stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
コメディNo.1
アホの坂田 > 楽曲概要

1972年8月25日、7インチシングルレコードとして発売。発売元はテイチク（現・テイチクエンタテインメント）。品番はA-76。作詞：竹本浩三、作・編曲：キダ・タロー。B面は「ある恋の詩（うた）」。「アホの坂田」が坂田利夫個人を指すためか、タイトルは「アホの坂田のテーマ」と紹介されることが多いが、正式タイトルはあくまで「アホの坂田」である。また、坂田ピンでのリリースではなく、コンビ名義の作品である。
主な歌唱パートはすべて前田が担当し（サビはバックコーラスのみ）、坂田は合間に前田との掛け合いのセリフを言うだけである。
冒頭、行進曲調のリズムに乗って「メキシカン・ハット・ダンス」と呼ばれるメキシコの舞踊民謡（ハラベ・タパティオ）の典型的フレーズで構成されたファンファーレとともに「アホ、アホ、アホの坂田」と連呼する荘厳でクラシカルな男女混声の合唱が流れた直後、ヴァースのパートに入った途端、寄席囃子に使われる当たり鉦と演歌的なクリーントーンのエレクトリック・ギターの単音が加わったラグタイム調のゆるやかなシャッフルビートに合わせて、メロディが陽性の五音音階に変わることで、滑稽な落差を生む編曲となっている。キダは坂田をフィーチャーしたこの曲を作る際「アホ、アホ、アホ、アホ」と繰り返しているうちに、かつて自身が進駐軍専用キャバレーでリクエストに応じて演奏していた「メキシカン・ハット・ダンス」のメロディが思い出され、この編曲になったという。
この曲のヒットの影響で坂田と言う苗字を持つ人が「アホの坂田」と呼ばれる社会現象が生まれてしまい、大阪府教育委員会の申し入れによって放送が自粛され、レコードも廃盤になった（廃盤までに6万枚を売り上げ、テイチクレコードのヒット賞も受賞した）。また、ちょうどこの年には選抜高等学校野球大会の入場行進曲にもこの曲の採用が検討されていたが、これらの事情により取り消しになったとの説もある（代わりに選ばれたのが水前寺清子の「365歩のマーチ」だった）。
後年に至るまで、バラエティ番組での坂田の登場シーンで度々使用されている。
アホの坂田 > 収録CDアルバム

「エンタの歌道」(テイチク、廃盤)に収録されたが、「浪花のモーツァルト キダ・タローのすべて」（SLC、廃盤）および「浪花のモーツァルト キダ・タローのほんまにすべて」（アップフロントワークス）に収録された際はいずれもシングル盤をマスター音源としていると思われるノイズが聴こえる。
グスタフ・フォアヘア

グスタフ・フォアヘア（1820年頃）
ヨハン・ミハエル・クリスティアン・グスタフ・フォン・フォアヘア（Johann Michael Christian Gustav von Vorherr, 1778年10月19日 - 1847年10月1日）は、ドイツの建築家、技術者。
1820年代にバイエルンで建築技師として、とりわけドイツ国土景観保全 (Landspflege) や国土美化の分野で活躍。また1923年創立する王立ミュンヘンのベルリン建築学校 (Baugewerksschule) 設立にも尽力し、死去するまで校長として人材育成にも当たった。バイエルン州の史蹟名勝保全にも参画。文化財保護の先駆者。ミュンヘンには彼にちなんで名付けられた通りがある。
人物

フロイデンバッハ（現在のバーデン＝ヴュルテンベルク州クレーグリンゲンの一部）で大工棟梁の家に生まれた。エアランゲンとベルリンで建築を学び、その後マールブルク大学で経済科学を専攻。さらにアンスバッハで自然科学を学んだ。プロイセン王国政府から2年間の奨学金を獲得し、芸術アカデミー・ベルリンで美術を学んだ。
1800年にはヘッセン・シュリッツのゲルツ伯爵家が所有するヘレンブルク城の付属建築物建設の担当長として任命され、1803年までその職にあった。その後オラニエン伯爵家の専属建築家として仕え、1804年からは同地で王宮再建とヴィルヘルム通りの計画などを含む公共事業全体を担当。
1806年にはパリに遊学しジャン＝ニコラ＝ルイ・デュラン・パリのもとで学んだ。後にイタリアやウィーン（1816年）、イギリス、フランス、オランダ、スイス（1825年）への視察旅行も行っている。1807年から2年間、フランス支配下のフルダで建設技師として在職。1808年に著書『ドイツの国土美化について』を発表。
1809年からバイエルン・イーザル地域の財団や自治体における地方建設査察官に就任のため、ミュンヘン建築委員会に移った。1810年から委員会メンバーとして、1815年からは監督顧問官（ミュンヘン市のルートヴィヒスフォアシュタット区域）、1817年からレオ・フォン・クレンツェの王への介入によってルートヴィヒ1世時下に再結成されたバイエルン自由州内務省公共事業の臨時上級委員に就任。1818年からはイーザル地方政府の建設監督官に就任。
この後職務を遂行しながら、国土美化のために各種の協会、委員会などの団体を組織し、さらに農業連合団体や諸工芸会連合会などを組織。1823年には国土改善と美化の連合会を設立。1924年にはエアランゲン大学から名誉学位を授与された。
数々の賞を受賞して、ギリシャ騎士名誉称号やロイヤルバイエルンの建築家としてミュンヘンのロイヤル美術アカデミーの名誉会員にもなり、農業や工科社会とバイエルンの改善学会会長も歴任した。ミュンヘンにて没した。
Gew98

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 Gew98と銃剣（グリップパネル欠）と5発クリップ
Gewehr 98
種類:  軍用小銃
製造国:   ドイツ帝国
設計・製造:  モーゼル社他
年代:  1890年代
仕様
口径:  7.92 mm
銃身長:  740 mm
使用弾薬:  7.92x57mmモーゼル弾
装弾数:  5発
作動方式:  ボルトアクション方式
全長:  1,250 mm
重量:  4.09 kg (空弾倉状態）
発射速度:  15発/分
銃口初速:  878m/s
最大射程:  1000 m
歴史
設計年:  1895年
製造期間:  1898年 - 1918年
配備期間:  1898年 - 1945年
配備先:  ドイツ陸軍など
関連戦争・紛争:  義和団の乱
バリエーション:  Kar98a、Kar98b、Kar98k
製造数:  9,000,000挺以上
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Gew98（Gewehr 98、略称G98、M98）は、ドイツ帝国によって制式採用されたボルトアクション方式の小銃である。1898年から1935年までドイツ軍の制式小銃であり、第一次世界大戦の間はドイツ軍歩兵の主力小銃であった。
歴史

Gew98は、1890年代を通じていくつか発表されたモーゼル式小銃の最新型であった。
1895年9月9日、兄ヴィルヘルム・モーゼル技師と共にモーゼル兄弟として知られるパウル・モーゼル技師は、新型小銃の発表に先立って新しいボルトアクション構造について特許を取得している。
1898年4月5日、旧式化しつつあった制式小銃Gew88を更新する為、ドイツ小銃試験委員会(Gewehr-Prüfungskommission,G.P.K)は、モーゼル技師から提出されていた試作小銃Gew96をGew98として制式採用した。Gew98の名称は製造が始まった1898年に由来する。採用から3年後の1901年には東アジア遠征軍、海軍、また陸軍のうちプロイセン陸軍の主要な3つの軍団で初めてGew98の配備が行われており、義和団の乱末期の掃討戦が最初の実戦投入であると言われている。
1904年にはモーゼル武器製造社(Waffenfabrik Mauser)で290,000挺、その親会社であるドイツ武器弾薬製造社(Deutsche Waffen- und Munitionsfabriken,DWM)で210,000挺のGew98製造を請け負っている。
1905年、ドイツ軍の8mm(7.62mm)小銃弾として1888年以来使用されていたM/88 I弾（弾丸直径8.08mm、弾丸重量14.6g、円頭弾）が、新型銃弾M/88 IS弾（弾丸直径8.20mm、弾丸重量9.9g、尖頭弾）に更新された。
これに伴い使用弾薬の変更を行ったGew98は、改造を示す為に薬室と照門基部後方に小さな"S"の文字が刻印された。
またIS弾はI弾に比べ低伸性に優れる為、"langes Visier"（長型照準器）として知られる照門もそれに合わせ調整されたものに変更されている。
設計詳細

Gew98は、手動操作、弾倉供給方式のボルトアクション小銃である。全長1,250mm、銃身長740mm、重量4.09kgで、内部の弾倉に7.92mm×57弾を5発装填する。
照星はいわゆるオープンサイトで、"langes Visier"として知られるタンジェント式照門を備えていた。
設計詳細 > M98 ボルトアクション機構

M98ボルトアクション機構は、単純かつ強固、安全であり、最も考え抜かれた設計とされており、20世紀の間にはこの影響を受けた数多のライフルが軍用、狩猟用、スポーツ用など、用途を問わずに使用された。M98機構の欠点はその複雑さにあり、安価な大量生産に不向きな点であった。またリー・エンフィールド式など、他のボルトアクション機構は、M98機構よりもわずかに速射性に優れていたと言われる。
設計詳細 > M98 ボルトアクション機構 > 特徴

M98ボルトアクション機構の機関部は、機構の本体部分（レシーバー）とボルトグループにより構成される。
ボルト本体には3つのロッキングラグ（閉鎖用突起）があり、2つの大きな主要ラグはボルト先頭に位置し、主要ラグの破損に備えた安全ラグはボルト後部の側面に位置する。
この安全ラグはM98機構特有のもので、以前のモーゼル式機構には見られない。主要ラグが両方とも破損した際にボルトが後方へ脱落しないように設けられているため、安全ラグは通常はレシーバー側と接触せず、余分な摩擦や不均等を予防している。機関部は安全性と強度を求めて以前のモーゼル式小銃よりも太く設計されている。ボルトハンドルはボルトと一体化しており、Gew98の場合は閉鎖状態において水平に突き出した。
M98ボルトアクション機構のもう一つの特徴は、銃弾の給弾制御メカニズム（コントロールドフィーディング）である。この仕組みではボルトを後退させると、弾倉から上がって来た銃弾の薬莢の起縁（リム）が、即座に非回転式の抽筒子（エキストラクター）によって保持され、弾倉から抜き出されて薬室に装填され、最終的に排莢されるまで保持され続ける。蹴子（エジェクター）は機関部後方に固定されている。またボルトの閉鎖機構には排莢を確実に行うためのカム作用も内蔵され、射手がボルトの閉鎖を解こうと回転させると、ボルトがわずかに後退して薬莢を薬室から引き出し、その後は射手がボルトを引き下げて排莢を行う。ボルト操作の間に小銃そのものが動かされたりしても、また銃弾を発射したかどうかにかかわらず、M98ボルトアクション機構は支障なく動作する。但し、ボルトが充分手前までしっかりと引かれなかった場合のみ、薬莢が給弾メカニズムから排出されず、弾詰まりが起こる場合がある。また銃弾を薬室へ直接挿入してからボルトを閉鎖することは考慮されていないため、新しい銃弾を補充する際には必ず、いったん弾倉へ納める必要がある。
ボルトに内蔵された撃発メカニズムのばねは、ボルトが後退する際に圧縮される（コックオンオープニング）。これを視覚的かつ触覚的に示す為、撃発メカニズムが後退した状態ではコッキングピースがボルト後部に露出する。このボルト・スリーブ・ロックと呼ばれる仕組みは以前のモーゼル式小銃には見られない。撃針の移動距離は以前のモーゼル機構よりも短縮され、射手が引鉄を操作してから撃針が薬莢の雷管を突くまでの時間（ロッキングタイム）を減らす効果があった。
使用者の頭部を雷管の吹き抜けや薬莢の破裂から保護するために、ボルトの前方下面には2つの大きなガス抜き穴が設けられ、またボルトスリーブ前部でつばのように広がったガスシールドが動作部分の特徴と言える。
動作時に何らかの支障が起きたとき、これらの安全機構が発射ガスや破片などを使用者の顔面から逸らすのである。
M98ボルトアクション機構のボルトグループは、ストローク端まで引き下げてから、レシーバー左側面のボルトストップレバーを引き上げることで、簡単に機関部から取り外せる。
設計詳細 > 安全装置

Gew98の安全装置は、旗安全器(フラッグセーフティ)と呼ばれる特徴的なものが、ボルト後端、コッキングピースの真上に取り付けられている。安全装置の分類上は、安全性が最も高い「撃針を固定する安全装置」となっている。旗安全器は3ポジション式で、左に倒すと撃針の固定と同時にボルトハンドルも固定され、薬室の開放も行えなくなる。上に起こすと撃針の固定が維持されたまま、ボルトハンドルの固定のみが解除される。これにより、コッキング状態から安全に薬室開放と脱包が行える。右に倒すことで安全装置が解除され、発射が行えるようになる。有坂銃(三八式歩兵銃)と異なり、ボルトが完全閉鎖位置に無くともトリガーを引くことが可能である事や、コッキング機構がコックオン・オープニング方式のため、一旦ボルトハンドルを起こした後、トリガーを引きながらゆっくりボルトハンドルを閉鎖位置へ戻すことで安全に撃針を前進させてデコッキングが完了する。
Gew98の安全装置は幾つかの利点と欠点が並存する。利点としてはボルトハンドルの固定のみ解除する中間位置を有する事により、2ポジション式に比べて安全性がより高いこと。ボルトの最上部に大きな旗安全器が位置することで他人からも安全か安全解除かの識別が容易であること。中間位置である上に起こした状態では、薬室を閉鎖しても旗安全器にリアサイトが隠れて照準が行えないため、自分自身でも安全か安全解除かの識別が容易であることであり、64式小銃の開発者の一人である伊藤眞吉は自著において、軍用銃の安全装置に求められる機能性を全て満足した理想的なものであるという趣旨の記述を行っている。但し、利点とは表裏一体の欠点もあり、ボルトの最上部に大きな旗安全器が位置する故に据銃状態での操作性は有坂銃と比べて劣っており、戦後の米国市場では操作しづらい旗安全器をより操作性の高い安全装置に改造する為の社外部品が存在した程である。また、大きなスコープをトップマウントで取り付けている場合、旗安全器によってスコープでの照準を阻害したり、スコープ本体と干渉して取り付け可能なスコープに制約を生じる場合もある。
しかしながら、Gew98の旗安全器が後世のボルトアクションの安全装置に与えた影響は極めて大きく、今日の近代的な設計のボルトアクションライフルの多くは、Gew98の旗安全器の概念を踏襲しながらも、上記の欠点を解消した3ポジション式安全装置を採用している。
設計詳細 > 弾薬装填

Gew98 クリップ装填
5発がまとめられたクリップをレシーバーの切り欠きにセットして弾薬を押し込む。または一発ずつ手動で押し込む。非公式ではあるがマガジンを使うこともできる
設計詳細 > トリガー

二段階トリガー（ダブルステージトリガー）を採用している。トリガーを引き絞る際、最初のストロークはごく弱いばね圧（ほぼ空走）のみで進み、抵抗を感じた所でさらに強く引くとわずかなストロークでロックが外れて撃発に至る。空走が無い一段階トリガー（シングルステージトリガー）に比べて、射手が意図したタイミングで発砲することが容易で、誤操作や射撃精度の低下を防ぎやすい。
設計詳細 > アクセサリー

本銃が支給される際には革製の負革が付属した。射手に近い側にはクイックリリース式の金具があり、銃床下面とトリガーガード前面のいずれかに装着できた。銃口に寄った側は下帯（ロワーバンド）下面のループに装着されたが、負革付属のフックを上帯（フロントバンド）下面のフックに掛けることで、負革をたるませずに引き締めることができた。第一次世界大戦が長引く間に、革不足のため、負革の素材はキャンバスに変更された。
本銃はライフルグレネードを撃つことができた。様々な取り付け方法のグレネードランチャーが第一次世界大戦の間に設計された。
Gew98は、銃剣と共に使用されるように設計された。Gew98用の銃剣は銃の上帯に設けられたレールへ装着され、このレールだけで銃剣を保持できる。その際には槊杖（クリーニングロッド）の露出部分が銃剣の柄の中へ入り込み、干渉を避けている。同銃剣は銃身先端部と結合しなくても使用できるため、鍔に銃身挿入用のリングを持たない形状の製品が一般的である。
派生型 > 狙撃銃

選抜された特に精度の高い個体が光学照準器を付け狙撃銃として使用された。
派生型 > Kar98a

Kar98a（Karabiner98a）は、Gew98の文字通りの騎兵銃型として1900年代初頭に採用された。銃身長が740mmであるGew98に対して、Kar98aは600mmでKar98kと同じであり、側面の負革や曲げられたボルトハンドル等、似た特徴もある一方、銃口近くから機関部薬室付近まで覆う木被（銃身覆い）や特徴的な叉銃用金具等、異なる点も多く有していた。
派生型 > kar98b

第一次世界大戦の敗戦と共にドイツにはヴェルサイユ条約により軍事的にも厳しい規制が課されることとなった。その下で新生ヴァイマル共和国陸軍（Reichsheer）は当初第一次世界大戦より残されたGew98を使用したが、1920年代初頭にいくつかの改良が加えられてKar98b（Karabiner98b)として採用されることとなった。Kar98bは銃身長がGew98と同じ740mmであったが、負革が側面に付けられたことからKarabinerと呼ばれた。またほとんどのKar98bは既存のGew98を改造したものであった。
派生型 > Kar98k

→詳細は「Kar98k」を参照
第一次世界大戦後のGew98 > 競技用と狩猟用

現在も民間に販売され、狩猟や競技に使用されている。また使用弾である7.92mmモーゼル弾も現在でも製造が続いている。
第一次世界大戦後のGew98 > ヴァイマル共和政とナチス・ドイツ

第一次世界大戦の敗戦後、ヴァイマル共和政となったドイツにはヴェルサイユ条約により軍事も厳しい規制が課されることとなった。その下で新生ヴァイマル共和国陸軍は最初Gew98をそのまま使用したが、1920年代初頭にいくつかの改良が加えられてKar98bを採用されることとなった。その後Gew98の改良型がいくつか誕生した。ナチスが政権を掌握していた後、ドイツ国防軍でも使用されたが、1935年6月にKar98kを制式採用し、一部を除きkar98kに置き換えられたが、第二次世界大戦末期の深刻な武器不足を補うため再びGew98とその改良型が、主に武装親衛隊の外国人部隊や国民突撃隊に手渡され、前線へ投入された。
しかしながら、最近の文献では、第2次世界大戦期の急速な軍拡による軍団および師団の相次ぐ増設により、支給する武器の供給が追いつかなかったことから初期から大量に使用されていたことが分かってきている。フランス侵攻時の全師団のうちの12個師団、北アフリカ戦線の各師団など。
第一次世界大戦後のGew98 > 中国

中独合作により、国民党軍やその他の複数の軍閥に、Gew98もしくはその改良版であるモーゼルM24が輸出され、中正式歩槍としてライセンス生産された。
第一次世界大戦後のGew98 > イスラエル

第二次世界大戦後、イスラエル建国に際してハガナーはヨーロッパ各国の武器取扱筋から、かなりの数のKar98kを入手した。これらの幾分かは、改造されたGew98だった（ドイツ帝国印は別として、他のすべてのイスラエルのモーゼルと、そのライフルは同じだった）。1958年に7.62mm NATO弾がイスラエルの規格として採用された後に、他のイスラエルのモーゼルのように、これらのライフルのほとんどは7.62mm NATO弾のために銃身交換された。
使用国

アルゼンチン
ベルギー
ブラジル
ブルガリア
チリ
チェコスロバキア
ドイツ帝国
ドイツ国
ドイツ国
イラン
オスマン帝国
ポーランド
中華民国
スペイン
メキシコ
ノルウェー
ウルグアイ
登場作品 > 映画

『キング・コング』
船員の使用する銃の一つに「Gew98」が登場する。
斜め前方から見たモーゼルM98のボルトグループ。騎兵銃型のボルトハンドルの右下に安全ラグ、その前にエキストラクターが見える。
通常分解されたモーゼルM98のボルト（下面）、ユニット化された撃針と安全機構（右側面）。
第一次世界大戦時のドイツのストリップ式クリップ、M/88 IS弾5発付き
Gew98系統のクリップ装填
ドイツのSeitengewehr 98/05、第一次世界大戦中に使用された銃剣
Gew98を装備したルール赤軍の兵士（1920年撮影）
バーチャル・プロレスリング64

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ジャンル:  プロレス
対応機種:  NINTENDO 64
開発元:  株式会社アキ
発売元:  アスミック・エースエンタテインメント
ディレクター:  岩下英幸
プログラマー:  工藤正明 中山止禍
美術:  池下宗繁 門間毅 木村賢司 田村大也 遠山一仁 西田和希 畠祐基 葉山浩 矢口繁
シリーズ:  バーチャル・プロレスリングシリーズ
人数:  1人～4人
メディア:  カートリッジ
発売日:   1997年12月19日
解像度:  640×480ドット
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ジャンル:  プロレス
対応機種:  NINTENDO 64
開発元:  株式会社アキ
発売元:  THQ
シリーズ:  バーチャル・プロレスリングシリーズ
人数:  1人～4人
メディア:  カートリッジ
発売日:   1997年11月30日  1998年2月12日
解像度:  640×480ドット
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『バーチャル・プロレスリング64』は、アスミック・エースエンタテインメントより発売されたNINTENDO 64用3D対戦格闘ゲームである。
開発は株式会社アキ（現・シンソフィア）が担当している。
北米版である『WCW vs nWo WORLD TOUR』が1997年11月30日に先行発売され、その後、日本版が1997年12月19日に発売された。
概要

『バーチャル・プロレスリング64』はPlayStationで発売された『バーチャル・プロレスリング』のNINTENDO 64用への移植作品である。
WCW・nWoのみ選手名・団体名ともに実名で登場している。それ以外の選手名については架空名であるが、選手名のリネーム機能を使用することにより、実名に変更して楽しむことが出来る。
また、選手のエディット機能が搭載されており、プレイヤーはこの機能を使用してオリジナルのキャラクターを作ることができるため、ゲームには搭載されていない、実在選手などを登録して楽しむことも出来るのも特徴である。
バーチャル・プロレスリング64

登場団体はWCW・nWo・NSW・EWF・WOW・DAW・ろうかる・LEGENDの8団体が使用できる。
そのうち、WCWとnWoについては公式ライセンスされているため、実名のまま登場している。
WCW vs nWo WORLD TOUR

日本版と違い、THQから発売されており、その他、ゲーム内容に日本版と大きな差はない。
E3でその年の最優秀格闘ゲーム賞（Fighting Game Of The Year）を受賞するなど、高い評価がされている。
なお、次作となる「WCW vs nWo REVENGE」でも同賞を受賞しており、同一シリーズタイトルでの2年連続受賞という栄誉に輝いている。
海上自衛隊の航空母艦建造構想

ヘリコプター護衛艦「いずも」（写真はF-35B対応改修後のもので、就役時と甲板上のマーキングが異なる）
「いずも」に着艦するF-35B戦闘機
発着艦検証作業の動画
海上自衛隊の航空母艦建造構想（かいじょうじえいたいのこうくうぼかんけんぞうこうそう）では、海上自衛隊の航空母艦等の類似艦艇建造構想について述べる。
護衛空母取得の試み (警備隊時代)

保安庁警備隊は、その創設期より、航空母艦の取得（旧帝国海軍との連続性を重視するなら再取得）を志向していた。海上保安庁海上警備隊から改編された直後の1952年（昭和27年）、Y委員会においてまとめられた新日本海軍再建案では、アメリカ海軍からの供与により護衛空母4隻の整備が盛り込まれていた。このときには、要求過大であったことから新日本海軍再建案そのものがアメリカ側に受け入れられなかったものの、1953年（昭和28年）3月ごろには、対潜掃討群（HUKグループ）の編成という具体的な運用構想のもと、その中核艦として護衛空母（CVE）ないし対潜空母（CVS）の貸与を受けることが構想された。保科善四郎元中将によれば、Y委員会が作成した約30万トンの海軍再建案に対して、アメリカ海軍の極東艦隊で参謀副長を務めていたアーレイ・バーク少将は「海軍は飛行機を持つべきである」として、航空母艦4隻の保有と海軍航空隊の再建を強く主張し、これらを海軍再建案に入れることを希望していたという。1952年にY委員会が作成した、1952年2月25日付の「航空軍備建設に関する研究」では、海上交通路確保用の護衛空母には1隻当たり戦闘機9機と軽爆撃機3機を搭載することが計画されており、将来の機動部隊の基礎となる「海上護衛兵力」として、護衛空母4隻に搭載される戦闘機36機と軽爆撃機12機が計上されていた。
1953年（昭和28年）7月に保安庁が試案として作成した「警備五ヵ年計画案」のA案（アメリカ側の要望により、旧日本陸海軍人が合作）には、10,000トン級の航空母艦10隻と航空母艦搭載機920機の保有が盛り込まれていたほか、1953年（昭和28年）9月に保安庁が作成した「防衛五ヶ年計画案」には、警備隊が保有する中心勢力に「護衛航空母艦も含む」と明記された。また同時期、アメリカ海軍も警備隊において航空母艦の必要性を認めており、1953年（昭和28年）12月21日付でアメリカ統合参謀本部事務局が作成した「日本の防衛力」および別紙資料で示された当時の警備隊の兵力整備目標のなかに、軽空母4隻と防空巡洋艦3隻の保有が盛り込まれていた。ただしこれらについては、この時点では日本政府に対して提案されないこととされていた。
これらの流れを受けて、1954年（昭和29年）には、保安庁の昭和29年度防衛力増強計画において、警備隊用として駆逐艦母艦（AD：7,000トン）1隻が駆逐艦4隻、護衛艦3隻ともにアメリカ側に要求され、同艦を空母に改造することを検討した。また同じころに、終戦後引揚げ輸送に活躍した興安丸（7,077総トン）を警備隊へ保管転換する話もあり、同船をヘリコプター搭載艦に改造することも検討されたが、いずれも実現に至らなかった。
同年4月には、アメリカ軍事援助顧問団から第二幕僚監部に対して、HUK部隊の中核となる空母2隻を貸与するとの意向が示された。これを受けて、1955年（昭和30年）9月には長澤浩海幕長が横須賀でアメリカ海軍の護衛空母を視察した。また1955年（昭和30年）に海上幕僚監部総務部長 庵原海将補が訪米した際には、太平洋艦隊航空部隊司令官 ジョイ中将より、空母3隻と巡洋艦3隻を含む対日軍事援助計画案を開示され、同行した石黒1等海佐はモスボール中の空母に案内されて日本に貸与予定の艦と説明された。しかしその後、1956年（昭和31年）にかけておこなわれた防衛庁部内での検討において、当時の経済情勢等を勘案して「空母の受け入れは時期尚早」と結論されて、これらの構想は一応放棄された。
しかしその後も、海自の戦略的部隊としての「へリ搭載母艦を基幹とする対潜掃討群」創設構想は連綿と維持された。1957年（昭和32年）からS2Fの供与が開始されるにあたり、これを受領するためにTBM隊の要員を主力として編成された第1訓練派遣隊が渡米する際には、横須賀からハワイを経由してサンディエゴに帰国するアメリカ海軍の対潜空母（CVS）「プリンストン」に便乗するという異例の措置が取られており、乗艦中に同艦搭載のS2Fを用いた実物教育が行われたが、派遣に参加した元隊員は、この時の派米部隊は将来の空母運用を見越して派遣されたと語っている。また、自衛艦隊司令官を務めた北村謙一や「あまつかぜ」艦長を務めた是本信義の証言によれば、上記の「プリンストン」と同じCVSの導入も検討されていたが、最終的に計画は断念された。
対潜掃討群とCVH (2次防以前)

| 2次防CVH |
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基本情報
要目
基準排水量:  8,000トン級
満載排水量:  14,000トン級
全長:  166.5m
水線長:  160m
幅:  22m
吃水:  6.5m
機関方式:  蒸気タービン方式
ボイラー:  2缶
推進器:  スクリュープロペラ×2軸
出力:  30,000ps
最大速力:  29ノット
兵装:  Mk.33 3インチ連装速射砲×4基
搭載機:  HSS-2哨戒ヘリコプター×18機
C4ISTAR:  Mk.63GFCS
レーダー:  OPS-1 対空捜索用×1基  OPS-3 対水上捜索用×1基
ソナー:  AN/SQS-4 捜索用×1基
電子戦・ 対抗手段:  NOLR-8 電波探知装置  Mk.137 6連装デコイ発射機×4基
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その後、対潜哨戒ヘリコプター（HS）という新技術の発達とともに、ヘリ空母として独自の運用思想が構築されることとなった。この当時、原子力潜水艦の登場に伴って、敵潜の避退時速力の高速化が予想されたことから、水上艦艇による掃討列の前・側方にヘリコプターを配することで捕捉率を向上させることが構想されており、世界的にもまだあまり例のない運用思想であった。
この運用思想のもと、基準排水量23,000トンのCVH-a（対潜ヘリコプター18機及びS2F対潜哨戒機を6機搭載）と、基準排水量11,000トンのCVH-b（対潜ヘリコプター18機搭載）の2案が構想されたが、検討の結果、総合的にCVH-b案が優れると判断された。
1959年（昭和34年）には海幕内で「ヘリ空母CVH」として計画が具体化され、同年8月には技術研究本部において検討資料として、右記のような諸元を備えた配置図草案が作成された。主機関は「あまつかぜ」（35DDG）に準じたものとされた。飛行甲板は全長155m×最大有効幅26.5mで、中部から後部にかけて3ヶ所のヘリコプター発着スポットが設定されていた。エレベータは17m×8m大のものが2基、前部エレベータは甲板内式、後部エレベータは舷側式に設置される。ハンガーは長さ112.5m×最大幅22mで、HSS-2ヘリコプター18機を格納できるものとされた。ダメージコントロールのため、船体中心より後方4mの位置でスライディング・ドアが設置されており、非常時にはこれを封鎖してハンガーを前後に分割することができるものとされた。建造費は100億円と見積もられ、日本側負担が80.5%、アメリカ側が19.5%、またHSS-2ヘリコプター27機の予算は日本側負担が47.8%、アメリカ側負担が52.2%、経費全体では日本側負担が62.8%、アメリカ側負担が37.2%だということまで話が決まっていた。また対潜掃討群の編成としては、CVH×1隻、DDG×1隻、DDA×2隻、DDK×3隻と計画されていた。これらの構想に関して、1960年9月に海上幕僚監部から派米されたASW調査団は、アメリカ海軍から全面的な賛同を受けた。
1960年（昭和35年）9月8日に日本の外務省で開催された第1回日米安全保障協議委員会（SCC）において、アメリカ太平洋軍のフェルト司令官は池田勇人首相と会談した際に、ソビエト海軍の潜水艦の脅威に対抗するためには対潜水艦作戦が重要であることを指摘し、日本にヘリコプター空母の保有を勧めていた。これに対して池田首相は「日本独自でやろうにもアメリカの援助がなければ（ヘリコプター空母は）出来ないのではないか」とした上で、「長期的にみれば日本として何とかやらなくてはならぬ」と答えている。
赤城宗徳防衛庁長官が積極的に推進していたこともあって、CVHに関してはこのように具体的な検討がなされ、1960年（昭和35年）7月の防衛庁（当時）庁議において建造が決定された。しかし同年は、いわゆる60年安保の年で政局が混乱していたことから、2次防の国防会議への上程そのものが見送られることとなった。また外洋に出ていきたい海上自衛隊と専守防衛にこだわる防衛庁（当時）内局とのせめぎ合いが起こったこともあり、昭和36年度予算および2次防へのCVH計上は行なわれず、以後、CVH計画が正式に取り上げられることはなかった。
防衛庁防衛局長や官房長を務め、自身の持論に基づき2次防CVHなどの計画に強硬に反対した海原治は、2次防CVHに関して「(海上自衛隊は)日本の四つの島が生きてくために何が出来るか、何をするかということじゃないんですよ。やはり軍艦マーチに乗って太平洋に出ていく、これが夢なんですね。それは(旧海軍から)今でも生きているんです」「私がヘリ空母を沈めたことはアメリカの方にとっても衝撃だったんですね。(中略)海上自衛隊とアメリカ海軍との間で決まっているものを私がご破算にしちゃったわけです。だから、これは大変な問題になるわけです、彼らにとっては」と述べている。また、後に自衛艦隊司令官となった香田洋二海将は、海原防衛局長の防衛論の限界を指摘する一方、CVH計画についても下記のような問題点を指摘している。
予算面の問題 - 100億円という高コストゆえに、他の艦隊整備（ミサイル護衛艦（DDG）の増勢など）を圧迫した恐れが大きい。なお、海自初のミサイル護衛艦であった「あまつかぜ」（35DDG）の建造費は98億円であり、海自はその性能に大きな感銘を受けつつも、その余りの高コストから同型艦の建造には踏み切れなかった。結局「あまつかぜ」以降、海自はたちかぜ型（46/48/53DDG）の建造まで約10年間、ミサイル護衛艦の建造は行わなかった。
性能面の問題 - 1960年当時、まだシーキング・シリーズの最初期モデルであるHSS-2（SH-3A相当）ですら実用化されておらず、ソノブイによる対潜戦のノウハウも蓄積されていないなど、艦載哨戒ヘリコプター・システムの完成度自体が低く、所期の機能を保持できたか疑問である。なお、後にDDHによる8艦8機体制が策定された際に艦載機とされたのは、シーキング・シリーズの後期型であるHSS-2B（SH-3H相当）であった。
8艦6機体制とDLH (3・4次防)

「はるな」（43DDH）
「くらま」（51DDH）
第3次防衛力整備計画（3次防：昭和42年～46年（1967年～1971年）度）において、艦隊構成として8艦6機体制の構想が採択され、これに基づき、ヘリコプター3機搭載の4,700トン型DDH2隻（43年度計画艦、45年度計画艦）が建造された。
続く第4次防衛力整備計画（4次防：昭和47年～51年（1972年～1976年）度）では、オペレーションズ・リサーチの手法によって、計画はさらに具体化された。この結果、護衛隊群の基本構成としての8艦6機体制が踏襲されるとともに、艦隊防空火力として、ターター・システム搭載のミサイル護衛艦（DDG）1隻が編成に含まれることとされた。そしてこれらの航空運用能力と艦隊防空ミサイル運用能力を1隻で充足しうる艦として、8,700トン級DLHが構想されることとなった。このDLHは、護衛隊群2群目の近代化用と対潜掃討群用として計画されており、当初案では基準排水量8,700トン～10,000トン程度、主機関は蒸気タービン12万馬力、ヘリコプター6機搭載とスタンダードSAM装備として、2隻建造することを計画するも、オイルショックの影響を受け、基準排水量8,300トン程度、蒸気タービン10万馬力、対潜ヘリコプター6機搭載、対空ミサイル装備なしの縮小型に変更し、隻数も4次防期間中の建造数を一隻に減らした。DLHは将来的にハリアー垂直離着陸戦闘機を搭載・運用することを考慮して全通飛行甲板を備えていた。ヘリコプター搭載護衛艦の大型化は、VTOL空母導入への道を開く含みがあったとされる。
しかし国防会議事務局長の海原治の反発とオイルショックの影響で対潜掃討群の新編が断念されたこともあって見送られ、かわって、4,700トン型DDHの拡大改良型である5,200トン型DDH2隻（50年度計画艦、51年度計画艦）が建造された。なお、のちに洋防研に伴う諸検討が行なわれていた1987年（昭和62年）5月19日の参議院予算委員会において、西広整輝防衛局長（当時）は、対潜ヘリコプター搭載の空母について「空母がやられてしまいますと非常にダメージが大き過ぎるというようなことで、分散して護衛艦に1機か2機ずつ積んだ方がよろしいということで別の選択になったわけであります」と答弁している。
その後、海上自衛隊では8艦6機体制にかわって8艦8機体制を策定したが、この体制下においても、これらのDDHは航空中枢艦として活躍した。
なおこの時期、社会党の大出俊により防衛庁防衛局が作成した日米安保解消と日米安保条約の相互防衛条約への改定の2つのケースを想定した自前防衛の長期構想が明らかにされ、長期構想に「攻撃型空母や原子力潜水艦の保有」や、「日本の核保有には2兆8,000億必要になる」との見通しが書かれていることが政治問題化したが、防衛庁（当時）はあくまで安全保障に関する研究の一環であり、問題はないとした。また北村謙一自衛艦隊司令官が「将来、攻撃型空母も持ちたい」と発言したことが社会党から問題視されて国会で政治問題化したことにより石田捨雄海上幕僚長が記者会見で謝罪する事態となった。その後、北村司令官は退任に追い込まれ、責任を問われた石田海幕長もその後退任を余儀なくされた。
ほか、1969年（昭和44年）10月に外務省で開かれた「日米安全保障高級事務レベル協議（SSC）」において、北方領土周辺でのソ連軍の動きをめぐる議論の中でマイヤー駐日大使らから「日本は空母建造などを考えているか」との質問があり、これに対して旧海軍出身の板谷隆一統合幕僚会議議長が「空母については海軍軍人としてはもちろん欲しいが、空母を防衛のためだけで説明するのに難点もある」「ヘリ空母を作る計画を練ったが経費がかかりすぎるので流した」と答えている。
1970年（昭和45年）当時、海上自衛隊は2次防で計画したが見送ったヘリ空母について、必要との考えを変えておらず、ヘリコプター搭載大型護衛艦（DLH）とは別にヘリ空母建造の構想もあったとされる。1969年版『自衛隊年鑑』には、海上幕僚監部のメンバーによる巻頭論文「ゆれ動く世界―アジアの防衛はどうなるか」が掲載されており、その中でベトナム戦争の情勢悪化を受けて日本政府が在留邦人救出のために自衛隊機による救出策を検討した際に、救出に使える自衛隊機が無かったことを例に挙げ、ヘリ空母の「平和的利用の方法」として在留邦人救出への活用に言及している。
1973年（昭和48年）4月に海上幕僚監部調査部が作成した部内参考資料である『海上防衛力の役割』では、現状では日本の海上交通路に対する敵の航空機や水上艦からのアウトレンジ攻撃を阻止する役割は主にアメリカ海軍第7艦隊の空母機に依存するよりほかないが、第7艦隊の空母に常時期待するわけにはいかず、米空母不在時には国防上の重大な穴があく恐れがあると指摘していた。海上自衛隊はその対策として将来的には自衛のためにV/STOL機搭載の「Sea Control Ship」的な艦が必要になるとし、Sea Control Shipの名称については、「小型空母」と訳すと待ち構えていた反対派に足をすくわれるので用語は慎重を要するとし、適訳がなければ原語のままが無難であるとしていた。
8艦6機体制とDLH (3・4次防) > CTOL艦上機に関する検討

海上自衛隊は、2次防において、偵察・攻撃・機雷敷設のためにP6MまたはA3Dの装備を検討したが、MAP供与の見込みがないことなどから実現に至らなかった。その後、4次防では、上記のハリアーのほかに、敵の制空権下で洋上哨戒を行い、艦隊の上空援護や洋上攻撃を行う「高速哨戒機」としてF-4EJを1個飛行隊分（9機から11機）導入することが検討された。更にこの時期には、S2F-1の後継となる小型哨戒機として、当時アメリカ海軍が開発中であったS-3が有力候補とされていた。
これらの機体は艦上機ではあったが、海自では必ずしも艦上運用を想定していたわけではなかったとされる。ただし朝日新聞社社会部の防衛担当記者であった田岡俊次は、海上自衛隊が1980年代までには空母を保有する願望があることに言及しつつ、「将来、（S-3などを）空母に積むつもりなら最初から方針を表明すべき」であり、10数年後に「艦上戦闘機も艦上哨戒機もすでにあります。これを十分に活用するには空母が必要です」との深慮遠謀は、納税者に対して不誠実だと批判していた。なおF-4導入計画は4次防の計画確定直前に突如浮上したものであり、ポスト4次防以降で再び取り沙汰されることはなかった。
元海上自衛隊佐世保地方総監の杉浦喜義元海将は、1964年（昭和39年）に海上幕僚監部防衛課業務班の中期担当として勤務していた頃に、1953年（昭和28年）から1954年（昭和29年）頃に作成された航空兵力整備の素案資料を閲覧している。資料は旧海軍の記号で機種を区分して戦闘機から攻撃機まで全機種を網羅した構想の表であり、一番古い案は1,000機以上の機数だった。杉浦によると時間の経過とともに機数は減少し、機種も少なくなったが、最後まで攻撃機の欄は消えなかったという。2次防では双発ジェットエンジンの高速攻撃機1隊分8機の取得計画が明文化されたが、攻撃機に対する予算枠は確定せず、期間中に予算要求もされなかった。その後、3次防の初期案には2次防の思想を受けて高速攻撃機1隊分の機数が計上されたが、予算枠の縮小により機数が減り、1966年（昭和41年）の前半には姿を消したという。43中業では八戸航空基地、鹿屋航空基地など5基地にハープーンが搭載可能な小型対潜機を各2隊配備する計画があり、航空機による洋上攻撃力の保持が構想されていた。海上自衛隊の航空兵力整備の担当者たちは大東亜戦争（太平洋戦争）で洋上における航空攻撃力の重要性を命を懸けて体験しており、海自独自の航空機による洋上攻撃能力は必要欠くべからざる兵力と認識していたという。
旧海軍・海上自衛隊OBで構成された海空技術調査会（保科善四郎会長）は、1972年(昭和47年)に出版した『海洋国日本の防衛』において将来の海上防衛部隊の1つとして、主として外洋（距岸100海里以遠）にある外航船舶の対空間接護衛を行うジェット機である、超遠距離対空哨戒襲撃機（PF-X）を12機配備（本土に6機、硫黄島に6機）し、西太平洋における敵性攻撃機の捜索攻撃を行うとしていた。ほか、第1護衛隊群、第2護衛隊群、第3護衛隊群にDDHとは別に対潜空母（CVS）を1隻ずつ配備（計3隻）し、艦載機として対潜空母搭載固定翼機を36機（12機×3隻で36機）とヘリコプターを54機（18機×3隻で54機）導入するとしていた。
洋上防空とDDV > ハリアーの導入に関する検討

1960年代後半、初の実用垂直離着陸機としてホーカー・シドレー ハリアーが開発されると、日本はその有力な採用候補国と見做されるようになっていた。1970年8月に練習艦隊がポーツマスを訪れた際には、練習艦「かとり」の上空でトニー・ホークスの操縦するハリアーGR.1がデモフライトを行っており、ヘリコプター甲板の強度が不明で着艦は断念されたものの、かわりにホバリングしてオリエンタル式のお辞儀を披露してみせた。また翌1971年に小牧基地で第3回国際航空宇宙ショーが開催された際にはイギリス空軍のハリアーGR.1が派遣され、ショーの後には岐阜基地で自衛隊関係者に披露された。
このように売り込みは図られたものの、ハリアーは超音速を発揮できない上に、当初の第一世代ハリアーは火器管制レーダーを持たず、長射程の対艦・対空ミサイルを装備できないことから、航空自衛隊の運用構想には合致しなかった。しかし、ホーカー・シドレー社の極東営業代表が訪日して防衛庁に売り込みをかけた際に、帝国海軍の伝統として空母の装備を悲願としている海上自衛隊は以前からVTOL機に関心を持っていたため、もっとも積極的な反応を示していた。海上自衛隊がVTOL機に注目する理由として、1.滑走路がいらないので、大型の護衛艦の甲板から自由に発進できる、2.航空機の攻撃にもろい艦隊の弱点を補うためには、艦対空ミサイルだけでは不十分で、もっと先に出て相手機をとらえる航空機が必要、3.VTOL機なら護衛艦にも積めるので、我が国の周辺海域の防空という目的に適していることが挙げられた。海上幕僚監部は4次防中に、VTOL機をどのような作戦予想のもとに装備するのか、積載する艦の規模、積載機数、VTOL機を輸入にするか、国産開発が軌道に乗るのを待つかなど、具体的な検討を行って5次防作成時までに結論を出すつもりでいた。1982年9月21日にイギリスのマーガレット・サッチャー首相が来日した際には、同首相は「経済力の発展は防衛の義務をも発生させる」とした上で、「同じ海洋国家として英国は、日本が自国の領土、死活を決めるシーレーンを防衛できる力を備えるべきだと気づかっている」と発言し、改めてイギリス製のハリアーの導入を求めていた。元航空幕僚長の鈴木昭雄元空将によれば、イギリスからのシーハリアーの売り込みはしつこかったといい、鈴木が1992年に航空自衛隊を定年退官して川崎重工業の顧問になってからも、まだシーハリアーの売り込みを続けていたという。
その後、1988年に防衛庁・海上自衛隊が将来の艦隊防空の主要装備としてV/STOL戦闘機の研究を開始したことを受けて、ブリティッシュ・エアロスペースとマクダネル・ダグラスはハリアー IIの日本への共同売り込みを行っていた。ブリティッシュ・エアロスペースはコーンズ・アンド・カンパニー・リミテッドを、マクダネル・ダグラスは日商岩井を代理店とし、四社の共同チームが防衛庁や日本の航空機メーカーへの情報提供活動を行っていた。海上自衛隊上層部は「敵のミサイル母機に対処するには現行ハリアー IIでは速度、航続距離などが物足りない。装備する場合は改良が必要」との立場であり、ブリティッシュ・エアロスペースとマクダネル・ダグラスはハリアー IIの性能向上型に日本の要求を取り入れていく姿勢を見せていた。上記四社の企業チームは三菱重工業、川崎重工業、富士重工業など航空機大手とも接触しており、日本企業からは「V/STOL技術を学ぶチャンス」との声も出ていたという。対日売り込みモデルは、アメリカ海兵隊のハリアー IIよりも高性能の能力向上型であった。海上自衛隊のヘリコプター搭載護衛艦に飛行甲板の補強と海上発射台の装備といった改修を行って2～3機のハリアー IIを運用できるようにし、軽空母がなくても海自全体で30～50機（予備を含む）のハリアー IIを展開できるようにする構想も出ていた。
1989年7月、マクダネル・ダグラスはAV-8B ハリアー IIとF/A-18 ホーネットの日本での独占的販売代理権を上記の日商岩井から丸紅に変更した。丸紅は1976年2月に発覚したロッキード事件以降、大型旅客機や軍用機のビジネスから手を引いていたが、軍用機からも手を引いたことに対する無念の思いは強かったとされ、かねてより因縁があった日商岩井からマクダネル・ダグラスの二つの機種の代理権を奪い取る形で軍用機ビジネスへの復帰を果たした。ハリアー IIは、防衛庁による「防御型軽空母」の導入論議が現実味を帯びてくれば、採用の最有力候補機となる公算が大きいとされていた。
2003年（平成15年）10月2日の衆議院安全保障委員会において、03中期防中にAV-8B ハリアー II 4機、及びAV-8B+ハリアー IIプラス 13機、合計で17機調達し、8年度以降の次々期防ではそれぞれを32機以上と4機以上の計36機以上を購入する計画を含む「海自次期防計画 海幕素案」と称する海自内部資料についての質問がなされたが、石破茂防衛庁長官（当時）により否定されている。また、同時期にAV-8B+ハリアー IIプラスを搭載した艦艇の構想があったが、政治的理由で頓挫したほか、複座型ハリアーを訓練支援機(研究機)として3機導入する案が検討された。2007年12月21日の東京新聞によれば、1995年に海上幕僚監部防衛課は翌年の中期防衛力整備計画に空母保有の布石としてAV-8B+ハリアー IIプラスを導入する方針を固め、「（ハリアー IIプラスを）補給艦から発進させ、敵機に見立てて洋上防空の訓練をする」との理屈を立てたが、これも内局の反対でとん挫したという。
このほか、1990年（平成2年）12月に閣議決定した03中期防の策定過程で、海自は中期防に直接盛り込む装備とは別に「将来構想」としてV-22の救難機としての導入を提案している。
洋上防空とDDV > 航空自衛隊のDDV構想への否定的見解

鈴木昭雄元航空幕僚長はDDV構想について、海上自衛隊がシーハリアーに強い興味を持っていることや、かねてから「どんな形でもいいから空母を持ちたい」との願望があることも知っていたので、その具体化に入ったと受け取ったが、海自が何のためにシーハリアーを、どんな運用構想で装備したいと考えているのか理解できなかったという。鈴木はシーレーン1,000海里防衛やバックファイアの出現が（海自のDDV構想の）トリガーになったとしてもシーハリアーでは対応できないし、わずか1隻くらいの空母では大した機数を搭載できないとして、「理解できない面があって黙って聞いていた」という。鈴木は「戦闘機と言ったら、やっぱり航空自衛隊」「我々が戦闘機を持ち、戦闘機の質的面をいつもトップ・レベルに持っていく努力を、艦を動かしながら片手間でやれる仕事かね」とも述べており、海上自衛隊が戦闘機を保有する構想を持っていたことに対して少なからず反感を抱いていた。また、鈴木は海自に入った防衛大学校の同期と意見交換をした際に、その海自幹部からフォークランド紛争で活躍したシーハリアー搭載の空母を持ちたいとの話を聞いたが、「多少なりとも必要理由があったしても、いまの防衛予算の中で現実のものになるには相当遠い道のり」だと思ったという。
なお、鈴木はシーレーン1,000海里防衛の役割分担に関して、「航空自衛隊のエアー・カバーという話はまったくなかった」としており、空自は（シーレーン1,000海里防衛の）主体は海上自衛隊の対潜だと限定して受け取っていたという。そのため、シーレーン1,000海里防衛は空自の防衛構想や防衛力整備構想に影響しなかったとしている。鈴木はシーレーン1,000海里防衛における経空脅威からの防衛には、常識としては当然、正規空母が必要であり、陸上基地から守るものではないとしている。元航空支援集団司令官の山口利勝元空将も「（シーレーン1,000海里防衛へのコミットメントの形は）具体的にはありません。防空の観点からは、シーレーン防衛というものをまったく想定していませんでしたので、航空自衛隊は本土防空にしか目を向けていませんでした」と述べており、航空自衛隊は海上自衛隊への航空援護を想定していなかったことを証言している。
洋上防空とDDV > 政府関係者の見解

1978年3月2日の衆議院内閣委員会で、上野隆史防衛審議官は、「攻撃型空母といいますのは、対地あるいは対艦の攻撃力のある航空機を搭載する空母、代表的な機種は攻撃機でございますが、艦上攻撃機と称するものでございますが、そういうものを主力とする軍用機を搭載しておる空母。まあ攻撃機のほかに対潜機も積んでおりますし、偵察機も積んでおりますし、それから戦闘機、そういう攻撃機を直援する、援護するための戦闘機も積んでおりますが、そういう空母、すなわち攻撃機を主力とする空母を攻撃的空母と言いますれば、そういう空母というのは持てないというふうにその防衛白書でも明確に言っておるわけでございます。」と答弁している。
1988年3月11日の参議院予算委員会で、西広整輝防衛局長は、「例えば対潜用の防御型の空母は持ち得る。対地攻撃機を積んだ攻撃型空母とは別途のものが考えられる」と答弁している。
1989年（平成元年）6月20日の参議院内閣委員会において、日本共産党の吉川春子議員の質問に答えるかたちで、日吉章防衛局長が「対潜戦用のヘリ搭載空母、垂直離着機のみの搭載空母は、防衛計画大綱別表の対潜水上艦と考えられる」との見解が示されている。
2014年7月15日の参議院予算委員会で、小野寺五典防衛大臣は「自衛隊としまして、従来から、性能上専ら相手国の国土の壊滅的な破壊のためのみに用いられるいわゆる攻撃的兵器を保有することは、直ちに自衛のための必要最小限度の範囲を超えることとなります。例えば、大陸間弾道ミサイルや長距離戦略爆撃機、攻撃型空母などの保有はいかなる場合も許されないと考えておりますので、このような考え方も一切変更はございません」と発言し、従来の政府答弁を継承した。。
全通飛行甲板艦の登場

洋防研で提言されたDDVは断念されたものの、平成10年台中期において、はるな型（43DDH）がおおむね運用寿命を迎え、後継艦が必要となることは自明であった。従来の駆逐艦艦型では、ヘリコプターの同時運用能力や夜間・荒天時整備能力に大きな制限があったことから、飛行甲板の全通飛行甲板化が志向されることとなった。
全通飛行甲板艦の登場 > 8,900トン型LST

はるな型よりも先に更新時期を迎えたあつみ型（45LST）の後継艦において、まずこの志向が試されることとなった。03中期防で検討された、この平成5年度計画輸送艦では、LCAC-1級エア・クッション型揚陸艇の母艦機能を備えることにより揚陸能力の大幅向上を実現するとともに、輸送ヘリコプターによる空中機動輸送能力も検討された。ただし当時は空母艦型に対して依然として微妙な空気が残っており、慎重な対応が求められた。
この結果、実際に建造された8,900トン型輸送艦（おおすみ型）では、航空機の収容・整備能力は極めて限定的なものとされ、運用コンセプトとしても、航行しながらヘリコプターを発着艦させる機動揚陸戦ではなく、漂泊ないし錨泊状態での運用による海上作戦輸送方式が前提とされた。しかしそれでも、同型は、自衛艦として初めて全通飛行甲板船型を採用して完成された。諸外国の場合、この規模のドック型揚陸艦では船体前部に大型の上部構造物を作り、ここにヘリコプター格納庫を設置する例がほとんどであり（例外としてイタリアのサン・ジョルジョ級強襲揚陸艦がある）、全通飛行甲板にしたことでかえって航空機運用能力を損なっているとして専門家の批判を受けたが、本型における全通甲板の採用は、来るべきDDH後継艦を強く意識したものであった。
なお本型は、ヘリコプターの発着艦は可能であるが、VTOL機の発着は考慮されておらず、おおすみ型の甲板で多くの航空機を運用するのは無理だとされているが、担当者レベルではおおすみ型にVSTOL機を搭載出来るように真剣に検討したと言われている。1993年10月15日の朝日新聞は防衛庁関係者の証言として、海上自衛隊の大型輸送艦（基準排水量8,900トン）は空母型への大幅な設計変更の結果、イギリスのブリティッシュ・エアロスペースの改造部品「SCADS」により、48時間で飛行甲板を取り付けて軽空母に改造できる構造で設計されていると報じていた。「SCADS」は高熱の噴熱に耐えられる材質の飛行甲板と発着艦時の誘導装置、レーダー、対空ミサイル、管制室がセットになっており、同社のハリアーを売り込むために10年程前から短時間で空母に改造できる部品として各国に紹介していたという。
その後の日米共同演習「ドーン・ブリッツ13」において、アメリカ海兵隊のMV-22Bオスプレイが2番艦「しもきた」に着艦している。また平成26年（2014年）度以降、オスプレイの運用に対応した改修が計画されている。