陸軍悪玉論
普及の背景

いわゆる陸軍悪玉論が巷間言われだした背景として、当時の日本国民の有していた陸軍と海軍に対する印象の違いを指摘する見解がある。
第二次大戦まで、日本で軍隊と言えば一般にそれは陸軍のことを指した。徴兵制が敷かれていた当時の日本では、男子は満20歳の徴兵適齢期を迎えると陸軍の徴兵検査を受け、多くは居住地を管轄する地元の連隊に入隊（入営）するというのが一般的な兵役への就き方であった。一般徴兵検査で徴兵される場合、陸軍に入隊することを意味し、志願制を基本とする海軍の場合とは、兵役義務の履行のあり方で性格が異なる。したがって、一般国民と陸軍の距離は、海軍に比較すると非常に近く、平時では休暇を得て帰宅することが比較的容易であるという側面があった。このことは、陸軍の軍人は、一般人と接する機会が海軍軍人より多いということを意味した。海軍の場合、新兵は下士官兵を管理する鎮守府に設置されていた海兵団に入団と同時に、居住地から遠く離れた場所で兵役に就かざるを得ない上、艦隊勤務が基本となる軍隊生活になる性格上、鎮守府で管轄する軍港に所属する艦艇等に配属されその艦上で生活するため容易に帰郷できず、陸軍より隔絶された体制で兵役に就くことが多いという側面があった。そのため、海軍兵に採用された場合は、一般国民との接点は陸軍より遥かに少ないという傾向にあった。こうした兵役の就き方の違いから、陸軍に対するものと海軍に対するものに一般国民が異なる感情を持つようになった。
国民からの印象として、次の様な違いがあった。
一般国民が身近で目にする軍人と言えば圧倒的に陸軍の軍人であり、反面、構成人数が少ない海軍の軍人は希少であり、珍重される傾向にあった。戦前日本に限らず、古今東西陸軍より規模が小さく専門性が高い海軍および空軍（航空部隊）は目立ちやすく、より崇敬を受け易い。
陸軍は国民との距離が近かったので良し悪しにかかわらず国民の持つ軍隊の印象は、大抵陸軍のものに対するものが標準になっていた背景もある。
怖い存在の代名詞のように言われた憲兵が陸軍の組織で、特に戦中、しばしば一般人に専横的な態度で接したため、印象も悪かった。
終戦までの日本では高校生（旧制高等学校高等科）・専門学校生（旧制専門学校）・大学生（旧制大学）となれるのは、経済力を含め大変なエリートであり（大半の国民は尋常小学校・高等小学校卒で終わり、旧制中学校等旧制中等教育学校への進学率は昭和10年代頭で2割以下が現状であった）、戦争を生き残った高学歴者は戦後社会の政財界、官界、学界、文壇などで影響力を持つ有力・実力者となっていった。陸海軍共に大学在学、卒業生を短期間の教育で将校・士官へ任官する制度（陸軍の甲種幹部候補生・特別操縦見習士官・特別甲種幹部候補生、海軍の短期現役士官・予備学生など）が存在していた。
陸軍は高学歴者も低学歴者も扱いは良くも悪くも平等であり、予備役将校養成コースである甲種幹部候補生でも、入営時には一般兵（一兵卒）と同じ立場であった。基本的に幹部候補生として正式に採用されるまで入営から最低4ヶ月は必ず二等兵として最下層の兵隊生活を送らねばならず、採用されても一等兵であり、さらに約2ヶ月間の原隊教育を経て上等兵となるものの、この兵の期間に徹底的にしごかれる事が多かった。原隊を去り陸軍予備士官学校や幹部候補生隊、各種軍学校等に送られた甲種幹部候補生はそこで教育を受け同時に伍長・軍曹に任官し、修了後にようやく見習士官（曹長）となった。なお、高学歴者を対象に、採用と同時に見習士官（曹長）となり、形式上は下士官兵を経て見習士官となる士官候補生より優遇される「特別操縦見習士官」と、兵として入隊せずに採用と同時に伍長に任官し、軍学校へ送られる「特別甲種幹部候補生」を、それぞれのちに設けている。特に名実共にエリートであり中流階級以上の出身者が多い高学歴者とって、兵期間の厳しい軍隊生活（内務班にて一般大衆と相部屋の集団生活）やしごきは屈辱と受け止められる事が多かった。
海軍は陸軍と異なり徹底的な学閥偏重主義、海軍兵学校出身者を頂点としたエリート意識（海軍兵学校卒業の「兵科将校」を至高として、海軍機関学校卒業の「機関将校」はそれに次ぐ程度の者とし、下士官からの叩き上げである「特務士官」や上述の「予備士官」を差別的に扱う。陸軍に存在していた柔軟な少尉候補者や特別志願将校学生の制度に相当するものを大々的に採用しない。軍令承行令などの問題）が蔓延っており、待遇においても陸軍とは比べ物にならない程に士官と下士官兵の間には大きな溝をつくっていたため、良くも悪くも予備学生や短期現役士官は最初から少尉に準ずる待遇を受けられる事が出来た（第三期までは少尉候補生待遇で士官による制裁はあれど、下士官兵によるしごきは皆無であり、陸軍でいう内務班生活ではない。予備学生は第四期より二等水兵として入団する事になるも、既に予備学生として採用後であり、先述の独特の身分序列社会も重なり、下士官兵は手荒なしごきは出来なかった）。
また、大卒等の高学歴者であっても上記の制度に志願しなかった者は、原則通常の兵として徴集・召集を経て自動的に陸軍に送られ軍隊生活を送る事となった（戦後の有力者では渡邉恒雄のように当時から反軍思想を持っていた者がこれに該当する）。
大多数の一般国民が陸軍にしろ海軍にしろ徴集・召集され入隊する場合、その多くは学歴や資格を持たない「兵」であり、陸海軍ともに古参兵や下士官からのしごきに耐え続けなければならなかった。そこでは海軍よりも陸軍の兵数が総数として圧倒的に多かったため、復員できた国民は、海軍に従軍して「海軍嫌い」となった人数よりも、陸軍に従軍して「陸軍嫌い」になった者が当然多かった。また、元下士官兵で回顧録や戦記を出版でき、ベストセラーになる者は特に航空部隊のパイロットなどに限られたため、海軍においても不遇な扱いを受けていた艦隊や陸戦勤務など大多数の一般水兵らの声は残りにくく、待遇のよい士官の声ばかりが目立つ事も一因となった。
更には戦後の自衛隊、とりわけ陸上自衛隊から「表面上は」旧陸軍色が排されている事も無視できない要素である。海上自衛隊が表立って「旧海軍の継承者」を自称し、制服類や各種号令に至るまで旧海軍に類似した物を使用し、海軍記念日に式典を実施するなど旧海軍以来の伝統を尊重しているのに対して、陸上自衛隊と陸軍の間には軍旗と自衛隊旗、『陸軍分列行進曲』、銃剣術やベッドメイキング（英語版） などで陸軍由来の伝統や文化を踏襲している面はあるものの、海自程の組織的かつ積極的な伝統継承の公言は行っておらず、（東京大空襲と同日である不幸も災いしているが）陸軍記念日に式典を行う習慣もない。
1950年の警察予備隊発足当時に、服部卓四郎ら旧陸軍幹部がGHQにより警察予備隊幹部から排されたという一般に広く知られる事実も、こうした俗説を補強するものとなっている事は否めない。実際はダグラス・マッカーサーが公職追放対象者を排除するよう通知したのみで、排除の対象が旧陸軍幹部のみに限定されていた訳ではなく、警察予備隊創設には辰巳栄一ら吉田茂の腹心の旧陸軍関係者が深く関わっている。
また、64式小銃や61式戦車など戦後自主開発された国産装備品の多くは、旧陸軍関係者が復帰して開発に携わっている。
軍部による政治干渉に関して、軍の意向にそわない組閣の阻止や、軍部大臣が辞職して軍が後任を指定しないことにより内閣を総辞職に追い込むなど、軍部大臣現役武官制を利用して軍部が政治干渉したとして戦後批判されているところ、陸軍では二個師団増設問題で対立した第2次西園寺内閣倒閣、軍縮を断行した宇垣一成組閣阻止、日独伊三国同盟反対論者だった米内内閣倒閣と数回に渡って実行しており、内閣総理大臣による陸軍大臣代行も認めなかった。海軍では新艦艇建造計画に反対した清浦奎吾組閣阻止(鰻香内閣)のほかは、対米開戦した東條内閣に対する組閣阻止の動きがあったくらいであり、内閣総理大臣による海軍大臣の代行も認めている(原敬総理、内田康哉総理、高橋是清総理、濱口雄幸総理)など、陸軍に比して海軍による政治干渉の印象が薄いことも背景となっている。