stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
TOSBAC
オフィスコンピュータ

TOSBAC-1100Dなど一部の機種は1958年より東芝の協力工場としてTOSBACを試作・生産していた日響電機工業が開発、OEMで供給していたが、1970年代後半に自社生産へ切り替えた。
ミニコンピュータ

ここでは、ミニコンピュータと呼ばれる以前の産業制御用のコンピュータも解説する。
1959年、TOSBAC-2100の設計を流用したTOSBAC-8000がリリースされた。これは関西電力黒部第四発電所に納入され、1975年まで使用された。1961年には初の本格的制御用コンピュータTOSBAC-3200がリリースされ、北海道電力などに納入された。1963年にリリースされたTOSBAC-3300では割り込み機能が強化されている。1964年にリリースしたTOSBAC-7000はオンラインリアルタイム制御に特化したシステムである。リロケータブルなプログラミングが可能で、複数のプログラムをメモリ上に常駐可能とし、各種機器の制御のためにビット操作命令を強化している。また、24時間動作を考慮してRAS(信頼性、可用性、保守性)を向上させる強化も行われた。
1970年、ミニコンピュータと呼べる最初のシステムTOSBAC-40がリリースされた。PDP-11を意識した16ビットシステムである。そのCPUは後にLSI化され、さらにはワンチップのマイクロプロセッサとなった(T-88000)。1978年、32ビット化したTOSBAC シリーズ7/70がリリースされ、同時にTOSBAC-40シリーズも TOSBAC シリーズ7/40,10などに改称した。
TOSBAC 3400
TOSBAC 1100D
TOSBAC 40
タイムシェアリングシステム

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: この項目では、コンピュータ用語について説明しています。資産の所有形態については「タイムシェア」を、通信メディアのタイムシェアについては「時分割多元接続」をご覧ください。
タイムシェアリングシステム (Time Sharing System, TSS) は、1台のコンピュータを複数のユーザが同時に利用するためのシステムである。主にメインフレームのリソースを効率良く使うために利用される。タイムシェアリングは、CPU時間を割り当てる一つの手法であり、典型的には対話的処理環境でCPUを時分割利用することで、利用者に対し素早い応答性を提供する。
概念

メインフレームは非常に高価であり、個人が占有して使用することは不可能である。高性能なコンピュータを個人が占有するということは、ほとんどの時間が、ユーザが思考中でコンピュータが入力を待っている状態に費やされることを意味する。そのため、ヒトによるコマンドの実行待ちや、ディスクやテープ、通信などの入出力の完了を待っている時間などを、他の処理のために活用するという発想が生まれた。
しかし、キーボードからの入力を待つようなプログラムばかりであれば、その待ちに入る所で切替えれば良いが、大量の計算を行いたいプログラムなどでは、プログラム中に適切なタイミングで切替えを呼ぶようにするのは難しく、タイマー割り込みを利用したプリエンプションがあったほうが便利である。もっとも後年のUnixなどとは違い「タイムシェアリングシステム」と呼ばれるようなメインフレーム上のシステムの場合、まず第1に課金のための正確なCPU時間の決定が必要であり、次いで（タスクといったような単位ではなく）使用中の各ユーザに対し平等にCPU時間（タイムスライス）を割り当てる必要がある。そういったように、基本的な部分で考え方が異なっているなど、今日のシステムとは異なる点も多いことに注意が必要である。
タイムシェアリングシステムは一時期、（特にアメリカでは）大変な隆盛を迎えた。経済的な誘因として考えられるのは「グロッシュの法則」である。「コンピュータの性能はその価格の二乗に比例する」というこの法則によれば、1000万円のコンピュータは500万円のコンピュータの4倍の性能があり、5000万円のコンピュータは1000万円のコンピュータの25倍の性能があるということになる。したがって、1000万円のコンピュータを25台購入して個々人に割り当てるよりも、5000万円のコンピュータを25人で共有したほうが経済的だという計算になる（グロッシュの法則が、いつごろのどのようなコンピュータに対してなら適切に当てはまっていたのかははっきりしないが、マイクロプロセッサベースのコンピュータシステムの高いコストパフォーマンスを評したKiller microという語がある。1999年に提案されたポラックの法則では、むしろ逆になってしまったと指摘された）。
歴史

対話型コンピューティングに大きな影響を与えた論文に、J・C・R・リックライダーが1960年に発表した Man-Computer Symbiosis（人間とコンピュータの共生）がある。
TSSの概念の提唱者にはいくつか説がある。一人はASCIIコードの開発者や2000年問題を世界で初めて指摘した人物としても知られているボブ・バーマーで、1957年初めごろに雑誌の記事でその概念を記述している。また、マサチューセッツ工科大学 (MIT) で数学の教鞭をとっていたジョン・マッカーシーも同様のアイデアをほぼ同時期に思いついている（一説には1959年）。さらに1959年にはイギリスのコンピュータ科学者クリストファー・ストレイチーがタイムシェアリングシステムの特許を取得している。ただし、ストレイチーの特許はTSSというよりもマルチタスク方式に関するものであるという見方が最近では一般的である。いずれにしても後世への影響はマッカーシーが一番大きく、後述するCTSSや前述のリックライダーの推進したProject MACは直接影響を受けている。
実際の最初のTSSの開発は、MITのコンピュータ・センターのロバート・ファーノらが行ったもので、1961年11月に Compatible Time Sharing System (CTSS) を開発してデモンストレーションを行った。CTSSは同時に 3人のユーザがコンピュータを使用して独立に処理を行えることを立証し、1973年まで実際に使われていた。最初の商業的に成功したTSSであり、1960年代後半から1970年代前半にかけて最も広く使われたTSSは Dartmouth Time-Sharing System（DTSS）であり、1964年にダートマス大学で開発された。DTSSは後にゼネラル・エレクトリック (GE) 社が商用化した。DTSSはダートマスBASICの誕生したシステムとしても有名である。
また、J・C・R・リックライダーは1962年にARPAの情報処理技術部門を任されると、対話型コンピューティングに関する研究プロジェクトに多額の資金を投入した。そのひとつがMITで行われたProject MACであり、IBMとの共同開発によるTSSが1963年に稼働している。このシステムはすぐに過負荷状態となり、さらなるTSSの開発が計画されたが、IBMはシステム/360をTSS用に改造することに消極的だったため、GEとMITとベル研究所によるMulticsの共同開発が1964年に開始された。
またそのIBMも、1960年代後半にはそういったコンピュータの利用法が有用だと認識し、System/360モデル67、という機種を開発する。これは同シリーズの基本設計に、DAT box (DATはDynamic Address Translation（動的アドレス変換）の略。TSSをサポートするのに必須である）を付加したもので、同時にTSSの機能を持つOSである「TSS/360」を開発しリリースした。
1960年代後半になると、「コンピュータ・ユーティリテイ」というコンセプトが話題となる。これはTSSを活用して電話回線でコンピューティングサービスを提供するビジネスである。1967年にはTSSサービス会社が全米で20社にもなったという。しかし、これは一種のバブルであり、1971年には多くの会社の経営が行き詰った（生き残った会社は後にインターネット・サービスプロバイダとなったところもある）。また、Multicsの開発も混迷し、1969年にはベル研究所が手を引き、1970年にはGEがコンピュータ開発そのものから撤退してしまった（Multicsが完成しなかったわけではない）。
しかし、ベル研究所はMulticsの反省点を生かしてUNIXオペレーティングシステムを開発することになる（現代では、Unix系のようなマルチタスクのオペレーティングシステムはTSSとは別のカテゴリとして専ら扱われるが、Unixに関する有名なpaper The UNIX Time-Sharing System のタイトルのように、当初はUnixもTSSの一種として扱われていた）。また、J・C・R・リックライダーの描いた対話型コンピューティングという概念と彼がARPA時代にまいた種は後のインターネットとパーソナルコンピュータに大きな影響を与えた。
日本におけるタイムシェアリングシステム

1960年代後半、アメリカ合衆国でのProject MACや商用TSSの登場を受けて、日本でもいくつかの研究機関がTSSの開発に取りかかった。1968年（昭和43年）には電気試験所のETSSや慶應義塾大学のKEIO-TOSBAC-TSSが研究用として完成し、大阪大学では阪大MACとしてTSSサービスが開始された。やがて、IBMのTSO ( Time Sharing Option ) や日本電気のTSS/AF ( TSS-Advanced Function )、富士通のTSS-AIF ( TSS-Advanced Interactive processing Facility ) のように、メインフレーム用オペレーティングシステムのインタフェース機能に関わるオプションとして提供された。
このような動きがあった一方、日本ではアメリカ合衆国に比べて計算需要に対するコンピュータの設置台数が少なかったことから、黎明期にはオーバーヘッドが発生するTSSはそこまで受け入れられないだろうという意見もあった。
商用TSSについては、日本では当時の有線電気通信法および公衆電気通信法の規定から公衆交換電話網をデータ通信に使用できなかったため、普及の見通しが立っていなかった。1967年（昭和42年）11月の通商産業省情報産業部会設置と1968年（昭和43年）1月の日本生産性本部MIS使節団による提言から端を発した通信自由化の動きは、日本電信電話公社（電電公社）によるデータ通信サービスの実施と民間企業による公衆交換電話網のデータ通信利用を認める結果になった。1971年3月、電電公社が商用TSSとして科学技術計算サービス「DEMOS」の提供を開始。1971年10月には電通が日本の民間企業で初めての商用TSS「電通TSS」を発表。1972年1月には日本IBMが商用TSSの試験運用を開始した。
しかし、1970年代からコンピュータの製造に利用され始めた集積回路によってハードウェアの価格は急激に下がり、オフィスコンピュータやパーソナルコンピュータといった個人が独占的に使用できる小型コンピュータが登場。グロッシュの法則が成り立たなくなったため、商用TSSは単なるCPU時間の提供だけでなく、数値解析などのソフトウェアや経済分野のデータベースなどを充実させて普及を試みた。1980年代に通信網を活用したサービスに重点を置いた付加価値通信網 (VAN) がブームになると、商用TSSの時代は終わりを迎えた。
日本におけるタイムシェアリングシステム > 日立・東大

東京大学大型計算機センターにHITAC 5020を納入した日立において、同機のモニタを開発した高橋延匡らは、Multicsの発表に、特に2次元番地付け方式の仮想記憶に刺激を受け、これを実現したTSSの開発を構想した。中研の上司村田健郎、中沢喜三郎、嶋田正三らのリーダーシップにより、ただちに着手する必要があると判断され、1966年4月にプロジェクト研究が発足した。
今日で言うところのヒューマンマシンインタフェースの難しさと重要性に鑑み、プロジェクト発足当初より東京大学高橋秀俊研究室と交流し、1966年9月より正式に共同研究を開始した。
プロジェクトの24ヵ月で第一バージョンを完成し、1968年3月末、2次元番地付け方式のTSSとしては世界初の稼動となった。また、高水準言語（PL/IのサブセットPL/IW）によるOSの記述にも成功している。
また、高橋秀俊の示した8箇条は、OS構築に際して対話処理の問題の扱いにおいて、大いに参考となった、としている。
日本におけるタイムシェアリングシステム > 富士通

FONTAC用のモニタとして、FONTAC MONITOR、MONITOR IIからIVを1965年から1968年にかけて完成。ダイナミックリロケーション、多重処理、リアルタイム処理を実現した。その後、FACOM 230-60用のOS、MONITOR Vを開発。1968年12月にバッチ機能、1970年12月にTSS機能を完成した。この成果は電電公社が1970年9月にサービスを開始した販売在庫管理サービス「DRESS」のシステムで活用された。
日本におけるタイムシェアリングシステム > 日電・電電・阪大

MITでTSSの研究がはじまった頃、同所にて日本からは日本電気 (NEC) や日本電信電話公社（後のNTT先端研究所、NTTデータではない）のエンジニアや大阪大学からの留学生が中心となって、ジョン・マッカーシーの元で研究を行っていた。これらの研究者・エンジニアが帰国後、NECの水野幸男などを中心に開発が進み、IBMとリックライダーの発表後、3年程（1968年）に阪大MAC(TSS)としてNECの汎用機NEAC上で実装された。
日本におけるタイムシェアリングシステム > 電気試験所（電総研）

1960年代なかば、通産省の「大型工業技術研究開発制度」（通称大プロ）によるプロジェクトのひとつとして、電気試験所では「超高性能電子計算機」というプロジェクトがあった。日立、富士通、日本電気といったメーカーによるハードウェア中心のプロジェクトで、渕一博は電気試験所としてソフトウェアに取りかかるべくTSSの開発を提案した。
ETSSというこのTSSは、1966年10月にプロジェクト・チームを結成している。1968年5月には、1日4時間週5日の運用実験を開始し遠隔端末から使用できた。しかし、このプロジェクトは実用化に向けた改良を重ねる段階までには結びつかず、1970年には別のプロジェクトに移行した。
1978年、ウィスコンシン大学でUnix タイムシェアリングシステムを利用するユーザ
サーブ 39 グリペン

SAAB JAS 39 Gripen
用途：戦闘機
分類：マルチロール機
製造者：SAAB社
運用者
スウェーデン（スウェーデン空軍）
南アフリカ共和国（南アフリカ空軍）
ブラジル（ブラジル空軍）
ハンガリー（ハンガリー空軍）
チェコ（チェコ空軍）
タイ（タイ王国空軍）
初飛行：1988年
生産数：300機弱（2023年）
運用開始：1996年
運用状況：現役
表示
SAAB 39（JAS 39、JASの原音に忠実な日本語表記は「ヤース」）は、スウェーデンのサーブ社を中心として開発された多用途戦闘機。愛称のグリペン（スウェーデン語: Gripen）はグリフォン（有翼獅子）の意味。メーカーでは『The smart fighter』というキャッチコピーを用いている。
概要

機体のサイズからの分類は軽戦闘機、用途からの分類はマルチロール機（多目的戦闘機）である機体で、スウェーデン語のJakt（戦闘）、Attack（攻撃）、Spaning（偵察）の略称に始まるJAS 39の機種番号通り、制空戦闘・対地攻撃・偵察などを過不足なくこなす。また、多目的機にありがちな機体の大型化・開発費上昇と相反して、スウェーデンの国防ニーズと予算の兼ね合いから航続距離やステルス性などの一部性能を妥協することにより、運用体系における高いコストパフォーマンスを実現している。
公式サイトではネットワーク中心の戦い、多彩な作戦に対応する能力、低いライフサイクルコストをバランス良くまとめた機体であるとしている。
開発 > スウェーデン独特の要求

冷戦期のスウェーデンでは、ノルディックバランスに則った軍事的中立政策路線を採っており、国防には専守防衛かつスウェーデン単独で防衛するという前提条件が課せられていた。
戦闘機には地理的に近接しているソ連軍などの仮想敵からの先制攻撃への高い抗堪性 が必要とされた。国内各地の山をえぐり貫いて作ったシェルターへ分散配備し、北ヨーロッパのような寒冷地の冬期の作戦にも対応できるよう、最終的な要求としては、雪に覆われた長さ800 m、幅17 mの高速道路の直線区間に離着陸できることが求められた。このため短距離で離着陸（STOL）できる能力と狭いシェルターや高速道路脇の臨時作業場などの充分な設備のない場所での整備、そこから短時間で再出撃を実現する高い整備性が最重要とされた。一方で、同世代を上回る格闘戦能力、長大な航続距離、当時すでに主流だったステルス性の考慮などは予算の兼ね合いで妥協、ネットワーク中心の戦いへの対応は後のアップデートにより実現させることになった。
開発に合わせ1980年代前半から「基地90（en:Bas 90）」と称する飛行場の分散計画が推進され、一部の新規高速道路は代替滑走路を前提として建設された。これらの道路は長さ800 m・幅17 mの直線区間を必ず有しており、直線区間には給油所や駐機場となるスペースが併せて整備された。この種の短距離滑走路は国際的活動に対応するため離着陸訓練にも利用されていたが、このような運用思想がかえってコストを押し上げる要因となってきたことから、2004年に高速道路の使用を廃止したが、2015年からは訓練を再開した。
特徴 > 機体

グリペンはビゲン同様のカナードとデルタ翼の組み合わせであるクロースカップルドデルタ形式としている。カナード全体が昇降舵のように可動する全浮遊動式となっており、これは戦闘機タイプの機体では通常の水平尾翼でも主流となっている形式である。着陸時には最大前傾によりカナードを「直立」状態とすることで、エアブレーキとして機能する。
機体の構成素材はアルミ 59 %、CFRP 20 %、チタン 8 %、鋼材 8 %、その他 5%となっている。CFRP（炭素繊維強化プラスチック）は主にカナード、主翼、尾翼に使用している。その他素材の主なものとしては、レーダーカバーのGFRP（ガラス繊維強化プラスチック）、尾翼先端のAFRP（アラミド繊維強化プラスチック）、キャノピーのアクリル樹脂がある。バードストライク対策としてキャノピーは厚さ9 mm、前方のウィンドシールドは厚さ26.5 mmを確保しており、重さ1kgの鳥が相対時速1,000 kmで衝突する衝撃に耐えられる。キャノピーは左側にヒンジを有する横開き式が採用された。
操縦系統は3重のデジタル・フライ・バイ・ワイヤとアナログの1系統の計4系統。操縦データは32bitマイクロプロセッサ 68040が処理し、テキサス・インスツルメンツのDSP TMS320C30が入出力とバックアップを行う。
運動性を高めるためにピッチ方向の静安定性をあえて弱めた空力設計の機体を、飛行制御装置 (FCS) により制御して安定飛行を可能とするCCVとなっている。FCSの操縦への介入度合いは荷重制限（G）と運動制限（迎え角と横転率）から6段階のパフォーマンスグループ（PG）に分かれている。A（荷重制限無し、運動制限無し。軽戦闘）。B（荷重制限無し、運動制限緩和。重戦闘）。C（荷重制限無し、運動制限有り。軽攻撃）。D（荷重制限有り、運動制限有り。通常）。E（荷重制限やや強い、運動制限有り。重攻撃）。F（荷重制限最大、運動制限最大。戦闘損傷など）。飛行中に任務と荷重の変化に応じてパフォーマンスグループを自動的に切り替えて常に安全で最高の性能を発揮出来るようにしている。一方でFCSによる制御を前提とした機体であるため、試作機においてソフトウエアのバグによる複数回の事故を起こしている。
前任機のビゲン同様、有事には高速道路の直線部分を滑走路として使用する前提として設計された。逆噴射装置を持つビゲンに対し、それを持たない本機は、短距離離着陸能力では多少とも劣っている。しかしながらビゲンは山中の低いシェルターに収めるため垂直尾翼を左に倒す機構も採用するなど運用手法に最適化した設計により重量が増加してしまい、その対策として降着装置の前部を並列2輪、後部を直列2輪とするなど構造を強化したことでビゲンの最大離陸重量は20,450 kgに達した。これにより滑走路として使用するには高速道路に補強が必要となり、実際にビゲンを運用できる区間は全国に44ヶ所ある特別に強化された部分に限られていた。これを教訓にグリペンでは、A/B型で最大離陸重量12,500 kgと、満載の中型トラックと大差ない重量に抑えることで強化工事を不要とし、結果として滑走路として利用できる高速道路区間は増加した。また軽量化に伴い後部の降着装置は1輪（E/F型の陸上運用タイプでは前部も1輪に変更）となり、これも重量の軽減に貢献している。また、ビゲンの後部降着装置は2輪のタイヤを収める関係上、降着装置を翼下中央付近に設置しタイヤを翼の付け根に引き込む方式のため翼部の重量が増加し、ハードポイントを設置できないスペースが存在したが、1輪となった本機では胴体引き込み式（E/F型では翼の付け根）に変更したことで翼部の重量が減少し、翼下のスペースを有効に活用することが可能となった。
カナード（横）と空中給油プローブ
動物の目を描いたカナード（正面）
グリフォンを描いた垂直尾翼（初号機）
下面
操縦席に座った状態
複座型
特徴 > コックピット

コックピット内艤装にはHOTAS概念を採用している。操縦桿は左右に7度ずつ、手前に9度、奥に13度可動し、一般的な操縦で使う「通常レベル」と精密な火器操作を行う「低レベル」の2種類の感度に切り替えられる。また、内蔵するトルクモーターによりパイロットがシステム上出来ない操作を行うことのないように制限する。スロットルレバーには14の機能操作を集約しており、グリップ部のポインティング・スティックで多機能ディスプレイ（MFD）に表示されるカーソルを操作する。
ヒューズ社とエリクソン社共同開発の250×280 mm回折型HUD（D-HUD）、及び、A/B型では127×152 mmモノクロ・ブラウン管のEP-17Mk.1/2、C/D型では158×211 mmカラー液晶ディスプレイ（LCD）のEP-17Mk.3/4を搭載する。HUD下のメインモード選択・機体状態表示装置のボタンを押すだけで戦闘、攻撃、偵察の各任務に適した飛行モードを選択できる。
パイロットの加速度耐性を向上させる為に射出座席は27度後ろに傾けて取り付けられ、搭載されたマーチンベイカー社製Mk.10L Sタイプ（S10LS）射出座席はロケットモーターにより射出後0.19秒の間に18 - 20Gで加速。点火から0.25秒後にはキャノピーを破壊して外に飛び出し、2秒後には機体から約70 m離れる高度0、速度0からの脱出能力を発揮する。複座のB/D型では前席射出時の燃焼炎や破片への対処のために前後席の間のキャノピー枠からエアバッグを展張する。
コックピット
ヘルメット
D-HUD
HUDの表示
特徴 > エンジン

A/B型およびC/D型のエンジンは、米海軍機F/A-18（レガシーホーネット）等が搭載するアメリカ製ゼネラル・エレクトリック F404-GE-400 ターボファンエンジンを、スウェーデン企業であるボルボ・エアロ(2012年から英国のGKN傘下)が改良したRM12を1基搭載している。機体とは3本のボルトで固定されている。
双発機向けのエンジンを単発で運用するために、吸気流量を約10 %、排気流量を約15%増大することで推力を1万6,000ポンドから1万8,000ポンドに増強した。また単発機の弱点となりやすい生残性を極限まで高めるために、制御システムは機械油圧式と電子式を併用して、冗長性を50 %から90 %に向上した。整備性の向上のため、全13箇所中12箇所には機体に搭載したまま使用可能な内視鏡の覗き窓を追加し、個別交換可能な7つのモジュールでエンジン本体を構成している。また、内蔵する20個のセンサーで取得したデータを、飛行5回ごとに自動でダウンロードして整備や改良などに使用する。
C/D型から、米国国防総省が技術提供を許可しなかったためにボルボ社がGE社の協力のもとで自主開発した全自動デジタルエンジン制御（FADEC）を搭載した。また、フレームホルダーを空冷式に換装して寿命を約3倍にしたり、エンジン排気温度を下げてノズルからの赤外線放射の抑制を図ったりしている。
E/F型からは、F404シリーズの発展型でF/A-18E/F（スーパーホーネット）が搭載するゼネラル・エレクトリック F414を、同じくグリペン向けに改良したF414-GE-39Eエンジンを搭載する。この改修によりミリタリー推力の20 %増大を達成し、アフターバーナーに頼らないマッハ1.1での超音速巡航が可能となった。
エンジンノズル（RM12）
エンジンノズル（RM12）
特徴 > 電子機器

当初からネットワーク中心の戦いが念頭に置かれていたが、コスト増を防ぐためにアップデートでの対応とした。このためアビオニクスの拡張性が高く、導入国は自国のニーズに合わせた製品を導入することが多い。
中央情報処理装置はエリクソン社が汎用コンピューターを航空機用にしたSDS-80 D80Eを搭載する。CPUはパスカルD80（駆動周波数266 MHz）3基、HDDは160 MB（320MBまで拡張可能）、メモリーは64MB、PROMは32MB、毎秒通信速度1MBのMIL-STD 1553B（英語版）データバス3基で接続している。C/D型からは中央情報処理装置をMACS D96に換装した。これはPowerPCプロセッサ（駆動周波数266MHz）を使い、データバスを5基に増加することで処理速度を約10倍に向上している。
プログラムは初期は「Ada83」、2002年以降は「Ada95」で記述されており、プログラムサイズはグリペンNGで300万行以上になっている。交信記録や飛行データの記録はA/B型でのHi8アナログビデオレコーダーからC/D型で「DiRECT」デジタル記録方式によるマルチメディアカードに更新された。データは飛行中でもデータリンクによりTCP/IP形式で地上に送信され、万が一墜落したとしても墜落直前まで地上で受信、記録出来る。マルチメディアカードは埃や水に対し耐性があるものの墜落時の衝撃には耐えられない。C/D型からユーロファイター タイフーンで採用しているヘルメット搭載表示器（HMD）「ストライカー」の発展型「コブラ」に対応している。「コブラ」は「ストライカー」より軽量化されており、両眼に視野40度の表示領域を映し、対地、対空兵装の照準や速度、高度など飛行諸元を表示する。ヘルメットの凹凸には頭部の位置を感知する為の磁気センサが内蔵されている。2007年より南アフリカ空軍で運用が開始され、同年スウェーデン空軍でも発注された。
ブラジル空軍はブラジルのAEL SISTEMAS（AEL）社のタルゴ HMDを採用し、スウェーデン防衛素材管理局(FMV)もE型用として同様に発注、2022〜2026年に配備運用される予定。
レーダーは、エリクソン社が開発したPS-05/Aを搭載する。探知距離はスウェーデン空軍発表でF/A-18C/D搭載のAN/APG-65よりは短いものの、ミラージュ2000のRDY（英語版）より20%、F-16のAN/APG-68より40%長い。空対空で8モード、空対地で7モードあり、空対空では毎秒60度の走査が可能となっている。C/D型からは信号処理装置をASIC社がパスカルで組んだD80からマーキュリーコンピューター社のPowerPCを使ったレース(RACE)に変更したMk.3となりデータの処理速度が向上、Mk.4は探知距離を約30%向上し合成開口（SAR）モードが追加された。また、フロントエンドのアクティブ・フェーズドアレイ・アンテナ（AESAアンテナ）への変更も志向された。まず2008年、タレス社のRBE2-AA（ラファール搭載のレーダー）のアンテナをPS-05に統合したモデルがグリペンDemoに搭載されたが性能に満足できず、またラファールとグリペンが輸出市場で競合していることから、これは量産に移行しなかった。その後、SELEXガリレオ・アヴィオニカ社のブルーヴィクセン・レーダーのAESA試作機の成果を反映したPS-05 AESA（後にES-05「レイブン」と改称）が開発された。約1,000個の窒化ガリウム（GaN）送受信素子で構成され、同社が開発したCAPTOR-E（ユーロファイター タイフーン搭載のレーダー）同様アンテナ部の間にあるスワッシュプレートが機械的に可動することで、上下左右約100度という非常に広い視野を有している
E/F型からは、内装式のSELEXガリレオ・アヴィオニカ社(フィンメッカーニカ・グループの企業。現在は社名をレオナルド S.p.Aに変更したフィンメッカーニカによりスカイワード-Gが販売されている)のスカイワード-GIRSTが搭載される。スカイワード-Gはユーロファイター タイフーンが装備するPIRATE（赤外線捜索追跡装置）やSELEX製の陸上および船舶用IRSTを参考に開発されたもので機首のコックピット前方にやや右側にオフセットされる形で装備される。左右に160 °上下に 60 °の視野をもっており、200目標の追跡が可能である。スカイワード-Gは2014年3月31日、グリペンEデモンストレーターに載され試験が実施された。
電子戦装備はエリクソン・サーブ社製EWS-39で4基のWing Tip Unit (WTU) と1基の電子戦管制装置（EWC）で構成される。Wing Tip Unitはレーダー警報受信機（RWR）を含む。レーダー警報受信機は初期の広域帯受信型のAR830から、1999年以降より広い帯域に素早く対応出来る狭域帯受信アンテナを追加したBOW-21に変更された。BOW-21は対象周波数帯域2〜20GHzのデジタルRWRで、リアルタイムでレーダパルス列分離を行いデータベースから発信源を特定する機能を持つ。RWRコンピューターは民生用パーツを使い、またリアルタイムオペレーティングシステムも民生にも使用されるVxWorksを使っている。また、WTUはECM機能も持っている。EWCUはECM機能を持たないがデータバスを介してチャフ/フレアの射出を制御する。オプションでデジタル周波数記憶機能、妨害波発振器、反復妨害波発振器、出力ステージモジュールを追加出来る。
EWCUの制御する対抗手段としては、BOL(マルチミサイルランチャー(MML)後端に内蔵しチャフ/フレアを160発搭載)。BOP/B（BOY402。主翼下面の外舷側パイロン後端に内蔵した直径55 mmのチューブ6本にチャフ/フレアを12 - 18発や曳航式デコイBO2Dを搭載）。BOP/C （BOY403。右舷胴体後部の主翼と繋がる張り出し部に3基、下面に1基内蔵しチャフ/フレアを各20〜40発収納）がある。
セルシウス・テック社製曳航式デコイBO2Dは重量は2 kg以下で約100 m伸縮するワイヤーにより超音速飛行時も曳航可能となっている。EWS39と双方向通信を行い射出後も発振モードを変更できる。BO2Dは1997年3月に開発を完了しており、E/F型からSELEX-ES製の新型デコイ（Brite Cloud expendable active decoy）を装備する。
ソフトウェアをアップデートすることで電子戦能力を維持し、ステルス性能の低さを補っている。
特徴 > 整備性

維持・運用経費の削減にも注力された結果、先代のビゲンと比較によると、空軍の整備拠点に搬送しての整備を1段階減らしている。平均故障間隔（MTBF）約7.6時間、平均復旧時間（MTTR）約2.5時間となり、48時間の作戦行動における稼働時間が約38時間と約54.5%運用効率が向上している。従来の第4世代戦闘機と比べると、平均故障間隔（MTBF）で30 - 50 %優れ、飛行時間あたりの必要整備人員が半分から三分の一、作戦運用効率は25 - 30 %高くなっている。
整備機材一式はコンパクトに纏められ、整備機材、兵装、整備要員を近距離では大型トラック3台、遠距離ではC-130 輸送機に搭載可能となっている。
空対空装備は10分以内、空対地装備は20分以内でエンジン稼動状態のままでの再装備と給油が可能となっている。エンジン交換は設備が整っていれば取り外しに30分、取り付けに30分で終了する。また小型のホイストと台車があれば3人程度で作業が可能である。
搭載された自己診断装置『Health and Usage Monitoring Systems (HUMS)』を用いることで、検査の省力化が図られている。
1機の整備要員は正規の技術士官または整備兵1名をリーダーに召集兵5名からなる小チームにより、エンジンの完全なオーバーホールや制御プログラムの書き換えなど専門性が非常に高い作業を除きほぼ全ての整備が可能。また臨時召集された者でも機械整備の経験者ならば短時間で理解できる設計とするなど、緊急時の整備性に重点が置かれている。ユーザー側で出来ない整備はエンジンオイルの成分検査、射出座席のパラシュートの梱包などごく僅かである。
再出撃までの時間を短くすることが設計段階から考慮されており、同世代機が2～3時間ほどかかるところを10～20分程で終了するため整備員に負担がかからず結果として少ない数での運用が可能となっている。
各型

グリペンNGのモックアップ
グリペンNGのコックピット
運用

前任のビゲンの輸出がゼロだった結果を反省し、イギリスのBAEシステムズと提携して輸出にも積極的である。
同世代機に比べ格闘戦・ステルス性能・航続距離は劣るものの、電子戦能力が高いため地対空ミサイル部隊の支援がある領空内ではSu-35にも劣らないとしている。また機体価格はF-35Aの約半分、多目的戦闘機ながら小型軽量、整備性が良好で維持整備に関わるコストも低いという特徴を生かし、主にブラジルや南アフリカ共和国のような中進国・発展途上国や、開発国のスウェーデン自身も含めた経済規模の小さい先進国・準先進国、雪の影響を受けやすい東欧を中心に次期主力戦闘機候補として売り込みを行っている。ノルウェーでは30年間使用し続けた全運用期間中のライフサイクルコストはF-35Aのほうが30億ドルほど安くなると試算しており、運用形態によってはコストがかかることもある。しかしF-35は操縦系統が高度にデジタル化されているため、T-7などの操作がよりF-35に近い練習機を新たに導入しなければ訓練不足となることが指摘されている が、グリペンは複座型があるためこのような高価な練習専用機を導入せずに済むという利点がある。またF-35は開発終了後も技術的問題により維持コストが高騰すると指摘されているが、グリペンは運用コストが安定しており、予算の都合で倍近いイニシャルコストを負担できない国もあるため、スウェーデン政府の支援を受けリースの更新や中古機の再整備による価格の低減、導入国の産業界に利益をもたらすオフセット契約を設定するなど官民で連携した販売戦略を展開している。
E/F型は価格が従来型より上昇しているため、サーブは要望があればC/D型の新規製造や余剰機の譲渡・リースにも応じる方針を明らかにしている。
競合はF-16、ミラージュ2000、ラファールなどローコストが売りの軽量戦闘機であるが、アップデートによる能力向上と柔軟な契約によりF/A-18E/F、ユーロファイター タイフーン、Su-27、F-35など高価格な高性能機とも比較されている。
運用 > 検討中

このほかにアルゼンチン、エクアドル、ケニア、ベトナム、韓国、カナダ
などに提案されている。
登場作品

→詳細は「サーブ製軍用機に関連する作品の一覧」を参照
雪に覆われた滑走路で運用されるグリペン（チェコ空軍機）
離陸するグリペン
運用国。青が現在の運用国、緑が発注中の国を表している
空中給油中のスウェーデン空軍機
ハンガリー空軍機
チェコ空軍機
タイ王国空軍機
ETPS所属機
翼端にスモークポッドを装備したブラジル空軍機
チェコ空軍機から降ろされたBK-27
RBS 15FとRb99
戦慄の絆 (2023年のテレビドラマ)

| 戦慄の絆 |
| --- | --- |
ジャンル:   ドラマ  サイコスリラー（英語版） 
原作:  デヴィッド・クローネンバーグ 『戦慄の絆』 バリ・ウッド（英語版） ジャック・ギースランド『戦慄の絆』（旧題『双生児』）
企画:  アリス・バーチ（英語版）
出演者:   レイチェル・ワイズ  ブリトニー・オールドフォード（英語版）  ポリー・リュー（英語版）  ジェニファー・イーリー  マイケル・チャーナス（英語版） 
作曲:  マレイ・ゴールド
国・地域:   アメリカ合衆国
言語:  英語
話数:  6
各話の長さ:  52–64 分
製作
製作総指揮:   ジェームズ・G・ロビンソン  デヴィッド・ロビンソン  バーバラ・ウォール  アン・キャリー（英語版）  ポリー・ストークス  エリカ・ケイ  スティシー・オニール  ショーン・ダーキン  アリ・クルーグ  スー・ネイグル（英語版）  ミーガン・エリソン  レイチェル・ワイズ  アリス・バーチ 
撮影監督:   ジョディ・リー・ライプス（英語版）  ローラ・メリアンズ・ゴンサウヴェス 
編集:   リサ・ラセック  アフォンソ・ゴンサウヴェス 
製作:   アストラル・プロジェクション  モーガン・クリーク・エンターテイメント  アンナプルナ・テレヴィジョン  Amazon Studios 

放送
放送チャンネル: Amazon Prime Video
放送期間: - 放送中
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『戦慄の絆』（Dead Ringers）は、アリス・バーチ（英語版）が企画したアメリカのサイコロジカルスリラードラマのテレビミニシリーズ。本作は、バリ・ウッド（英語版）とジャック・ギースランドによる1977年の小説『戦慄の絆』（旧邦題『双生児』）を原作とした1988年のデヴィッド・クローネンバーグ監督による同名の映画に基づいている。このシリーズは2023年4月21日にAmazon Prime Videoで公開された。
登場人物、キャスト > メイン

※括弧内は日本語吹替。
エリオットとビヴァリー・マントル
レイチェル・ワイズ（渋谷はるか）
双子の婦人科医。映画版でジェレミー・アイアンズが演じたキャラクターと性別が入れ替えられている。
ジュヌヴィエーヴ・コタード
ブリトニー・オールドフォード（英語版）（小島幸子）
グレタ
ポリー・リュー（英語版）
レベッカ・パーカー
ジェニファー・イーリー（きそひろこ）
トム
マイケル・チャーナス（英語版）
登場人物、キャスト > リカーリング

ジョゼフ
ジェレミー・シェイモス（英語版）（三上哲）
スーザン・パーカー
エミリー・ミード
エピソード

| 通算 話数 | タイトル | 演出 | 脚本 | 公開日 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | "第一話" "One" | ショーン・ダーキン | アリス・バーチ（英語版） | 2023年4月21日 (2023-04-21) |
| 2 | "第二話" "Two" | ショーン・ダーキン | ミン・パイファー | 2023年4月21日 (2023-04-21) |
| 3 | "第三話" "Three" | カリーナ・エヴァンズ（英語版） | レイチェル・デラヘイ | 2023年4月21日 (2023-04-21) |
| 4 | "第四話" "Four" | ローレン・ウォルクシュタイン（英語版） | ミリアム・バッティ | 2023年4月21日 (2023-04-21) |
| 5 | "第五話" "Five" | カリン・クサマ | スーザン・スーン・ヒー・スタントン | 2023年4月21日 (2023-04-21) |
| 6 | "第六話" "Six" | ショーン・ダーキン & ローレン・ウォルクシュタイン | アリス・バーチ | 2023年4月21日 (2023-04-21) |
製作 > 企画

2020年8月、Amazon Prime Videoがデヴィッド・クローネンバーグの1988年の映画『戦慄の絆』を基にしたテレビシリーズを、アリス・バーチ（英語版）を主席脚本家と製作総指揮に据えてアンナプルナ・テレヴィジョンに制作を発注したと発表した。ショーン・ダーキン、ローレン・ウォルクシュタイン（英語版）およびカリン・クサマがシリーズのエピソードを演出することになった。
製作 > 配役

最初の発表時点で、レイチェル・ワイズがシリーズの主役として発表された。2021年7月、マイケル・チャーナス（英語版）がレギュラー出演者としてシリーズのキャストに加わった。2021年8月、ポリー・リュー（英語版）およびブリトニー・オールドフォード（英語版）がレギュラー出演者として、ジェレミー・シェイモス（英語版）、ジェニファー・イーリーおよびエミリー・ミードがリカーリングキャラクターとしてキャストに加えられた。
製作 > 撮影

主要撮影はニューヨーク市で2021年8月に始められた。
公開

シリーズの全6話のエピソードは2023年4月21日に公開された。
評価

レビュー収集サイトのRotten Tomatoesは50件の批評家によるレビューに基づき、84%の支持率と7.6/10の平均評価を報告した。ウェブサイトでの批評家コンセンサスは「『戦慄の絆』は、デヴィッド・クローネンバーグ監督のオリジナル作品ほど切れ味が鋭くないものの、レイチェル・ワイズがドッペルゲンガーの二重人格を見事に演じたおかげで、淡白な模倣作品になることを逃れている」としている。加重平均を用いるMetacriticは、21人の評価に基づいて100点満点中の77点を与え、「概ね好意的なレビュー」を示している。
TAC (コンピュータ)

TAC（東芝未来科学館所属）
TAC(Tokyo Automatic Computer)は、東京大学が開発したコンピュータ。一般に東大と東芝が共同開発したとされているが、大変な難産の結果、東芝が協力していない部分や日立製作所が協力した部分がある。1959年に最終バージョンが完成した。
開発陣

以下所属において特筆していないものはすべて、大学は東京帝国大学→東京大学、企業は東京電気→東芝。役職も当時のもの。
開発陣 > 東大関係者

雨宮綾夫 - 助教授。中心人物。
山下英男 - 教授。当時理系一の頭脳と呼ばれていた。早くから電子計算機の重要性を見抜いており、パンチカードに代わるシステム開発を1940年に着手、1947年にデジタル動作の「山下式画線統計機」を完成させていた。
村田健郎
山内恭彦 - 理学部教授。
茅誠司 - 後に総長になる。
阪本椀房 - 教授。
高橋秀俊  - 助教授。
元岡達（1929年-）
中澤喜三郎 - 大学院生。
後藤英一
開発陣 > 東芝関係者

三田繁（みた しげる） - 1928年に電気工学科を卒業し東京電気入社。まず真空管業務にたずさわり、TAC開発時は東芝マツダ研究所勤務。経歴の通り、当時は東芝の関係者となっていたが、発案者を入れなければいけないという事で、初期メンバーからは東芝側から唯一参加した。村田に言わせると「当時もっともコンピュータをわかっていた人」。
松隈良材 - 同社ダイオード研究者。
八木基 - 同社パルス通信研究者。
開発の経緯

以下、村田健郎「日本における計算機の歴史 : 真空管とブラウン管による計算機TAC」を主に参照するが、本機についてはプロトタイプの存在への言及や名称について文献により差異があるため確実なものではない。ここでは3世代があったものとし、初代については通称で使われている東芝TAC、その後はTAC（二代目）、TAC（三代目）と呼んで区別する。
開発の経緯 > 東芝TAC

村田によると、開発の原型は1948年には東芝で始まっていたという。
三田は同年ENIACに興味を持ち、山下の元をたずねるなど一人で研究の下積みをしており、試作機を作って真空管による論理回路、ウィリアムス管（ブラウン管式メモリ）などの研究を行っていた。1950年にはさらに前述の松隈と八木に声をかけ、当時入手可能だったコンピュータの情報で研究に入る。ノイマンのEDVACの草稿を入手して解析、1951年に東芝TACの組み立ては始まっていた。
そして同年、文部省（今の文部科学省）科学研究費による電子計算機研究班が立ち上げられ、山下が班長を担当、雨宮と三田が協力した。
開発の経緯 > TAC（二代目）の製造開始まで

翌年これを元に同省同費の申請がされ、1011万円という、国内としては巨額の費用が認められた。
当時欧米ではコンピュータが専門分野で稼動し始めており、注目したユネスコが国際計数センター(IOC)を設立する。村田によると、IOCにより1951年2月にパリ条約会議が開催され、山下と外務省の萩原徹が出席。これに刺激されてTACに多大な予算が出たという。また大蔵省で当時主計官をしていた相澤英之のひらめきや、その他の各関係分野の権威の力添えでも、資金が出たと語っている。
真空管による論理回路やウィリアムス管を研究していた東芝が参加してハードウェア、東大側がソフトウェアを研究する形で研究が進められ、製造契約も結ばれた。東芝TACではまだ手作りだったが、二代目は製品として設計されていた。
プログラムを担当したのは雨宮、元岡、山田、後藤、村田。村田は理学部から工学部に移り、M・V・ウィルクスがEDSACについて記した書籍"The Preparation of Programs for an Electronic Digital Computer"（電気式デジタル計算機用プログラムのために）を読みながら東芝TACを勉強、入出力部分を作っていた。命令セットでEDSACを参考にしているのはこれが理由である。
しかし半年たつと、東芝だけではハードが作れないため東大に協力を求め、結果として村田が東芝に派遣、ハード製作特にウィリアムス管のテストなど、八木の手伝いを一年半行った。
1954年末に試作機が東大に納入され、村田も東大に戻って中澤と共に実務を担当。計画管理は雨宮が行った。試作機は180cmの棚が12列あり、真空管が6550本ほど。17m×7.5mの部屋に入りきらず廊下にはみ出していた。調整は東芝の松隈と八木、および工場から派遣された1-2名の計3-4名で行った。
当初は2年で研究、技術レベルを上げるのが目標だったが、文部省・大蔵省に金を出させるため、2年で実用化というノルマをむりやり定着させられ、雨宮も強引に計画書に書かされたようなものだという。
開発の経緯 > 動かない二代目

だが調整が難航する。主な難航要因は以下の通り。
ウィリアムス管が設計通りの性能を出せず不安定だった。これは最後まで尾を引いたという。主記憶装置について、水銀遅延線でなくウィリアムス管を選んだ理由は、村田いわく「今となっては誰の考えか、わからない」。東芝が当時作ったウィリアムス管は、アメリカが国家計画で作り、アメリカ国立標準局（今のアメリカ国立標準研究所）が評価した、RCA社製のブラウン管より優れていたという。
FUJICに比較して動作周波数の目標を200kHzと高く設定した。
論理回路がうまく動かなかった。
また上記に補足して村田は「初期のコンピュータは真空管がすぐ切れるから」という俗説に対し「当時の東芝の真空管は日本一性能がよく、滅多に切れるものではなかった。真空管にかかる電圧をわざと下げて誤作動を事前に間引きしておけば、当分真空管のトラブルは起きない。素子が少し不安定でも、素子の放射が半分でも平気なぐらいに回路を組めばいい。実は現代のトランジスタも不安定であり、そこが露見しないよう、良い意味でごまかして回路を組んでいるだけだ」との談話を残している。真空管の寿命の問題を否定する証言は、中澤も書いている。また中澤によると、本機の難行は、ウィリアムス管の不安定もあるが「それよりも当初の設計では大規模な論理回路そのものの動作が不安定であったことが大きな原因」だという。
やがてライクマンがコアメモリを作ると、アメリカの新造コンピュータは全てコアメモリ式に鞍替えした。三田の記憶装置の研究もコアメモリ中心になり、「TACは納品したが、ずっと動かないかも」とこぼし始めた。
後藤も「TACはもう動かねぇ。それじゃいけないから、後はこっそりパラメトロン（後藤が独力で発明した素子）で作っちまおう」（後藤は良くも悪くも思った事はズバリという主義で、「日本人がコンピュータを作った!」での証言も、こうした言葉遣いで記録されている）と言ったが、村田は「同感だが、動かないなら動かない理由を調査し、発表したい」と返答。「しょうがねぇな」と言った後藤は、完成を見ることなくTACを去り、高橋や東芝も1956年に撤退した。
そうしているうち同1956年には、岡崎文次が（しかも組み立て以外事実上一人で）7年かけて製作したFUJICを完成、初の国産コンピュータ完成という座は、FUJICに奪われた。
さらに翌1957年10月4日の朝日新聞に「超スロモーの電子計算機」という見出しと「コンピュータ開発にノイマンの法則『いつ聞かれても完成は半年後』があるが、6年たっても動かないのはどうか。動かない理由を公表すべき（要約）」などと書かれた記事が載り、一般には積極的公開をしていなかったTACの存在とその頓挫した状況が、批判されてしまう。村田によると「記事の質はいい加減でなく、しっかり書かれていた」との事。続けて12月頃には毎日新聞の連載記事の中で「犬は地球を歩く」という見出しにより「ロシアでは人工衛星に犬が乗る時代なのに、日本の地上ではコンピュータさえ動いていない」と揶揄された。
これで文部省や大蔵省の役員（特に文部省は権威ある人物が揃っていた）が東大工学部に来たことにより、村田は工学部長に呼び出され「マスコミはああ書いたが、真相はどうだ?」と問い詰められた。村田は「ウィリアムス管が1個のライン1本（18ビット）だけだがちゃんと動いたので、これを続ければ大丈夫では」と回答。これを受けて山内が、皆でTACを見に行くよう働きかけ、「これが16本動けば大丈夫」とフォローした。もちろん村田はその時、（1本と16本では動かすことが雲泥の差）ということを、言わないが理解していたという。
もちろん当時の国内のコンピュータ業界では、TACの現状は周知の事実で、「あれはもうダメだ」と言われていた。しかもTACに出ていた、国と大学から公式予算は、維持費の増加でどんどん膨れ上がり、他の新たなコンピュータプロジェクトが予算を申請しても、通らなくなっていた。
開発の経緯 > TAC（三代目）

そして同年末、業を煮やして全てをやり直すことになる。村田がウィリアムス管、中澤が論理回路を手がけ、事実上二人の手作りとなった。雨宮は「あの二人は別々ではただのエンジニアだが、コンビだと凄い力を出すから、絶対コンビで仕事をさせろ」と主張したという。他に元岡や山田も研究を継続した。
外観は二代目と同じだが中身はフルリメイクで、ある小さな電気屋に図面を沢山書かせ、アルバイトの学生何人かにハンダ付けを覚えさせ、組み立てを急いだ。雨宮が各種調達に走り回り、部品代で600万円分、東芝から真空管とブラウン管、日立製作所からも真空管の協力があった。
そして結局朝日新聞で叩かれた1年3ヶ月後の、1959年1月21日に動作に成功した。日本中の権威が見に来たが、朝日新聞はこれを報じなかった。村田によると「基本的構造は難しくなかったが、長期間触れた事で、やってはいけない事（真空管の性能に比例する動作などは使わない、テレビやラジオみたいなアナログ回路の感覚で作らないなど）が経験として身についていた」からだという。
開発の経緯 > 三代目の性能

既に動いていたパラメトロン機と比べると、本機の真空管による「電子」計算の高速さは威力を発揮した。FUJICがランダムアクセスに難のある遅延記憶装置を主記憶としていたのに対し、完全ランダムアクセス可能なウィリアムス管の採用は、動作にこぎつけるまでに難航した原因のひとつではあったものの、動作してしまえばその威力を発揮した。なお「IBM機より優れていた」という逸話も本機の解説などで見られるが、そのエピソードは当時の新鋭機（コアメモリを使用）がまだ日本には入っておらず、ドラムを主記憶としていたため遅かったIBM 650との比較であることに留意が必要である。
素子：真空管7000本、ダイオード3000個（日本ではFUJICと本機のみが実働した真空管コンピュータである）
主記憶：ウィリアムス管、容量512ワード。日本で稼動したコンピュータでウィリアムス管を使用したのは、本機のみである。ウィリアムス管の原理上、スキャン周波数を倍にすることにより（マージンが不足するため安定して連続動作させるのは大変だったというが）容量を倍増するという「離れ業」を使うと1024ワード。
入力：紙テープ読取装置
出力：電動タイプライター
動作周波数：330kHz。加算時間は0.48ms、乗算時間は5.04ms
以上の性能の他、機能面で重要なものとしては、以下の二点が挙げられる。いずれもあると使い易さが格段に違うため、是非入れたいということになった。
開発の経緯 > 三代目の稼動

メンテナンスは最初の一年が村田と中澤、次に東京大学綜合試験所に、さらに1959年10月からは運用を森口繁一教授、ハードを三山醇助教授が担当。
前述の「離れ業」で1024ワードとし、それを全て使うプログラムを動かす時は、電源の安定している夜でないと動かせず、24時に依頼者に来てもらって、1時から4時まで動かすことが多かったという。
1962年に稼動時間1万時間をこえると故障も多発してきたので、同年7月に稼動を終了した。同年解体され現存しないが、東芝資料館にはウィリアムス管など、TACの一部部品や写真が所蔵されている。
またメンテナンス移譲を機に、村田と中澤は日立に入社し、後にトランジスタ式コンピュータのHITAC 5020などを開発した。
阪大計算機

同時期に大阪大学でも真空管式のコンピュータ（阪大計算機と呼ばれている）を研究・開発していた。このFUJIC、TAC、阪大計算機の三台が、日本で建造された真空管式による電子計算機であった。
→詳細は「城憲三」を参照
東京大学へ納入されたTAC (東芝レビューの記事より)
TAC（三代目）の記憶装置の架。各段にはウィリアムス管を使用した記憶装置のモジュールが取付けられている。2015年現在、東芝未来科学館で常設展示
大天井ヶ岳

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: 長野県の飛騨山脈（北アルプス）にある「大天井岳」とは異なります。
| 大天井ヶ岳 |
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 南東から
標高:  1,439 m
所在地:  奈良県天川村・黒滝村・川上村
位置:  北緯34度17分5秒 東経135度54分52秒﻿ / ﻿北緯34.28472度 東経135.91444度﻿ / 34.28472; 135.91444座標: 北緯34度17分5秒 東経135度54分52秒﻿ / ﻿北緯34.28472度 東経135.91444度﻿ / 34.28472; 135.91444
山系:  大峰山脈
 大天井ヶ岳 (奈良県)
  OpenStreetMap  
 プロジェクト 山
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大天井ヶ岳（おおてんじょうがたけ）は、奈良県天川村・黒滝村・川上村に跨る標高1,439 mの山。大峰山脈の北部に位置する。奈良百遊山に選定されている。
山体は大峰山脈の主稜線を構成し、大峯奥駈道のルート上にある。山頂には展望はあるが視界は広くない。北稜に二蔵宿小屋がある。山体の東には標高1,000m前後まで舗装された林道が通る（林道吉野大峯線・林道高原洞川線）。西麓には洞川スキー場（スノーパーク洞川）がある。