日本の貨幣史
年表

674年 - 銀が対馬で発見され、銀が国産化される。
7世紀 - 銀貨の無文銀銭が発行。
7世紀末 - 銅貨の富本銭が発行。
683年（天武天皇12年） - 銅銭を推奨し、銀銭を禁じる。
694年（持統天皇8年） - 鋳銭司の長官が任命される。
708年（和銅元年） - 和同開珎を発行。5月に銀貨、8月に銅貨。
709年（和銅2年） - 私鋳銭の禁止令。和同開珎の銀貨が廃止。
711年（和銅4年） - 穀6升（現在の2升4合）＝銭1文とされる。
712年（和銅5年） - 調庸の基準として布1常＝銭5文とする。蓄銭叙位令が発布される。
714年（和銅7年） - 撰銭令が出される。日本では最古の記録。
760年（天平宝字4年） - 万年通宝発行。初の金貨である開基勝宝発行。
765年（天平神護元年） - 神功開宝発行。
776年（宝亀7年） - 遣唐使藤原清河に砂金を支給。初めての金の国外輸送。
779年（宝亀10年） - 朝廷が和同開珎の使用を禁止する。
796年（延暦15年） - 隆平永宝発行。
798年（延暦17年） - 蓄銭禁止令を発布。
800年（延暦19年）- 蓄銭叙位令を廃止。
818年（弘仁9年） - 富寿神宝発行。
835年（承和2年） - 承和昌宝発行。
848年（嘉祥元年） - 長年大宝発行。
859年（貞観元年） - 饒益神宝発行。
870年（貞観12年） - 貞観永宝発行。
890年（寛平2年） - 寛平大宝発行。
907年（延喜7年） - 延喜通宝発行。
958年（天徳2年） - 乾元大宝発行。
1193年（建久4年） - 鎌倉幕府が出挙の返済に宋銭を使用することを禁じる。
13世紀後半 - 中国の元が紙幣の交鈔を流通させるために銅貨を禁じ、大量の銅貨が流入。
1485年 - 撰銭令が大内氏から出される。
1506年 - 撰銭令が室町幕府から出される。
1533年（天文2年） - 灰吹法が石見銀山に伝来。
1558年 - 撰銭令が北条氏から出される。
1569年（永禄12年） - 織田信長の撰銭令・精銭追加条々。追加法令で金・銀を通貨として認める。
1570年（永禄13年） - ポルトガルが長崎・マカオ間の定期航路を開設。
1589年（天正17年） - 秀吉による美濃検地。
1591年（天正19年） - 秀吉が、御前帳を石高で提出するように諸大名に求め、全国で石高制を推進する。
1596年（慶長元年） - 慶長通宝発行。
1608年・1609年（慶長13年・14年） - 慶長の幣制。御定相場が定められる。
1610年（慶長15年） - 初の紙幣である山田羽書発行。
1630年（寛永7年） - 初の藩札が備後福山藩から発行。
1635年（寛永12年） - 朱印船貿易の終了。
1636年（寛永13年） - 日本各地の銭座で寛永通宝の鋳造が始まる。
1639年（寛永16年） - 鎖国令。貿易の主体がポルトガルからオランダ東インド会社となる。
1659年（万治2年） - 貿易用の長崎貿易銭発行。
1685年（貞享2年） - 定高貿易法。
1695年（元禄8年） - 江戸時代最初の改鋳が実施。
1700年（元禄13年） - 御定相場の改定。金1両＝銀60匁＝銭4貫文となる。
1707年（宝永4年） - 前年の改鋳に伴い藩札が一時流通停止となる。
1710年（宝永7年） - 高麗人参の貿易用の人参代往古銀発行。
1765年（明和2年） - 初の計数銀貨として明和五匁銀を発行。
1768年（明和5年） - 田沼意次の改革。1文銭のみだった寛永通宝に4文銭が加わる。
1772年（明和9年） - 明和五匁銀の発行停止。代わって南鐐二朱銀が発行される。
1858年（安政5年） - 日米修好通商条約。
1859年（安政6年） - 横浜港が開港。外国人居留地設置。大量の金が日本から流出。
1868年（明治2年） - 藩札処分令。貨幣司 設立。
1868年 - 太政官札が発行。初の全国で通用する政府紙幣（不換紙幣）。
1870年（明治3年） - 明治通宝発行。ドンドルフ・ナウマン社に発注。
1871年（明治4年）2月 - 造幣寮を開設。
1871年5月 - 新貨条例を制定。円を単位として採用。
1871年7月 - 紙幣司設立。
1872年（明治5年） - 国立銀行条例。国立銀行による銀行券発行を認める。
1876年（明治9年） - 日朝修好条規。日本の通貨が李氏朝鮮の開港場で使用可能となる。
1878年（明治11年） - 貿易銀である1円銀貨も本位貨幣となり、金銀複本位制となる。
1878年6月 - 東京株式取引所が営業開始。日本初の公的な証券取引機関。
1882年（明治15年） - 中央銀行として日本銀行設立。
1885年（明治18年） - 最初の日本銀行券にあたる日本銀行兌換銀券が発行。
1897年（明治30年） - 日清戦争の軍事賠償金をもとに貨幣法を施行し金本位制を本格化。
1899年（明治32年） - 台湾銀行設立。
1902年（明治35年） - 第一銀行の韓国総支店が第一銀行券を発行。大韓帝国の通貨となる。
1909年（明治42年） - 大韓帝国にて韓国銀行が設立。日韓併合後には朝鮮銀行となる。
1917年（大正6年）9月 - 第一次世界大戦の影響を受けて金輸出の禁止、金本位制を停止。
1922年（大正11年） - ジェノヴァ会議。
1927年（昭和2年） - 昭和金融恐慌。
1929年（昭和3年） - 世界恐慌。
1930年（昭和5年）1月 - 金輸出解禁。大量の金が流出する。
1930年 - 昭和恐慌、昭和農業恐慌が発生。
1931年（昭和6年）12月 - 金本位制（兌換）を停止し、事実上の管理通貨制度に移行。
1932年（昭和7年） - 満州国にて満州中央銀行設立。
1937年（昭和12年） - 日中戦争開戦の4ヶ月後に軍票を発行。
1938年（昭和13年） - 中華民国臨時政府で中国連合準備銀行設立。
1938年6月 - 臨時通貨法公布、即施行。これ以降半世紀にわたり日本で発行される硬貨は全て臨時補助貨幣となる。
1940年（昭和15年） - 南京国民政府で中央儲備銀行設立。
1941年（昭和16年） - 日本統治下の東南アジアで南方外貨表示軍票を発行。
1942年（昭和17年） - 日本統治下の東南アジア向けに南方開発金庫設立。
1943年（昭和18年） - 南方開発金庫が南方開発金庫券を発行。日本統治下の地域でインフレーションが深刻化。
1944年（昭和19年） - ブレトン・ウッズ協定。
1946年（昭和21年）2月 - 新円切替。金融緊急措置令および日本銀行券預入令が公布され預金封鎖を実施。
1949年（昭和24年）3月 - ドッジ・ラインにより、円は1ドル＝360円（変動幅±1パーセント）に固定。
1949年12月1日 - 外国為替及び外国貿易管理法（外為法）。
1950年（昭和25年） - 外資に関する法律（外資法）。
1957年（昭和34年） - 最低賃金法。
1971年（昭和46年）8月 - ニクソンショックにより変動相場制に移行。同年12月にスミソニアン協定で固定相場制に移行。
1973年（昭和48年）2月 - スミソニアン協定での固定相場維持が困難となり、変動相場制へ移行。
1974年（昭和49年） - 狂乱物価。石油ショックと列島改造ブームが原因。
1982年（昭和57年） - テレホンカード開始。
1985年（昭和60年）3月 - オレンジカード開始。
1985年9月 - プラザ合意により、円高が急速に進む。
1986年（昭和61年） - バブル景気。
1988年（昭和63年）4月 - 通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律施行。貨幣法、臨時通貨法などを廃止。名実共に金本位制停止。
1988年4月 - メトロカード開始。
1989年 - ラガールカード開始。
1990年代前半 - バブル崩壊。
1996年（平成8年） - 電子マネー及び電子決済に関する懇談会設置。
1997年（平成9年） - アジア通貨危機。アジア通貨基金構想。
1999年（平成11年）2月 - 日本銀行がゼロ金利政策を導入。
1999年 - VISAキャッシュとスーパーキャッシュが試験的に導入。J-Debit開始。
2000年（平成12年） - チェンマイ・イニシアティブ合意。
2001年（平成13年）3月19日 - 日本銀行が量的緩和政策を導入。
2001年 - Suica開始。
2004年（平成16年） - 日本初のFelica対応携帯電話のiモードFeliCa開始。
2007年（平成19年） - nanaco、WAON、PASMO開始。
2008年（平成20年）9月15日 - 世界金融危機。
2009年（平成21年）6月24日 - 資金決済に関する法律（資金決済法）。
2011年（平成23年）10月31日 - 1ドル＝75円32銭の戦後最高値を更新。
2013年（平成25年）1月22日 - 日本銀行がインフレターゲットを導入。
2014年（平成26年）2月26日 - ビットコイン交換所を運営していたマウントゴックス社が、大量のビットコイン消失により破綻。
2014年 - 円がジンバブエでも法定通貨となる。
2016年（平成28年）5月25日 - 資金決済法の改正により仮想通貨の定義がなされる。
2018年（平成30年） - 毎月勤労統計調査の不正により、2004年以降の実質賃金の値が不正確であることが判明。