NECグループ
かつてのNECグループの企業 > 事業譲渡・株式売却等で離脱

※社名はグループ離脱時の名称で記載。
アネルバ - キヤノンに売却し、同社の完全子会社キヤノンアネルバとなる。
安藤電気 - 株式交換により、横河電機完全子会社となった。現在は現親会社への営業譲渡によりすでに解散。
アンリツ - かつては持分法適用関連会社であったが、2011年3月に株式を売却し除外。
NECアベニュー音楽出版 - NECアベニューの関連会社として発足。NECアベニュー消滅後も存続した。2005年にアイシー音楽出版に社名を変更し、NECグループより離脱。2006年にインデックスグループ（インデックス・ホールディングス及びインターチャネル・ホロン）が全株式を取得しインデックス ミュージックに変更。2008年にティー ワイ リミテッド傘下に入りティー ワイ エンタテインメントとなる。
NECインターチャネル - 1995年にNECアベニューおよび日本電気ホームエレクトロニクスのゲームソフト制作部門等を統合して発足。1998年にNECアベニューの残存事業も譲受。2004年にインデックスが株式70%を取得。インターチャネルに全事業を譲渡した。
NECエナジーデバイス - 車載用リチウム電池事業会社。後述のオートモーティブエナジーサプライに追随する形で中国のエンビジョングループに2019年3月末に株式を売却し、エンビジョンAESCエナジーデバイスとなってグループを離脱。
NECエンベデッドテクノロジー - 下記NECエンベデッドプロダクツと同時にメイコーに株式譲渡し、「メイコーエンベデッドテクノロジー」に社名を変更。
NECエンベデッドプロダクツ - 旧NECパーソナルプロダクツのストレージ事業を継承し、登記上はNECパーソナルプロダクツが名称変更した形だった。2022年9月末に全株式をメイコーに譲渡、10月1日より「メイコーエンベデットプロダクツ」に社名を変更している。
NECキャピタルソリューション (旧NECリース) - 2024年10月にSBI新生銀行が株式を取得してNECの保有比率が17.63%に下がり、持分法適用対象外となる。
NEC SCHOTT コンポーネンツ株式会社　合弁相手であったドイツSCHOTTにNEC保有株式の全てを売却。
NECトーキン（旧東北金属工業） - 2017年4月、KEMET Corporationが全株式を取得してグループを離脱。
NECパーソナルプロダクツ - 2003年7月にNECカスタムテクニカとNECカスタマックスが合併したパソコン事業会社。2011年7月にレノボの資本参加により出資されたレノボNECホールディングスの子会社・NECパーソナルコンピュータとなり、NECの連結対象より外れる。ストレージ事業はNECエンベデットプロダクツが継承。
NECビッグローブ - 2014年4月、日本産業パートナーズに株式を売却してグループを離脱。
NECプラズマディスプレイ - プラズマテレビ生産会社。現・パイオニアプラズマディスプレイ。
NECマシナリー - キヤノンがTOBをかけて子会社のキヤノンマシナリーとなる。
NECモバイリング - グループ離脱時点で東京証券取引所第一部上場企業だった。2013年6月、丸紅の完全子会社であるMXホールディングスが行った株式公開買付けに応募し、全株式売却。2013年8月15日にMXモバイリングに商号変更。2013年9月に丸紅の完全子会社（孫会社）となり上場廃止。
NECライティング - 旧NECホームエレクトロニクスから独立した蛍光灯などの照明機器事業会社。2019年4月に日本みらいキャピタルが出資するホタルクス（日本みらいキャピタル95%、NEC5%）に事業譲渡後、2020年3月3日清算結了。
NLTテクノロジー - 旧NEC液晶テクノロジー。2011年に深圳中航光電子に保有株式の70%を売却、その時点では持分法適用会社であったが、2012年度中に持分法適用対象外となり、グループより外れる。現・Tiannma Japan。
エルピーダメモリ - 日立製作所と合弁で作られたメモリ専業メーカー。2005年9月にNECと日立が保有株式の一部を売却し、同社の連結決算上の持分法対象外となった。その後、会社更生法適用を受けてアメリカのマイクロン・テクノロジ傘下となり、2014年2月28日にマイクロンメモリジャパンに改称。
オートモーティブエナジーサプライ - 日産自動車と共同出資で設立した自動車用電池事業会社。2019年1月末に両社の保有株式を中国のエンビジョングループに売却して離脱。
昭和オプトロニクス - 京セラが、NECが保有する93.53％分の株式全てを譲り受ける。
セブンインターネットラボ - 2012年10月、セブンネットショッピングに吸収合併。
ソニーNECオプティアーク - 現・ソニーオプティアーク。
多摩電気工業 - 株式交換により現在はKOA完全子会社。現・真田KOA（2014年4月より）。液晶ディスプレイ用バックライト事業は、多摩ファインオプトとして分離後に、オムロンの完全子会社を経て2009年9月に解散。
田村電機製作所 - NECと沖電気がともに筆頭株主だった。2004年に沖電気グループの大興電機製作所と経営統合し、系列から離脱。現・サクサホールディングス。
東北化工 - 元はNECトーキンの関連会社。2010年、株式会社エフ・シー・シーが完全子会社化。
東洋通信機 - 株式譲渡・事業統合により、現在はセイコーエプソンおよびその子会社である宮崎エプソンが事業を引き継いでいる。ただし、券売機等の一部事業は分社化（東洋ネットワークシステムズ→ネッツエスアイ東洋）してNECネッツエスアイに全株売却、防衛部門も東洋無線システムとして分社化、その後ネットコムセックと統合、のちNECネットワーク・センサに吸収合併。
新潟日本電気【NEC新潟】 - 2001年8月に富士ゼロックス（現:富士フイルムビジネスイノベーション）へ全株式を譲渡。富士ゼロックスマニュファクチュアリング新潟事業所となっていたが、2019年2月末で事業所自体が閉鎖された。工場建物は2023年に、東芝がリチウムイオン電池を手がける柏崎工場の「アドバンスト・モジュールアセンブリセンター」(A-MAC)となった。
日本アビオニクス - 米・ヒューズ社との合弁で設立。2020年1月に日本産業パートナーズ傘下のNAJホールディングス株式会社へ全株式譲渡。
日本SGI - 2001年に株式を取得してグループ会社となったが、2011年3月中に再度米シリコングラフィックスに売却。
日本電気硝子 - 2010年2月3日に保有していた株式6482万8000株を売却して議決権比率が11.3%となり、持分法適用関連会社からはずれる。「事業のシナジー効果が少なくなり、関連会社と位置付ける必要性が高くなくなった」としている。2013年2月5日にはさらに株を売却し、保有率は0.65%まで低下している。
日本電気真空硝子 - 2010年6月30日をもって日本山村硝子へ売却し、グループ離脱、山村フォトニクスとなる。
日本電気精器 - 英ラムダ社の日本法人（ネミック・ラムダ）が日本電気精器を買収し吸収合併、デンセイ・ラムダとなる。株式交換により、現在はTDKの完全子会社。
広島日本電気【NEC広島】 - 半導体の前工程を担当。2004年9月にエルピーダメモリの子会社である広島エルピーダメモリに事業譲渡されたが、エルピーダメモリのマイクロン・テクノロジへの売却により現在はマイクロンメモリジャパンの広島工場。
ホンダエレシス - 2014年3月、他の株主とともに日本電産グループへ売却。現・日本電産エレシス。
明星電気 - 大和証券グループが保有株式を肩代わり、同グループの傘下に入る。その後、2012年秋頃のTOBをもってIHIグループ入り。
ルネサスエレクトロニクス - 旧NECエレクトロニクス。2010年4月にルネサス テクノロジと合併。2013年9月30日、ルネサス側の第三者割当増資により株式の保有比率が低下し、持分法適用対象外となる。2024年1月に保有全株式を売却。