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神奈川県小学校一覧
公立小学校・義務教育学校 > 横浜市 > 栄区

横浜市立飯島小学校
横浜市立笠間小学校
横浜市立桂台小学校
横浜市立上郷小学校
横浜市立公田小学校
横浜市立小菅ヶ谷小学校
横浜市立小山台小学校
横浜市立桜井小学校
横浜市立庄戸小学校
横浜市立千秀小学校
横浜市立豊田小学校
横浜市立西本郷小学校
横浜市立本郷小学校
横浜市立本郷台小学校
公立小学校・義務教育学校 > 横浜市 > 瀬谷区

横浜市立相沢小学校
横浜市立阿久和小学校
横浜市立上瀬谷小学校
横浜市立瀬谷小学校
横浜市立瀬谷第二小学校
横浜市立大門小学校
横浜市立原小学校
横浜市立瀬谷さくら小学校
横浜市立二つ橋小学校
横浜市立三ツ境小学校
横浜市立南瀬谷小学校
公立小学校・義務教育学校 > 横浜市 > 南区

横浜市立石川小学校
横浜市立藤の木小学校
横浜市立六つ川小学校
横浜市立六つ川台小学校
横浜市立六つ川西小学校
横浜市立蒔田小学校
横浜市立南小学校
横浜市立日枝小学校
横浜市立南太田小学校
横浜市立井土ケ谷小学校
横浜市立永田小学校
横浜市立永田台小学校
横浜市立中村小学校
横浜市立別所小学校
横浜市立南吉田小学校
横浜市立大岡小学校
横浜市立太田小学校
公立小学校・義務教育学校 > 横浜市 > 戸塚区

横浜市立東戸塚小学校
横浜市立汲沢小学校
横浜市立上矢部小学校
横浜市立東汲沢小学校
横浜市立舞岡小学校
横浜市立倉田小学校
横浜市立鳥が丘小学校
横浜市立矢部小学校
横浜市立柏尾小学校
横浜市立南戸塚小学校
横浜市立秋葉小学校
横浜市立品濃小学校
横浜市立東俣野小学校
横浜市立小雀小学校
横浜市立名瀬小学校
横浜市立川上小学校
横浜市立川上北小学校
横浜市立大正小学校
横浜市立下郷小学校
横浜市立戸塚小学校
横浜市立平戸小学校
横浜市立深谷小学校
横浜市立平戸台小学校
横浜市立南舞岡小学校
横浜市立横浜深谷台小学校
横浜市立東品濃小学校
横浜市立境木小学校
公立小学校・義務教育学校 > 横浜市 > 泉区

横浜市立いずみ野小学校
横浜市立新橋小学校
横浜市立飯田北いちょう小学校
横浜市立中田小学校
横浜市立中和田南小学校
横浜市立和泉小学校
横浜市立葛野小学校
横浜市立伊勢山小学校
横浜市立岡津小学校
横浜市立緑園義務教育学校
横浜市立西が岡小学校
横浜市立中和田小学校
横浜市立上飯田小学校
横浜市立下和泉小学校
横浜市立東中田小学校
公立小学校・義務教育学校 > 川崎市 > 川崎区

川崎市立殿町小学校
川崎市立四谷小学校
川崎市立東門前小学校
川崎市立大師小学校
川崎市立川中島小学校
川崎市立藤崎小学校
川崎市立さくら小学校
川崎市立大島小学校
川崎市立渡田小学校
川崎市立東小田小学校
川崎市立小田小学校
川崎市立浅田小学校
川崎市立東大島小学校
川崎市立向小学校
川崎市立田島小学校
川崎市立新町小学校
川崎市立旭町小学校
川崎市立宮前小学校
川崎市立川崎小学校
川崎市立京町小学校
公立小学校・義務教育学校 > 川崎市 > 幸区

川崎市立幸町小学校
川崎市立南河原小学校
川崎市立御幸小学校
川崎市立西御幸小学校
川崎市立戸手小学校
川崎市立古川小学校
川崎市立東小倉小学校
川崎市立下平間小学校
川崎市立古市場小学校
川崎市立日吉小学校
川崎市立小倉小学校
川崎市立南加瀬小学校
川崎市立夢見ヶ崎小学校
公立小学校・義務教育学校 > 川崎市 > 中原区

川崎市立下河原小学校
川崎市立平間小学校
川崎市立玉川小学校
川崎市立下沼部小学校
川崎市立苅宿小学校
川崎市立木月小学校
川崎市立東住吉小学校
川崎市立住吉小学校
川崎市立井田小学校
川崎市立今井小学校
川崎市立上丸子小学校
川崎市立西丸子小学校
川崎市立中原小学校
川崎市立小杉小学校
川崎市立宮内小学校
川崎市立大戸小学校
川崎市立下小田中小学校
川崎市立新城小学校
川崎市立大谷戸小学校
公立小学校・義務教育学校 > 川崎市 > 高津区

川崎市立子母口小学校
川崎市立橘小学校
川崎市立末長小学校
川崎市立新作小学校
川崎市立東高津小学校
川崎市立坂戸小学校
川崎市立久本小学校
川崎市立下作延小学校
川崎市立高津小学校
川崎市立梶ヶ谷小学校
川崎市立西梶ヶ谷小学校
川崎市立久末小学校
川崎市立上作延小学校
川崎市立南原小学校
川崎市立久地小学校
公立小学校・義務教育学校 > 川崎市 > 宮前区

川崎市立野川小学校
川崎市立西野川小学校
川崎市立南野川小学校
川崎市立宮崎小学校
川崎市立鷺沼小学校
川崎市立有馬小学校
川崎市立西有馬小学校
川崎市立富士見台小学校
川崎市立宮前平小学校
川崎市立宮崎台小学校
川崎市立土橋小学校
川崎市立向丘小学校
川崎市立平小学校
川崎市立白幡台小学校
川崎市立菅生小学校
川崎市立稗原小学校
川崎市立犬蔵小学校
公立小学校・義務教育学校 > 川崎市 > 多摩区

川崎市立稲田小学校
川崎市立長尾小学校
川崎市立宿河原小学校
川崎市立登戸小学校
川崎市立中野島小学校
川崎市立下布田小学校
川崎市立東菅小学校
川崎市立南菅小学校
川崎市立西菅小学校
川崎市立菅小学校
川崎市立東生田小学校
川崎市立三田小学校
川崎市立生田小学校
川崎市立南生田小学校
公立小学校・義務教育学校 > 川崎市 > 麻生区

川崎市立長沢小学校
川崎市立西生田小学校
川崎市立千代ヶ丘小学校
川崎市立金程小学校
川崎市立百合丘小学校
川崎市立南百合丘小学校
川崎市立麻生小学校
川崎市立東柿生小学校
川崎市立王禅寺中央小学校
川崎市立真福寺小学校
川崎市立虹ヶ丘小学校
川崎市立柿生小学校
川崎市立岡上小学校
川崎市立片平小学校
川崎市立栗木台小学校
川崎市立はるひ野小学校
公立小学校・義務教育学校 > 相模原市 > 緑区

相模原市立相原小学校
相模原市立旭小学校
相模原市立内郷小学校
相模原市立大沢小学校
相模原市立大島小学校
相模原市立川尻小学校
相模原市立九沢小学校
相模原市立串川小学校
相模原市立桂北小学校
相模原市立広陵小学校
相模原市立作の口小学校
相模原市立湘南小学校
相模原市立当麻田小学校
相模原市立千木良小学校
相模原市立津久井中央小学校
相模原市立鳥屋小学校
相模原市立中野小学校
相模原市立二本松小学校
相模原市立根小屋小学校
相模原市立橋本小学校
相模原市立広田小学校
相模原市立藤野小学校
相模原市立藤野北小学校
相模原市立藤野南小学校
相模原市立宮上小学校
公立小学校・義務教育学校 > 相模原市 > 中央区

相模原市立青葉小学校
相模原市立大野北小学校
相模原市立小山小学校
相模原市立上溝小学校
相模原市立上溝南小学校
相模原市立共和小学校
相模原市立向陽小学校
相模原市立新宿小学校
相模原市立清新小学校
相模原市立田名小学校
相模原市立田名北小学校
相模原市立中央小学校
相模原市立並木小学校
相模原市立光が丘小学校
相模原市立富士見小学校
相模原市立淵野辺小学校
相模原市立淵野辺東小学校
相模原市立星が丘小学校
相模原市立弥栄小学校
相模原市立陽光台小学校
相模原市立横山小学校
公立小学校・義務教育学校 > 相模原市 > 南区

相模原市立麻溝小学校
相模原市立新磯小学校
相模原市立大沼小学校
相模原市立大野小学校
相模原市立大野台小学校
相模原市立大野台中央小学校
相模原市立鹿島台小学校
相模原市立上鶴間小学校
相模原市立くぬぎ台小学校
相模原市立相模台小学校
相模原市立桜台小学校
相模原市立相武台小学校
相模原市立鶴園小学校
相模原市立鶴の台小学校
相模原市立東林小学校
相模原市立双葉小学校
相模原市立緑台小学校
相模原市立南大野小学校
相模原市立もえぎ台小学校
相模原市立谷口小学校
相模原市立谷口台小学校
相模原市立夢の丘小学校
相模原市立若草小学校
相模原市立若松小学校
公立小学校・義務教育学校 > 横須賀市

横須賀市立粟田小学校
横須賀市立衣笠小学校
横須賀市立逸見小学校
横須賀市立浦賀小学校
横須賀市立浦郷小学校
横須賀市立荻野小学校
横須賀市立鴨居小学校
横須賀市立夏島小学校
横須賀市立岩戸小学校
横須賀市立久里浜小学校
横須賀市立公郷小学校
横須賀市立高坂小学校
横須賀市立根岸小学校
横須賀市立桜小学校
横須賀市立山崎小学校
横須賀市立汐入小学校
横須賀市立小原台小学校
横須賀市立城北小学校
横須賀市立森崎小学校
横須賀市立神明小学校
横須賀市立諏訪小学校
横須賀市立船越小学校
横須賀市立走水小学校
横須賀市立大津小学校
横須賀市立大矢部小学校
横須賀市立鷹取小学校
横須賀市立沢山小学校
横須賀市立池上小学校
横須賀市立長井小学校
横須賀市立長浦小学校
横須賀市立津久井小学校
横須賀市立追浜小学校
横須賀市立田浦小学校
横須賀市立田戸小学校
横須賀市立馬堀小学校
横須賀市立富士見小学校
横須賀市立武山小学校
横須賀市立豊島小学校
横須賀市立望洋小学校
横須賀市立北下浦小学校
横須賀市立明浜小学校
横須賀市立野比小学校
横須賀市立野比東小学校
横須賀市立大塚台小学校
横須賀市立鶴久保小学校
横須賀市立大楠小学校
公立小学校・義務教育学校 > 平塚市

平塚市立なでしこ小学校
平塚市立みずほ小学校
平塚市立旭小学校
平塚市立港小学校
平塚市立城島小学校
平塚市立岡崎小学校
平塚市立花水小学校
平塚市立吉沢小学校
平塚市立金田小学校
平塚市立金目小学校
平塚市立山下小学校
平塚市立勝原小学校
平塚市立松が丘小学校
平塚市立松延小学校
平塚市立松原小学校
平塚市立真土小学校
平塚市立神田小学校
平塚市立崇善小学校
平塚市立相模小学校
平塚市立大原小学校
平塚市立大野小学校
平塚市立中原小学校
平塚市立土屋小学校
平塚市立南原小学校
平塚市立八幡小学校
平塚市立富士見小学校
平塚市立豊田小学校
平塚市立横内小学校
公立小学校・義務教育学校 > 鎌倉市

鎌倉市立第一小学校
鎌倉市立第二小学校
鎌倉市立大船小学校
鎌倉市立稲村ケ崎小学校
鎌倉市立関谷小学校
鎌倉市立玉縄小学校
鎌倉市立御成小学校
鎌倉市立腰越小学校
鎌倉市立今泉小学校
鎌倉市立山崎小学校
鎌倉市立七里ガ浜小学校
鎌倉市立小坂小学校
鎌倉市立植木小学校
鎌倉市立深沢小学校
鎌倉市立西鎌倉小学校
鎌倉市立富士塚小学校
公立小学校・義務教育学校 > 藤沢市

藤沢市立羽鳥小学校
藤沢市立亀井野小学校
藤沢市立駒寄小学校
藤沢市立御所見小学校
藤沢市立高砂小学校
藤沢市立高谷小学校
藤沢市立鵠沼小学校
藤沢市立鵠南小学校
藤沢市立鵠洋小学校
藤沢市立秋葉台小学校
藤沢市立小糸小学校
藤沢市立湘南台小学校
藤沢市立新林小学校
藤沢市立石川小学校
藤沢市立善行小学校
藤沢市立村岡小学校
藤沢市立大越小学校
藤沢市立大鋸小学校
藤沢市立大清水小学校
藤沢市立大庭小学校
藤沢市立大道小学校
藤沢市立滝の沢小学校
藤沢市立中里小学校
藤沢市立長後小学校
藤沢市立辻堂小学校
藤沢市立天神小学校
藤沢市立藤沢小学校
藤沢市立八松小学校
藤沢市立浜見小学校
藤沢市立富士見台小学校
藤沢市立片瀬小学校
藤沢市立本町小学校
藤沢市立俣野小学校
藤沢市立明治小学校
藤沢市立六会小学校
公立小学校・義務教育学校 > 小田原市

小田原市立三の丸小学校
小田原市立新玉小学校
小田原市立足柄小学校
小田原市立芦子小学校
小田原市立大窪小学校
小田原市立早川小学校
小田原市立山王小学校
小田原市立町田小学校
小田原市立久野小学校
小田原市立富水小学校
小田原市立下府中小学校
小田原市立桜井小学校
小田原市立下曽我小学校
小田原市立国府津小学校
小田原市立酒匂小学校
小田原市立片浦小学校
小田原市立曽我小学校
小田原市立東富水小学校
小田原市立矢作小学校
小田原市立報徳小学校
小田原市立豊川小学校
小田原市立富士見小学校
小田原市立前羽小学校
小田原市立下中小学校
小田原市立千代小学校
公立小学校・義務教育学校 > 茅ヶ崎市

茅ヶ崎市立茅ヶ崎小学校
茅ヶ崎市立鶴嶺小学校
茅ヶ崎市立松林小学校
茅ヶ崎市立西浜小学校
茅ヶ崎市立小出小学校
茅ヶ崎市立松浪小学校
茅ヶ崎市立梅田小学校
茅ヶ崎市立香川小学校
茅ヶ崎市立浜須賀小学校
茅ヶ崎市立鶴が台小学校
茅ヶ崎市立柳島小学校
茅ヶ崎市立小和田小学校
茅ヶ崎市立円蔵小学校
茅ヶ崎市立今宿小学校
茅ヶ崎市立室田小学校
茅ヶ崎市立東海岸小学校
茅ヶ崎市立浜之郷小学校
茅ヶ崎市立緑が浜小学校
茅ヶ崎市立汐見台小学校
公立小学校・義務教育学校 > 逗子市

逗子市立逗子小学校
逗子市立久木小学校
逗子市立小坪小学校
逗子市立沼間小学校
逗子市立池子小学校
公立小学校・義務教育学校 > 三浦市

三浦市立初声小学校
三浦市立旭小学校
三浦市立剣崎小学校
三浦市立岬陽小学校
三浦市立三崎小学校
三浦市立名向小学校
三浦市立上宮田小学校
三浦市立南下浦小学校
公立小学校・義務教育学校 > 秦野市

秦野市立本町小学校
秦野市立東小学校
秦野市立西小学校
秦野市立南小学校
秦野市立北小学校
秦野市立上小学校
秦野市立大根小学校
秦野市立鶴巻小学校
秦野市立渋沢小学校
秦野市立南が丘小学校
秦野市立広畑小学校
秦野市立末広小学校
秦野市立堀川小学校
公立小学校・義務教育学校 > 厚木市

厚木市立相川小学校
厚木市立愛甲小学校
厚木市立厚木小学校
厚木市立厚木第二小学校
厚木市立飯山小学校
厚木市立依知小学校
厚木市立依知南小学校
厚木市立荻野小学校
厚木市立上依知小学校
厚木市立上荻野小学校
厚木市立北小学校
厚木市立小鮎小学校
厚木市立三田小学校
厚木市立清水小学校
厚木市立玉川小学校
厚木市立妻田小学校
厚木市立戸田小学校
厚木市立戸室小学校
厚木市立南毛利小学校
厚木市立緑ケ丘小学校
厚木市立毛利台小学校
厚木市立森の里小学校
公立小学校・義務教育学校 > 大和市

大和市立北大和小学校
大和市立林間小学校
大和市立大和小学校
大和市立草柳小学校
大和市立深見小学校
大和市立桜丘小学校
大和市立渋谷小学校
大和市立西鶴間小学校
大和市立緑野小学校
大和市立上和田小学校
大和市立柳橋小学校
大和市立南林間小学校
大和市立福田小学校
大和市立大野原小学校
大和市立下福田小学校
大和市立大和東小学校
大和市立文ヶ岡小学校
大和市立中央林間小学校
大和市立引地台小学校
公立小学校・義務教育学校 > 伊勢原市

伊勢原市立伊勢原小学校
伊勢原市立大山小学校
伊勢原市立高部屋小学校
伊勢原市立比々多小学校
伊勢原市立成瀬小学校
伊勢原市立大田小学校
伊勢原市立桜台小学校
伊勢原市立竹園小学校
伊勢原市立緑台小学校
伊勢原市立石田小学校
公立小学校・義務教育学校 > 海老名市

海老名市立海老名小学校
海老名市立柏ケ谷小学校
海老名市立有鹿小学校
海老名市立大谷小学校
海老名市立上星小学校
海老名市立中新田小学校
海老名市立有馬小学校
海老名市立社家小学校
海老名市立門沢橋小学校
海老名市立東柏ケ谷小学校
海老名市立杉久保小学校
海老名市立今泉小学校
海老名市立杉本小学校
公立小学校・義務教育学校 > 座間市

座間市立座間小学校
座間市立栗原小学校
座間市立相模野小学校
座間市立相武台東小学校
座間市立ひばりが丘小学校
座間市立東原小学校
座間市立相模が丘小学校
座間市立立野台小学校
座間市立入谷小学校
座間市立旭小学校
座間市立中原小学校
公立小学校・義務教育学校 > 南足柄市

南足柄市立岡本小学校
南足柄市立岩原小学校
南足柄市立向田小学校
南足柄市立南足柄小学校
南足柄市立福沢小学校
南足柄市立北足柄小学校
公立小学校・義務教育学校 > 綾瀬市

綾瀬市立綾瀬小学校
綾瀬市立早園小学校
綾瀬市立落合小学校
綾瀬市立綾西小学校
綾瀬市立寺尾小学校
綾瀬市立綾北小学校
綾瀬市立天台小学校
綾瀬市立綾南小学校
綾瀬市立土棚小学校
綾瀬市立北の台小学校
公立小学校・義務教育学校 > 三浦郡

葉山町立葉山小学校
葉山町立一色小学校
葉山町立上山口小学校
葉山町立長柄小学校
公立小学校・義務教育学校 > 高座郡

寒川町立寒川小学校
寒川町立旭小学校
寒川町立一之宮小学校
寒川町立小谷小学校
寒川町立南小学校
公立小学校・義務教育学校 > 中郡

大磯町立大磯小学校
大磯町立国府小学校
二宮町立二宮小学校
二宮町立一色小学校
二宮町立山西小学校
公立小学校・義務教育学校 > 足柄上郡

中井町立中村小学校
中井町立井ノ口小学校
大井町立大井小学校
大井町立上大井小学校
大井町立相和小学校
松田町立松田小学校
松田町立寄小学校
山北町立三保小学校
山北町立川村小学校
開成町立開成小学校
開成町立開成南小学校
公立小学校・義務教育学校 > 足柄下郡

箱根町立箱根の森小学校
箱根町立仙石原小学校
箱根町立湯本小学校
真鶴町立まなづる小学校
湯河原町立湯河原小学校
湯河原町立吉浜小学校
湯河原町立東台福浦小学校
公立小学校・義務教育学校 > 愛甲郡

愛川町立半原小学校
愛川町立田代小学校
愛川町立高峰小学校
愛川町立中津小学校
愛川町立中津第二小学校
愛川町立菅原小学校
清川村立緑小学校
清川村立宮ヶ瀬小学校
私立小学校 > 横浜市

青山学院横浜英和小学校
関東学院小学校
関東学院六浦小学校
慶應義塾横浜初等部
精華小学校
聖ヨゼフ学園小学校
捜真小学校
桐蔭学園小学部
森村学園初等部
横浜三育小学校
横浜雙葉小学校
私立小学校 > 川崎市

大西学園小学校
カリタス小学校
洗足学園小学校
桐光学園小学校
私立小学校 > 相模原市

相模女子大学小学部
シュタイナー学園初等部
LCA国際小学校
私立小学校 > 横須賀市

横須賀学院小学校
私立小学校 > 鎌倉市

鎌倉女子大学初等部
清泉小学校
私立小学校 > 逗子市

聖マリア小学校
私立小学校 > 茅ヶ崎市

平和学園小学校
私立小学校 > 藤沢市

湘南学園小学校
湘南白百合学園小学校
日本大学藤沢小学校
私立小学校 > 中郡

聖ステパノ学園小学校
私立小学校 > 足柄下郡

函嶺白百合学園小学校
恵明学園小学校
私立小学校 > 大和市

聖セシリア小学校
私立小学校 > 厚木市

七沢希望の丘初等学校
カバイン

| カバイン |
| --- | --- |


優先IUPAC名4-Methoxy-6-[(E)-2-phenylethenyl]-5,6-dihydro-2H-pyran-2-one
別称(E)-4-Methoxy-6-styryl-5,6-dihydro-2H-pyran-2-one Kawain
識別情報
CAS登録番号: 500-64-1 
PubChem: 5369129
ChemSpider: 4520267 
UNII: W1ES06373M 
KEGG: D08096 
 SMILES COC1=CC(=O)OC(C1)/C=C/C2=CC=CC=C2 
 InChI InChI=1S/C14H14O3/c1-16-13-9-12(17-14(15)10-13)8-7-11-5-3-2-4-6-11/h2-8,10,12H,9H2,1H3/b8-7+ Key: XEAQIWGXBXCYFX-BQYQJAHWSA-N  InChI=1/C14H14O3/c1-16-13-9-12(17-14(15)10-13)8-7-11-5-3-2-4-6-11/h2-8,10,12H,9H2,1H3/b8-7+Key: XEAQIWGXBXCYFX-BQYQJAHWBH 
特性
化学式: C14H14O3
モル質量: 230.26 g mol−1
特記なき場合、データは常温 (25 °C)・常圧 (100 kPa) におけるものである。
カバイン(Kavain)は、カヴァの根に含まれる主要なカヴァラクトンである。
薬理学

カバインは鎮痙性作用を持ち、電位依存性ナトリウムチャネル及びカルシウムチャネルとの相互作用を通して血管の平滑筋の収縮強度を弱める。この効果がどのように仲介されるか、またこの機構がどの程度カヴァラクトンの持つ抗不安薬や鎮痛剤としての効果に寄与しているかについては、分かっていない。カバインの薬理的作用についてはまだ十分に研究されておらず、セロトニンの再取込の阻害剤、モノアミン（ノルエピネフリン）の取込み阻害剤としての作用のいずれも確認されておらず、NMDA型グルタミン酸受容体の活性化も確認されていない。
カバインや関連カヴァラクトンが向精神薬、鎮静薬、抗不安薬として働く機構については、現在でも議論がある。GABAA受容体のベンゾジアゼピン/フルマゼニル結合部位への直接結合は、カバインの光学異性体では起こらない。多くの研究は、植物の別の部位からのカヴァ抽出物について行われており、カバインそのものには適用できない。2016年、カバインはα4β2δ型のGABAA受容体に結合し、GABAの有効性を高めることが報告された。
イオンの流出入に影響を与える一般的な抗てんかん薬、気分安定薬とカバインとのin vivo研究比較レビューにより、カヴァピロン類はNa+に対する弱いアンタゴニストとして作用し、抗てんかん薬の効果を示すことが示された。また、L-型のカルシウムチャネルのアンタゴニストでもあると言われており、初期のK+の流出の正の調節因子として働き、ラモトリギンと似た気分安定薬の作用を示す。
カバインとそのアナログは、P糖タンパク質、シトクロムP450、シクロオキシゲナーゼ等の細胞標的に対する創薬において関心を持たれている。
風間直樹

|  日本の政治家風間 直樹かざま なおき |
| --- | --- |
 
生年月日:   (1966-10-22) 1966年10月22日（58歳）
出生地:   日本 新潟県新井市 （現・妙高市）
出身校:  慶應義塾大学法学部政治学科
前職:  三井物産社員 大前研一事務所職員
所属政党:  （自由民主党→） （無所属→） （民主党→） （民進党→） （旧立憲民主党→） （立憲民主党→） 無所属
称号:  法学士（慶應義塾大学）
 参議院議員
選挙区:  （比例区→） 新潟県選挙区
当選回数:  2回
在任期間:  2007年7月29日 - 2019年7月28日
 新潟県議会議員
選挙区:  上越市選挙区
当選回数:  1回
在任期間:  1999年4月 - 2003年4月
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風間 直樹（かざま なおき、1966年10月22日 - ）は、日本の政治家。参議院議員（2期）、外務大臣政務官（野田第3次改造内閣）、参議院沖縄及び北方問題に関する特別委員長、新潟県議会議員（1期）などを務めた。
来歴

新潟県新井市（現・妙高市）生まれ。新井市立新井小学校（現・妙高市立新井小学校）、上越教育大学附属中学校、新潟県立高田高等学校卒業。1990年、慶應義塾大学法学部政治学科卒業。同年4月、三井物産株式会社に入社。大前研一事務所にも勤める。1992年、平成維新の会事務局次長に就任（事務局での同僚に長妻昭がいた）。
1999年4月、新潟県議会議員選挙に上越市選挙区から自由民主党公認で出馬し、初当選した。県議時代は、地元選出の元自治大臣・白川勝彦の系列であった。2003年、第43回衆議院議員総選挙に新潟6区から無所属で出馬するも落選。当初は自民党公認での出馬を模索していたが、高鳥修一が公認を得たため、風間は無所属での出馬を余儀なくされた。結局、高鳥・風間のいずれも民主党前職の筒井信隆に敗れた。
その後衆議院議員政策秘書を経て2007年の第21回参議院議員通常選挙に、民主党公認で比例区から出馬し当選。2012年10月、野田第3次改造内閣で外務大臣政務官に任命される。
2013年1月、同年7月の第23回参議院議員通常選挙では、比例区から新潟県選挙区に鞍替えして出馬する意向を表明した。同選挙では、前年に民主党を離党し生活の党公認で出馬した現職の森裕子を破り、塚田一郎に次ぐ得票数2位で再選。
2015年の民主党代表選挙では長妻昭の推薦人に名を連ねるが、岡田克也が当選した。
2017年12月20日、新潟日報の取材に対し、民進党を離党して立憲民主党に入党する意向を表明した。12月21日、民進党に離党届を提出するとともに立憲民主党に入党届を提出し、理由について「衆議院選挙後の党運営の中で、政策部門の責任者の一端となり、さまざまな議論をしたが、来年から憲法改正の論議が活発になる中で、（憲法観が近い）立憲民主党が自分にとって最もふさわしいと考えた」と説明した。12月25日、民進党は離党届を受理し、12月26日、立憲民主党は風間の入党を承認した。
2019年1月23日、第25回参議院議員通常選挙に立候補せず、次期衆院選で新潟6区から立候補する意向を表明したが、同党県連は当該選挙区ではすでに国民民主党所属で元新潟県議会議員の梅谷守（筒井信隆の娘婿）を野党統一候補として推薦する意向であり、「他党との信義も著しく破壊する」とし難色を示した。
2020年9月に旧立憲・国民両党が合流して立憲民主党が結成された後も、県連が推す梅谷と、党本部の一部幹部が推す風間で調整が難航したが、2021年1月12日に党は梅谷を新潟6区支部長に選任し、風間は次期衆院選で同党の公認を得られないことが事実上決まった。一方、同日に風間は「衆院選には自身の理念を具現化させるべく、新たな枠組みを提示する」とのコメントをホームページに掲載し、衆院選への立候補の意向を示した。
2021年6月16日、立憲民主党の定例会見で幹事長の福山哲郎が風間が期日までに党籍の更新を行わなかった事を発表した。その後も風間は衆院選への立候補の意向を示していたが、10月15日に第49回衆議院議員総選挙への立候補を断念したと発表した。
政策・主張

2013年7月8日、東京電力に対し「福島原発事故の検証・総括なくして再稼働の議論はありえない」として柏崎刈羽原子力発電所の早期の再稼働に反対する意向を示した新潟県知事の泉田裕彦について、TBSによるインタビューを受けた際、「原発再稼働は政治家でなく原子力規制委員会が判断する問題だ」と答え、再稼働の是非については明言を避けた。
2013年3月15日の参議院本会議において、黒田東彦を日本銀行総裁に起用する人事案の採決で民主党の賛成方針に反して反対票を投じた。風間は「黒田日銀が予定する国債大量購入と超金融緩和は抑制不可能な物価上昇を招く可能性高く、貨幣価値を低落させ国民生活の破綻をもたらすもの」と投票理由を説明。同月18日、党による厳重注意処分を受けた。
2010年、2011年の参議院行政監視委員会において、北関東連続幼女誘拐殺人事件の真犯人追求を法務省、警察庁刑事局に要請した。
2007年10月31日の参議院災害対策特別委員会において、同年に発生した新潟県中越沖地震、および2004年の中越地震について、「（財）地球環境産業技術研究機構が長岡市で実施している液化Co2の地中注入実験が地震を招来した可能性がある」と述べ、新潟県での注入実験を中止するよう要請した。
支援団体

宗教法人・立正佼成会の支援を受けている。
群 (軍事)

群（ぐん、英語：group）は、近代陸軍の編制の単位の一つ。軍種によって規模、構成などは様々である。
アメリカ合衆国軍での group とは、
複数の大隊から成る戦闘部隊または支援部隊。
特定の任務を命ぜられた部隊内の一組織、複数の航空機または艦船をもって構成。
とアメリカ国防総省用語で定義されている。
陸上自衛隊

陸上自衛隊では、連隊より小さく、大隊より大きい単位である。一般に、複数個大隊または中隊からなり、連隊が固定的な編成であるのに対し、群は要求に応じて部隊規模が膨張・縮小出来る融通性に富む編成となっている。群が複数集まって団を構成する（システム通信団の前身が「固定通信群」だった）。指揮官である群長は1等陸佐が充てられる。
また、自衛隊イラク派遣でイラク領内に派遣された陸上部隊は防衛庁長官（当時）の直轄部隊であったが規模が複数の中隊を保有し1佐が指揮官である点、直轄部隊であり連隊に準じた編成を持つことなどからイラク復興支援群と称した。
基本的に陸上総隊司令官直轄部隊、もしくは方面総監直轄部隊として運用されている（ただし、有事の際は隷下部隊が必要に応じて師団（旅団）長もしくは師団等隷下部隊長の指揮下で運用される場合もあるほか、災害派遣時は派遣先の当該師団（旅団）長の指揮下で運用される場合もある）。
| 名称 | 隷下部隊編制 | 備考 |
| --- | --- | --- |
| 第1特科群 | 2個特科大隊 | 第1特科団隷下 |
| 高射特科群 | 2 - 4個高射中隊 | 各方面隊に1 - 2個 |
| 施設群 | 3個施設中隊 水際障害中隊 | 施設団隷下 |
| 第1輸送ヘリコプター群 | 4個飛行隊 | 第1ヘリコプター団隷下 |
| システム通信群 | 1個基地システム通信大隊 1個指揮所通信大隊 1個中枢交換通信（中）隊 | 各方面隊隷下 |
| 中央野外通信群 | 1個搬送通信大隊 1個通信運用中隊 | システム通信団隷下 |
| 特殊作戦群 | 3個中隊 | 陸上総隊隷下 |
陸上自衛隊 > 廃止された部隊

普通科群（習志野駐屯地）第1空挺団：2004年（平成16年）3月28日付で廃止。
第1混成群（那覇駐屯地）第1混成団：2010年（平成22年）3月25日付で廃止。
第1戦車群（北恵庭駐屯地）北部方面隊直轄：2014年（平成26年）3月26日付で廃止。
第4特科群（上富良野駐屯地）第1特科団：2024年（令和6年）3月20日で廃止。
海上自衛隊

海上自衛隊における群は、艦隊より小さく、隊より大きい単位であり、FlotillaやCommandに相当する。一般に、いくつかの隊 - Division からなり、群が複数集まって艦隊または集団を構成する。陸上自衛隊や航空自衛隊の団に相当し、指揮官である群司令は海将補または1等海佐が充てられる。
例として、護衛艦隊は4個護衛隊群等からなり、各護衛隊群は2個護衛隊からなる。例外としては掃海隊群があり、Forceとされていることから群規模でありながら護衛艦、航空集団および潜水艦隊と同列の自衛艦隊内のタイプ管理部隊の扱いとなっている。
海上自衛隊における群には、以下のようなものがある。
護衛隊群 (Escort Flotilla)：護衛艦隊の隷下部隊
海上訓練指導隊群 (Fleet Training Command)：護衛艦隊の隷下部隊
航空群 (Fleet Air Wing)：航空集団の隷下部隊
潜水隊群 (Submarine Flotilla)：潜水艦隊の隷下部隊
掃海隊群 (Mine Warfare Force)：自衛艦隊の隷下部隊
艦隊情報群 (Fleet Intelligence Command)：自衛艦隊の隷下部隊
海洋業務・対潜支援群 (Oceanography ASW Support Command)：自衛艦隊の隷下部隊
開発隊群 (Fleet Research and Development Command)：自衛艦隊の隷下部隊
教育航空群 (Air Training Group)：教育航空集団の隷下部隊
システム通信隊群 (Communications Command)：防衛大臣直轄部隊
航空自衛隊

航空自衛隊では、団より小さく、隊より大きい単位である。一般にいくつかの隊からなり、群が複数集まって団を構成する。指揮官である群司令（陸自と違って「長」ではない）は1等空佐または2等空佐が充てられる。
例として、航空団は飛行群や整備補給群などからなり、飛行群は2個飛行隊などからなる。なお、航空自衛隊の場合、航空教育隊（2個教育群等からなる。）など、名称は隊だが団と同等の編成もある。
群旗、群に授与。帽章に3本の線が入っており、一般的には群だけでなく人員規模が小隊規模の隊編成であっても指揮官が1佐であれば授与される
化石燃料

世界各地で産出された原油のサンプル
化石燃料（かせきねんりょう、英: fossil fuel）は、地質時代にかけて堆積した動植物などの死骸が地中に堆積し、長い年月をかけて地圧・地熱などにより変成されてできた、化石となった有機物のうち、人間の経済活動で燃料として用いられる（または今後用いられることが検討されている）ものの総称である。
概要

現在使われている主なものに、石炭、石油、天然ガスなどがある。また近年はメタンハイドレートやシェールガスなどの利用も検討され始めている。
上記はいずれも、かつて生物が自らの体内に蓄えた大古の炭素化合物・窒素酸化物・硫黄酸化物・太陽エネルギーなどを現代人が取り出して使っていると考えることができる。
これらの燃料は燃やすと二酸化炭素 (CO2) 、窒素酸化物 (NOx) 、硫黄酸化物 (SO2) などを発生するが、これらが大気中に排出されることにより、地球温暖化や、大気汚染による酸性雨や呼吸器疾患など深刻な環境問題を引き起こす要因になっている。また、資源埋蔵量にも限りがあるため持続可能性からも問題視されている。
これらの環境問題が発生しにくい太陽光発電、風力発電、地熱発電 、バイオ燃料（バイオマス）などの再生可能エネルギーや新エネルギーの研究が進められて、主に西欧諸国やブラジルなどで使われはじめている。
経緯 > 「化石燃料」の形成

40億年強前の大気は主に窒素・水蒸気・二酸化炭素・硫黄酸化物（火山ガス）などで形成されていたと考えられている。その中でも二酸化炭素については、当時は今より遙かに高濃度であったと推定されている（後に大気中の概ね 0.03% 程度まで低下、現在は概ね 0.04% になっている）。
生命の起源は少なくとも35億年前以前にさかのぼると考えられている。当初の生命は嫌気性生物が中心であったが、遅くとも24億年前までに光合成能力を持つシアノバクテリアが誕生し、地球環境が大きく変化した。シアノバクテリアは光合成によって太陽エネルギーを利用して大気中の二酸化炭素を同化（炭素固定）し、その副産物として酸素を排出する。大気中の酸素濃度の増加は大酸化イベント（Great Oxidation Event）として地層中に記録されている。シアノバクテリアが放出する酸素の増大に従い、まず大気圏内の二酸化炭素やメタンが消費され、温室効果が消失して24億年前にはヒューロニアン氷期とよばれる最初の全球凍結期に突入したと推測されている。22億年前にこの氷期は終結するが、この時期には海中でも鉄の酸化が活発となり、縞状鉄鉱床がさかんに生成された。この時期の酸素濃度はまだ現代と比べると低く（~1%）、新原生代（10-5億年前）になるまでこの傾向は続いた。19億年前までには真核生物が誕生した可能性があるが、真核生物が基礎生産の担い手として台頭するのは酸素濃度が現代とほぼ同程度になるエディアカラ紀以降のことであると考えられている。大気中の酸素の増加により嫌気性生物は海中深くなど特殊な環境を除いて大量に絶滅し、かわって酸素を利用する生物（好気性生物）が主流となった。また大気中の酸素は紫外線を遮断するオゾン層の出現をもたらし、生物の陸上への進出と発展をもたらした。
陸上に進出した樹木などの生物の死骸は堆積・加圧等され、石炭が形成された。特に古生代後半の石炭紀には陸上に大量の大型シダ植物が生い茂り、それが化石化することで大量の石炭が形成され、時代区分の名にまでなった。次いで、中生代末期の白亜紀には温暖な気候により海洋の生物量が増大し、同様の経過をたどって石油が形成された。ただしその後も石炭や石油の形成は続いており、石炭は第三紀までは盛んに生成された。日本に埋蔵されている石油も古第三紀に生み出されたものが主であり、石油はさらに新しく新第三紀の生成が主である。言い換えれば、かつて大気中に存在していた炭酸ガスと太陽エネルギーが、生物の働きによって長大な時間をかけて固定され、地中深くに封じ込められたものであると言える。現在でも大気中の二酸化炭素を有機化合物へと人工的に、かつ効率的に固定する方法は開発されておらず、人間、動物を含めた全ての従属栄養生物は、植物や藻類、シアノバクテリア（独立栄養生物）による光合成なくしては生命をつなぐことができないが、それは食糧ばかりでなくエネルギーでも、また地球上の様々な循環の仕組みを維持する上でも同様である。
経緯 > 産業革命

化石燃料は世界各地で古くから知られており、一部では使用もされていたが、一般的な燃料としては木やそれから作られる炭などが主であった。しかし、イギリスにおいては16世紀後半ごろから、森林破壊によって燃料となる木材が不足し、その代替として比較的浅い場所に豊富に埋蔵されていた石炭が使用され始めた。当時は一般家庭の燃料のほかガラス製造などにも使用されたが、製鉄への使用は1709年のコークス使用による製鉄の成功を待たねばならなかった。イギリス国内における石炭の産出は18世紀を通じて激増していき、18世紀後半にジェームズ・ワットが蒸気機関の改良を行うと、さらに拍車がかかるようになった。
ワットの蒸気機関は従来の動力源にくらべ非常に強力なものであり、さらに小型化が可能で比較的可搬性が高かったことから、それ以前の動力の基本であった牛馬や人力、水車・風車などにかわって主な動力源となっていった。蒸気機関が稼働するためには大量の燃料を燃やして蒸気を絶えず供給する必要があり、そのため石炭の需要は大きく増大した。さらに蒸気機関の普及は世界各国における産業革命をもたらし、世界中でエネルギー使用料の激増とともに石炭が大量に使用される時代が幕を開けた。
しかし、石炭は安かったものの燃焼効率に優れず、常温で固体であるため輸送機器用の燃料としては使いにくく、また目に見えて黒い煤煙を吐くことも問題視され、先進国を中心に次第に需要が薄れてゆくこととなった。しかしながら単価の安さや各地に埋蔵されていることなどもあり、今なおアメリカ合衆国、中国、日本や途上国を中心に、発電所や高炉などで使われている。
19世紀後半に入ると、石油の使用が増大し始める。石油利用の歴史自体は古く、それまでも東欧などで比較的浅く埋蔵されていた石油が地域住民により灯油として使われていたが、それまでの主要な照明用油だった鯨油生産が1840年代以降頭打ちとなると、その代替として石油が注目されることとなった。1846年にはロシア帝国領だったバクーにおいて地中深くから石油を掘り出す油井が造られ、これに続いて世界各地で油田が開発された。掘削やボーリングの技術革新によって生産量は増大し、さらに石油精製技術の発達によって用途が多様化すると各地で原油が大量生産されるようになり、価格も下がって、まもなく石油は鯨油に替わる照明用油の主力となった。いったん燃料として使用されるようになると、使われる成分は常温で液体のため（気化しやすい成分については圧縮すると液化し LPG として使われる）使い勝手が良く、特に1870年代に内燃機関が開発され普及し始めると、その燃料として利用が急速に増大し、外燃機関でしか使用できない石炭に代わり世界のエネルギー供給の最も重要な部分を占めるようになった。この特性から石油は自動車や飛行機といった内燃機関を使用する輸送機器において特に重要なものとなっているが、このほかにも発電や、従来は薪や木炭などが主に使われていた暖房・給湯など、様々な用途の燃料として大量消費されるようになった。こうして1950年代以降世界のエネルギー供給の主流は急速に石炭から石油へと移行し、この変化はエネルギー革命と呼ばれるようになった。石油は世界を動かすまさしく根幹となり、石油を産出する産油国は経済的に大きな力を持つようになった。1973年には第四次中東戦争が勃発するが、このときアラブ石油輸出国機構が石油戦略を行い原油価格を大きく引き上げたことで世界経済が大混乱に陥ったいわゆるオイルショックは、このことを端的に示している。
しかし、石油資源は中東地域への偏在が大きいため、オイルショック以降は世界各地に存在する天然ガスも燃料として盛んに使用されるようになった。その後いったん原油価格は低迷したものの、21世紀に入り原油価格が急騰すると、シェールガスやシェールオイルといった、従来コスト高のため放置されていた化石燃料、いわゆる非在来型化石燃料の開発が始まった。さらに同時期、新たな燃料として海底に存在するメタンハイドレートの研究が盛んとなったが、採取の難しさや温室効果が高いことなどから実用化はなされていない。
化石燃料はいずれも燃焼時に大量の温室効果ガスを排出するが、種類別にみると褐炭の単位当たり排出量が極めて大きく、石炭や石油も多い一方で、天然ガスの排出量はやや少なくなっている。このため液化天然ガスの利用が21世紀に入り推進されている。
生産と消費

石油生産量は需要増に伴って増加傾向にあり、2016年には日量9215万バレルとなっている。2018年時点で石油生産が最も多い国家はアメリカ合衆国であり、次いでサウジアラビア、ロシアの順となり、この3ヶ国が日量1000万バレルを超えている。4位のカナダが520万バレルで、5位以下は500万バレルを下回っており、上位3ヶ国の生産がやや突出している。なお5位以下は、イラン、イラク、アラブ首長国連邦、中華人民共和国、クウェート、ブラジルの順となっている。かつては長らくロシアとサウジアラビアが石油生産量トップの座を争っていたが、シェールオイル開発の発展に伴い2010年代に入るとアメリカの生産量が急伸し、2018年に世界最大の産油国となった。天然ガス生産は2016年に約3.6兆m3となっている。石炭生産量は2016年度には約73億トンであり、そのうち中華人民共和国が32億トンと40％以上を占めており、2位のアメリカの約7億トンの4倍以上となっている。なお、3位以下はインド、オーストラリア、インドネシア、ロシア、南アフリカ、ポーランド、カザフスタン、コロンビアの順となっている。
部門別に見ると、石油消費は運輸部門で圧倒的に大きく、同部門の総エネルギー消費の90％以上は石油によってまかなわれている。これは、自動車や飛行機、船舶などの燃料が石油によってほぼ占められていることによる。電気やエタノールなどによる代替燃料開発も進められているものの石油に取って代わることは困難であり、2040年度予測でもこの状況にそれほどの変化はないと考えられている。同じく石油が代替困難なもう一つの分野は石油化学工業部門であり、やはり同様に2040年度においても大半は石油を使用したままだと考えられている。天然ガスは産業部門と発電部門で主に用いられるが、需要の伸びは2010年代に入り減速している。石炭使用は2000年代に入り急伸したが、二酸化炭素排出が大きく環境への負荷が大きいことから先進国を中心に代替が進み、発展途上国での使用が中心になるとみられている。石炭は発電部門のほぼ50％を占めているほか、産業部門でも熱の供給や鉄鋼製造などにおいて広く使用されている。
化石燃料は有限であり、さらに世界経済の成長に伴って消費量が急増を続けていることから、1970年代より化石燃料の枯渇は問題として長く叫ばれ続けている。一方、探査の進展や採掘技術の進歩などによって可採埋蔵量は増加し続けており、そのため可採年数はほぼ変化していない。2016年時点で、石油の可採年数は50.6年、天然ガスの可採年数は52.5年、石炭は153年となっている。
化石燃料の使用が引き起こす公害・環境問題

→詳細は「en:Fossil fuel phase-out」を参照
化石燃料を使用する際、エネルギーを取り出した後に残る二酸化炭素 (CO2)や、不純物として含まれる窒素酸化物 (NOx)・硫黄酸化物 (SOx) などが、いずれも気体や粒子状物質として排出されるが、それらが大気中に放出されることにより、様々な環境問題を引き起こす要因となっている。
化石燃料の使用が引き起こす公害・環境問題 > 酸性雨

→「酸性雨」を参照
1940年代の北欧では、窒素肥料を施さずとも作物の育ちがよくなる現象が見られるようになった。当初は農家も「天の恵み」だと喜んでいたようだが、じきに湖や川から魚が姿を消し、千年雨に打たれても平気であった遺跡の石塀や、教会のブロンズ像などがボロボロになっていったという。
これらの現象が調査されるうち、雨水の変質に原因を見ることとなった。当地域では、通常よりも遙かに酸性度の高い、pH 4～5 もの酸性雨が降っていたことが明らかになったのである。スウェーデンの土壌科学者 S・オーデン (Svante Odén) 博士がその影響を広範囲に調べたところ、車や工場から排出された亜硫酸ガスや窒素酸化物が硫酸や硝酸に変化し、それが溶け込んで強酸性の雨や雪が降ったことを突きとめ、1967年に発表した。こうした酸性雨の生成過程としては、二酸化硫黄の場合、化石燃料に含まれる硫黄が酸素と反応して二酸化硫黄となったのち、大気中の水滴内において亜硫酸となり、さらに硫酸となる場合と、大気中において亜硫酸化し、さらに硫酸の微粒子となる場合がある。また窒素酸化物は空気を高温に加熱することによって一酸化窒素が生成され、これが硝酸に変化する。
現在では、一般に pH 5.6 以下で酸性雨と定義されている。酸性雨や酸性霧などによる酸性物質の降下は、森林破壊や土壌汚染の一因になっている。
化石燃料に含まれる硫黄酸化物は、気管支喘息の原因物質と考えられており、古くから燃料として石炭を消費していたイギリスでは特に18世紀以降、スモッグの発生が深刻化し、特に1952年の「ロンドンスモッグ」では4000人を超える死者を出した。日本でも、1950年代から1970年代にかけては工業地帯からの排煙が四日市ぜんそくをはじめ各地で深刻な公害を引き起こすこととなった。その1968年に大気汚染防止法が施行され、工場排煙については脱硫装置の設置が義務づけられるなどの対策が進んだことにより、日本国内の工場排煙に限っては新たな被害が発生しなくなっているが、開発途上国などではそのような規制が整備されていない地域も多くあり、同じ問題が各地で繰り返されている。
一方、1940年代以降、アメリカのロサンゼルスでは排気ガス中の窒素酸化物と太陽光が反応した光化学オキシダントによって光化学スモッグが発生するようになり、1960年代末からは日本においても発生が見られるようになった。かつて京浜工業地帯からの排煙により深刻な喘息公害に見舞われた川崎市では、以前は臨海部（公害病第一種指定地域、昭和63年度に解除）で喘息被害者が多かったものの、近頃では北部地域で「小児ぜん息医療費支給制度」適用者が急増するという現象が見られるようになった。
化石燃料の使用が引き起こす公害・環境問題 > 地球温暖化

→「地球温暖化」を参照
化石燃料を使う工場や火力発電所などからの排煙、内燃機関自動車や航空機など輸送用機器の排気中には必ず二酸化炭素が含まれるが、硫黄酸化物などより取り除くことが難しく、工場などにも除去義務は課されておらず、ほとんどが除去されずに大気中に放出されている。
二酸化炭素は現在の濃度であれば人体に直接害をなすものではないが（二酸化炭素#毒性を参照）、大気中に留まると温室効果ガスとして働き、太陽からもたらされるエネルギーを宇宙へ放出する循環経路に支障を来たす。1800年頃までは大気中の二酸化炭素濃度にほとんど変化がなかったものの、その後は増加傾向にあり、しかも加速度的に増加の度を深めている。これは経済成長や産業の発展による化石燃料の増加と軌を一にしている。この結果、20世紀中に気温を 1.7℃上昇させ地球温暖化問題の一因となっている。
太古の昔に原始生物が長時間かけて固定し地中深くへ閉じ込められた二酸化炭素を、現代人が100年あまりのうちに大気中に戻してしまったため、気温上昇幅もさることながら、急激すぎる変化の影響は想定することすら出来ていない。
二酸化炭素の回収・固定は技術的に困難なため、設備や運用方法の改善や効率化、エネルギー消費量の抑制などで対策が迫られている。
化石燃料の使用が引き起こす公害・環境問題 > 拡散性・非帰属性

化石燃料の消費によって起こる大気汚染には、発生者・地域と被害者・地域が一致しないという問題もある。大気は地球全体でつながっているため汚染は広範に拡がり、しかも地形や気流などにより特定の地域に被害が集中しやすい。
たとえば前述の北欧での酸性雨も、工業地帯から遠く離れた農村部でまず被害が起こった。また国境を越えた酸性雨の被害も世界中で広く報告されている。
地球温暖化については、二酸化炭素の排出量は中緯度地域に偏重しているが（右グラフを参照）、真っ先に影響を受け深刻な事態が起こるのは、北極・南極などの極地や太平洋諸島などほとんど二酸化炭素を排出していない（つまり化石燃料の消費による利益を得ていない）地域と想定されている。このほか、低地の多いオランダや北極圏に位置する北欧諸国などでも大きな影響が想定されている。また政治的にも危機意識が共有されにくいという問題もある。
近年になりようやく問題を把握することのできた国際社会では、その影響の拡大を食い止め抑制するために1992年に気候変動枠組条約を締結、さらに1997年の京都議定書により化石燃料から出る廃棄物など温室効果ガスの排出量削減を約束することとなった。西欧諸国ではその目標に向けて行動しているものの、自国の経済発展が最優先と考える者たちのため、依然として対策が進まない実情がある。2015年にはパリ協定 (気候変動)が採択され、2016年には発効したことで、温室効果ガスの削減努力はさらに強化された。
化石燃料の使用が引き起こす公害・環境問題 > 随伴水

石油や天然ガスと共に生産される随伴水（英語版）は、適切に処理されないと環境汚染を起こし、公害として息切れして咳がでるなどの健康被害を起こす。
これらの随伴水は、マルポール条約(海洋汚染防止条約)で規定されている油分などの物質が含まれており、そのまま流出させてしまうのは問題とされる。
生産量が少なくなった油田には、水攻法（英語版）と呼ばれる水を注入して石油に圧力を与えて取り出す方法が行われる。こういった古くなった油田では随伴水が多くなり、それらには油や重金属や自然起源放射性物質（英語版）(英語の略称:NORM、ノルム)などが含まれる。
資源の偏在と価格変動

化石燃料、特に石油のもう一つの問題点としては、地域的偏在が著しく価格の不安定性が高いことが挙げられる。原油の埋蔵は中東地域に偏在しており、2016年末時点では世界の確認埋蔵量の47.9％が中東地域となっている。同様に産出量も2016年度で34.5％を中東地域が占め、この地域が原油価格の鍵を握っている。しかし同地域は政治的に不安定であり、中東で政治不安や動乱が起こるたびに原油価格は高騰を見せてきた。
原油価格は1970年代から80年代初頭にかけての2度のオイルショックによって暴騰したのち急落し、1990年代までは1バレル20ドル台から30ドル台となっていたものの、2000年代に入ると高騰を続け、2008年には1バレル145ドルに達した。同年のリーマンショックによっていったん30ドル台にまで暴落したもののすぐに回復し、2011年には再び100ドルを超え、2014年まで高値安定の状態が続いたものの、生産過剰と産出調整の失敗によって2016年には大暴落し、一時20ドル台にまで落ち込んだ。その後はやや回復傾向を見せたものの、2020年の新型コロナウイルスの蔓延による世界経済の大減速によって原油価格は再び暴落し、同年5月にはニューヨーク・マーカンタイル取引所 (NYMEX)のWTI先物原油価格において、史上初めてマイナス価格を記録した。これはこの取引の特殊性によるもので、イギリスのブレント原油価格は同日26ドル程度となっていたものの、暴落傾向は全世界的なものとなっていた。このように、原油価格は変動が激しく、世界経済の不安要因の一つとなっている。
天然ガス埋蔵量も中東が42.5％を占めるものの、生産は開発の進んでいるヨーロッパや北米が中心となっており、不安定性はやや低い。また石炭は全世界的に広く分布しており、資源供給の安定性そのものは化石燃料のうちで最も高い。
また、化石燃料は偏在が激しいため、資源に恵まれない国は輸入に頼る部分が大きくなる。日本は特にこの傾向が強く、2011年の東日本大震災とその後の政策によって原子力発電所の操業が大幅に縮小するとその傾向はさらに強まった。2015年時点で日本のエネルギー供給のうち化石燃料に頼る部分は93.6％にも達している。日本のエネルギー自給率は2016年でわずか8.3％にすぎないため、日本のエネルギー供給のほとんどは輸入に頼っていることとなる。さらに日本の原油輸入は中東地域が90％近くを占め、同地域の動乱の影響を非常に強く受けやすくなっている。このため、エネルギー自給率を高めるとともに化石燃料の輸入先を多元化し安定性を高めることが急務とされている。
プランクトン
（写真は現代のもの）
石炭
酸性雨の影響で枯れた丹沢山地のブナ
嚢胞

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: この項目では、病理学における病態について説明しています。生物学における小型生物の休止期については「シスト」をご覧ください。
嚢胞（のうほう、英: Cyst）とは、分泌物が袋状に貯まる病態のこと。 一般にそのなかには液状の内容物が入っており、ほとんどの嚢胞は、その内側が上皮によって覆われている。液体が貯留した袋状の病変。単発あるいは多発し通常は無症状だが、嚢胞が大きくなると腹部膨満感、圧迫感等の自覚症状が認められることもある。嚢胞内が液状部分だけでなく、充実性部分も認められるもの、嚢胞の壁や隔壁が厚くなったり、内部に充実成分を認める場合には嚢胞内腫瘤や嚢胞性腫瘍として別に扱う。
臓器別嚢胞 > 肝嚢胞

腹部超音波検診判定マニュアル改訂版(2021年)では肝臓の嚢胞性病変(大きさを問わず充実部分(嚢胞内結節・壁肥厚・隔壁肥厚)および内容液の変化(内部の 点状エコー)などの所見を認めないものは)判定区分は軽度異常のB、カテゴリー2 良性(明らかな良性病変を認める。正常のバリエーションを含む。)としている。
嚢胞は通常は症状を引き起こさず，臨床的な意義はない。まれな疾患である先天性多発性肝嚢胞（congenital polycystic liver）は，一般的には 腎臓の多嚢胞性疾患や他臓器の多嚢胞性疾患に合併する。ときに，非常に大きな嚢胞が他臓器を圧迫して疼痛や症状を引き起こす。このような例では，嚢胞の開窓術やドレナージなどの介入を考慮してもよいが，しばしば嚢胞が再発する。
多発肝のう胞症：肝臓内にのう胞が多発する疾患で女性に多い。肝のう胞そのものは良性疾患であるが、 のう胞が増加して巨大になることにより周囲の臓器が圧迫されて呼吸困難や運動制限などが生じる。また、感染やのう胞内出血などの危険性もあり、肝機能に影響を及ぼすこともある。
臓器別嚢胞 > 腎嚢胞

腎臓に液体が貯留した袋状の病変。単発あるいは多発し、加齢とともに発生頻度が増加。良性病変で、放置してもよいのが、嚢胞が大きく、周辺臓器への圧迫症状や破裂の危険性がある場合や、水腎症をきたす場合（傍腎盂嚢胞）などは治療（外科的手術など）の適応となることがある。遺伝性疾患で、両側の腎臓に多発性の嚢胞が生じて慢性腎不全を生じる多発性嚢胞腎は治療を必要とする。
→「多発性嚢胞腎」も参照
腹部超音波検診判定マニュアル改訂版(2021年) 　では判定区分は軽度異常のB,カテゴリー2 良性(明らかな良性病変を認める。正常のバリエーションを含む。)。複数の薄い隔壁あるいは粗大石灰化像を伴うときは、要再検査(3・6・12 か月)のC,カテゴリー3 (良悪性の判定困難) とする。
腎嚢胞性腫瘍　：腎嚢胞の壁や隔壁が厚くなったり、内部に充実成分を認める場合には腎嚢胞性腫瘍と記載する。悪性病変の可能性があるので精密検査となる。
多房性腎嚢胞と多房性嚢胞性腎癌は難しい。嚢胞壁の不整肥厚、隔壁に血流、嚢胞内隔壁、集簇性嚢胞であるときは精査が必要となる。
腎嚢胞は画像検査からBosniak分類（ボスニアック分類）Ⅰ～Ⅳに分類、Ⅳになるほど悪性の可能性。ⅡFのFはfollow(経過観察)。
Bosniak分類
カテゴリーⅠ：単房性，薄い嚢胞壁，隔壁・石灰化・造影効果のない水濃度。
カテゴリーⅡ：少数の薄い隔壁，小さな石灰化を有する，3cm以下の高濃度嚢胞。
カテゴリーⅡF：多数の薄い隔壁，少しの造影効果，3cm以上の高濃度性嚢胞。
カテゴリーⅢ：隔壁が不整で厚い，明瞭な造影効果を有する。
カテゴリーⅣ：壁や隔壁に明らかな悪性所見（隆起・浸潤）を有する腫瘤を認める。