貧困線
絶対的貧困 > 基準

| 国名 | 食費 | 非食費 （住居費除く） | 住居費 | 貧困線 （PPPドル/日） | 絶対貧困率 （%） | 統計年 |
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アフリカ
|  ニジェール | 505 | 217 | 44 | 2.10 | 48.81 | 2021 |
|  ジンバブエ | 496 | 172 | 52 | 1.97 | 36.08 | 2019 |
|  ガンビア | 366 | 180 | 55 | 1.65 | 8.76 | 2020 |
|  リベリア | 904 | 346 | 71 | 3.62 | 60.59 | 2016 |
|  エジプト | 900 | 315 | 114 | 3.64 | 17.62 | 2019 |
|  アルジェリア | 954 | 323 | 110 | 3.80 | 5.38 | 2011 |
中国及び東南アジア
|  中華人民共和国 | 565 | 422 | 101 | 2.98 | 0 | 2021 |
|  タイ | 909 | 339 | 333 | 4.33 | 1.60 | 2021 |
|  インドネシア | 840 | 340 | 176 | 3.72 | 18.99 | 2023 |
|  ミャンマー | 728 | 578 | 60 | 3.74 | 21.34 | 2017 |
|  ベトナム | 970 | 309 | 197 | 4.04 | 5.85 | 2022 |
南アジア
|  インド | 527 | 251 | 68 | 2.32 | 16.84 | 2021 |
|  バングラデシュ | 497 | 235 | 38 | 2.11 | 5.01 | 2022 |
|  スリランカ | 816 | 163 | 33 | 2.77 | 3.79 | 2019 |
中東
|  トルコ | 513 | 289 | 147 | 2.60 | 0.69 | 2021 |
北米大陸
|  アメリカ合衆国 | 432 | 456 | 805 | 4.64 | 1.75 | 2022 |
|  メキシコ | 431 | 168 | 311 | 2.49 | 1.80 | 2022 |
ヨーロッパ
|  リトアニア | 704 | 1323 | 73 | 5.75 | 1.02 | 2021 |
|  イギリス | 262 | 534 | 791 | 4.35 | 0.50 | 2021 |
|  フランス | 422 | 466 | 938 | 5.00 | 0.36 | 2021 |
| 国名 | 食費 | 非食費 （住居費除く） | 住居費 | 貧困線 （PPPドル/日） | 絶対貧困率 （%） | 統計年 |
 食費：1日当たり2100カロリーで50gのタンパク質、34gの脂肪に加えて、鉄分・葉酸・チアミン・ナイアシン・ビタミンCとB12を十分に摂取した食事の場合を想定した費用  非食費（住居費以外）：気候や気温によって異なる衣料や光熱費は、寒冷地（サンクトペテルブルク,1907-1908年時の支出調査）と熱帯（ボンベイ,1921-1922年の支出調査）で最低限必要な数量を調査し、気温差に比例して最低限必要な数量を算出した費用である。  住居費は1人当たり3m2の狭さを基準とした家賃額  食費・非食費（住居費除く）・住居費は、ロバート・アレンにより算出された費用（2011年アメリカドルPPPベース）をそれぞれ2017年アメリカドルPPPベースに換算している。換算の際、OECDの「ODA受け取り国リスト」（2018-2020年）で後発開発途上国（Least Developed Country）に分類される国々は約1.13倍に、低中所得国（Lower Middle Income Country）に分類される国々は約1.14倍、高中所得国（Upper Middle Income Country）及び記載されていない国々は約1.25倍で換算している。  貧困線は、ロバート・アレンにより算出されたそれぞれの生活費を上記に記載のように換算して合算し、365で割った値である。  絶対貧困率は、貧困線の少数2桁を0.05単位で切り上げた値未満で暮らしている人口の割合である（中国の場合、貧困線は1日2.98ドルで、絶対貧困率は1日3.00ドル未満で暮らす人の割合）。
絶対的貧困（ぜったいてきひんこん）とは、食料・衣服・衛生・住居について最低限の要求基準により定義される貧困レベルである。1970年代に「人間の基本的必要の充足」を開発の目的であるとしたロバート・マクナマラ総裁時代の世界銀行で用いられはじめた概念で、低所得、栄養不良、不健康、教育の欠如など人間らしい生活から程遠い状態を指す。この指標は絶対的なものであるため、各々の国家・文化・科学技術水準などに関係なく、同じレベルでなければならないとされている。こういった絶対的指標は、各個人の購買力だけに着目すべきであり、所得分布などの変化からは独立していなければならない。
絶対的貧困を示す具体的な指標は国や機関によって多様であるが、2000年代初頭には、1人あたり年間所得370ドル以下とする世界銀行の定義や、40歳未満死亡率と医療サービスや安全な水へのアクセス率、5歳未満の低体重児比率、成人非識字率などを組み合わせた指標で貧困を測定する国際連合開発計画の定義などが代表的なものとされている。国連ミレニアム宣言により制定された『ミレニアム開発目標』ではこうした世界の絶対的貧困率を2015年までに半減させることが明記された。
世界銀行は、2013年4月に開催されたIMFとの合同総会で、2030年までに極度の貧困（2005年基準の米ドル購買平価[PPP]ベースで1日1.25ドル未満）で生活する人の割合を2030年までに3%まで減らし、所得の下位40％の人々の所得を引き上げ繁栄を共有するという2つの目標を掲げた。更に、2015年10月に国際貧困ラインを2011年の購買力平価（PPP）に基づき1日1.90ドルと設定、これは年換算で365日693.5ドル・366日695.4ドル（2015年10月以前は2008年に2005年の購買力平価に基づき設定された1日1.25ドルと設定されていた、これは年換算で365日456.25ドル・366日457.5ドル）。その後、2022年9月に国際貧困ラインを2017年の購買力平価（PPP）に基づき1日2.15ドルと設定（年換算で365日784.75ドル・366日786.9ドル）した。
このように絶対的貧困は、一定の指標を定め、その基準に沿って一律に定義される。しかしながら、こうした貧困の定義に対しては、何が必要かをめぐる社会的・文化的個別性や、ニーズを充足する手段の獲得における社会内部での階層化（たとえばピーター・タウンゼントが相対的剥奪という語で示そうとした状況）、そしてまた貧困状況をもたらす社会構造に対する批判的視点も必要ではないかとの批判も存在する。
また、別の批判の１つに、貧しさとは、場所によって生存[要曖昧さ回避]に必要最低限の条件が変わること、そしてこれを満たさない状態を絶対的貧困であるとの見解をロバート・アレンが示している。
そのため、ロバート・アレンは、国によって異なる気候や食生活を反映させた貧困線を定義した。そして、食費と住居費・衣料や光熱費などの食費以外を合算した必要最低限の費用を貧困線とした。
その結果、右の表より、それぞれの国で異なる貧困線が出てきた。この表では、大半の国の貧困線が、世界銀行が定める1日2.15ドル（2017年アメリカドルPPP）を超えている。そして、アメリカとヨーロッパ諸国以外、食費の比重が多く、逆にアメリカ・イギリス・フランスの先進諸国3国は、住居費の比重が重かった。またアレンの計算によれば、低所得国貧困層の消費は最低限の要件を満たす支出内容に似る一方、高所得者の消費は肉類[要曖昧さ回避]や動物性脂肪が多く、差が大きい。
そして、世界の絶対的貧困人口はロバート・アレンが算出した貧困線の方が、2011年アメリカドルPPPベースであるが世界銀行の貧困線を使うよりも約5割多くなった。