ぴあ
沿革

1972年（昭和47年）7月10日 - 雑誌『ぴあ』（月刊）を創刊。
1974年（昭和49年）12月20日 - ぴあ株式会社を設立。
1977年（昭和52年）12月 - 「ぴあフィルムフェスティバル」の前身「第1回自主製作映画展」開催。
1981年（昭和56年）5月 - 「自主製作映画祭」を「PFF（ぴあフィルムフェスティバル）」に名称変更し、 「PFF1981」を開催。
1984年（昭和59年）4月 - 「チケットぴあ」のサービス開始。会員制度「ぴあカード」運営開始。
1985年（昭和60年）6月 - 『ぴあ関西版-Q』創刊。
1986年（昭和61年）4月 - 「チケットぴあ」関西地区でサービス開始。
1987年（昭和62年）12月 - テレビ情報誌『TVぴあ』創刊。
1988年（昭和63年）9月 - 『ぴあ中部版』創刊。「チケットぴあ」中部地区でサービス開始。
1996年（平成8年）12月 - 「長野オリンピック」のオフィシャルサプライヤーに決定。
1998年（平成10年）9月 - ファミリーマートと業務提携し「チケットぴあ」販売ネットワークにファミリーマートが参加。
1999年（平成11年）12月 - チケット販売専用のWebサイト「@チケットぴあ」開設。
2000年（平成12年）5月 - 「2002 FIFAワールドカップ日本・韓国」の国内第一次販売におけるチケット管理業務をJAWOCから受託。
2001年（平成13年）
3月 - 「スポーツ振興くじ toto」の本格販売開始。当社は販売店舗開拓等の運営面で協力。
11月 - セブン-イレブンと提携。都内1200店舗においてチケット販売を開始。
2002年（平成14年）1月 - 東京証券取引所市場第二部に上場。
2003年（平成15年）
5月 - 東京証券取引所市場第一部に上場。
ビクターエンタテインメントの書籍・雑誌事業撤退に伴い、当社がその事業を引継ぎ、書籍事業を強化。
2004年（平成16年）7月 - ぴあ総研が日本初の「エンタテインメント白書2004」を発行。
2005年（平成17年）
6月 - JOCオフィシャルチケッティングマネジメント契約を締結。
10月 - サークルK全店にて「チケットぴあ」サービスを開始。
2006年（平成18年）4月 - セブン-イレブン店舗でのチケット販売サービスを休止。
2007年（平成19年）
8月 - 『ぴあ』表紙イラストレーター及川正通氏が表紙イラスト制作最長記録で「ギネス世界記録」認定。
9月 -「PIA　MUSIC COMPLEX」(通称「ぴあフェス」)をスタート
2008年（平成20年）
1月 - 基幹チケッティングシステムを全面刷新。
5月 - 1月のシステムトラブルに伴う経営悪化により、全社員311人に対し90〜100人の希望退職者を募集。
2009年（平成21年）
8月 - 新たな映画ポータルサイト「ぴあ映画生活」スタート。
12月 - 株式会社セブン&アイ・ホールディングスと資本・業務提携。
12月18日 - ぴあ株式会社が約29億円の第三者割当増資を行い、株式会社セブン&アイ・ホールディングス、株式会社セブン&アイ・ネットメディア、株式会社セブン-イレブン・ジャパンの3社が引き受け、グループで20%の株式を保有する。
2010年（平成22年）
4月 - （株）東京音協がぴあグループとして営業開始。
5月31日 - 株式会社ファミリーマートとの業務提携を終了。
6月1日 - セブン-イレブンでのチケット引取サービスを開始。
6月3日 - 『ぴあ中部版』が同日発売号をもって休刊。
10月7日 - 『ぴあ関西版』が同日発売号をもって休刊。
ウィキニュースに関連記事があります。情報誌「ぴあ」関西版10月で休刊へ
2011年（平成23年）
4月 - 復興支援プロジェクト「チームスマイル」の活動開始。
7月21日 - 『ぴあ首都圏版』が同日発売号を以て休刊し、雑誌『ぴあ』の発行を終了。
8月 - イベントチケット保険サービス「チケットガード」をスタート。
10月25日 - 新雑誌『ウレぴあ』が創刊。
12月 - 「Jリーグオフィシャルチケッティングパートナー」契約に基本合意。
12月16日 - 雑誌『ぴあ』の映画欄を引き継ぐ形で電子書籍版『ぴあ+』（ - プラス）を創刊。無料で閲覧できる。
2012年（平成24年）
5月 - 「ぴあ会員」数が1,000万人を突破。
10月 - 震災復興プロジェクト「チームスマイル」が一般社団法人化。
2013年（平成25年）
5月 - KDDI（株）と業務提携。
6月 - ぴあオリジナルキャラクター「ぴあの森のぴっけろ」「ぴあの森のくまっぴー」が誕生。
2014年（平成26年）
7月 - チケットぴあ「定価リセールサービス」を導入。
同月 - PFFが第32回川喜多賞を受賞。
12月 - 「北京ぴあ希肯国際文化発展有限公司（ぴあ希肯）」に出資参画。
2015年（平成27年）10月 - 「ぴあグローバルエンタテインメント株式会社」を設立。
2016年（平成28年）6月 - 「サポーティングカンパニー」としてB.LEAGUEと連携。
2017年（平成29年）
4月 - ぴあがCSR活動として取り組んできた「PFF（ぴあフィルムフェスティバル）」を一般社団法人化（矢内廣ぴあ株式会社代表取締役社長が、一般社団法人PFF理事長に就任）。
6月 - チケットの高額転売問題の対策として音楽業界団体が立ち上げた公式チケットトレードリセールサイト「チケトレ」の運営を受託し、サービスを開始。
7月 - 横浜・みなとみらい地区に収容1万人規模の大型音楽アリーナの開設を発表（ぴあアリーナMM、2020年完成予定）。
9月 - 「ラグビーワールドカップ2019」において、「チケッティングサプライヤー」として国内外のチケッティング業務を担当。
11月 - 2020年東京オリンピック・パラリンピックにおいて、同大会組織委員会からチケッティング業務委託事業者の契約候補者に選定。
12月 - 全従業員を対象に譲渡制限付株式（リストリクテッド・ストック=RS）付与制度を導入。
2018年（平成30年）
6月 - 三井物産とヤフーとの合弁会社である「ダイナミックプラス株式会社」と業務提携。
同月 - アプリ版『ぴあ』テスト版を創刊。
11月 - アプリ版『ぴあ』を本創刊。
2019年（令和元年）
10月 - アプリ版『ぴあ』関西版、中部版をスタート。
11月 - 「ぴあフィールドサービス株式会社(PFS)」を設立。
2020年（令和2年）
7月10日 - 横浜みなとみらい地区に音楽専用アリーナ「ぴあアリーナMM」を開設。
10月‐チケット販売ECスマートフォンアプリ「チケットぴあ」をリリース。
2021年（令和3年）
4月 - スポーツ産業に必要な人材を育成する「ぴあスポーツビジネスプログラム」（ぴあSBP）を開講。
5月13日 - ぴあアリーナMMの事業パートナーである三菱地所と資本業務提携を結ぶ。三菱地所が、ぴあが第三者割当増資による新株を引き受け、ぴあの株式を4.4％保有する。
6月30日 - 直営店舗（「ぴあステーション」・「チケットぴあスポット」）の運営を同日付で終了。
7～9月 - 東京オリンピック・パラリンピックにおいて、TSP（Ticketing System & Service Provider）としてチケッティング、ゲーティング業務を担当。
2022年（令和4年）
3月 - 「ぴあネクストスコープ株式会社(PNS)」を設立。
5月 - 三菱地所との合弁会社「MECぴあクリエイティブ株式会社」を設立。
同月 -バーチャルライブプラットフォーム「NeoMe」(ネオミー)をスマートフォンアプリのサービスとしてリリース。
7月10日 - 情報誌『ぴあ』の創刊から数え、創業50周年。
10月 - 「ぴあネクストスコープ株式会社（PNS）」の株式譲渡に伴い、「ぴあ朝日ネクストスコープ株式会社（PANX）」に改称、新体制発足
11月 - 「ぴあ創業50周年感謝イベント」をぴあアリーナMMで開催
12月 - 社長・矢内廣が自伝『岩は、動く。』（ぴあ刊）を発行
12月 - 「一般社団法人チームスマイル」の東日本大震災復興支援活動を終了
2023年（令和5年）
1月　- 「豊洲PIT」「仙台PIT」を正式に所有し、運営スタート
3月　- 大阪・関西万博のチケッティング業務を受託
10月 - 従業員向け「ライブ・エンタテインメント補助制度」および「ぴあ公認部活制度」スタート
12月 - 落語の動画配信サブスク「ぴあ落語ざんまい」、サービス開始
2024年（令和6年）
3月 - 「ぴあ会員」数が2,000万人、「ぴあカード会員」数が30万人を突破
10月- 日本航空（JAL）と業務提携
11月- カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）と業務提携