パーソナルコンピュータ史
アメリカにおける歴史

パーソナルコンピュータの実物が登場する以前に「パーソナルコンピュータ」という言葉が使われた一例として、1962年11月3日のニューヨーク・タイムズ紙のJohn Mauchlyの記事がある。この記事では、将来のコンピュータに関する見通しとして普通の子供達がコンピュータを使いこなすであろうことを述べている。
しかし現実には、個人で使える情報処理装置としては1970年代にIBM 5100やHP-9800シリーズ（英語版）などの卓上型のコンピュータが発売されていたが高価であり、基本的には大企業などの限られた部門が購入できたに過ぎなかった。
1970年代中ごろに普及し始めた8ビットマイクロプロセッサを用いて、ごく限定された機能・性能ながら個人の計算やデータ処理を行うことができ、価格的にも手が届くコンピュータが作られるようになった。
エンジニアや好事家などの中にその趣味の一環としてこの大幅に小型化され安価となったマイクロプロセッサを応用して独自にマイクロコンピュータを設計・製作する者たちが現れたが、このような個人向けの市場を開拓したという点で重要な位置付けとなるのが1975年1月に『ポピュラーエレクトロニクス』誌で紹介されたMITSのAltair 8800や、その互換機として発売されたIMSAIのIMSAI 8080である。Altairは1974年4月に発表されたばかりの8080マイクロプロセッサを採用していたが、本質的には小型化されたミニコンピュータであり、箱型の筐体にCPUや記憶装置を収容し端末を接続する形態であった。起動にも複雑な操作を必要とし本体単体のみではごく限定された機能・性能しか持ち得ないものであったが、拡張ボード（S-100バス。後にIEEE-696として標準化された）によって柔軟に入出力装置や記憶装置の増設を可能としていたなどその後のパーソナルコンピュータの発展の起爆剤となった（マイクロコンピュータの記事も参照）。
1976年にはモステクノロジーからKIM-1という6502の使用法やプログラム開発法について技術者がトレーニングするためのボードmicroprocessor development board（日本では「トレーニングキット」などと呼ばれ、後に「ワンボードマイコン」と呼ばれるようになるもの）が発売になり、同様のボードが各プロセッサごとに開発・製造されるようになっていった。
MOS 6502を用いたコンピュータのキットをスティーブ・ウォズニアックが着想・設計し友人のスティーブ・ジョブズがビジネス化するアイディアを思いつき、Apple Iとして1976年に発売された（大学生だった彼らはこれを製造するのに必要な部品を買ったり基盤のエッチングを発注するお金すら無く、自動車を売るなどして工面し、もうひとり仲間を加えて3人でApple Computer社を設立し、ガレージで自力ではんだ付けして製造したのだった）。Apple Iは、40桁×24行の文字表示を家庭用テレビに表示できるものであり、端末相当の機能を担う回路が際立っており、オプションとしてBASICインタプリタ（これもウォズニアックが書いたもの）を購入することも可能で、当時として画期的であったが、基板を入れる筺体すら無く、キーボードやトランスなどの部品も購入者が自力で見つけて組み合わせないと動かないキット形式であったので、ユーザにとってハードルが高く、販売数はわずか170台程度だった。その欠点を反省したジョブズらは、翌1977年に発売したApple IIではキーボードもひとつの洗練された筐体に収め電源込みの完成品として販売したこと（左下写真も参照）で販売数が伸び、パーソナルコンピュータの普及を促した。これは整数型BASICインタプリタをROMで搭載し、キーボードを一体化、カラービデオディスプレイ出力機能を内蔵したもので、今日のパーソナルコンピュータの基本的な構成を満たしている。グラフィック性能も高かったのでパソコンゲームのプラットフォームとしても人気となり、さらに表計算ソフト VisiCalcがApple II用として1979年中期から販売されキラーアプリケーションとなり、単なるホビーイスト向けの玩具ではなく実務にも使える道具だと一般人やビジネスマンにも認められた結果 大成功となり、Apple IIシリーズは16年間の累計でおよそ600万台も販売され、同社の躍進の基盤となった。なお、Apple IIはオープンアーキテクチャであったため多くの互換機をも生み出すこととなり、同時にシェアも奪われることにつながった。後に互換機メーカーへの警告や提訴を行ったが、互換機メーカーが無くなることはなかった。
1977年発売の、アップル、タンディ・ラジオシャック、コモドールの3社の製品が販売数を伸ばしパソコン市場を拡大させ「御三家」状態になった。
1980年前後にはその御三家以外にも、（ゲーム機を得意とする）アタリや、（イギリスの）シンクレア・リサーチなど多くのメーカーが参入し、相互に互換性を持たない独自仕様が乱立する状況下で、販売数を競い合った。
Apple II（1977年発売）+ グリーンモニタ。右側にVisiCalcのパッケージ。
Commodore PET（1977年10月）
TRS-80 Model I。ラジオシャック社製（1977年11月）
Atari 800。Atari 8ビット・コンピュータ（1979年）
コモドール64（1982年）。爆発的に売れ、単一機種の販売台数の記録は未だに破られていない。
イギリスのメーカーシンクレア・リサーチ社のZX Spectrum（1982年）。
1981年に参入したIBMのパーソナルコンピュータ IBM PC（通称。単に「PC」とも。のちの互換機と区別して「Original PC」とも。品名「IBM Personal Computer」、型番「5150」）の登場と共に16ビットCPU時代の幕開けを迎えた。IBM PCは同時代の水準としても既に特別に高性能なコンピュータではなかったが、何よりもコンピュータ業界で圧倒的な知名度を得ていたブランド力でビジネス市場で大成功を収めた。オープンアーキテクチャすなわちハードウェア仕様を公表していたので、他のメーカーやベンダーもIBM PCの互換機を発売し、IBM PC互換機市場というものが形成され、その市場は急速に拡大して行った。IBMは続いてハードディスク装置を内蔵したPC/XT、さらにCPUを高速版の80286にしたPC/ATを発売、他社も互換製品（PC/AT互換機）を発売して、他の仕様のパーソナルコンピュータを圧倒し、PC/AT互換機はオフィスで用いるタイプのパーソナルコンピュータの業界標準、デファクトスタンダードになった。
一方、アップルが1980年5月に満を持して投入したApple III（Apple3）はApple IIとの互換性が完全ではなかった上に品質上の問題も抱え、市場で受け入れられることなく失敗する。Apple IIIに見切りをつけたアップルは、GUIとマルチタスクを備えたLisaを 1983年に発売し注目を集めるが、これも高価すぎて営業的には失敗に終わる。その後、より安価なMacintoshを1984年に発売するとようやく一定の成功を収めた。しかしApple IIで互換機メーカーにシェアを奪われる苦汁をなめたことからクローズドアーキテクチャにした。当然、互換機という敵はなかった。一時は様々な思惑のもとにMacintosh互換機事業を開始したが、その時点で既にPC/AT互換機が業界標準となりつつあったため、パーソナルコンピュータ全体の中でのシェアは期待ほど伸びず、逆に互換機メーカーとMacintosh互換機市場を食い合う結果となった。最終的にアップルは互換機ビジネスを中止してクローズドアーキテクチャに回帰し､パーソナルコンピュータ全体の中でのシェア争いは放棄し、アップルとしての利益を確実に確保することを選択した。
1980年代から高機能端末としてワークステーションが発達してきていたが、1990年代、パーソナルコンピュータのネットワーク機能が充実し、フル機能のUNIXが動作するようになってワークステーションとパーソナルコンピュータとの境界は曖昧になった。2000年代､MacintoshのOSはUNIXベースのMac OS Xへと移行し、またPC/AT互換機のOSもUNIX同等の機能を持ったWindows NT系へと移行した。1990年代末には、パーソナルコンピュータ市場は多数のメーカーによるPC/AT互換機とWindowsの組み合わせ（Wintel）がほぼ支配するようになった。Wintel仕様が事実上の標準と定まったことで各メーカーによる差別化は困難となり、PCのコモディティ化が起き、最初は適度な競争のもとで低価格化が進んだ。
だがWintel仕様のPCの販売数が大きくなるにつれ、その部品を製造するメーカーも増え、部品が広く流通し、その部品を組み合わせればPCの主要部分は簡単に安く組み立てられるようになった（PCの基礎的な開発・設計が自社で出来なくてもPC製造に乗り出すことができるようになった）ことでPC市場への参入障壁が低下、デルなどWintel仕様のPCを低価格で製造することに注力するメーカーがいくつも乱立、過当競争が起きるようになり各メーカーは利益率が著しく低下し経営内容は悪化、そのうちに中華圏のメーカーまで台頭し、撤退や合併・買収など、再編が相次いだ。PCのオリジナルであるIBM PCを開発・販売したIBMも、パーソナルコンピュータ事業の業績不振から、2004年12月にパーソナルコンピュータ事業を中国のレノボ・グループ（聯想集団）に売却すると発表した。ハードウエアのオープンアーキテクチャ化を大きな要因として繁栄したPC/AT互換機であったが、その本家本元のIBMが、最終的にはその互換機同士の過当競争によって市場撤退へと追い込まれてしまうことになった。
一方、Macintoshは、アップルが他社による互換機を排し、ハードウェア・OS・小売事業の全てをアップル一社で提供する、という垂直統合のビジネスモデルを堅持したおかげで、全パーソナルコンピュータ販売数に占める割合、という点で見かけ上は小さくても、実は好調な利益率を確保することでビジネスとしては成功、パーソナルコンピュータ全体に占めるシェアまでも再びじわじわと拡大する傾向となった。