・資本の提携。
1970年 - 日本企業としては初めてニューヨーク証券取引所に上場。
1971年 - 日本初のクロムポジション（IEC TYPE-II、後のハイポジション）用音楽録音専用コンパクトカセットテープ「クロミカセット」（後のCR）を発売。
1975年 - 電池の製造・販売を目的として、アメリカのユニオン・カーバイドとの合弁でソニー・エバレディ（現・ソニーエナジー・デバイス）を設立。
1978年 - 世界初となる磁性体にメタルパウダーを用いたマイクロカセット用カセットテープ「MC-90」を発売（11月1日）。
1979年
ソニー・プルデンシャル生命保険（現・ソニー生命保険）を設立。
同社初のメタルポジション（IEC TYPE-IV）用音楽録音専用コンパクトカセットテープ「METALLIC」を発売（5月10日）。
1986年 - ユニオン・カーバイドとの合弁を解消し子会社化して「ソニー・エナジー・テック」が発足。
1988年 - CBSレコード・グループ（現・ソニー・ミュージックエンタテインメント）を買収。
1989年 - コロンビア・ピクチャーズ・エンタテインメント（現・ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント）を買収。
1993年 - ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメント）を設立。
1998年 - アメリカ合衆国のプロゴルフツアー・ハワイアンオープンに協賛。「ソニーオープン・イン・ハワイ」として開催。
2000年
1月1日付で、ソニー・ミュージックエンタテインメント、ソニーケミカル、ソニー・プレシジョン・テクノロジーを完全子会社化。
ベルリンのポツダム広場にソニーセンターをオープン。ヨーロッパ本社をケルンからベルリンに移す。
「2000東京国際自転車展」にて電動自転車の試作車「エンターテインメント・ビークル」を公開。
2001年
三井住友銀行と合弁でソニー銀行設立。
携帯電話端末事業のためエリクソンと合弁でソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズを設立。
2002年 - アイワと合併（登記は12月2日）し、法人としてのアイワを解散。その後、アイワはソニーの1ブランドとなり、商品は子会社のソニーマーケティングで取り扱った。
2003年 - ソニーミュージックエンタテインメントの子会社としてアニプレックスが発足する。
2004年 - メトロ・ゴールドウィン・メイヤーを買収。
2005年 - 出井伸之会長兼CEOらトップ3人が退任、当社初となる外国人トップのハワード・ストリンガー会長兼CEOが誕生。
2006年 - PlayStation Network稼働。
2007年 - 本社を東京都港区港南一丁目に移転。旧本社地区の保有不動産を積水ハウスに売却。
2012年 - ソニー・エリクソン（現・ソニー〈二代目〉）を完全子会社化。
2013年
「ソニーシティ大崎」を日本ビルファンド投資法人や国内機関投資家などに1,111億円で売却、なお、ソニーおよびグループ企業は今後5年間、引き続き当該ビルを使用する予定。
東京都品川区北品川の「ソニー3号館」の持ち分62%を54億5,600万円でニッキに譲渡し、「NSビル」のニッキ所有持ち分58.7%を51億5,000万円で取得。
2014年
2014年3月期の連結最終損益（米国会計基準）が約1,100億円の最終赤字となり、主力2事業の大規模な再編を発表。
「VAIO」を展開するPC事業を、投資ファンド日本産業パートナーズが設立する新会社に事業譲渡し、ソニーが販売するVAIOとしては、2014年春モデルを最後に撤退。
7月をめどに、9期連続で営業赤字が続く「BRAVIA」などを展開するTV事業を設立する完全子会社に分社。
旧本社の「NSビル」「ソニー4号館」「ソニー5号館」を住友不動産に231億円で売却。
FIFAの不祥事（裏金問題）を受け、企業イメージを損ねる可能性を恐れFIFAスポンサーを降板。
新規事業創出案件の一つとして、ソニー不動産（現・SREホールディングス）を設立。
IFA 2014にて電動自転車の試作車「XPERIA Bike」を公開。
2015年 - THE世界遺産の番組提供スポンサーを降板。
2016年
ソニーグループのLGBT推進における取り組み指標『PRIDE指標』で最高スコアの“ゴールド”に認定。
ソニーイーエムシーエスと重複する事業を、ソニーイーエムシーエスへ移管。その後、同社は、ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ株式会社へ商号変更。
2017年
リチウムイオン二次電池事業など一部の電池事業を、ソニーエナジー・デバイスから村田製作所へ譲渡。
ソニーグループ、LGBT推進への取り組みで『PRIDE指標』最高評価の“ゴールド”を2年連続受賞。
2018年 - ソニーグループ、LGBT推進への取り組みで『PRIDE指標』最高評価の“ゴールド”を3年連続受賞。
2020年
4月1日 - エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野を構成する3事業 を統括する中間持株会社として、ソニーエレクトロニクスを設立。
7月27日 - 電気自動車（EV）の試作車「VISION-S」を公開。
2021年
4月1日 - ソニー本体およびエレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション事業において、以下の企業組織再編を実施。
ソニー株式会社（初代法人）がソニーグループ株式会社に商号を変更し、純粋持株会社に移行。
連結子会社のソニーモバイルコミュニケーションズが、ソニー株式会社（初代法人）のエレクトロニクス事業を完全に移管、およびソニーエレクトロニクス、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツを吸収合併し、ソニー株式会社（二代目法人）に商号を変更。
2024年
7月 - ソニーがブルーレイディスクの生産を段階的に終了することを発表した。
2025年
1月 - ソニーがブルーレイディスク・ミニディスク・ミニDVテープの生産終了を発表。完全に終了するのは2月を予定している。