stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
ブロードバンドインターネット接続
日本での展開 > 移行中の有線ブロードバンド接続 > FTTB接続 電話線配線方式および Fiber To The Remote 接続 (VDSL/VDSL2)

VDSLは同じメタルケーブルを用いたADSLよりも短距離かつ高速なものとして2001年に規格化され、光ファイバーと組み合わせて主に集合住宅で使われている。2006年に規格化されたVDSL2規格では上下合計最大200Mbpsとなっており、多くのサービスでは上下最大100Mbpsまでと低速になっていた上、距離による減衰も大きいものとなっていた。2018年、NECマグナスコミュニケーションズがVDSL系の次世代規格であるG.fast対応機器を発売し、2019年までにVDSL2以前のみ対応の旧装置VF200F8などの販売を終了した。
NTTの「フレッツ 光ネクスト マンションタイプ（VDSL方式）」は2019年時点で約200万契約があるとされるものの、最大100Mbpsの低速VSDLを用いている。そのためNTTは2020年7月にメタル配線から光ファイバー配線 (FTTH) への転換を無料化し、構内配線の光配線化を推進している。ただし、構内配線をメタル回線から光ファイバーに切り替えられない集合住宅も多数ある。auひかりは後継のG.fastに切り替えているが、NTTは今のところG.fastやMGfastなどのVDSLの後継規格に切り替える予定を発表していない。
2020年にはNTTメディアサプライの提供する全戸一括型の「DoCANVAS」がVDSL方式の新規受付を終了した。
また戸建て向けにもVDSLを用いた Fiber To The Remote (FTTR) 方式が存在していたが、2011年度末を最後にその方式を使用する事業者が居なくなり、廃止予定となっている。
日本での展開 > 移行中の有線ブロードバンド接続 > FTTB接続 LAN配線方式

LAN配線方式も上記と同様に集合住宅で使われている。これは建物内まで光ファイバーで繋ぎ、宅内までにLANケーブル（ベースバンド伝送）を使うというものである。各戸が同一ローカルエリア・ネットワーク (LAN) に属すとセキュリティ的に問題あるため、仮想LAN (VLAN) を用いて各戸のLANを分割することが行われている。しかしながらVLAN機器から宅内までは平文（非暗号文）となる。
LAN配線方式は宅内機器が不要なため、主に全戸一括型マンションISPで多用されている。全戸一括型マンションISPは2020年3月末時点で315.1万戸の契約があるとされる（光配線やVDSL方式なども含む）。またNTTは「フレッツ 光ネクスト マンションタイプ（LAN配線方式）」を、KDDIは「auひかりマンションタイプE」を提供している。
しかしながらLAN配線方式は100Mbpsのサービスですらコスト的に難があるため、NTT東日本は2024年11月より「光配線方式の設備（光スプリッタ）設置要望に関する特設窓口」を用意して光配線方式への転換を進めている。
日本での展開 > 移行中の有線ブロードバンド接続 > FTTN接続 (DOCSIS 3.0以降)

→「ケーブルテレビ」も参照
DOCSISによるFTTN（HFC：Hybrid Fiber Coaxial）接続は主にケーブルテレビサービスのインターネット接続に使われている。このFTTN（HFC）は末端では減衰しやすい既存の同軸ケーブルを活用するものの、基幹部分では高品質な光通信を採用して搬送波対雑音比（C/N比）を稼ぐというものである。
DOCSIS 3.0以降は複数通信チャネルを束ねるチャネルボンディングが導入され、通信に使う周波数帯を増やすことで大幅な高速化が可能となった。2006年8月には下り最大1Gbps/上り最大100Mbpsが実現可能なDOCSIS3.0が、2013年10月には下り最大10Gbps/上り最大2.5Gbpsまで実現可能なDOCSIS3.1が登場した。しかしながら狭帯域な同軸ケーブルでは広帯域な光ケーブルと異なり通せる周波数の幅が問題となっていった。規格上使用可能な周波数の上限はDOCSIS 3.0で1002MHzまで、DOCSIS 3.1で1794Mhzまで上昇したものの、日本の家庭設備では地上デジタル放送で使われる770MHzより上の周波数の通ることが保証されない状態となっており、また例え1794Mhzまで通せたとしても日本の BS-IF・CS-IF周波数帯 (1032～3224MHz) と衝突しているためBS・CSアンテナを導入している建物ではBSデジタル放送・CSデジタル放送信号の回り込みによる衝突の問題があり、2017年3月時点でも日本のケーブルテレビでは770MHzまでの帯域の使用が一般的となっていた。そのため仕様のフルスピードを出すことは困難であった。
例えばJ:COMでは2007年9月より関西で、翌10月より関東で、DOCSIS 3.0を用いたサービスを開始したものの、下り最大160Mbps/上り最大10Mbpsのサービス（「J：COM NET ウルトラ」→「160Mコース」）に留まっており、2015年1月の増速後でも下り最大320Mbps/上り最大10Mbpsに留まっていた（「320Mコース」）。
その後、J:COMでは2015年1月から4月にかけてデジアナ変換によるアナログ放送を終了し、2017年10月に「J:COM 熊谷・深谷」を皮切りにDOCSIS3.1を用いたサービスを導入し、それによりようやく名目速度上り30Mbpsを超える下り最大1Gbps/上り最大100Mbpsのサービスに到達した（「J:COM NET 1Gコース」）。
なお、FTTN (HFC) での高速化はノイズの影響を受けやすくなったり、全二重通信での増幅器の発振問題があったりするため、光区間の拡大が必要となるほか、新4K8K衛星放送の再送信の帯域不足の問題もあり、光回線 (FTTH) でのサービス提供に切り替えるケーブルテレビ会社が増えていっている。DOCSIS規格を制定しているCable Labs側でも受動光ネットワーク (PON) ベースのFTTH回線にDOCSISの運用管理機能を追加する DPoE (DOCSIS Provisioning of EPON) を用意するに至っている。
日本ケーブルテレビ連盟の技術委員会は2017年度より「伝送路高度化タスクチーム」を立ち上げてケーブルテレビ回線のFTTH化を支援するようになったほか、同2017年には総務省が『ケーブルテレビネットワーク光化促進事業』を開始し、2018年には『ケーブルテレビ光化による耐災害性強化事業』が開始され、FTTH化の目標が2025年度末までに「50%程度」と定められた（2020年度末時点では28.7%）。2019年度には『ケーブルテレビ事業者の光ケーブル化に関する緊急対策事業』も開始された（ただしこの補助金は放送目的で使う部分に限る）。また通信目的では『高度無線環境整備推進事業』の補助金も使用できるほか、一部の自治体では『新型コロナウイルス感染症対応地方創生臨時交付金』もケーブルテレビの光化に使われている（鳥取市など）。
J:COMでも2019年から2021年までに3000億円掛けて光回線網を整備しており、2020年より光回線によって最大10Gbpsのサービスを提供している（「光10Gコース」）。
しかしながら旧来のFTTN (HFC) の設備を残している事業者もまだ残っており、同軸・HFCによるインターネットの契約数は2022年12月末時点で約633万件、その契約数が多い都道府県は東京都、大阪府、神奈川県の順となっている。2022年時点においてもHFCを残すJ:COMは総務省の「ブロードバンド基盤の在り方に関する研究会」において「ブロードバンドの品質基準」に上りの名目速度を含めず「下りの名目速度のみ」とするよう、またケーブルモデムでの名目速度ではなく「保安器での名目速度」とするよう主張していたものの、その J:COM も2023年には上り速度の必要なウェブ会議が普及したことで苦戦し、従来の方針を転換して光化を急いでいるとした。また三菱総合研究所の企業向けアンケートにおいてもケーブルテレビ回線は通信が不安定さが目立つという結果となっている。
それだけでなくマーケティング的にも 5〜10Gbps の光回線の広がりによって最大 1Gbps の HFC 回線では対抗できなくなっていったとされる。特に関西では 5〜10Gbps の高速回線の競争が激しいとされ、J:COM でも関西の FTTH 化を優先して2024年中にほぼ完了させ、全国の FTTH 化も2027年度には50%を目指すとした。
日本での展開 > 過去の有線ブロードバンド接続 > FTTB接続 同軸配線方式 (c.LINK/MoCA)

同軸配線方式も集合住宅で使われている。テレビの放送波が乗る同軸ケーブルに対応する規格として地デジとBS・CSデジタルの間にある空白周波数を使った「c.LINK」（MoCA（英語版）の前身）という仕様が存在し、2005年にはJ:COMがそのc.LINKを使って「J:COM NET 光」を提供していたものの取り止めとなっている。
2006年には最大135Mbpsの MoCA 1.0 が標準化され、その後、2010年のMoCA 2.0で最大1Gbpsに、2016年のMoCA 2.5で最大2.5Gbpsに、計画中のMoCA 3.0で最大10Gbpsに対応している。しかしながら日本ケーブルラボによれば2015年時点で日本での公知なMoCAの使用例は存在しないとされている。
日本での展開 > 過去の有線ブロードバンド接続 > FTTN接続 (DOCSIS 1.0/1.1/2.0)

最初のDOCSIS 1.0は1997年に下り最大42Mbps/上り最大10Mbpsな規格として登場した。日本では1999年にケーブルテレビ会社のJ-COMと米@Home Network（英語版）が共同でアットホームジャパン（後のアットネットホーム）を立ち上げ、アットホームジャパンは2000年6月よりJ:COMケーブルテレビ網でCATVインターネットサービス「J-COM@NetHome」（後の「J-COM Net」）を提供するようになったものの、下り上り共に速度が低くなっており、2001年7月の増速後でも下り最大2Mbps/上り最大128kbps程度に、2002年2月の増速後でも下り最大8Mbps/上り最大2Mbps程度に留まっていた。
2003年のインターネット協会の調査によればJ:COMはCATVインターネットのトップシェアを獲得していたものの、2002年に安価なADSLで「Yahoo!BB 12M」などの下り最大12Mbpsのサービスが登場すると、高価で下り最大8MbpsだったCATVインターネットはカタログスペック的に見劣りするものとなった。そのため、J:COMは一部地域（東京都東村山市）でFTTH化の実験を行ったものの、FTTHでのテレビ放送サービスの実現は当時まだ厳しく、J:COMでは代わりにDOCSIS 2.0の導入へと進んでいった。
DOCSIS 2.0は2001年12月に下り最大42Mbps/上り最大30Mbpsな規格として登場した。2003年9月にはJ:COMがDOCSIS 2.0を用いた下り最大30Mbps/上り最大2Mbpsの「J-COM Net プレミア」（後の「30Mコース」）を開始した（2009年に「40Mコース」へと増速）。
2007年にJ:COMは次世代のDOCSIS 3.0を導入したものの技術的に後方互換は保たれており、その後も「1Mコース」「12Mコース」「24Mコース」「40Mコース」は長らく継続されていたものの、その後の玉突き式の増速によって低速なコースは少しずつ消えて行った。
日本での展開 > 過去の有線ブロードバンド接続 > ADSL接続

→「ADSL § 日本国内の状況」も参照
ADSLは基地局から宅内までをメタルケーブルで通信するものである。
1999年に下り最大8Mbps/上り最大1.3MbpsのADSL仕様G.992.1（英語版） (G.dmt) が策定された。2001年には最大下り8Mbpsの高速ADSLサービスがYahoo! BBやアッカ・ネットワークスより登場し、翌2002年には規格を越えて下り最大12Mbpsのサービスが多数登場し、その後も急速な高速化が続いて、2004年には下り最大50Mbps/上り最大5Mbpsにまで達している。
しかしその後は高速化が止まり、契約件数は2006年4〜6月期より減少に転じて、四半期ごとに約5%のペースで減少、2008年3月末には光回線利用世帯がADSL回線利用世帯を初めて超過した。かつて1500万件以上いた利用者は、2017年6月末には最盛時の16%程度の241万件にまで減少している。
施設の老朽化と採算性の悪化により、電話局単位でADSLサービスを終了する回線事業者も現れた。NTTは2023年1月31日を以って「フレッツ光」提供エリアにおいてフレッツ・ADSLを終了し、ソフトバンクも2024年3月末を以って「Yahoo! BB ADSL」を終了、2025年1月にはNTT東日本の「フレッツ光」未提供エリア、2026年1月にはNTT西日本の「フレッツ光」未提供エリアにおいてもフレッツ・ADSLが終了した。
日本での展開 > 過去の無線ブロードバンド接続 > 無線LAN方式 (Wi-Fi 1、IEEE802.11)

2001年3月より東京電力・ソフトバンク・マイクロソフトの合弁会社スピードネットがラスト・ワン・マイルを2.4GHz帯のIEEE802.11（FH方式）の無線LAN通信とするスピードネット無線アクセスサービスを開始した。しかしながら電波干渉の問題で高速なIEEE802.11bに移行できなかったため有線の高速化に追いつけず、2006年5月31日にサービスを終了した。
日本での展開 > 過去の無線ブロードバンド接続 > 無線LAN方式 (Wi-Fi 2、IEEE802.11a/11b/11j)

NTTコミュニケーションズは公衆無線LANサービスの実験「Hi-FIBE」を経て、2002年5月15日に2.4GHz帯のIEEE802.11b及び5.2GHz帯のIEEE802.11a採用の商用サービス「ホットスポット」を開始した。またソフトバンクも2002年4月24日よりIEEE802.11b採用の試験的な公衆無線サービス「Yahoo! BBモバイル」（「BBモバイルポイント」の前身の一つ）を開始し、NTTドコモも2002年7月1日にIEEE802.11b採用の公衆無線LANサービス「Mzone」（後の「docomo Wi-Fi」）を開始した。日本テレコム（ソフトバンクテレコムの前身）も2004年4月1日にIEEE802.11b採用の「モバイルポイント」（「BBモバイルポイント」の前身の一つ）を開始している。
その後、Wi-Fi Allianceは2013年よりWi-Fiアクセスポイントで、2014年よりWi-Fiクライアントで古くて弱い暗号化方式WEPを禁止することを発表した。NTTコミュニケーションズの「ホットスポット」は2012年12月31日にサービス終了し、その後継サービス「OCNホットスポット」でも2013年7月末に旧ホットスポットのスポットエリアが削除された。またdocomo Wi-Fiでも2013年9月12日に古いアクセスポイントが削除された。
日本での展開 > 過去の無線ブロードバンド接続 > 無線LAN方式 (Wi-Fi 3、IEEE802.11g)

2004年7月よりソフトバンクBBは公衆無線LANサービス「Yahoo! BBモバイル」のIEEE802.11gへの対応を始めた。2004年12月1日にはNTT東日本がIEEE802.11g採用の公衆無線LANサービス「フレッツ・スポット」を開始した。2005年8月1日にはライブドアがIEEE802.11g採用の公衆無線LANサービス「livedoor Wireless」を開始した。
2011年にNTT東日本は次世代のIEEE802.11nに対応するフレッツ・スポット提供のためのサービス「光ステーション」を開始したものの、旧スポットも継続して提供されていた（2016年新規受付終了、2019年サービス終了）。また「livedoor Wireless」は2013年4月30日にサービス終了となった。
日本での展開 > 過去の無線ブロードバンド接続 > サブミリ波・ミリ波帯FWA

もともとディジタル加入者無線では26GHz帯と21GHz帯が使われていた。1985年にNTTが26GHz帯を使った26SS-D1方式のディジタル加入者無線を開始し、1987年に新電電と国際電信電話に21GHz帯が開放されている。その後、再割り当てによってFWAは21GHz帯から22GHz帯へと移動し、1998年には固定無線アクセス (FWA) 用として26GHz/38GHz帯が追加で開放された。
2002年4月にNTT東日本は有線敷設が困難なマンション向けに26GHz帯を用いた「Bフレッツ FWAタイプ」（後の「Bフレッツ ワイヤレスアクセスタイプ」）の提供を開始した。2004年にはNTT西日本が有線接続の困難な家庭向けに26GHz帯を用いた「Bフレッツ ワイヤレスファミリータイプ」を開始した。
しかしながらFTTHの普及と共に「Bフレッツ ワイヤレスアクセスタイプ」は2009年3月に、「Bフレッツ ワイヤレスファミリータイプ」は2010年2月に新規受付を終了した。
その後も26GHz帯は携帯やBWAのエントランス回線を中心に約5300局が運用されていたものの、26GHz帯が5Gの周波数候補となり、それらの26GHz帯の使用も周波数移行や共用が検討されている。
日本での展開 > 過去の無線ブロードバンド接続 > 移動通信 (3.9G)

固定無線アクセスとして規格されたWiMAXの派生として2005年に移動通信向けのモバイルWiMAX（3.9G規格の一つ）が登場し、日本では2008年よりその規格が地域BWAとして使われるようになった。2009年にはモバイルWiMAXを採用する高速モバイル定額通信サービスのUQ WiMAX（UQコミュニケーションズ）も登場した。また、同年には独自規格XGPを採用した高速モバイル定額通信サービスのWILLCOM CORE XGP（ウィルコム）も登場している。
2011年春よりauは自社の3G網に加えてUQ WiMAX網も使える+WiMAXサービス及びそれに対応するスマートフォンを展開し、同時にそのテザリングの無料開放を行った。その後、NTTドコモやソフトバンクモバイルもスマートフォンでLTE（3.9G）対応と共にテザリングを開放した。
LTEを採用する各種サービスはその後、4GのLTE-Advancedの技術を取り入れていった。またXGPを採用したWILLCOM CORE XGPは2012年1月31日に終了し、モバイルWiMAXを採用したUQ WiMAXは2020年3月31日に終了した。
日本での展開 > 過去の無線ブロードバンド接続 > 5GHz無線アクセス（IEEE 802.11j、11j/n、11j/ac、固定系WiMAX）

→「無線LAN § 高出力無線LAN」、および「IEEE 802.11 § IEEE 802.11j」も参照
2000年12月14日、IEEE 802.11aに基づく5GHz無線アクセスを規定した ARIB STD-T71 が登場し、2002年、航空用として割り当てられながらも未使用だった5.03GHz帯 (5030-5091MHz）が暫定的に 5GHz 無線アクセスに割り当てられ（2017年11月30日削除)、同時にこれまで固定マイクロ通信に使われていた 4.9GHz帯（4900-5000MHz）も5GHz無線アクセスで使えるようになった。
2004年10月29日には無線LANを用いた5GHz無線アクセスが高出力無線LAN (IEEE 802.11j) として国際標準化された。2007年12月12日には広帯域移動アクセスシステム向け国内標準規格ARIB STD-T71 5.0版にIEEE 802.11nのドラフト版に基づく5GHz無線アクセス (4.9GHz帯) 向けの設計指針が登場し、IEEE 802.11nに基づく5GHz無線アクセスがIEEE802.11j/n、IEEE802.11n/j、IEEE802.11njなどと呼ばれてるようになっていった。
実際のサービスでは、関東では2002年9月4日に5.03GHz帯を用いた「スピードネット」（後の「TEPCOひかり マンションタイプ 5GHz無線プラン」→「ひかりoneマンションタイプ 無線」）が登場した。また北海道では同2002年7月より5.03GHz帯の検討を行う北海道総合通信局「無線アクセスシステムによるブロードバンド環境の実現に関する調査研究会」が開催され、同年10月より北海道のワイコムがその実証実験を開始、その後も実験を重ね、2005年6月には5GHz無線アクセスの正式サービスである「Air5G」を開始した。また沖縄でも2006年度〜2007年度に行われた「沖縄県離島地区ブロードバンド環境整備促進事業」や2007年度に行われた「沖縄北部特別振興対策事業 北部広域ネットワーク整備事業」において5GHz無線アクセスが用いられ、NTTビジネスソリューションズ委託運営の「ホエールネット」「パイヌシマネット」「宜野座BB」などとして展開された。その他、北海道ではオーレンスからも「スカイネットV」が登場していた。
また2008年12月25日には4.9GHz帯を無線LAN規格ではなく固定系WiMAXで使う「テレメBB-WiMAX」（沖縄テレメッセージ）も登場した。
しかしながら高速な光ファイバーの敷設が進むに伴って、2011年9月30日には前述の「ひかりoneマンションタイプ 無線」が、2018年12月31日には「ホエールネット」が、2023年3月31日にはオーレンスのスカイネットVが終了した。
5GHz無線アクセスに使われていた4.9GHz帯は5Gへと転用されることとなり、5GHz無線アクセスは2024年9月30日の「電波法施行規則等の一部を改正する省令」及び「周波数割当計画の一部を変更する件」によって2036年3月31日までに終了することとなった。次いで2024年12月13日には4.9GHz帯がソフトバンクへと割り当てられた。
ブロードバンド未提供地域

→「情報格差」も参照
コロナ禍によるテレワーク化が進んだことで観光地で仕事を行うワーケーションが一般化し、僻地のキャンプ場などでもテレビ会議などに必要な安定したブロードバンド回線の提供が欠かせなくなってきている。
ブロードバンド未提供地域 > 光ファイバー

2023年3月現在、日本の光ファイバーの未整備世帯は残り10万世帯（0.2%）となっている。そのうち離島における2023年3月時点での未整備世帯は残り3%となっている。
2023年3月時点において光ファイバー未整備でFTTN接続やマイクロ無線中継、ADSL等を用いて通信を行ってる主な世帯が50%以上の地域は以下となる。
高知県土佐郡大川村
同様に未整備世帯率が20%以上の地域は以下となっている。
沖縄県島尻郡北大東村（北大東島）
熊本県天草市
大分県杵築市
佐賀県唐津市（2024年度までに全域整備予定）
また未整備世帯率が10%以上の地域は以下となっている。
鹿児島県肝属郡錦江町
福井県あわら市
高知県土佐清水市
大分県佐伯市
沖縄県島尻郡南大東村（南大東島）
高知県吾川郡仁淀川町
愛媛県伊予市（2026年1月までに全域整備予定）
上記以外にも光ファイバの通っていない離島や陸の孤島は多数存在する:
広島県呉市の情島
鹿児島県の請島および与路島
沖縄県の石垣市桴海地区
長崎県
佐世保市の宇久島・寺島・高島
平戸市の高島
松浦市の黒島、青島、飛島
小値賀町の大島、納島、六島、野崎島
山口県の櫃島、蓋井島、六連島、野島、牛島、馬島、佐合島、笠佐島、平郡島、前島、黒島、端島、柱島
岡山県笠岡市の笠岡諸島（北木島以外）
静岡県〜山梨県の富士山
岐阜県高山市丹生川町の乗鞍岳畳平
など
また2024年時点において光ファイバーが整備されていても、通信速度が遅く30Mbpsに満たない地域も存在し問題となっている。
なお屋外での光ファイバー接続は、道路管理や河川管理などの行政向けでは屋外型情報コンセントが設置されている場合があるものの、消費者向けでは一般的とはなっていない。メタル回線では公衆向け固定回線としてディジタル公衆電話（ISDN公衆電話）に付属するINSネットを使ったデータ通信が存在したものの、ディジタル公衆電話でのデータ通信は2024年にディジタル通信モードの終了と共に廃止となり、その後もその補完策が提供されているものの2028年までとなっている。一方、ホテルでは有線LANを備える施設が増えてるほか、ワークスペースでも有線LANを備えるところがある。
ブロードバンド未提供地域 > 衛星ブロードバンド

衛星ブロードバンドではStarlinkが2022年12月に日本全国をカバーするようになり、次いで2023年7月に日本領海の海上でも、2024年2月に接続水域、排他的経済水域、公海の海上でも使えるようになった。しかしながら2024年時点においてStarlink未提供の国や地域（およびその領海）は多いものとなっている。
なおStarlinkは従来の衛星通信よりも高速なものの、2024年時点の米国ではまだブロードバンドの水準に満たさないと見做されている。
ブロードバンド未提供地域 > 携帯電話回線

→「移動通信基盤整備協会」も参照
2024年3月現在、日本の携帯電話回線のエリア外集落は残り519ヶ所、エリア外居住人口は残り約0.56万人となっている。なお2023年度末までにエリア外人口を解消する計画も存在していた。
また、携帯電話の使えないトンネルも数多く残っている。鉄道では東京メトロ、京浜急行電鉄、新幹線の全トンネルで未整備区間が解消され、また在来線トンネル全体でも平均通過人員の多い区間 (109km中17km以上) で整備が進んできているものの、それ以外では未整備区間が残っている（近畿日本鉄道の一部区間など）。道路トンネルでは2018年度末の時点で高速道路の約2%、直轄国道の約5%が未整備区間となっている。そのため総務省の電波遮へい対策事業によってそれら未整備区間の解消が進められている。また長らく電波遮へい対策事業は都道府県道や市道を対象としておらず、都道府県道や市道では緊急輸送道路に指定されている主要地方道ですら未整備区間が多く残る状態となっていたが、2024年度には電波遮へい対策事業に緊急輸送道路が追加され、緊急輸送道路での電波の整備も進められるようになっている。またトンネルへの携帯電話回線の整備では光回線や電気の未到達な区間が課題となっている。
高速道路および国道の道路カバー率は2021年度末に95%程度とされており、2030年度末までに99%が目標とされている。道路における携帯電話の未到達は自動運転バスが運行できないなどの問題が出てきている。
また地下駐車場にも電波の問題が存在し、これは車のコネクテッドサービスにも影響を与えている。
日本百名山を始めとする人気登山スポットの登山道でも各社の高速モバイル通信が使えるようになってきており、また万一に備えてデュアルSIMで複数キャリアの回線を使用することも推奨されている。高速モバイル通信により山でも動画のアップロードやライブ配信などが可能となってきているものの、通信速度の遅い区間や電波の入らない区間も未だ残っている。
農地では95%以上が携帯電話のカバー内となっているものの、都道府県によってはカバー外の農地が5%以上残っている（2022年の農林水産省の試算による）。
病院ではPHSのサービス終了と共に携帯電話の使える所が増えてきているものの、小規模病院では携帯電話の電波状況の改善が遅れているとされる。また高層マンションの一部も携帯電話の電波問題が存在している。携帯電話の屋内設備の設置はJTOWERなどが行っているものの、未だ設置されてない場所も存在する。
海上では陸地からの電波が届く近海で携帯電話の使えるところが増えてきている。
また携帯電話に使われる通信規格のLTEには公共安全（英語版）（公共安全LTE）や車間通信（英語版） (Cellular V2X（英語版）) 向けとしてデバイス同士を繋ぐD2D機能 (ProSe / LTE Direct) も規定されており、その機能ではデイジーチェーンによって携帯網へと接続することも想定されているものの、障害物などの環境によって距離が限られるほか、2020年現在携帯網への接続はまだ不可能となっている。
LTEの後継である5Gでは通信衛星経由で携帯網に繋ぐNTN (Non-Terrestrial Network) も規定されており、通信衛星に繋げるスマートフォンも登場しているものの、2023年現在モバイル端末による衛星ブロードバンドはまだこれからとなっている。また成層圏プラットフォームも実現は2025年の予定となっている。
ブロードバンド未提供地域 > 公衆Wi-Fi

Wi-Fi自体は多くの家庭（2023年度時点で96%以上とも言われている）や施設で導入されているものの、公衆Wi-Fiの提供は一部に留まっている。公衆Wi-Fiは非常時にSSID「00000JAPAN」として無料解放される災害対策インフラの一つとなっており、多くの自治体や公衆Wi-Fi事業者がこの無料解放をおこなっているものの、2020年代には公衆Wi-Fiの提供を取りやめる企業も登場している（都営バス、セブンイレブンなど）。一方で従来の公衆Wi-Fiよりもセキュリティ的に強いOpenRoamingに対応する公衆Wi-Fiスポットも増えている（都営地下鉄など）。
家庭においてはFONを用いたWi-Fiの相互利用(SSID「FON_FREE_INTERNET」)が行われており、日本ではソフトバンクがそのFONに対応したルーターを一部スマートフォンユーザーに無料配布していたものの、2021年にはそのサービスが終了している。
コンビニではローソンとファミリーマートがd Wi-Fiなどを提供しているものの、セブンイレブンでは2022年に公衆Wi-Fiの提供を取りやめている。
地方自治体では90%前後が来訪者などに向けて無線LANを提供しているとされる（2022年度の無線LANビジネス推進連絡会のアンケート結果による）。
医療機関では90%以上の医療施設に無線LANが導入されているものの、一般利用者のインターネット接続に使える施設はようやく40%を超えたところとされる（2022年度の電波環境協議会のアンケート結果による）。
教育機関では2024年3月時点において普通教室における無線LANの導入率が95%以上となっているものの、2024年12月現在は帯域の足りない学校が8割近くと推計されている。また一部教育機関ではeduroamによってWi-Fiの相互ローミングが行われている。
キャンプ場では80％以上にWi-Fiが整備されているものの、Wi-Fiがキャンプ場全体までカバーしているケースはまだ少ないとされる（2022年の日本オートキャンプ協会のアンケート結果による）。
山ではKDDI及びその子会社のワイヤ・アンド・ワイヤレスが中心となって山小屋Wi-Fiが展開されているものの、2024年現在は100ヶ所に留まっている。
ブロードバンド未提供地域 > 海中

無線の届かない水中では長らくブロードバンドインターネット接続は提供されていなかったが、2022年に光無線通信 (Li-Fi) の実現を目指すALANコンソーシアムが本腰を入れ始め、まだ距離に制限があるものの水中インターネットの実現が見込めるようになっている。
世界のブロードバンドインターネット普及率

世界のブロードバンド契約者数のOECD加盟国の2023年6月のデータから、人口100人に占めるブロードバンド契約者の割合の多い順に示す。
| 順位 | 国名 | 人口100人に占めるブロードバンド契約者の割合> DSL | 人口100人に占めるブロードバンド契約者の割合> ケーブルテレビ | 人口100人に占めるブロードバンド契約者の割合> FTTH | 人口100人に占めるブロードバンド契約者の割合> 衛星 | 人口100人に占めるブロードバンド契約者の割合> 固定無線 | 人口100人に占めるブロードバンド契約者の割合> その他 | 人口100人に占めるブロードバンド契約者の割合> 合計 | 契約者数（人） |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | スイス | 22.4 | 12.7 | 13.3 | 0.0 |  | 0.7 | 49.1 | 4,307,479 |
| 2 | フランス | 12.5 | 4.6 | 28.9 |  | 0.9 |  | 46.9 | 32,093,000 |
| 3 | 韓国 | 0.7 | 4.4 | 41.1 |  |  |  | 46.2 | 23,847,678 |
| 4 | ノルウェー | 0.4 | 8.8 | 32.5 | 0.0 | 4.0 | 0.3 | 46.0 | 2,511,851 |
| 5 | ドイツ | 29.4 | 10.3 | 4.6 | 0.0 | 0.0 | 1.1 | 45.4 | 38,082,223 |
| 6 | デンマーク | 5.8 | 14.8 | 23.5 | 0.0 | 0.2 | 0.4 | 44.8 | 2,645,882 |
| 7 | オランダ | 11.0 | 19.1 | 14.0 |  |  |  | 44.2 | 7,818,000 |
| 8 | ポルトガル | 1.5 | 11.4 | 28.6 | 0.0 | 2.4 | 0.1 | 44.0 | 4,529,762 |
| 9 | ベルギー | 17.1 | 22.6 | 2.9 | 0.0 | 0.8 | 0.0 | 43.5 | 5,077,755 |
| 10 | カナダ | 6.0 | 21.1 | 12.9 |  | 2.8 | 0.2 | 42.9 | 16,713,879 |
| 11 | ギリシャ | 42.4 | 0.0 | 0.2 | 0.0 | 0.0 | 0.0 | 42.6 | 4,503,575 |
| 12 | イギリス | 26.4 | 8.0 | 7.0 | 0.0 | 0.3 |  | 41.6 | 28,232,295 |
| 13 | スウェーデン | 0.7 | 6.4 | 33.0 | 0.0 | 0.1 | 0.1 | 40.3 | 4,224,014 |
| 14 | アメリカ | 4.0 | 23.8 | 8.9 | 0.6 | 1.9 | 0.0 | 39.2 | 130,785,000 |
| 15 | エストニア | 6.8 | 5.9 | 18.9 |  | 7.0 | 0.2 | 38.9 | 517,547 |
| 16 | ルクセンブルグ | 10.5 | 3.6 | 23.7 |  |  | 0.8 | 38.6 | 252,800 |
| 17 | チェコ | 9.5 | 5.6 | 8.2 | 0.1 | 14.9 | 0.0 | 38.2 | 4,084,105 |
| 18 | スペイン | 1.4 | 3.3 | 31.7 | 0.0 | 1.3 |  | 37.7 | 17,932,803 |
| 19 | ニュージーランド | 3.3 | 0.6 | 26.2 | 0.7 | 6.8 |  | 37.6 | 1,930,260 |
| 20 | 日本 | 0.2 | 5.0 | 31.8 |  | 0.0 |  | 37.1 | 46,325,574 |
| 21 | アイスランド | 5.5 | 0.0 | 31.5 |  | 0.1 |  | 37.0 | 141,474 |
| 22 | ハンガリー | 4.6 | 15.9 | 14.3 | 0.0 | 1.3 |  | 36.1 | 3,497,193 |
| 23 | オーストラリア | 16.4 | 7.8 | 9.0 | 0.4 | 1.6 |  | 35.1 | 9,129,823 |
| 24 | フィンランド | 1.9 | 9.6 | 22.6 |  |  | 0.8 | 34.9 | 1,941,000 |
| 25 | スロバキア | 6.9 | 3.2 | 15.0 | 0.0 | 9.3 | 0.0 | 34.4 | 1,886,220 |
| 26 | イタリア | 4.6 | 0.0 | 7.0 | 0.0 | 3.5 | 17.1 | 32.1 | 18,950,435 |
| 27 | スロベニア | 5.9 | 8.3 | 17.5 | 0.0 | 0.3 | 0.0 | 32.1 | 675,931 |
| 28 | アイルランド | 11.6 | 7.0 | 11.3 | 0.1 | 1.7 |  | 31.7 | 1,621,377 |
| 29 | オーストリア | 15.6 | 10.6 | 3.1 |  | 0.2 | 0.0 | 29.5 | 2,671,802 |
| 30 | リトアニア | 4.0 | 0.6 | 22.6 | 0.0 | 1.1 | 0.1 | 28.4 | 805,395 |
| 31 | イスラエル | 11.5 | 6.1 | 10.3 |  |  |  | 27.9 | 2,669,000 |
| 32 | ラトビア | 4.4 | 0.6 | 19.8 | 0.0 | 0.4 | 0.7 | 25.9 | 488,749 |
| 33 | ポーランド | 3.1 | 7.7 | 10.4 | 0.1 | 1.8 | 1.0 | 24.1 | 9,133,906 |
| 34 | トルコ | 12.8 | 1.7 | 7.4 | 0.0 |  | 0.7 | 22.6 | 19,212,835 |
| 35 | チリ | 0.3 | 6.1 | 15.5 | 0.2 | 0.4 | 0.1 | 22.5 | 4,455,863 |
| 36 | コスタリカ | 1.4 | 10.6 | 9.7 | 0.0 | 0.2 | 0.0 | 21.8 | 1,134,411 |
| 37 | メキシコ | 2.2 | 4.7 | 12.9 | 0.2 | 0.0 | 0.8 | 20.7 | 26,638,374 |
| 38 | コロンビア | 1.1 | 10.0 | 6.0 | 0.1 | 0.8 | 0.0 | 17.8 | 9,012,753 |
|  | OECD | 7.8 | 10.9 | 14.6 | 0.2 | 1.2 | 1.0 | 35.6 | 490,478,227 |
ブロードキャスト（放送）の図
マルチキャストの図
ユニキャストの図
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良子

良子は、日本の女性名。「ながこ」「よしこ」「りょうこ」といった読みがある。
良子内親王 - 平安時代の皇族。後朱雀天皇の第1皇女。
香淳皇后 - 昭和天皇の皇后。久邇宮邦彦王の長女。
榊原良子 - 声優。
佐久間良子 - 女優。
櫻井よしこ - ジャーナリスト。本名：櫻井良子。
来宮良子 - 声優・ナレーター。
坂口良子 - 女優。
佐藤良子 - 元アナウンサー。
新谷良子 - 声優。
中野良子 - 女優。
森山良子 - 歌手。
フリードリヒ・ルートヴィヒ (ホーエンローエ＝インゲルフィンゲン侯)

| フリードリヒ・ルートヴィヒ・フュルスト・ツー・ホーエンローエ＝インゲルフィンゲン Friedrich Ludwig Fürst zu Hohenlohe-Ingelfingen |
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生誕:  1746年1月31日  プロイセン王国 フランケン地方
死没:  1818年2月15日  プロイセン王国 上シレジア
所属組織:   プロイセン王国陸軍
最終階級:  大将
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フリードリヒ・ルートヴィヒ・フュルスト・ツー・ホーエンローエ＝インゲルフィンゲン侯爵（ドイツ語: Friedrich Ludwig Fürst zu Hohenlohe-Ingelfingen、1746年1月31日 - 1818年2月15日）は、プロイセン王国の軍人。最終階級は陸軍大将。フランス革命戦争やナポレオン戦争では最高指揮官を務めた。
経歴

ルートヴィヒは、1746年1月31日に初代ホーエンローエ＝インゲルフィンゲン帝国伯ハインリヒ・アウグストの長男として生まれた。陸軍元帥である父の影響で、彼は少年時代から軍隊に関係を持っていた。七年戦争の終盤には従軍もしている。パリ条約締結後、正式にプロイセン王国陸軍へ入隊した。
ルートヴィヒは成績が良く、陸軍入隊後短期間で少佐に昇進した。その後、1775年には中佐に昇進している。1778年に彼はバイエルン継承戦争へ従軍し、大佐へ昇進。プロイセン国王フリードリヒ2世が死去する直前には少将へ昇進し、部隊の参謀に就任するなど、着々と階級を上げた。数年間ブレスラウの駐屯地に務めた後、1791年ベルリンの知事に就いた。
隣国フランスで起きたフランス革命の影響により、プロイセンはオーストリア帝国やグレートブリテン王国、ネーデルラント連邦共和国などとともに第一次対仏大同盟を結成。ルートヴィヒは対仏大同盟軍の指揮官となった。1794年、ライン川に迫ったフランス革命軍に対し、彼は部隊を率いて応戦した。特に9月20日の第三次カイザースラウテルンの戦いで奮戦し、彼の名は一気に上がった。
これを機に、ルートヴィヒはプロイセン軍内で最も人気のある軍人となった。ゲプハルト・レベレヒト・フォン・ブリュッヘルは、彼はプロイセン軍内での誇り高い指揮官であると記している。正式に父の跡を継ぎホーエンローエ＝インゲルフィンゲン家の当主となった彼は、フォン・ホイム伯爵の娘と結婚し、領地を拡大させた。
ナポレオン・ボナパルトがフランスで絶対的な権力を握ると、第三次対仏大同盟が崩壊し、フランス隣国による包囲網は無効となった。当時のプロイセン国王フリードリヒ・ヴィルヘルム3世はこれ以上のフランスへの介入に消極的であったが、プロイセン王子ルイ・フェルディナント・フォン・プロイセンはナポレオンに激しく反発し、国王に開戦を迫った。ルイ・フェルディナントはルートヴィヒに命じ、陸軍内の反ナポレオン派である左翼をまとめさせた。最終的に国王はフランスとの開戦を決意し、第四次対仏大同盟が結成された。最初にライン諸邦に分散しているナポレオン軍の撃破を目論んだプロイセン軍であったが、最高指揮官を巡り、彼とカール・ヴィルヘルム・フェルディナントとの対立が深まったため効果的な結果は得られなかった。これが敗因となり、イエナ・アウエルシュタットの戦いで彼の部隊は壊滅的な打撃を受けることになる。
ルートヴィヒはプロイセンへ退き、エアフルト付近でなんとか部隊の再結集を図った。しかし、追撃するジョアシャン・ミュラ率いるナポレオン軍に追いつかれ、プレンツラウ（英語版）付近で部隊は捕らえられた。1806年10月28日の朝、彼はフランス側から突き付けられた条件を蹴り、降伏を拒んだ。これによってプレンツラウの戦い（英語版）が勃発した。だが、ミュラの軍10万がルートヴィヒの軍1万を完全に取り囲んだという情報がもたらされると、これ以上の戦闘は不可能と判断し、彼はフランスに降伏した。しかし、この情報はミュラの参謀長が流した嘘であり、実際にはミュラの軍は1万2千ほどしかおらず、彼の軍は取り囲まれてなどいなかった。
この後も、パーゼヴァルク陥落（英語版）やシュテティーン陥落（英語版）、マクデブルク包囲戦（英語版）の敗北などが続き、ルートヴィヒの評価は地に落ちた。その後、2年ほどフランスの捕虜として過ごしている。
ルートヴィヒが治めるインゲルフィンゲンを中心とした一帯は、帝国代表者であるヴュルテンベルク国王の統治を受けることとなった。彼はそれを拒み、1806年8月、息子アドルフ・ツー・ホーエンローエ＝インゲルフィンゲンに侯爵位を継がせない決断をした。また、後に彼自身も財産を放棄しているので、ホーエンローエ＝インゲルフィンゲン侯は彼の代で途切れることとなる。
1818年2月15日、プロイセン王国上シレジアで死去。
段熲

段 熲（だん けい、拼音: Duàn Jiǒng、？ - 光和2年〈179年〉）は、中国後漢時代の武将。字は紀明。涼州武威郡姑臧県の人。羌族の反乱が多発した中国西北部の平定に貢献し、張奐や皇甫規とあわせて「涼州三明」と称された。対羌戦争における攻撃的な姿勢で知られ、羌族の撲滅を主張した。また宦官との関係が深く、「涼州三明」の中で最も高位に登りつめた。
生涯 > 出自

本伝によれば、段熲は、前漢時代において西域都護を務めた段会宗の従曽孫だという。しかし実際にそのような続柄であったとしても、宗族との関係はかなり薄く、さらに祖父や父の名が記されていないことから、家族の地位は低かったと考えられる。また若い頃は弓馬を習い、遊侠を尊び、よく散財したが、成長してから学問に触れるようになったといい、張奐や皇甫規と比較すれば、学問的造詣もそれほど深くなかったといえる。
生涯 > 武名を馳せる

和平元年（150年）頃に孝廉に挙げられ、憲陵園（順帝の陵墓）丞および左馮翊陽陵県の県令となり、善政を敷いた。その後、遼東属国都尉に転任した。当時、鮮卑が要塞を侵犯していたため、段熲が兵を率いてその地へ赴くと、鮮卑は驚いて立ち去っていった。段熲は、自身への勅命を記した詔書を駅騎に偽造させると、撤退するふりをして、復路に伏兵を置いた。段熲が退却すると信じて追撃に転じた鮮卑を、段熲はことごとく殺した。詔書の偽造により重罪に問われたが、功有りということで司寇（労役刑）に2年服役した。刑期が終わると、議郎を拝命した。
当時、太山・琅邪の賊である東郭竇・公孫挙らが3万人の軍勢でもって郡県を荒らしていた。永寿2年（156年）、桓帝が詔勅を下して、公卿に文武に優れた者を選出させた際、司徒の尹頌（中国語版）が段熲を推薦した。中郎将となった段熲は、東郭竇・公孫挙の軍を大破して彼らを斬り、またここで得られた首級は1万余りにのぼり、散り散りになった残党は降伏した。段熲は列侯に封じられ，50万銭を賜り、子の一人が郎中となった。
生涯 > 西羌征伐

延熹2年（159年）、先任者である第五訪の死亡に伴い、段熲は護羌校尉に転任した。同年12月、焼当・焼何・当煎・勒姐など8種の諸羌族が隴西・金城の堡塞を攻撃した。段熲は漢軍および湟中義従羌1万2000騎をもって湟谷に進軍し、擊破された羌の群衆は積石山（アムネマチン）付近の谷まで退いた。段熲は黄河南岸に沿って東へと追討し、軍吏の田晏・夏育を囮の分遣隊として送り、敵を挑発して攻撃に転じさせた。そして羅亭での戦いで大勝し、羌の酋豪以下2000人を殺し、1万人余りを生け捕りにした。残党は国境を越えて逃れた。
段熲による過激な武力鎮圧は、羌族の中に大きな反発を生んだ。延熹3年（160年）春、羌族の残党が焼何羌の大豪と共に張掖を攻め、属国の吏民を殺した。そして同種族1000落余りと呼応して、夜明けに段熲を襲撃した。段熲は死闘を強いられたが、日中に至る頃、羌族は退却していった。しかし段熲は敵軍を40日余りにわたって追撃し、2000里（約1000km）ほど離れたところの積石山まで至った。そして焼何羌の大帥を殺し、5000人余りを殺した後、兵を分けて石城羌を攻撃した。また段熲は、白石に集った雑種羌への攻撃も実行した。さらに同年の冬、勒姐・零吾2種族の羌が允街を包囲し、当地の吏民を殺したが、救出に向かった段熲により退けられた。
延熹4年（161年）冬、上郡の沈氐羌、隴西の牢姐・烏吾などの諸羌族が并州・涼州で動乱を起こしていたため、段熲は湟中義従（漢に降伏した異民族）を率いて討伐した。涼州刺史の郭閎（かくこう）はその功績が欲しくなり、段熲軍を妨害して進軍させなかった。戦役から遠ざけられた義従たちは故郷を恋しがり、みな離反した。郭閎に罪を着せられた段熲は獄に繋がれ、労役に服した。段熲の後任となった胡閎は異民族統御において無能であったため、羌族は盛んに攻撃を行い、漢の支配領域を脅かした。この状況を憂えた朝廷は、皇甫規を中郎将として涼州平定に向かわせた。涼州の事情に通暁していた皇甫規は戦いを制した後、宥和的な施策を敷くと同時に、現地の官吏の無能ぶりを罪に問うた。皇甫規の政敵、すなわち朝廷で権力を握る宦官勢力や、無能とされた地方官吏の友人などは彼を誣告し、後に賄賂を渡すことを拒まれ恨みに思った徐璜らは、皇甫規を失脚させた。朝廷は、段熲が郭閎により誣告されたと知って実情を尋ねたが、段熲はひたすら謝罪するばかりで言を枉げなかったため、都では長者であると称えられた。段熲は徒役から解放され、議郎を拝命し、後に并州刺史となった。
延熹5年（162年）11月、滇那をはじめとする諸羌族5、6000人が武威・張掖・酒泉を襲った。襲撃の勢いは非常に激しく、延熹6年（163年）には、涼州がもはや国家の統制から外れかねなかったという。そして同年の冬、胡閎が病むに伴い、段熲は護羌校尉に再任した。翌年の延熹7年（164年）春、封僇・良多・滇那などの羌の酋豪355人が3000落を率いて帰順を願い出たが、当煎・勒姐はなおも結集する動きを見せていた。冬、段熲は1万人余りを率いてこの2種族の集団を擊破し、さらに各種の酋豪を殺害して、4000人余りの首級・捕虜を得た。
延熹8年（165年）春、段熲は再び勒姐羌を攻撃して、400人余りを殺し、2000人余りを降伏させた。夏には当煎羌と湟中において交戦したものの劣勢となり、3日間にわたり包囲されたが、樊志張（中国語版）という隠士の策を採用して、夜間、東南から包囲網を突破した後、引き返して敵軍を攻撃し、勝利した。その後も段熲は追撃を続け、山間を抜けて秋まで継戦し、飢えた羌の軍勢はついに離散した。西羌を破るにあたり、段熲は2万3000人を殺し、数万人を生け捕りにし、馬牛羊は800万頭、降伏した者は1万落余りにのぼったという。この功績から都郷侯に封じられ、食邑は五百戸を与えられた。
永康元年（167年）、当煎など羌の諸種族が反乱を起こし、4000人余りをもって武威を攻めようとしたが、段熲は鸞鳥（武威郡昌松県北部）において敵勢力を撃破して渠帥を殺害し、3000人余りを殺した。これにより西羌は平定された。
生涯 > 東羌征伐

永和5年（140年）に羌族の大規模な反乱が生じ、その鎮圧に向かった馬賢（中国語版）が永和6年（141年）に戦死して以降、朝廷は羌族の攻勢を抑え込むことができず、その影響は三輔にまで及んでいた。段熲は羌族のことを根絶すべき存在として捉えており、異民族との融和を目指す張奐とは対照的だった。同じ涼州出身者でありながら、対羌政策の相違により、段熲と張奐は対立していた。羌族についての対策を桓帝から問われた段熲は、「張奐が躊躇して進軍しないのは、羌族が外では離散していても内では合衆しており、兵を進めれば彼らが驚いてしまうと考えているからでしょう」と述べ、「〔張奐は〕ただ降伏勧告を行い、座して強敵を制しようというのです。臣（わたくし）が思うに、狼の子は野心を持つもので、恩徳では治めがたく、〔羌族は〕劣勢により服従しても、兵が去れば再び動乱を起こします。長矛で挟んで脅し、白刃を首に当てるべきなのです」と答えた。
生涯 > 東羌征伐 > 逢義山の戦い

建寧元年（168年）春、段熲は1万人余りの兵と15日分の兵糧とともに、彭陽から高平へと進軍し、逢義山において先零羌など諸種族の主戦力を攻撃した。敵の多さに将兵たちは怖気づいたが、段熲は長矛を持つ三重の歩兵部隊を挟むようにして強弩部隊を並べ、さらにその両翼に軽装騎兵を配置するという陣列を作らせた。そして「今や家郷から離れること数千里、進めば事は成り、逃げればことごとく死ぬのだ。努めて功名を共にしようではないか」と激励した。段熲が取ったのは、長矛部隊が羌族の騎兵を迎え撃ち、強弩部隊が足止めしているところを、両翼の騎兵部隊が挟撃するという、対騎兵戦法として有効なものだった。段熲軍はこの戦いで8000人余りを殺害し、牛や馬、羊などの家畜28万頭を得たという。段熲は竇太后（桓帝の皇后・竇妙）から軍功を讃えられ、20万銭を賜り、破羌将軍に昇進した。
同年の夏、段熲は羌族の軍勢を追って橋門（安塞県鴉行山）を出ると、走馬水（大理河（中国語版））へと至った。先零羌が奢延沢に駐留していると聞くと、軽装兵を率いて昼夜兼行で200里余り進み、夜明けに敵と遭遇して撃破した。羌はオルドス高原南部の台地に沿って西に逃げ、落川で集結した。段熲は田晏・夏育に兵を与えて東西から挟み撃ちにさせた。潰走した羌は落川を渡って南下し、令鮮水（現寧夏回族自治区の紅柳溝）に至った。飲み水を確保すべく、段熲軍がその地点を制圧すると、東羌は令鮮水に沿って山間を抜け、霊武谷へと到達したが、段熲はなおもその後を追い続け、敵の軍勢を壊滅させた。三日三晩に及ぶ追跡により、兵士たちの足にはたこができたという。そして段熲軍の追撃が安定の涇陽にまで至ると、東羌の残存勢力4000落は、ついに漢陽の山谷の中へと逃げ込んだ。
この戦いを経て、東羌の勢力は大きく減衰した。軍事的優勢を取れるようになったことで、段熲は羌族に対する蔑視を強めた。また『東観漢記』によれば、段熲はこの先零羌討伐において、様々な印綬を多数手に入れた。