大川博
生涯 > テレビに進出

1953年（昭和28年）に視察旅行したアメリカでテレビの盛況を目の当たりにし、来るべきテレビ時代に先手を打ち、映画事業1本に頼らない経営の多角化に乗り出した。1956年には、東映にテレビ準備室を設置し免許獲得に動いたほか、日動映画を買収して、社名を東映動画（現在の東映アニメーション）に改め、本格的なアニメーション制作にも進出した。これはテレビ時代を見据えたものであり、輸出産業ともなる目論見だった。大川は、東映動画制作の長編動画映画、『西遊記』（1960年）の「特報」に出演、同作の主人公・孫悟空（声 - 小宮山清）と会話もしている。また『白蛇伝』（1958年）では東映動画初制作映画、『安寿と厨子王丸』（1961年）では東映創立10周年記念作品に鑑み、予告編フィルムに出演して自ら口上を述べ上げている。いずれもDVDの特典映像で、その姿を見ることが出来る。
1950年代後半には、時代劇ブームを巻き起こし売上は業界No.1となる。1960年（昭和35年）には、現代劇を中心に手掛ける第二東映を設立して、制作本数を倍増させ、日本映画界のシェア50%を目指すが失敗した。同社はニュー東映と改称され、1961年に東映本体に吸収される。
戦後、民放ラジオ局の黄金期は比較的短命に終わり、すぐにテレビの時代が幕開けした。1953年開局の日本テレビはすでに一割配当を、ラジオ東京テレビ（現在のTBSテレビ）も開局から1年半で黒字を達成していた。商業テレビがきわめて有望な事業であることが周知になった1956年、駐留米軍からさらにチャンネル（周波数）が返還される見込みとなり、テレビ放送免許をめぐって激しい争奪戦が繰り広げられることになった。免許交付は難航し、政官財の綱引きの末、最終的に東京には公共放送のNHK教育テレビジョン、一般局の8チャンネル、教育局の10チャンネルの3つが開設されることになった。平井太郎郵政相の勧奨によって、8チャンネルはニッポン放送・文化放送のラジオ2社を中核とし、それに東宝、松竹、大映の映画3社が加わりフジテレビとなった。鹿内信隆と水野成夫が財界の意を体し、株主も十に満たないため比較的すっきりとした資本構成に落ち着いた。ところが、10チャンネルは難渋を極め、その資本構成は、かなりややこしいことになった。業種別では出版、映画、新聞、ラジオの4つからなる。資本別では旺文社などの出版グループ、東映などの映画グループ、日本短波放送（現在の日経ラジオ社）が30%ずつ対等に分け、それぞれ代表権を得た。残り10%を教育局を支持した岡村二一の東京タイムズが得た。
1958年（昭和33年）11月、港区麻布北日ヶ窪町（当時）にあった東映の所有地に突貫工事で建てられた社屋が竣工し、1959年3月、日本教育テレビ（NETテレビ）が開局する。会長には大川、実際の経営に当たる社長には旺文社の赤尾好夫が就いた。しかし、教育局の制約から経営は思わしくなく、全国主要都市のテレビ局はわざわざ制約の多い教育局とネットワークを組みたがらず、日本教育テレビは、"東京ローカル局"に長く甘んじることになる。開局から2年を待たず、経営不振の中で赤尾は会長に退き、社長には大川が就任する。大川は早速、社名である「日本教育テレビ」を事実上、封印し、もっぱら「NET」の呼称に統一し、経営改善に取り組んだ。
他方、東映の経営の多角化ではテレビ番組制作のための子会社として、東映テレビプロダクション、東映京都テレビプロダクションなど4社を設立した。さらに全国各地に「東映ホテル」の展開を始める。このうち大川の郷里である新潟県には、新潟東映ホテル（新潟市中央区、1961年開館）と湯沢東映ホテル（南魚沼郡湯沢町、1962年開館）の2軒を進出させ、特に新潟は当時市内初の洋式ホテルで、かつては読売ジャイアンツ（巨人）などのプロ球団も地方開催の際に定宿としていた。また1961年には不動産の仲介、住宅地の開発を目的に東映不動産を設立した。
1964年（昭和39年）9月、東映を急成長させたことで経営者として自信を深めていた大川は、東急を率いる五島昇と協議し東映と東急が互いに持株を売却することで合意し、東映は東急グループから独立した。独立がなった東映の経営には次期社長候補として長男・毅も加わり、ボウリング事業等に関わる。当時、京都撮影所長だった岡田茂（東映第2代社長）は、五島から、これからの東映は"大川商店"になると聞かされ、東急への転籍を勧められたが映画が作りたかったので断ったと回想している。
赤尾が会長に退いた後、大川は赤尾に覚られないように密かにNET株を買い集め、経営の主導権を握ろうと水面下で動いた。ところが、反大川派の幹部たちが「経理に不正がある」と騒ぎだしたのを受け、赤尾は弁護士と公認会計士を連れNETに乗り込み、株主として帳簿閲覧権を要求。だが、秘書課長や大川の部下によって要求を阻止されると、次に社員から寄せられたという告発文を手に大川に退陣を突きつけた。赤尾は東映以外の映画、証券界出身の取締役を味方につけ、多数派を確保していく。
NETにおける大川・赤尾紛争の半年前、朝日新聞代表取締役だった広岡知男は、NETのネットワークに関する重大な経営判断について、赤尾の知らないところで大川と共同で工作していた。きっかけは、九州・小倉に読売新聞が印刷工場を作るということだった。読売の九州進出で部数を喰われることに危機感を抱いた地元紙・西日本新聞は、関係するテレビ西日本（TNC）が日本テレビとフルネットを組んでいたことから、テレビ分野で大胆な防衛策に出た。日本テレビとのネットを打ち切らせ、キー局をフジテレビに鞍替えしようというのだ。1964年7月、九州にフジネット局を持たなかったフジテレビはただちにこれに応じ、逆に番組の七割を提供していた九州朝日放送（KBC）に、3ヶ月後のネット打ち切りを突如通告した。仰天したKBCはネット先をどうするか、大きな岐路に立たされる。現状は、フジテレビとNETの2局から視聴率を稼げる番組を選べるのに対し、教育局の制約を抱えたNETだけとならば売り上げが落ち込むことは目に見えていた。
当時の全国紙と東京のテレビ局の関係は、読売新聞は日本テレビ、産経新聞はフジテレビ、毎日新聞はTBSとそれぞれ濃淡はあるものの資本や経営者、企業グループによって結びつき、系列化していた。日本経済新聞はNETに出資し、代表取締役も出していたが、旺文社と東映に阻まれて主導権はなかった。朝日新聞はNETにニュースこそ提供していたが、資本関係はなく経営には関与できていない。いわば前者三強に対し、日経は一弱、朝日に至っては埒外とでもいう状況だった。
NETの役員でもなければ、朝日はNETの経営に関与していなかったのもかかわらず、朝日が主導する放送ネットワーク構築に懸ける広岡は、この九州の"異変"を知るとただちに福岡に飛び、KBC社長・比佐友香（朝日新聞・元論説委員）にNETとフルネットを結ぶよう詰め寄った。だが、NETとの脆弱なネットワークを結ぶことへのKBC内の反対論は根強かった。そこで、広岡は、ネット切り替えによる減収分をNETに補填させ、NETにそれができないときは朝日が尻拭いするという大胆な提案を行った。KBCは結局、広岡に押し切られ、NETとのフルネットを決断する。大川、比佐、広岡の三者は、NETによる損失補填保証を織り込んだ協定書を密かに交わした。
広岡が大川と密約を交わして手を組んだ以上、赤尾への対応は自ずと明らかだった。一方、大川は復権の目を残すべく朝日の助力に期待したが、その代償は高くついた。広岡は大川を応援する見返りに、東映が持つNET株のほぼ半分、54万株（22.5%）を7億5000万円で譲り受け、朝日はNETへの大きな足がかりを得た。朝日を味方につけた大川は、1964年11月末に株主総会を招集し、多数派工作によって地位保全を図ろうとする。対する赤尾は、東映、旺文社に次ぐ大株主である日経社長・圓城寺次郎と手を結び、東映・朝日と旺文社・日経が対決する図式となり票数は拮抗した。しかしながら、総会での議決権争奪戦を回避され、大川は戦わずして敗れ去った。大川は肝心なところで脆かったのに対し、赤尾のほうはこうと決めたら梃子でも退かない強さがあった。大川に代わって社長に復帰した赤尾は、スタジオに全社員を集め「悪夢は去った」と勝利宣言する。
退陣した大川に代わる体制を、旺文社、東映、日経、そして首尾よく経営の一角に食い込むことになった朝日の4社で協議をしたがまとまらなかった。知恵を出したのは圓城寺である。圓城寺は赤尾が懇意にしていた日本化薬の原安三郎に調停役になってもらい、1965年（昭和40年）3月、原の推薦で4社共通の主力銀行だった住友銀行からOBの山内直元を4代目社長に迎えたことで当座の解決をみた。