stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
ライン・サンドバーグ
詳細情報 > 年度別守備成績

| 年 度 | 球 団 | 二塁（2B）> 試  合 | 二塁（2B）> 刺殺 | 二塁（2B）> 補殺 | 二塁（2B）> 失策 | 二塁（2B）> 併殺 | 二塁（2B）> 守備率 | 三塁（3B）> 試  合 | 三塁（3B）> 刺  殺 | 三塁（3B）> 補  殺 | 三塁（3B）> 失  策 | 三塁（3B）> 併  殺 | 三塁（3B）> 守 備 率 | 遊撃（SS）> 試  合 | 遊撃（SS）> 刺  殺 | 遊撃（SS）> 補  殺 | 遊撃（SS）> 失  策 | 遊撃（SS）> 併  殺 | 遊撃（SS）> 守 備 率 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1981 | PHI | 1 | 1 | 2 | 0 | 1 | 1.000 | - | - | - | - | - | - | 5 | 6 | 5 | 0 | 0 | 1.000 |
| 1982 | CHC | 24 | 57 | 95 | 1 | 9 | .993 | 133 | 79 | 278 | 11 | 19 | .970 | - | - | - | - | - | - |
| 1983 | CHC | 157 | 330 | 571 | 13 | 126 | .986 | - | - | - | - | - | - | 1 | 0 | 1 | 0 | 0 | 1,000 |
| 1984 | CHC | 156 | 314 | 550 | 6 | 102 | .993 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1985 | CHC | 153 | 353 | 500 | 12 | 99 | .986 | - | - | - | - | - | - | 1 | 0 | 1 | 0 | 0 | 1,000 |
| 1986 | CHC | 153 | 309 | 492 | 5 | 86 | .994 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1987 | CHC | 131 | 294 | 375 | 10 | 84 | .985 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1988 | CHC | 153 | 291 | 522 | 11 | 79 | .987 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1989 | CHC | 155 | 294 | 466 | 6 | 80 | .992 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1990 | CHC | 154 | 278 | 469 | 8 | 81 | .989 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1991 | CHC | 157 | 267 | 515 | 4 | 66 | .995 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1992 | CHC | 157 | 283 | 539 | 8 | 94 | .990 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1993 | CHC | 115 | 209 | 347 | 7 | 76 | .988 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1994 | CHC | 57 | 96 | 202 | 4 | 35 | .987 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1996 | CHC | 146 | 228 | 421 | 6 | 82 | .991 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| 1997 | CHC | 126 | 203 | 297 | 8 | 58 | .984 | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - | - |
| MLB | MLB | 1995 | 3807 | 6363 | 109 | 1158 | .989 | 133 | 79 | 278 | 11 | 19 | .970 | 7 | 6 | 7 | 0 | 0 | 1,000 |
各年度の太字はリーグ最高
太字年はゴールドグラブ賞受賞
詳細情報 > 年度別監督戦績

| 年度 | チーム | 地区 | 年齢 | 試合 | 勝利 | 敗戦 | 勝率 | 順位/チーム数 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2013 | PHI | NL 東 | 53 | 42 | 20 | 22 | .476 | 4 / 5 | シーズン途中より代理監督、順位は最終順位 |
| 2014 | PHI | NL 東 | 54 | 162 | 73 | 89 | .451 | 5 / 5 |  |
| 2015 | PHI | NL 東 | 55 | 74 | 26 | 48 | .351 | 5 / 5 | シーズン途中退任、順位は最終順位 |
| 通算 | 3年 |  |  | 278 | 119 | 159 | .428 |  |  |
詳細情報 > タイトル

本塁打王：1回（1990年）
詳細情報 > 表彰

シーズンMVP：1回（1984年）
シルバースラッガー賞（二塁手部門）：7回（1984年、1985年、1988年 - 1992年）
ゴールドグラブ賞（二塁手部門）：9回（1983年 - 1991年）
詳細情報 > 記録

MLBオールスターゲーム選出：10回（1984年 - 1993年）
詳細情報 > 背番号

37（1981年）
23（1982年 - 1994年、1996年 - 1997年、2013年 - 2015年）※シカゴ・カブスの永久欠番
サンドバーグのカブス在籍時の背番号「23」。
シカゴ・カブスの永久欠番に2005年指定。
A+級ピオリア・チーフス監督時代（2007年）
アイネックス (住宅関連)

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種類:  株式会社
市場情報:  非上場
本社所在地:   日本 〒243-0814 神奈川県厚木市妻田南1-16-16
設立:  2002年5月
業種:  建設業
法人番号:  1021001023722 
事業内容:  新築住宅外装事業,既存住宅リフォーム事業,既存店舗・施設リニューアル事業,環境建材事業,不動産事業
代表者:  代表取締役　早坂宣則
資本金:  3,000万円
従業員数:  46人（2016年4月現在）
外部リンク:  http://www.in-ex.co.jp/
テンプレートを表示
株式会社アイネックス（英: InEx Co., Ltd）は、本社は神奈川県厚木市に本社を置く、主に新築戸建住宅の外壁、屋根、雨樋などの外装工事を請け負う日本の工事会社である。
会社概要

株式会社アイネックスは、外装事業部、ハウジングNext事業部、エコマテリアル事業部の3事業部からなり、それぞれ新築戸建住宅の外装工事、既存建築物のリフォーム・リニューアル工事、現場発泡型吹付ウレタンをはじめとする各種断熱工事、太陽光発電システムの設置工事などを行っている。また、ハウジングNext事業部は本社と所在が異なる。
1998年（平成10年）に現・代表取締役の早坂宣則が「早坂建装」として創設。当時は、主に新築戸建住宅の外壁工事（窯業サイディング工事）を請け負っていた。2002年（平成14年）に有限会社建装工業として法人化。2007年（平成19年）には屋根工事や雨樋工事など、サイディング以外の工種も積極的に請け負うようになり、建装工業株式会社として組織変更を行った。その後2012年（平成24年）4月に本社を移転し、現社名に変更した。社名の「InEx」は、「"Interior and Exterior"」「" Industry Next"」「"Idea Next"」のそれぞれの文字を綴ったものである。
キャッチコピーは「家づくりの”+1（プラスワン）”に。」
沿革

1998年（平成10年）12月 - 神奈川県座間市にて早坂建装として創設
2002年（平成14年）5月 - 有限会社建装工業として法人化
2003年（平成15年）4月 - 本社を神奈川県厚木市に移転
2007年（平成19年）10月 - 資本金を1千万円に増資、建装工業株式会社に組織変更
2009年（平成21年）3月 - 建設業許可を取得
2010年（平成22年）6月 - 宅地建物取引業登録
2011年（平成23年）7月 - ハウジングNext厚木店を開設
2012年（平成24年）
1月 - 一級建築士事務所登録
4月 - 新本社建設及び移転、株式会社アイネックスに社名変更
5月 - 資本金を3千万円に増資
10月 - 仙台営業所を開設
主な事業 > 住宅外装事業

外壁工事 - 旭化成建材ALCパワーボード工事、各種サイディング工事
各種屋根工事
雨樋・板金工事
各種防水工事
各種塗装工事
光触媒コーティング工事
主な事業 > リニューアル事業

既存住宅のリフォーム工事・中古住宅・集合住宅のリノベーション
主な事業 > 断熱・環境事業

現場発泡型吹付ウレタン断熱材「ネクストフォーム」施工販売
太陽光発電システムの施工販売
各種断熱建材の資材販売
松陰中納言物語

『松陰中納言物語』（まつかげちゅうなごんものがたり）は、室町時代に成立したとされる作り物語（擬古物語）。作者不詳。
内容

第1巻
第2巻
第3巻
第4巻
第5巻
書籍

講座平安文学論究 第16輯（平安文学論究会編,風間書房.5/）
中世王朝物語の表現 （田淵福子,世界思想社）
現代語で読む『松陰中納言物語』（山本いずみ,和泉書院）
JPEG XL

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拡張子: .jxl
MIMEタイプ: image/jxl
マジックナンバー: FF 0Aまたは00 00 00 0C 4A 58 4C 20 0D 0A 87 0A
開発者:  Joint Photographic Experts Group  Google  Cloudinary（英語版） 
種別: 非可逆/可逆圧縮ビットマップ画像ファイルフォーマット
派生元:  PIK  FLIF（英語版）–FUIF  ISO-BMFF（英語版） 
国際標準: ISO/IEC 18181
ウェブサイト:  jpeg.org/jpegxl（公式ウェブサイト）  jpegxl.info（コミュニティウェブサイト） 
JPEG XLは、非可逆圧縮と可逆圧縮の両方をサポートするロイヤリティフリーのラスター画像ファイルフォーマットである。既存のラスター形式よりも優れた性能になるように設計されているので、それらの普遍的な代替品となる。
名前

この名前はJPEG（この形式を設計したグループのJoint Photographic Experts Group）、X（JPEG XT（英語版）、JPEG XR、JPEG XS（英語版）など2000年以降のいくつかのJPEG標準の名前に含まれる）、L（長期）の組み合わせからなる。Lが含まれているのは、作者がこの形式が従来のJPEGを置き換え、これと同様に長期間存続することを意図しているためである。
名前 > 作者

この形式の仕様の主な作者は、Jyrki Alakuijala、Jon Sneyers、Luca Versariである。その他の協力者はSami Boukortt、Alex Deymo、Moritz Firsching、Thomas Fischbacher、Eugene Kliuchnikov、Robert Obryk、Alexander Rhatushnyak、Zoltan Szabadka、Lode Vandevenne、Jan Wassenbergである。
歴史

2017年8月、ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1（JPEG）は次世代画像符号化標準であるJPEG XLの技術公募を公表した。提案は2018年9月までに提出され、2019年7月の委員会草案に繋がった。この提案は主にGoogleが提出したPIKと呼ばれる提案と、Cloudinary（英語版）が提出したFUIFと呼ばれる提案を統合したものに基づいていた。
ビットストリームはリファレンス実装のlibjxlのバージョン0.2のリリースに伴い2020年12月24日に非公式に凍結された。ファイルフォーマットは2021年10月13日に、コア符号化システムは2022年3月30日に正式に標準化された。
説明

JPEG XLの技術公募ではJPEGと比較して大幅に優れた圧縮率（60%向上）を備えた次世代画像圧縮標準の要件について述べている。この標準はHEIC、AVIF、WebP、JPEG 2000によって示される静止画圧縮性能よりも優れた性能であることが期待される。また従来のJPEG形式の画像に対して効率的な可逆再圧縮オプションも提供する。
JPEG XLは超高解像度画像（最大1テラピクセル）、コンポーネントあたり最大32ビット、最大4099コンポーネント（アルファ透明度を含む）、アニメーション画像、組み込みプレビューの非可逆圧縮と可逆圧縮をサポートしている。JPEG XLは高度なプログレッシブデコードや最小限のヘッダーオーバーヘッドなどのウェブ配信を目的とした機能に加えて、複数レイヤー、CMYK、特色などの画像編集やデジタル印刷を目的とした機能を備えている。JPEG XLは知覚量子化器またはハイブリッド・ログ＝ガンマ伝達関数を備えたRec. 2100などのハイダイナミックレンジを持つ広色域の色空間をシームレスに処理できるように特別に設計されている。
特徴

主な特徴は以下の通りである:
画像サイズは各辺で10億（230−1）ピクセルを超える。
最大4099チャンネル。メインチャンネルはグレースケールの1チャンネル、RGBの3チャンネル、CMYKの4チャンネル。残りのチャンネルはオプションで、アルファ（「ストレート」または「乗算済み」のいずれか）、深度（英語版）、熱のデータを保存するために使用できる。
持続時間がゼロでない（アニメーション）かゼロである（グラフィックソフトウェアのレイヤーのように動作する）複数のフレームが存在する場合がある。フレームは画像キャンバスより小さくも大きくもでき、様々な方法で統合できる。しかし、現実的なコンテンツをエンコードするには通常のビデオコーデック（英語版）が依然として推奨される。
独立したタイル: 画像をタイルに保存できるようにすることで大きな画像の断片をデコードする。
プログレッシブデコード: 表示デバイスの解像度に応じて大きな画像をレスポンシブに読み込むために特別に設計されたモード。
可逆JPEGトランスコード: サイズの最大20%削減を実現できる。
アルファを含むあらゆるチャンネルの可逆エンコード。
写真と人工的な画像の両方をサポート: この形式は画像の内容に応じて使用できる2つの補完的なモードを持つ。
広範囲のビットレートにわたる上品な品質低下: 品質低下は古い形式ほど突然ではない。
知覚的色空間、適応性のある量子化、保守的なデフォルト設定を使用する知覚的に最適化されたリファレンスエンコーダー。
広色域とHDRのサポート: JPEG XLには様々な色空間、伝達曲線、高い画面輝度のサポートが組み込まれている。
専門のハードウェアを必要としない効率的なエンコードとデコード: JPEG XLは従来のJPEGでlibjpeg-turboを使用したときと同じくらい高速にエンコードとデコードができ、HEICでx265（英語版）を使用したときと比較すると桁違いに高速にエンコードとデコードができる。また、並列化もできる。
ロイヤリティフリーのファイルフォーマットで、オープンソースのリファレンス実装が三条項BSDライセンスでライセンスされておりGitHubから利用できる。
技術的な詳細

JPEG XLはGoogleのPIK形式とCloudinary（英語版）のFUIF形式のアイデアに基づく。
この形式は主に2つのエンコードモードに基づいている:
VarDCTモード（可変ブロックサイズDCT） - これは従来のJPEGと同じDCTアルゴリズムに基づいているが、ブロックは8×8に制限されず、様々なサイズ（2×2から最大で256×256まで）や非正方形の形状になったり、別の変換を使用したりできる。これは3つのカラーチャンネルでだけ使用され、通常はXYB色空間を使用する。VarDCTモードは非可逆PIKに基づいている。非可逆モードは通常はLMS色空間から派生したXYB色空間を使用する 。
Modularモードは特に可逆圧縮を担当し、非可逆圧縮とニアロスレス圧縮も担当する。ModularをVarDCTの内部で使用して2次元データ、つまりDC画像、適応性のある量子化の重み、フィルター強度を含むAC（高周波） DCT係数以外の全てを保存できる。
あらゆる追加または余分なチャンネル（透明度（英語版）、深度（英語版）、熱、特色など）は常にmodularモードでエンコードされる。これはFUIFに基づいており、可逆PIK、可逆WebP、標準化過程の共同作業中に開発された新しいアイデアの要素が統合されている。Modularモードではプログレッシブ特性を持つ「squeeze」呼ばれる修正されたハール変換を使用して非可逆圧縮ができ、読み込まれるデータ量に応じて画像の品質が向上する。
VarDCTを基にした画像をよりプログレッシブに読み込める方法の1つはmodular squeezeを使用する個別の「DCフレーム」にDC係数を保存することである。これにより1:16、1:32などのサブサンプルされた画像に対応するプレビューが可能になる。squeeze変換を使用してVarDCTでエンコードされたカラーチャンネルと共にアルファチャンネルをプログレッシブにエンコードして、両方のモードを連携して動作させることもできる。
JPEG XLはデフォルトで視覚的ニアロスレス（英語版）設定になっており、それでも良好な圧縮率を実現している。
これらのモードは以下の特定の画像の特徴の個別のモデリングによって援助できる:
符号化用のスプライン（英語版）、毛などをエンコードするのに使用される。
文字列、点、スプライトなどの「パッチ」の繰り返し。
ノイズ合成: ノイズは圧縮が難しいので分離してからデコーダーで再生成する方が良い場合がある。これはAV1などのモダンなビデオコーデックの粒状性合成に似ているが、JPEG XLのノイズ合成はアナログ写真フィルムの粒度の模倣が目的ではなく、高ISO設定時のデジタルカメラで得られるものと同様にピクセルレベルでフォトンノイズ（英語版）をモデリングすることを目的としている。
JPEG XLコーデックはJPEGのDCTブロック係数を8×8VarDCTブロックに直接コピーすることで広くサポートされているJPEGファイルのサブセットを可逆トランスコードでき、JPEG XLの優れたエントロピーエンコードによりファイルサイズを小さくできる。この処理は可逆的であり、元のJPEGファイルをビット単位で再構築できるが、制約により一部のファイルのサポートは制限される。
予測はパラメータ化された自己修復重みの予測子のアンサンブルを含むサイド情報なしでピクセルごとの非相関器（英語版）を使用して実行される。文脈モデリング（英語版）には特殊化された静的モデルとローカルエラーを考慮し、文脈ごとの合図された木構造と予測子の選択を備えた強力なメタ適応モデルが含まれている。エントロピー符号化はLZ77対応であり非対称数系（英語版）またはプレフィックス符号のいずれかを使用できる。
アニメーション（複数フレーム）画像は高度なフレーム間予測を実行しないが、いくつかの基本的なフレーム間符号化ツールが利用できる:
フレームはキャンバス全体のサイズより小さくてよく、他のピクセルはそのまま残る。
フレームは加算や乗算などで前のフレームを置き換えるのに加えて、いくつかの混合モードをサポートしている。
最大4つのフレームを記憶でき、「パッチ」符号化ツールを使用して後のフレームから参照できる。
産業界のサポートと採用

Cloudinary（英語版）に加えて、JPEG XLのウェブブラウザでの試験的実装を通じてFacebook、アドビ、インテルとVESA、ガーディアン、FlickrとSmugMug（英語版）、Shopify、Krita財団、Serif Ltd.などの著名な産業界ブランドの様々な代表者が、好ましい選択肢としてJPEG XLを支持することを公に表明した。
GoogleはJPEG XLに貢献しているが、ChromiumとGoogle ChromeにJPEG XLを実装して公開することを控えているのでJPEG XLに対する態度は曖昧である。2024年1月にChromeとFirefoxでJPEG XLサポートを有効にする拡張機能が利用可能となった。
ソフトウェア > コーデック実装

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初版:  2019年12月27日 (5年前) (2019-12-27)

最新版:  0.11.1    / 2024年11月27日 (46日前) (2024-11-27)
リポジトリ:  https://github.com/libjxl/libjxl 
プログラミング 言語:  C++
対応OS:  Unix系 Windows Haiku
ライセンス:  修正BSDライセンス
公式サイト:  jpeg.org/jpegxl 
テンプレートを表示
JPEG XL Reference Software（libjxl）
ライセンス: 修正BSDライセンス
内容（一部）:
エンコード/デコードライブラリ libjxl
エンコーダー cjxl
デコーダー djxl
高速な可逆圧縮だけのエンコーダー fjxl
画像コーデックの速度と品質をベンチマークするツール benchmark_xl
GIMPとGtk pixbufのプラグイン file-jxl
J40: 独立した依存関係のないJPEG XLデコーダー
ライセンス: MIT License No Attribution
C99のシングルヘッダーライブラリ（依存関係なし）
名前はローマ数字の「XL」（40）に由来する
libjxl-tiny: JPEG XLの単純なエンコーダー実装で、アルファチャンネルのない写真を目的としている。
ライセンス: 修正BSDライセンス
jxlatte: Javaで書かれたJPEG XLデコーダー
ライセンス: MIT License
jxl_decode: Pythonで書かれたJPEG XLデコーダー。
ライセンス: MIT License
jpeg-xl-encode: a PHPで書かれたJPEG XLエンコーダーのラッパー。
ライセンス: MIT License
hydrium: 移植性のあるC言語で書かれた高速でメモリ使用量が極めて少ないストリーミングJPEG XLエンコーダー。
ライセンス: BSDライセンス
jxl-oxide: 完全にRustで書かれた小さなJPEG XLデコーダー。
デュアルライセンス: MIT LicenseとApache License 2.0
ソフトウェア > 公式サポート

Apple
iOS/iPadOS 17以降 - ファイルと写真を含むシステム全体の読み取り
macOS Sonoma（バージョン14）以降 - Finderとプレビュー
visionOS（推定）
watchOS 10以降
Safari 17以降（WebKitエンジン経由）
Pale Moon v31.4.0以降
Epiphany 45（WebKitGTKエンジン経由）
ImageMagick - JPEG XL画像の読み取りと書き込み
KDEアプリケーションはネイティブにJPEG XLをサポートしているKImageFormatsプラグインを使用してビルドできる。これにより殆どのKDEアプリでJPEG XLの読み取りと書き込みがネイティブにサポートされ、Dolphin、Gwenview、Krita、digiKam全てで動作する。
XnView - JPEG XL画像の読み取りと書き込み
ソフトウェア > 非公式または間接的サポート

Microsoft Windows - サードパーティーのWindows Imaging Component（WIC）プラグインによりFile Explorer、フォト（英語版）、Windows フォト ビューアー、サムネイル、対応アプリでJPEG XL画像を表示できるようになる。これはWindows 7/10でのみ利用できる。
別のWindows Imaging Componentプラグインとしてjxl-winthumbがある。
macOS（14.0 Sonoma以前） - スタンドアロンアプリとQuick Lookのプラグイン経由
JPEG XLプロジェクトによって提供されているGDK（英語版） pixbufプラグインを経由したGTKとEye of GNOMEやファイルなどのGNOMEの画像表示アプリ
QtにJPEG XLサポートを追加するにはqt-jpegxl-image-pluginが利用できる
ソフトウェア > 実験的なウェブブラウザでのサポート

Mozilla Firefox - Firefox Nightly buildでのテストのために導入された
ChromiumとChromeでのJPEG XLサポートは2021年4月1日にテストのために導入され、2022年12月10日の変更で関連するソースコードが削除され、バージョン110でサポートが削除された。Chromeの開発チームはJPEG XLサポートを削除する理由としてエコシステムからの関心の欠如、不十分な改善、既存の画像ファイルフォーマットの改善に注力したいことを言及している。この決定にはコミュニティーからの反対があり、Chromiumのバグ管理システムにはJPEG XLを支持する多くの声が寄せられた。JPEG XL仕様の共著者であるJon SneyersはChromeの開発チームの出した結論に疑問を呈し、「データの不運な誤解があったと思います ... 残念なことにそれが誤った〔ママ〕決定に繋がりました。」と述べている。この決定はフリーソフトウェア財団のGreg Faroughも批判し、ウェブとウェブブラウザにわたるGoogleの「不穏な量のコントロール」を証明していると述べた。
標準化状況

| 一般名 | 部 | 初公開日（初版） | ISO/IEC規格番号 | 正式題名 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| JPEG XL | 第1部 | 2022年3月30日 | ISO/IEC 18181-1 | JPEG XL Image Coding System — Part 1: Core coding system（日本語: JPEGXL画像コーディングシステム－第1部：コアコーディングシステム） |
| JPEG XL | 第2部 | 2021年10月13日 | ISO/IEC 18181-2 | JPEG XL Image Coding System — Part 2: File format（日本語: JPEGXL画像コーディングシステム－第2部：ファイル形式） |
| JPEG XL | 第3部 | 2022年10月3日 | ISO/IEC 18181-3 | JPEG XL Image Coding System — Part 3: Conformance testing（日本語: JPEGXL画像コーディングシステム－第3部：適合性試験） |
| JPEG XL | 第4部 | 2022年8月5日 | ISO/IEC 18181-4 | JPEG XL Image Coding System — Part 4: Reference software（日本語: JPEGXL画像コーディングシステム－第4部：参照ソフトウェア） |
競合規格

AVIF - AV1ビデオコーデックをHEIFコンテナに入れている。
HEIC - HEVCビデオコーデックをHEIFコンテナに入れている。
WebP - VP8ビデオコーデックをRIFFコンテナに入れている。
JPEG XLコーデックのアーキテクチャを説明したダイアグラム
著作権の保護期間における相互主義

相互主義 著作権の保護期間における相互主義
著作権の保護期間における相互主義では、内国民待遇の下で外国の著作物に与えられる著作権の保護期間を、最長でもその本国で認められる著作権の保護期間に限定することを加盟国に許容する、国際著作権条約の規定について解説する。
内国民待遇と相互主義 > 内国民待遇の原則

文学的及び美術的著作物の保護に関するベルヌ条約（ベルヌ条約）や万国著作権条約などの著作権の保護に関する諸条約は、いずれも当該加盟国たる外国の著作物の保護に関して内国民待遇を定めている（ベルヌ条約5条1項、万国著作権条約2条1項・2項）。著作権保護における内国民待遇とは、外国著作物の著作権の保護について、内国著作物と同等の保護を保障することをいう。
内国民待遇と相互主義 > 例外としての相互主義

以上の原則に対し、著作権の保護期間については、内国民待遇の原則が貫徹されておらず、相互主義の採用が許容されている。
ベルヌ条約も万国著作権条約も著作権に対してすべての加盟国が満たさなければならない最低限の要件しか定めていないが、条約上の最低限の保護を超える保護を自国の法律で与えるのは、加盟国の自由である。これは特に著作権の保護期間に関して顕著であり、ベルヌ条約が定める一般的な著作権の最短の保護期間は著作者の死後50年であるが（ベルヌ条約7条1項）、それより長い期間を定めることも許容されており（ベルヌ条約7条6項）、過半の国では、条約に合わせて著作者の死後50年とするが、より長く、著作者の死後70年や、著作者の死後100年まで保護する国もある。そのため、同一の著作物の保護期間が国により異なる結果を生み、ある国では既に著作権の保護期間が終了しているのに対し、別の国では未だ保護期間内であることもあり得る。
このような場合、通常の内国民待遇の例外として、著作物の本国である外国法の保護期間の方が自国の法より短い場合には、その短い保護期間を適用する相互主義が認められる（ベルヌ条約7条8項、万国著作権条約4条4項(a)）。長い保護期間を持つ国はこのような短い保護期間を持つ外国の著作物に、より短い保護期間を適用することができる。例えば、コートジボワールの保護期間は著作者個人の死後または法人の公表後99年、ホンジュラスは同75年であるが両国の著作権法では相互主義に基づきより短い方の保護期間を適用することが定められているため、これらの国において、日本の著作物が70年を越えて保護されることはない。
なお、相互主義により外国の保護期間を適用するということは、著作権の保護期間の準拠法が外国法になるという趣旨ではない。著作権の保護に関する準拠法は、あくまでも著作物の利用地法である。相互主義は、準拠法として指定された法、すなわち利用地法の下における外国著作物の保護の程度に関する問題である。
ベルヌ条約

ベルヌ条約7条8項には、著作権の保護期間に関して相互主義の採用を許容する規定が存在する。。
ここにいう本国の定義は5条4項による。
もっとも、相互主義の採用は必須ではない。あらゆる国は自国の法律に「別段の定め」をおくことができる。そうするために、国内の著作権法に明文の例外を含める必要はない。例えば、中国（著作者個人の死後または法人の公表後50年）やアメリカ合衆国（著作者個人の死後70年または法人の公表後95年）、メキシコ（100年）、コロンビア（80年）、グアテマラ、セントビンセント・グレナディーン、サモア独立国（各75年）は例外を明文化していない。
なお、ベルヌ条約では、著作物の本国において著作権が発生しない場合について、加盟国で著作権の保護期間をゼロの著作物として相互主義の対象にしうるかについては、後述する万国著作権条約の場合と異なり、公式の解釈が存在しない。
万国著作権条約

万国著作権条約においても、著作権の保護期間における相互主義の採用は第4条4(a)において明記されている。
この条約の締結過程で日本政府は、著作者の本国や著作物の最初の発行地において当該著作物が全く保護されない場合（つまり、著作権が発生しない場合）の扱いについて疑義を提示した。この懸念を解消するため、議長は、この場合は著作権の保護期間がゼロの著作物とみなし、他国は著作物の保護義務を負わないことを明確にした。このため他国は、たとえ国内の類似の著作物に保護を与えていても、このような外国著作物を保護する義務はないと解釈される。
加盟国は、第4条(4)(a)に根拠を有する相互主義の採用を義務づけられている訳ではなく、内国の著作物と同様の保護期間を保障することも認められる。
二国間著作権条約

既存のもしくは新たな二国間条約の条項は、その条約が国際著作権条約の最小要件を満たす限り、国際著作権条約に優越することもありうる。これはベルヌ条約の第20条および万国著作権条約の第18条と第19条で規定されている。
各国の相互主義採用状況

| 国・地域 | 相互主義採用の可否 | 参照条文 |
| --- | --- | --- |
|  アメリカ合衆国 | ×（「権利回復日」に本国でパブリックドメインの著作物は著作権が回復しない） | 合衆国法典第17編第104条 17 U.S.C. § 104(c)、合衆国法典第17編第104A条 17 U.S.C. § 104A。詳細は後述 |
|  アルゼンチン | ○ | 第15条 Ley 11.723 del 28 de septiembre de 1933, as modified by Ley 24.870 del 11 de septiembre de 1997 |
|  イギリス | ？（相互主義規定は存在するが米国との二国間条約における相互主義適用の可否について諸説アリ） |  |
|  イタリア | ○（EU加盟国を本国とする著作物やEU加盟国の国民が著作者である著作物には適用しない） | 第7条(1) 指令2006/116/EC |
|  インド | ○ | 第40条(iii) Copyright Act, 1957 |
|  オーストラリア | ○ |  |
|  カナダ | ○（北米自由貿易協定加盟国である米国・メキシコの著作物には適用しない） | 第9条(1)(2) Copyright Act ( R.S., 1985, c. C-42 ) |
|  グアテマラ | × |  |
|  コロンビア | × | 第11条 Ley 23 de 1982 |
|  コートジボワール | ○ | 第4条 Loi no. 96-564 du 25 juillet 1996 |
|  サモア独立国 | × |  |
|  シンガポール | ○ | 第4条 Copyright (International Protection) Regulations |
|  スイス | × |  |
|  スペイン | ○（EU加盟国を本国とする著作物やEU加盟国の国民が著作者である著作物には適用しない） | 第7条(1) 指令2006/116/EC |
|  セントビンセント・グレナディーン | × | 第6条(b) Copyright Act, 2003 |
|  台湾（中華民国） | ○ | 第106条但書 著作權法 |
|  中華人民共和国 | × | 第2条2〜4項 中华人民共和国著作权法（アーカイブ） |
|  ドイツ | ？ |  |
|  日本 | ○（最初に外国で発行されたものでも日本国民の著作物には適用しない） | 第58条 |
|  ブラジル | ○ |  |
|  フランス | ○（EU加盟国を本国とする著作物やEU加盟国の国民が著作者である著作物には適用しない） | 第123条の12 Code de la propriété intellectuelle、第7条(1) 指令2006/116/EC |
|  香港 | ○ | 第198条3(b)、第229条8(b)、第229-A条(6)(b) Copyright Ordinance (Cap. 528) |
|  ホンジュラス | ○ | article 44 of Decreto 4 99 E: Ley del derecho de autor y de los derechos conexos |
|  マカオ | ○ | 第51条 Decree-Law 43/99/M of August 16, 1999 |
|  メキシコ | × | 第29条 Ley Federal del Derecho de Autor (1996), unchanged in Ley Federal del Derecho de Autor (2003) |
アメリカ合衆国の状況

アメリカ合衆国がベルヌ条約に加盟したとき、アメリカ合衆国議会は、「ベルヌ条約は米国においては自動執行力はない」と、1988年のベルヌ条約履行法（英語版）第2章 (BCIA, Pub. L. 100-568) で明記した。ベルヌ条約履行法（BCIA）は、米国内では米国著作権法のみが適用され、BCIAによって改正されたその著作権法がベルヌ条約の要件を履行することを明らかにした (ベルヌ条約の §18(1) は履行されなかったが、この逸脱は1994年のウルグアイ・ラウンド協定法 (URAA) によって修正された)。
一般法であるBCIA100-568の声明は、外国の著作物に国内の著作物と同一の保護を与えている米国著作権法の17 USC 104でも繰り返されている。
このように、ベルヌ条約のあらゆる要件は米国で効力を持つためには米国著作権法に明記される必要がある。しかし合衆国法典の第17編は相互主義に関するいかなる条項も含んでいない。相互主義に関する記述は、1994年のURAAにより17 USC 104Aに追加されたものだけである。そこでは、多くの外国の著作物の著作権は、それらの著作物がURAAの施行日 (ほとんどの国では1996年1月1日) にその本国ですでにパブリックドメインになっていない限り、自動的に回復することを定めている。相互主義に関する一般的なルールは米国著作権法に存在しないので、連邦裁判所は外国著作物の保護につき相互主義の適用はないと何度も判断した。
アメリカ合衆国の状況 > 判例

相互主義に関する問題が扱われた訴訟の一つは、ハズブロ・ブラッドレー社対スパークル・トイズ社事件 (780 F.2d 189 (2d Cir 1985)) である。ハズブロ・ブラッドレー社（ハズブロ社）は、日本の玩具 (アクションフィギュア) を排他的なライセンスの下に米国で販売しており、それらの玩具に関する著作権を主張していた。スパークル・トイズ社（スパークル社）は、それらの玩具人形の模造品を販売した。訴訟で、スパークル社はハズブロ社の著作権の主張に異議を唱えた。このベルヌ条約以前の事件で、裁判所は、これらの日本を本国とする玩具は日本では全く著作権保護がなされていないが、たとえ玩具に著作権表示がなくても、ハズブロ社にはフィギュアに関しての著作権を主張する資格があるという判決を下した。この訴訟における判断は、米国の知的財産権の専門家ウィリアム・F・パトリー弁護士によって2000年に批判された。彼は判事が米国がこれらの玩具に著作権を認める必要があるという結論に誤って達したという意見を表明した。パトリーは、確かにベルヌ条約の下では第5条(2)により米国は外国の著作物にその本国で著作権表示がなくとも、著作権を認める必要があるとも認めている。
ハズブロ対スパークル事件は、万国著作権条約における相互主義条項の適用可能性に関する特殊な事件であると考えることができるが、キャピトル・レコード社対ナクソス社事件 (4 N.Y.3d 540, 2nd Cir. 2005) ではベルヌ条約の下でこの問題を考える機会があった。この事件で、キャピトル・レコード社（キャピトル社）は、1930年の古い英国のレコード (英国では著作権が1980年代後半に切れる) に関する著作権を主張した。キャピトル社と同様に、また競争してそれらのレコードの復刻版を販売していたナクソス社は、この著作権の主張に異議を申し立てた。米国では1972年以前のレコードは連邦法ではなく州法によって保護されていたので、レコードは特殊な事例である。裁判所は、連邦法 (およびURAA。これらのレコードは英国で1996年にはもはや著作権で保護されていないので、URAAの下では確かに米国でもパブリックドメインである) は適用されず、ベルヌ条約 (レコードにはどのみち適用できない) にもローマ条約にもニューヨーク州がこれらのレコードに著作権を認めることを禁止するものはないので、レコードにはニューヨーク州のコモン・ローの下で著作権が認められるという判決を下した。
アメリカ合衆国の状況 > 二国間条約

1891年3月3日に法制化され、同年7月1日に発効した国際著作権改正法（英語版）にしたがい、米国は多数の二国間著作権条約を外国と締結した。1891年にはベルギー、フランス、スペイン、および英国との条約が発効した。続いて1892年にはドイツとイタリア、1893年にはデンマークとポルトガル、1896年にはチリとメキシコ、そして1899年にはコスタリカとオランダとの間で、それぞれ条約が発効した。これらの条約は1976年の著作権改正法（英語版）の後でも「大統領の署名によって終了、中断、または改訂」されない限り有効なままである。1892年のドイツとの条約はドイツの訴訟で2003年に適用された。
欧州連合の状況

→「著作権法 (欧州連合)」も参照
欧州連合 (EU) では、欧州連合域内における著作権保護期間の調和に関する指令 (93/98/EEC) によって著作権の保護期間を加盟国間で一致させた。この1995年7月1日に発効した拘束力のある指令は、欧州連合全体で著作権の保護期間を著作者の死後70年まで延長させた。指令はその第7条に、EU以外の国の著作物には相互主義を適用するという必須の規則も含んでいる。一方でEU内では相互主義は適用されず、そして—ベルヌ条約や万国著作権条約と同様に—既存の国際協定 (二国間条約など) がこの相互主義条項に優越することがありうる。
ドイツは著作権法 (ドイツ語: Urheberrechtsgesetz) の§120で相互主義の不適用を欧州経済領域の全加盟国に拡大している。米国の著作物に対しても相互主義は適用されない。 2003年10月7日にフランクフルト・アム・マインのヘッセン州高等裁判所 (ドイツ語: Oberlandesgericht) が判決を下した事件で、裁判所は米国でパブリックドメインに置かれた米国の著作物が、ドイツではまだ著作権で保護されるという判決を下した。裁判所は、1892年1月15日に発効し、まだ有効なドイツと米国の二国間条約があるので相互主義は適用できないと判断した。その条約は相互主義条項を含んでおらず、どちらの国の著作物も相手国では相手国の法律によって保護されると定めているだけである。
欧州連合の状況 > 判例

93/98/EC指令の第7条でEU国間の相互主義適用が明示的に禁止される以前にも、EU内での相互主義は認められていなかった。原条約が1958年に発効したローマ条約は第7条第1項で、連合圏内では国籍に基づくいかなる差別的取扱いも禁止されると定めていた (条約がマーストリヒト条約によって修正された2002年から、これは第12条第1項になった)。相互主義の適用は国内の著作者に他のEU国の著作者よりも長い著作物の保護期間を与える結果になるので、このような差別的取扱いに当たる。
この問題は欧州司法裁判所 (ECJ) によって1993年 (つまり、93/98/EC指令が発効する2年前) に和解の裁定が下され、フィル・コリンズ裁定と呼ばれるようになった。その事件で、フィル・コリンズはコンサートのレコードを取り扱っていたドイツのレコード販売業者を提訴した。当時のドイツ連邦法は、ドイツの実演家に完全な隣接権、とりわけ実演が行われた場所にかかわらず同意なきレコードの頒布を禁止する権利を与えていた。同時に、ドイツ法は外国の実演家には同じ権利をドイツ国内での実演に限って与えていた。ECJは1993年10月20日にこれはEC条約第7条の差別的取り扱いの禁止条項に違反するという裁定を下した。ECJは差別的取り扱いの禁止条項を確かに著作権に適用可能であることも明確にした。
ECJは、この差別的取り扱いの禁止条項は国家の法律間の違いに関するものではなく、あらゆるEU国の市民と、他のEU国からの外国人を同等に取り扱うことを保証するためのものであることを明確にした。
その後2002年に、ECJはプッチーニ事件 (またはラ・ボエーム事件) で差別的取り扱いの禁止条項はEUが出現する以前に死亡したEU加盟国の国民にも適用されるという裁定を下し、相互主義条項は差別的取り扱いの禁止条項に違反することも繰り返し明言した。この事件はドイツヘッセン州ヴィースバーデンの州立劇場が1993/94と1994/95のシーズンに上演したプッチーニのオペラであるラ・ボエームに関するものだった。当時のドイツ法の下では相互主義条項が外国の著作物に適用されたので、このオペラは56年間のイタリアの著作権保護期間が満了する1980年の終わりからドイツではパブリックドメインであった (プッチーニが死去したのは1924年11月29日)。同時にドイツ国内の著作物は著作者の死後70年の著作権保護期間を享受していた。ミュージカルの発行者はプッチーニの著作物はドイツで権利を保有していると主張し、差別的取り扱いの禁止条項に基づき、ドイツでは外国の著作物にも70年の保護期間が規定されていると主張してヘッセン州を提訴した。ドイツ連邦最高裁判所は差別的取り扱いの禁止条項がEU出現前に死亡した著作者の著作物にも適用されるのか疑問を抱いてECJに裁定を仰ぎ、ECJは原告の主張を完全に確認した。ECJは相互主義条項は著作者の国籍ではなく著作物の本国に基づくので、客観的基準であり国籍に基づく差別的取り扱いではないというヘッセン州の解釈を明確に否定し、裁定を下した。
日本の状況 > 相互主義の採用

日本の著作権法は、著作権の保護期間の一般的な定めに対する特例の一つとして、相互主義を採用している。
まず、ベルヌ条約の加盟国、WTOの加盟国を本国とする著作物の著作権の保護期間について、その本国における保護期間のほうが短い場合は、その短い方の保護期間が適用される（著作権法58条）。ただし、日本国民の著作物については、相互主義の適用はない（著作権法58条の括弧書き）。日本国民の著作物が日本国外で最初に発行された場合は、当該著作物の本国は当該発行国であり日本ではないが、この場合であっても、日本の著作物の保護期間については著作権法51条から57条までの規定により保護期間を与えるという趣旨である。
また、万国著作権条約を批准しているがベルヌ条約を批准していない国との関係では、上記の規定は適用されず、万国著作権条約の実施に伴う著作権法の特例に関する法律3条1項に定める相互主義の適用がある。なお、同法には万国著作権条約の加盟国において著作権が発生しない場合に関しても、日本国内では著作権による保護を受けない旨の規定がある（3条2項）。
日本の状況 > アメリカ合衆国との関係

アメリカ合衆国を本国とする著作物についても相互主義の適用はある。しかし、米国民の著作物が米国で1956年4月28日（万国著作権条約が日本に効力を生ずる日）より前に発行された場合については、問題がある。
1905年11月10日に調印され、1906年5月11日に日本で公布された日米間著作権保護ニ関スル条約（日米著作権条約）では、両国民の著作物の保護について内国民待遇の原則が採用されていたが、著作権の保護期間につき相互主義は採用されていなかった。その後、1952年4月28日に発効した日本国との平和条約7条(a)により日米著作権条約は廃棄されたものの、平和条約12条(b)(1)(ii)と外務省告示により、1956年4月27日まで引き続き米国人の著作物について日本国内で内国民待遇が与えられるとともに、日米著作権条約も同日まで有効とみなされた。そして、万国著作権条約が日本に効力が生じる1956年4月28日に、同条約を実施するため、万国著作権条約の実施に伴う著作権法の特例に関する法律（以下「特例法」という）が施行されたが、特例法の施行時において著作権の保護期間が満了していない米国民の著作物には、引き続き同一の保護が与えられ（特例法11条、附則2項）、特例法に定められた相互主義の規定（特例法3条）の適用は受けないこととなった。
その後、アメリカ合衆国は、1989年にベルヌ条約に加盟した。ベルヌ条約と万国著作権条約の双方に加盟している国との間では、ベルヌ条約が優先して適用されるため（万国著作権条約17条、特例法10条）、アメリカ合衆国の加盟により米国民の著作物の保護期間について、著作権法58条に定める相互主義の適用があるのかが問題となりうるのである。
この点に関し、東京高等裁判所は、キューピー著作権事件の控訴審判決（東京高裁平成11年(ネ)第6345号、平成13年5月30日判決）において、アメリカ合衆国のベルヌ条約が加盟した後も、引き続き特例法11条が適用され、著作権の保護期間に関する相互主義が遡及的に適用されることはないと判断した。したがって、米国民の著作物が米国で1956年4月28日より前に発行された場合は、米国内で著作権の保護期間が満了しパブリックドメインの状態になっても、その時点で日本国内においてもパブリックドメインになるとは限らないことになる。
宮守達曽部テレビ中継局

宮守達曽部テレビ中継局（みやもりたっそべテレビちゅうけいきょく）は、岩手県遠野市の旧宮守村地域に設置されていたテレビ中継局。
中継局概要 > デジタルテレビ放送

| リモコンキーID | 放送局名 | チャンネル番号 | 空中線電力 | ERP | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | NHK 盛岡総合 | 27 | - | - | 岩手県 | - |
| 2 | NHK 盛岡教育 | 29 | - | - | 全国 | - |
当初チャンネルが割り当てられたが、2010年3月にロードマップが変更され、ケーブルテレビによるカバーとなった。
中継局概要 > アナログテレビ放送

| チャンネル 番号 | 放送局名 | 空中線 電力 | ERP | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 49 | NHK 盛岡教育 | 映像3W/ 音声750mW | 映像18W/ 音声4.5W | 全国 | - | 1971年 7月10日 |
| 51 | NHK 盛岡総合 | 映像3W/ 音声750mW | 映像18W/ 音声4.5W | 岩手県 | - | 1971年 7月10日 |
| 53 | IBC 岩手放送 | 映像3W/ 音声750mW | 映像18W/ 音声4.5W | 岩手県 | - | - |
| 55 | TVI テレビ岩手 | 映像3W/ 音声750mW | 映像18W/ 音声4.5W | 岩手県 | - | - |
| 57 | mit 岩手めんこいテレビ | 映像3W/ 音声750mW | 映像18W/ 音声4.5W | 岩手県 | - | - |
所在地： 遠野市宮守町達曽部（磔峠山）
放送エリア： 遠野市の旧宮守村域北部をカバーしていた。
2011年7月24日をもって廃止される予定だったが、同年3月11日に発生した東日本大震災の影響により、2012年3月31日に延期された。なお、岩手朝日テレビ（IAT）にはチャンネルが割り当てられていなかった。
脚注・出典

↑  地上デジタルテレビジョン放送局チャンネル予定表（2008年6月30日現在）（総務省）
↑  地上デジタルテレビ放送中継局ロードマップ（NHK盛岡分、最終更新2011年1月21日）[リンク切れ]（総務省）
↑  日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'72』日本放送出版協会、1972年、296頁。
大樹のうた

| 大樹のうた |
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 অপুর সংসার
監督:  サタジット・レイ
脚本:  サタジット・レイ
原作:  ビブティブション・ボンドパッダエ
製作:  サタジット・レイ
出演者:  ショウミットロ・チャタルジー シャルミラ・タゴール
音楽:  ラヴィ・シャンカル
撮影:  スブラタ・ミットラ
編集:  ドゥラル・ドット（英語版）
公開:   1959年5月1日
上映時間:  107分
製作国:   インド
言語:  ベンガル語
前作:  大河のうた
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『大樹のうた』（ベンガル語: অপুর সংসার IPA: [Apura sansāra]、ラテン文字表記: Apur Sansar）は、サタジット・レイ監督による1959年のインド映画であり、ベンガル語の映画。
原作はビブティブション・ボンドパッダエの小説。オプー三部作の最終章。
出演

オプー：ショウミットロ・チャタルジー
オプルナ：シャルミラ・タゴール
プルー：スワパン・ムカージ
カジュル：アロク・チャクラバルティ
宇文述

宇文 述（うぶん じゅつ、生年不詳 - 大業12年10月6日（616年11月20日））は、中国の隋の武将・政治家。字は伯通。本姓は破野頭（費也頭）。本貫は代郡武川鎮（現在の内モンゴル自治区フフホト市武川県）。子に宇文化及・宇文智及・宇文士及。