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日立鉱山
鉱山の建設と発展 > 新技術の積極的な導入

鉱山の近代化、特に機械化を推進するために電力が不可欠と判断した久原は、既設の発電所では十分な電力供給が不可能であったため、日立鉱山の工作課長であった小平浪平や土木係長であった宮長平作らを中心に発電所建設を推し進めた。まず1906年（明治39年）に、久慈川の支流である里川の水利権を茨城電気株式会社より譲り受けると、翌年には中里第一発電所を、1908年（明治41年）には中里第二発電所を開設し、1909年（明治42年）、現常陸太田市の町屋に水力発電所を開設した。しかし鉱山の発展によりこれでも電力不足という事態が発生したので、新たに現北茨城市や高萩市を流れる大北川の水利権を獲得して、1911年（明治44年）に日本初の鉄筋コンクリート製の水路式水力発電所である石岡第一発電所を完成させた。石岡第一発電所は完成当時、日本で有数の水力発電所であった。そして日立鉱山の発展に伴う電力需要の増大によって更なる発電所の建設が必要となったため、石岡第一発電所の下流部に石岡第二発電所を建設し、1913年（大正2年）完成した。
探鉱を行って新たな鉱脈を発見することは鉱山の経営上重要である。久原は探鉱に大きな関心を持っており、1907年（明治40年）には日本で初めてのダイヤモンド試錐を導入した。その結果、1907年（明治40年）には中盛鉱床、1910年（明治43年）に高鈴鉱床、そして1912年（明治45年）には赤沢鉱床を発見するなど、短期間のうちに有望鉱脈を発見し、鉱脈の内容についても詳細に把握することが出来たため、探鉱結果を参考にしながら大規模な鉱山建設を進めることが可能になった。
採鉱に威力を発揮するようになったのがさく岩機であった。1907年（明治40年）、日立鉱山ではさく岩機が導入された。日立鉱山や別子銅山のようなキースラーガー型の鉱床は、鉱床が層状ないしレンズ状をしていて足尾銅山のような鉱脈型の鉱床と比べて鉱床に厚みがあって、機械化が容易であったという利点があったが、これまでの全面的に人力に頼った採鉱に比べて能率が大きく向上して生産力の急速な増大に貢献した。
日立鉱山の発足時、銅の精錬は旧来の吹床精錬法であった。1907年（明治40年）、鉱山の所長に就任した竹内維彦は、かつて小坂鉱山で黒鉱の精錬法を編み出した人物であり、日立でも当然最新の製錬法の導入を図ることになった。1908（明治41年）に操業を開始した大雄院精錬所では、採掘された日立鉱山の含銅硫化鉄鉱のうち、粉状をした粉鉱は製団機で団鉱にするか焼結炉で焼結させた上で、まず塊鉱とともに少量の石炭ないしコークスで溶解し、産出された銅鈹をベッセマー転炉で粗銅とするという生鉱吹法ないし半自溶法と呼ばれる方式を採用した。この方式は複雑な組成をした黒鉱の精錬を行うために開発されたため、多種多様の鉱石を一度に処理するのに向いていた。そこで銅の鉱石と金、銀を含有する鉱石を混合して製錬するようになり、買鉱といって他の鉱山から鉱石を購入するようになった。金、銀鉱石と一緒に銅を製錬するようになったため、粗銅中に金銀が含まれるようになり、純度が高い電気銅にするための電解精錬を行う必要性が高まったため、電錬工場も1911年（明治44年）に操業を開始した。
また採掘した鉱石の選鉱については、日立鉱山創業当初は鉱石の銅品位が高かったので手選鉱のみを行ってきたが、鉱山の大規模化に伴い低品位の鉱石の採掘量が増大したため、足尾銅山の選鉱所を視察した上で検討、研究を重ね、機械選鉱を行う選鉱所を建設するに至った。
このように日立鉱山は最新の技術を積極的に導入することによって急速な発展を遂げる。他の日本を代表する銅山よりも後発の鉱山であった日立鉱山は、選鉱所の建設に際して足尾銅山の選鉱所を視察をした上で研究、検討を重ねた上で選鉱所の建設を行うなど、導入が始まったばかりの各種の新技術を、日立鉱山の実情に合わせて研究や検討を加えた上で導入することが可能であったという利点があった。また日立鉱山の急速な発展をもたらした要因としては、近隣に常磐炭田があり、また製錬に必要な石灰石も鉱山周辺から入手が可能であったという利点も見逃すことが出来ない。
鉱山の建設と発展 > 買鉱と輸送体制の強化

久原房之助は日立鉱山の発展のために、他の鉱山で採掘される鉱石を購入して製錬を行う「買鉱」を積極的に推進することを決断した。当時、買鉱は小規模なものが行われていたのみであり、久原は他に先駆けて買鉱を推進した。これは日立鉱山で採掘される鉱石のみを精錬するよりも、他の鉱山の鉱石も購入する方が生産力の向上が図られることと、単一の鉱山の鉱石に頼るよりも多くの鉱山の鉱石を製錬する方が経営上のリスクが低下すると判断したことによる。
また日立鉱山の特性が買鉱を推進することになった。まず立地条件の良さである。日立鉱山は常磐線の助川駅から数キロの場所にあって、他の有力鉱山よりも交通の便が格段に良かった。しかも日立の地は関東地方にあって日本の国土のほぼ中心付近にある。これは他の鉱山で採掘された鉱石を購入する買鉱にとって大きなメリットであった。そして日立鉱山から産出される含銅硫化鉄鉱の性質も買鉱を推進した。日立銅山の鉱石は日本の有力銅鉱山の中で最も塩基性が高い鉱石であり、生鉱吹法での製錬時、溶剤として珪酸質の鉱石が必要であった。当初、日立鉱山の近隣で採掘される珪酸質の鉱石を溶剤として用いていたが、アルミニウム分が高いために溶剤として不向きであった。そこで各地で採掘される金や銀を含有した珪酸質の鉱石を購入し、銅の製錬とともに副産物として金、銀を生産する方法が採られるようになった。
買鉱を積極的に進めるためには、宮田川流域の最奥部にあたる鉱山の中心地の本山ではなく、もっと便利で広い場所に精錬所を建設する必要性があった。そこで鉱山の中心部と助川駅のほぼ中間付近にある、当時ほぼ廃寺同様になっていた大雄院という曹洞宗の寺の跡地に精錬所を建設することになった。1908年（明治41年）に大雄院精錬所が操業を開始した。
買鉱の推進と鉱山の中心部から離れた場所の製錬所建設は、必然的に輸送手段強化の必要性を招いた。これまで牛車や馬車に頼っていた輸送であったが、1908年（明治41年）5月に助川-大雄院間の専用電気鉄道の建設許可を申請した。鉄道の建設は小平浪平が当たったと考えられており、8月に認可が下りると10月末には試運転、11月には使用許可が下りている。そして日立鉱山の本山から大雄院までの鉱石輸送に用いられる索道も同年着工され、1909年（明治42年）1月に完成した。
このような新技術の導入や鉱山設備充実の成果によって、1908年（明治41年）に日立鉱山の銅生産量は1781トンとなり、早くも小坂鉱山、足尾銅山、別子銅山に次ぐ日本第四位の生産量を挙げる銅山となった。その後も生産量は増大し、1911年（明治44年）には銅生産量は5670トンとなり、短期間のうちに日本を代表する銅山の一つに成長した。
鉱山の建設と発展 > 日立鉱山の発展と久原財閥の形成

1905年（明治38年）の創業後、わずか数年の間に日本有数の銅山へと成長した日立銅山は、大正時代に入っても規模の拡大を続けた。まず鉱山で産出される鉱石の運搬や物資や人員の移送に用いる竪坑は、1912年（大正元年）から1917年（大正6年）までの約5年間に第四、第五、第六、第七、第八、第九と6本の竪坑が新設された。そして坑内の輸送手段としては坑内電気軌道の建設を進め、1915年（大正4年）9月には3トントロリー機関車を用いた鉱石運搬での使用を開始した。そして採鉱量の増大は鉱石輸送力の増強の必要性を生み、1913年（大正2年）から1920年（大正9年）までの間に索道が更に整備されていった。
その他、坑内で湧出する排水を汲み上げる排水ポンプの増設、選鉱所の建設、精錬部門の増強などが進められた。精錬部門の中で純銅を精錬する電錬工場は、大正時代に入って大きく拡張された。先述の石岡第二発電所は電錬工場の拡張によって需要が急増した電気を賄うために建設されたものである。そして石岡第二発電所の建設をもってしても電力不足となったため、現いわき市の夏井川に夏井川第一発電所を建設するに至った。これは日本国内で造船関連や電機関連を中心に純銅の需要が増大していたことが一因であったが、1914年（大正3年）に開戦した第一次世界大戦に伴う大戦景気は、その傾向に拍車をかけることになった。特に電力事業や電線、電機関連産業の伸びは著しく、それら産業に必要不可欠である銅の需要は急増した。そのためこれまで多くが輸出されていた日本国内で産出される銅は、国内需要の急伸に伴い第一次世界大戦の間にほぼ国内で消費されるようになった。日立鉱山の粗鉱産出量は1918年（大正7年）には50万トンを突破し、銅の生産量は1万3000トンを超えた。銅価格の急騰もあって日立鉱山は巨額の利益を挙げるようになった。
久原房之助は1912年（大正元年）10月、これまでの久原鉱業所という個人経営の組織から久原鉱業株式会社に改組した。久原鉱業株式会社は日立鉱山を中核として大きな発展を見せ、まず日本各地の鉱山を買収し、秋田県、新潟県、北海道では油田開発に着手して、それから朝鮮半島各地の鉱山にも買収の手を伸ばした。また日立鉱山の銅製錬法が金や銀を含有した珪酸質鉱石を必要としたため、主に伊豆半島の金山の買収を進め、金銀を含有する珪酸質の鉱石確保に努めることになった。1916年（大正5年）には主に硫化鉄鉱を産出する、日立鉱山に隣接する諏訪鉱山を買収し、以後諏訪鉱山は日立鉱山の支山となった。
久原鉱業は第一次世界大戦の好景気の波に乗って拡大を続けた。久原房之助は中国、フィリピン、ボルネオなどに資源調査の手を伸ばし、積極的な海外進出をもくろんだ。久原の事業は鉱業以外にも拡大をしており、久原財閥が形成されていった。
鉱山の建設と発展 > 日立製作所の誕生

日立製作所を創設した小平浪平は、小坂時代から久原房之助の事業を助けていた。小平は1906年（明治39年）、日立鉱山で必要な電力確保のために計画した発電所建設を指揮する人物として久原から要請を受け、日立鉱山に赴任した。小平は鉱山の電力問題の解決のために石岡第一発電所などの建設を行い、また電気鉄道の建設に携わるなど、日立鉱山初期の設備の近代化に大きく貢献した。
小平は日立鉱山に赴任する直前に、知人に鉱山で電気機械の修理でノウハウを積み、やがては機械を自作する希望を語っていたといい、当初から独自の事業を展開する強い意欲を持っていた。そして小平は日立鉱山に勤務しながらも、鉱業以外の事業への拡大について強い関心を持っていた。これは鉱業のみでは事業の将来性に不安があると考えていて、事業の多角化を行って安定した経営を目指すことが必要と判断したためである。建設当時日本有数の規模であった石岡第一発電所は、当初日立鉱山で用いる電力以上の発電能力を持っていた。これは小平が余剰電力で化学工業を起こそうと考えたためで、実際事業化を目指したが、日立鉱山の拡張規模が小平の想定を遥かに上回り、石岡第一発電所の能力では日立鉱山の電力を賄い切れなくなって計画は頓挫した。
小平は日立鉱山で工作課長という役職に就いていた。これは鉱山で用いる土木、電気、機械の修理等を一切引き受ける部署であった。鉱山創業以来、当時としては最新の機械の導入を進めていた日立鉱山では、多くの機械類は電化されていた。そのため多くの電動機や変圧器などが使用されていたが、鉱山での機械使用はかなり乱暴なことが多く、アメリカ製の電動機はしばしば故障を繰り返した。ひどい故障がある場合も少なくなく、そうするともはや修理ではなく、ほぼ新造するのと同じことになってしまった。そのような状況の中で小平たちは電気機械製造についてのノウハウを身に付けていった。
鉱山機械の修理工場は、当初日立鉱山の本山付近にあったが、大雄院の精錬所が開設された1908年（明治41年）には精錬所構内に移転した。しかしわずか4ヶ月で移転させられ、更に翌1909年（明治42年）には電気鉄道の大雄院停留所隣への移転を命じられた。短期間での度重なる修理工場の移転は、当時、日立鉱山内で小平たちの機械修理部門が必ずしも重く見られていなかったことを示している。
しかし電気機械の修理の豊富な経験は、確実に小平たちの能力を高めていた。鋳物と絶縁の技術さえあれば電気機械製造が可能と判断した小平は、1910年（明治43年）にはイギリスから鉄板を加工する機械を購入し、独自の設計で5馬力の電動機3台を製作し、続いて200馬力の電動機を作成した。小平は本格的に電気機械製造に乗り出す決意を固め、久原に許可を求めた。久原は機械製造に関してはもともと関心が薄く、また当時の技術水準から見て欧米製に遥かに劣っていた電気機械の製造を行う必要性を認めていなかったため、当初、小平の計画を認めようとはしなかった。しかし日立鉱山の所長を務めていた久原の右腕である竹内維彦が小平の計画を支持したこともあって最終的に計画は承認され、日立鉱山の鉱毒のために荒れ果てていた日立村宮田字芝内に、当初芝内製作所と呼ばれた工場が建設された。
1911年（明治44年）からは変圧器、電動機、発電機、電気機関車といった電気機器の製造を本格的に開始した。当初、需要は日立鉱山内に限られていたが、早くも同年4月には茨城電気会社に変圧器を販売し、日立鉱山外に顧客を得るようになった。しかし同年11月に製作した日立鉱山での電解精錬で用いられる発電機は故障が頻発し、鉱山内から電気機械製作事業を放棄すべきとの声も挙がった。
1912年（明治45年）1月1日、日立鉱山では職制の変更が行われ、その中で日立製作所は日立鉱山工作課から独立し、久原鉱業所日立製作所となった。こうしてまだ久原鉱業所に所属していたが、鉱山業と並ぶ独自の事業として電気機械等の製作販売を行う日立製作所が設立された。
急拡大する鉱山と鉱山労働者 > 急増する鉱山労働者の統制策

日立鉱山の急速な発展は、久原ら鉱山経営陣に鉱山で働く労働者の確保と、急増した鉱山労働者たちに対する統制という大きな課題をもたらすことになった。久原らは鉱夫に対してかなり強引な使役を行い、また日本の鉱山で慣習的に行われてきた飯場制度や、鉱夫間で技能養成や相互扶助などの目的として存在した友子制度を利用して、鉱夫を日本各地から確保し、確保した鉱夫たちを統制していった。
日立鉱山創業直後、鉱山の事務所規則や勤務心得などを制定し、また日用品の供給を行なう供給所や附属医院の開設など、職員制度と労働環境の整備を行なった。しかし日立鉱山創業から半年足らずの1906年（明治39年）5月、赤沢銅山時代から鉱山で働いてきた鉱夫が、労働条件の改善を求めて同盟罷業を行なうという事態が発生した。これは小鉱山であった赤沢鉱山時代を遥かに上回る、一日10時間から12時間にも及ぶ坑内労働に鉱夫たちが強く反発したのが原因であった。この事態は久原が警官隊を導入し、争議の首謀者を解雇したことによって解決を見た。
争議解決後、久原は労務管理体制の強化を図った。1907年（明治40年）1月には「飯場規則」を制定し、採鉱部門に熟練鉱夫からなる坑夫飯場と、未熟練の鉱夫からなる雑夫飯場が置かれ、さく岩機を扱う鉱夫を除く全ての鉱夫が飯場に所属させられた。飯場はベテランの鉱夫の中から飯場頭が任命され、鉱夫の統制全般を担っていた。飯場制度は鉱山や坑夫のことを熟知した飯場頭に坑内の統制を委任する形を取るため、労務管理に関する手間や経費が節約できて、鉱夫の統制も容易であるなどという経営上の利点があった。飯場頭は所属する鉱夫が脱走したり解雇された場合、鉱山に弁償金を払うことになっており、勢い飯場頭は鉱山当局の意向に沿った坑夫統制を行なうようになっていた。飯場は鉱夫たちの給料を支払う他、単身者の鉱夫たちには食事の面倒を見たり、長屋で生活していた夫婦世帯の鉱夫には日用品の販売も行なうなど、鉱夫の生活全般に関わる存在であった。食事代や日用品代は鉱夫の給料から精算されたが、所属する鉱夫の頭数に応じて鉱山から手当が支給される以外、飯場頭の収入は鉱夫からの給料から精算されるお金のみであり、精算には鉱山の当局は一切タッチしなかったこともあり、飯場頭には不正の余地があることや、経営者側に立つ飯場頭が鉱夫の権利を阻害することも問題となっていた。
技能養成や相互扶助などの目的で鉱夫間に存在した友子制度も、久原の鉱山経営や労務管理に利用された。まず友子同士のネットワークを利用して、熟練鉱夫を全国各地から引き抜きを図った。特に久原がかつて所長を勤めた小坂鉱山からは、大勢の鉱夫が日立鉱山にやってきた。そして日立鉱山創業直後に発生した、3人の飯場頭が殺害されるという事件の後、友子の有力者を新たな飯場頭に指名して鉱夫たちの統制を図った。しかし鉱山の管理組織に完全に組み込まれた飯場制度とは異なり、日立鉱山の場合多くの場面では鉱山当局に従順であったが、元来が鉱夫間の組織であった友子は全て鉱山当局の言いなりとなったわけではなく、最後まで企業内の組織と融合することはなかった。
久原は労務管理体制の強化以外にも従業員の福利厚生制度の充実を図り、職員住宅の建設と生活必需品の供給について努力した。1906年（明治39年）7月には単身者のために本山所員合宿所を建設し、その後も鉱山の拡大に伴って宮田川沿いに職員用の社宅を次々と建設していった。鉱山従業員は社員と鉱員に区分されていて、鉱員の住宅は長屋であった。そして日立鉱山では創業直後に衣食の確保のために日用品の供給を担う供給所が設けられ、順次拡大していった。供給所では食料品、衣料、薪炭などの生活必需品から文房具や雑誌など、460品目もの品を扱っており、それらは市価よりも1割から3割程度安く供給された。特に主食である米の供給には配慮していて、市価の半値程度で一定量を販売し、その分量を超えた場合は市価での販売を行い、安価で販売する米の市価との差額は日立鉱山が補償した。この制度は1918年（大正7年）の米騒動の際に有効に機能し、鉱山従業員の生活を守ることに大きく貢献した。
供給所で供給される物品は、鉱夫の場合給料の中で利用可能な割合が定められていて、各自が持つ通帳に供給所の利用可能額が明記され、その中で購入が出来た。そして供給所で購入した代金はそれぞれの給料から差し引かれる仕組みになっていた。また市価よりも安価に物品を供給していた関係上、購入した物品の鉱山外部との転売や交換は固く禁じられていた。
また日立鉱山では1913年（大正2年）に本山劇場を建設し、1917年（大正6年）には収容人員3000人といわれる、東京の歌舞伎座の建築様式を取り入れた共楽館を建設し、従業員たちの娯楽の充実を図った。
このように様々な施策を用いて、久原ら日立鉱山の経営陣は鉱山労働者たちの労務管理を実施していった。久原の日立鉱山での労務管理は、「事業と従業員が渾然一体とし、愛山の精神を中核とした」いわゆる一山一家主義という日本的な理念に基づくものであった。
1935年（昭和10年）9月25日、暴風雨により石灰山が崩壊。住宅8戸が埋没して26人が死亡する災害が起きている。
急拡大する鉱山と鉱山労働者 > 社員と鉱員との差別

戦前の日立鉱山では、鉱山で働く労働者は社員と鉱員に大きく二分されていた。社員は地質や工学、冶金などの技術を持っているか経営の知識や実務経験がある人々を指し、鉱山の企業経営を担った人材だった。日立鉱山の創成期、経営の地固めのために各種の人材が求められ、その結果社員の構成比が全従業員の10パーセントを越えた時期もあったが、おおむね社員は全従業員の5-6パーセントの割合で推移した。
鉱員は日立鉱山の労働者のほとんどを占め、社員との待遇には明確な格差が存在した。まず賃金については、社員は基本的に月給制であったのに対して鉱員は日給制であった。また労働時間や休暇、諸手当にも大きな格差が存在した。また社宅や供給所などの福利厚生面でも大きな格差が設けられていた。社宅は社員の住宅については役宅、鉱員は長屋と呼ばれ、役宅は水道、トイレ、風呂付であったのに対して、鉱員は全て共同であった。そして役宅と長屋は違う地区に建設され、双方が混在することはなかった。供給所での購入についても鉱員は限度額が決められていたのに対して社員は制限額がなく、しかも社員の役宅には供給所の従業員が「御用聞き」に日参し配達も行っていた。鉱山電車でも社員と鉱員は乗車する車両が区別されていた。
そして社員、鉱員の内部にも階級が存在した。社員は職員、雇員、見習生の三つに区分され、鉱員は職頭、小頭、鉱夫のやはり三階級であった。つまり日立鉱山ではピラミッド型の階級社会が形成されていた。時代が下るに従って上下の格差は幾分縮小するが、結局戦後になるまで社員と鉱員の区別は続けられた。
このような階級制度は、鉱山と鉱山社会の秩序維持に貢献したと考えられる。しかしあまりにも明確な格差は緊張感を生み出すため、それを緩和する手段として日立鉱山の一山一家主義が持ち出されることになった。また1909年（明治42年）に創立した日立鉱山夜学校に3年間通い、卒業した鉱員は見習生に採用されることとした。夜学校は1919年（大正8年）日立鉱山甲種夜学校と改称され、鉱山の中で優秀な鉱員を対象に中学校卒業程度の教育を行ったが、授業内容は厳しく入学者の10分の1程度しか卒業できなかった。そして夜学校を優秀な成績で卒業した場合、大学で専門教育を受ける本社留学生制度が1915年（大正4年）に設けられた。これは東京の本社に勤務しながら夜間大学に通う制度であり、鉱山での中堅幹部職員の養成を図った制度であった。つまり狭き門であるとはいえ鉱員から社員になる道は設けられていて、これは社員全てを鉱山外から雇用することが困難となったために内部登用の道を開き、向上心を持つ若い鉱員を社員採用して労務管理策の一環を担うようにするといった目的とともに、鉱山の階級社会への不満を幾分なりとも和らげる効果があった。
そして1919年（大正8年）、鉱夫の中でも小学校を卒業していなかったり高等小学校に通わなかった人々の中で、希望者を対象に教育を行う日立鉱山乙種夜学校が創立された。ここでは基本的な読み書きや算数とともに修身の時間が設けられ、基本的な学問とともに日立鉱山の従業員教育の場としても活用された。そのため鉱山当局は誰でも年齢に関係なく乙種夜学校の通学を認め、入学の勧誘にも努めている。なお、日立鉱山乙種夜学校を卒業すれば日立鉱山甲種夜学校に進学することが可能であり、理屈の上では全く無学の鉱員でも努力次第で社員や中堅幹部職員になる道は閉ざされていなかった。日立鉱山乙種夜学校の存在は日立鉱山の標榜する一山一家主義を強化するものであったとも言える。
鉱山の発展と鉱害問題の発生

→詳細は「日立鉱山の鉱害問題」を参照
急速な鉱山の発展によって鉱害問題が深刻化した。特に精錬所から出される排煙による鉱害は深刻で、一時期鉱山経営が危ぶまれるほどであった。
鉱山の発展と鉱害問題の発生 > 鉱毒水被害と土地の占有

赤沢銅山時代、鉱山の排出する鉱毒水による住民被害が最も深刻な鉱害問題であった。久原房之助の前経営者であった大橋真六と松村清吉、常二親子は、鉱毒水被害の対応が困難になったことが事業撤退の一因になった。つまり久原房之助が日立鉱山の経営を開始した時点で、効果的な鉱毒水の予防措置は取られていない状態であった。そのような中で日立鉱山の大躍進が始まったため、鉱山下流域の鉱毒被害はますます激化した。
こうした事態を受けて、日立鉱山側が取った施策はまず被害を蒙った田畑の所有者に金銭補償を行うことであった。そして鉱毒水による被害が続く中、日立鉱山側は被害の著しい地区の被害者から、半永久的に土地を借り受ける契約を結んだり土地の買収に乗り出すようになり、1917年（大正6年）頃までには鉱毒被害地の買収・借地は完了し、鉱毒水問題は一応の解決を見た。日立鉱山の発展によって、鉱山施設の相次ぐ増設、鉱山で働く労働者たちの住宅建設、そして鉱山労働者が利用する供給所や病院、学校などの生活関連施設の建設が必要となっていて、鉱毒水のため荒れ果てて放棄された宮田川流域の農地の多くは、鉱山関連施設や鉱山で働く労働者たちの住宅、そして生活関連施設へと変わっていくことになる。やがて日立鉱山や日立製作所の発展に伴い日立市街地が形成されていく中、残った農地も次々と買収されていった。
日立鉱山は、渡良瀬川の上流部にあって流域の広い範囲に鉱毒被害を広げることになった足尾銅山と異なり、わずか8キロの長さしかない宮田川流域の鉱山であった。このため鉱毒の被害を蒙った土地を半永久的に借り受けたり、土地を購入するという手段を取ることが可能であった。つまり鉱山が鉱毒の被害地を占有するという方法で鉱毒被害をある意味、解決に導くことになった。そして鉱毒被害地は日立鉱山や日立製作所の施設や、鉱山や工場で働く労働者たちの住宅や生活関連施設、そして産業の発展に伴い拡大していった日立市街地となっていった。
また、日立鉱山から排出される鉱毒水は磯焼けを発生させ、日立沿岸の漁業に打撃を与えた。日立鉱山はこの問題でも漁業組合に補償金を支払うことで解決を図った。土地の占有によって鉱毒水問題が一応の解決をみた後も、選鉱時の廃滓など鉱山廃棄物の宮田川への投棄は継続されていたため、宮田川の汚染と日立沿岸の漁業への悪影響はなかなか改善せず、戦後も日立鉱山から漁業関係者に対する補償は行われた。宮田川と日立沿岸の水質汚染問題が改善を見せるのは、1970年代に入って環境保護への意識が高まり、選鉱時の廃滓の投棄中止など汚染防止の具体策が取られるようになってからである。
鉱山の発展と鉱害問題の発生 > 煙害の発生と深刻化

まだ赤沢銅山時代の1904年（明治37年)4月、日立村民が農商務省に提出した陳情書に鉱山の煙害について触れているが、日立鉱山となって銅の生産高が急上昇する中で、製錬時に発生する亜硫酸ガスの煙害が深刻化した。鉱山の裏手にある中里村入四間では早くも1906年（明治39年）に煙害が発生し、1907年（明治40年）5月には農作物の被害に対して損害賠償を求める運動に発展し、8月には実際損害賠償が支払われることになった。入四間住民の中で煙害被害の交渉役となったのが関右馬允で、関の持つ鉱山と地域住民の共存共栄という考え方は、鉱山側の一山一家という家族主義的な経営思想と結びつき、加害者である日立鉱山と被害者側が第三者の介入や政治的解決を避け、当事者間の直接交渉で平和的な問題解決に当たることにつながった。これは煙害被害地全体の運動の方向性と日立鉱山の煙害対策に大きな影響をもたらした。
日立鉱山側は煙害問題の解決に補償をする方針を採った。これは赤沢銅山時代から鉱毒水問題で被害補償を行った前例があるなど、鉱毒被害者と鉱山側との間で補償による問題解決が慣例化されていたこと、当初被害農民たちの要求が鉱山の操業停止ではなく被害の補償であったこと、久原房之助が小坂鉱山で煙害被害の補償について経験していたこと、鉱毒水問題で支払った補償額が比較的少額であったこと。そして当時、足尾銅山など他の鉱山で発生していた鉱害問題が大きな社会問題となっていたことなどが理由であった。1908年（明治41年）に被害農民と直接交渉し、煙害の被害基準を定めてその基準に従って補償金を支払うという契約を煙害の被害者である農民の代表者と結ぶ方式を開始し、翌年には日立鉱山内に地所係が設置され、煙害被害と補償金支払いを専門に担当するようになった。日立鉱山の煙害補償の特徴としては、鉱山近隣には手厚くかつ交渉内容も丁寧で、鉱山から距離が離れた地区には対応もぞんざいであり、鉱山近隣とそれ以外の地域では対応を変化させていたと考えられる。これは一山一家主義を唱える日立鉱山としては、鉱山の近隣を重視する考え方に傾きがちであったことが理由として考えられる。
1908年（明治41年）の大雄院製錬所の開設によって煙害被害は著しく拡大する。まず鉱山近隣のみならず被害が周辺の町村に拡大し始めた。1915年（大正3年）には茨城県北部の4町30村に被害が拡大した。被害の拡大と深刻化は補償金額の不満と補償の遅れを招き、被害農民と鉱山側との対立が激化することになった。農民たちは帝国議会への請願や郡や県に対して煙害被害の救済を求める運動を始めた。また1911年（明治44年）9月には被害農民600名が日立鉱山に押しかけ、保証金の増額を要求する事態も発生した。
1912年（大正元年）と1913年（大正2年）、茨城県北部で産する葉たばこに大きな被害が出た。葉たばこは当時、国税収入の中で大きなウエイトを占めていたため、この事態に水戸専売支局長が遺憾の意を表明する事態となり、葉たばこ農家たちは煙害予防工事の早急な実現か葉たばこ成育時の製錬中止を要求した。この頃には製錬所のある大雄院から鉱山の本拠地である本山付近にかけて樹木が全く枯れたはげ山と化し、土砂の崩壊が相次ぐ事態となった。そして製錬所の西北の集落では林業や農業が不可能な状態に追い込まれ集落移転が話題となった。実際、入四間地区は栃木県那須野への集団移転が真剣に検討された。
日立鉱山側は激化する煙害反対運動に対して補償金を支払うことで対応を続けていたが、その結果として補償金が膨れ上がることになって、増大する補償金は鉱山経営を圧迫するようになった。そして日立鉱山近隣は、はげ山となったために土砂崩れが頻発して鉱山の操業に障害を与えるようになっていた。煙害は鉱山労働者やその家族の健康にも悪影響をもたらしており、鉱山経営上からも煙害問題の抜本的な解決方法が求められることになった。
鉱山の発展と鉱害問題の発生 > 制限溶鉱と大煙突の建設

日立鉱山側としても煙害に対してただ手をこまぬいていたわけではなく、煙害が深刻化した1911年（明治44年）には神峰煙道を建設し、大雄院製錬所からの排煙は神峰煙道から排出されるようになった。神峰煙道は製錬所から神峰山山頂に向けて総延長1630メートルの煙道を海抜400メートルの地点まで延ばし、煙道の途中に十数か所の排煙口を設け、送風機で煙を排出して有毒な亜硫酸ガスを拡散させて濃度を下げることをもくろんだ。しかし排出された煙は空気より重たいために沈み、谷間に再び集められ集落方向に下りていくために目立った効果がなく、神峰煙道が入四間地区に近い場所であったこともあって、入四間地区ではかえって被害が激化した。
また、排煙中に含まれる亜硫酸ガスを除去するアイデアも試みられた。1911年（明治44年）に排煙から硫酸を製造する工場を設立したが、肝心の排煙からの亜硫酸ガスの除去は上手くいかず、しかも化学工業が未発達であった当時、せっかく製造した硫酸はあまり売れず、結局1915年（大正4年）末に閉鎖されることになった。
続いて神峰山の山頂付近まで神峰煙道を延伸させる計画も立てられた。そのような中、1912年（明治45年）6月に政府から排煙中の亜硫酸ガス濃度を下げるように命令された。この命令に基づき、低くて太い煙突を用いて亜硫酸ガスを希釈して放出する計画が実現された。計画では煙突を三基建設する計画であったが、神峰煙道の結果から日立鉱山側では効果を疑問視しており、まず一基を先行して建造し、効果を試すことになった。そのずんぐりした形状からダルマ煙突と呼ばれた政府の命令によって建設された煙突は、1913年（大正2年）6月に完成して使用が開始された。煙突から排出される亜硫酸ガスの濃度は政府の命令を満たす濃度にまで低下していた。しかし空気よりも重い亜硫酸ガスは煙突から排出された後は拡散せず地上に広がるため、全く煙害防止の役に立たなかった。このためダルマ煙突はいつしか阿呆煙突とも呼ばれるようになってしまった。
そのような中、ようやく煙害被害の拡大に効果的な対策が講じられるようになった。制限溶鉱の開始である。これは気象条件上農業被害が生じやすい時に溶鉱炉の運転を調整して、排出される亜硫酸ガスを押さえるという対策であった。しかし当時、煙害の範囲は広域化かつ深刻化しており、より抜本的な解決策が強く求められた。
煙害に対する有効な対策法が見つからず苦悩する中、久原房之助は大煙突の建設を提唱した。久原のアイデアは「煙はまっすぐ上に昇るものなので、高い煙突から煙を排出すれば高層気流に乗って拡散して煙害は軽減される」というものであった。大煙突による煙害問題の解決案は賛否両論を巻き起こしたが、神峰山山頂で上層の気流について観測を行い、更に風洞での実験を踏まえ、大煙突建設計画は固められていった。
当初、久原は350フィート（約106メートル）程度の高さの煙突を想定していたが、大煙突建設のために集めた上層の気流観測データなどから、500フィート（約152メートル）の高さにすることが決定された。500フィートの煙突は標高約380メートルの丘に建設されることになったため、標高500メートルを越える高所から製錬所の排煙を放出する計画となった。実際には当時アメリカにあった世界最長の煙突が505フィートであったため、その長さを越える511フィート（約155.7メートル）の煙突が建設されることになった。
大煙突は1914年（大正3年）4月に農商務省に対して建設の許可を申請し、同月中に建設許可が下りて建設が開始された。大煙突の設計は石岡第一発電所の建設時に活躍した宮長平作が当たった。鉄筋コンクリートで造られた大煙突は同年12月末には完成し、大煙突の付帯工事も翌1915年（大正4年）2月末に完成、3月1日から使用開始されることになった。
大煙突の完成によって特に日立鉱山近隣の煙害は激減した。しかし梅雨時に多く見られる北東側からの風が吹くときは排煙が風下に流れて被害が発生し、また大煙突の上に逆転層が形成されるような時も排煙は上昇することなく地表に下り、被害が発生した。そこで日立鉱山は神峰山山頂を始め各地に気象観測所や観測見張所を設置して気象観測を行い、観測データをもとに煙害発生が予報されると制限溶鉱を実施して排煙の量を減らした。大煙突と気象観測に基づく制限溶鉱の組み合わせによる煙害防止策は着実な成果をもたらし、煙害は減少して日立鉱山が支払う補償金の額は減少していった。
大煙突完成後の1915年（大正4年）末から、久原房之助の命令によって高層気象観測を本格的に開始した。これは第一次世界大戦による好景気を背景に銅の生産量が増大したのを受けて、久原は1000フィートの新たな大煙突建設の構想を抱いたことによる。しかし戦争終了後の不況によって銅の生産量は減少し、新しい大煙突を建設する理由が失われたため、高層気象観測も1919年（大正8年）をもって中断された。
煙害は結局、排煙に含まれる亜硫酸ガスなどの有毒物質の除去技術の発達によって最終的な解決がなされた。まず1936年（昭和11年）にはコットレルという排煙中の煙塵を除去する装置が取り付けられ、続いて1939年（昭和14年）には亜硫酸ガスから硫酸を製造する硫酸工場が完成し、1951年（昭和26年）には硫酸工場増設が行われて亜硫酸ガス濃度は低下した。そして鉱石自体を燃料とする自溶炉による製錬が1972年（昭和47年）に開始され、製錬時に発生する亜硫酸ガスはほぼ全量回収して硫酸にすることが可能となり、日立鉱山での煙害問題は終結した。
鉱山の発展と鉱害問題の発生 > 試験農場と植林事業

日立鉱山での煙害対策で特徴的なのが、煙害について研究する試験農場を設けたことと煙害によって荒れ果てた山林に積極的な植林事業を展開したことである。
まず試験農場は1909年（明治42年）に設置され、日立鉱山の煙害による植物への影響を研究した。これは煙害による補償を行う際、作物の受けた被害が本当に煙害によるものかどうかや補償額の算定基準で被害農民との間で多くの場合論争になったため、煙害の認定と賠償の基準を作るためのデータを得るために試験農場が必要とされた。そして試験農場では排煙による植物への影響を研究するばかりでなく、煙害に強い品種を選び出し、その種子を煙害被害地の農民たちに有償ないし無償で配布した。また試験農場での研究によって、煙害は施肥の工夫によってかなり防ぐことができることが判明したため、1911年（明治44年）、日立鉱山は被害農家に対して補償として肥料を支給することになった。また試験農場は地域の農民に対して農業経営の改善のために農場の施設を利用するように勧めていて、農場の技術者から直接助言や指導を受けることが可能であり、新品種の導入や栽培技術の研修のために試験農場を利用した地域の農民もいた。
激しい煙害のため、鉱山付近の山林は完全にはげ山になっていた。1910年（明治43年）には東京大林区署から煙害による荒廃地に緑化を行うよう通達があり、鉱山の直接監督官庁である東京鉱務署からも同様の命令が出されたことをきっかけに、日立鉱山は植林事業を開始した。伊豆大島の三原山からの噴煙の中で成長する樹木が煙害に強いのではないかとの想定のもと、試験農場で調査を行った結果、オオシマザクラが煙害に強いことが判明し、まずオオシマザクラの植樹が進められた。また土砂崩壊を防止するために効果があるとされたヤシャブシの植樹も試み、最初は上手く行かなかったが近隣の山に自生するヤシャブシから苗木を育成して植樹を行い好成績を挙げた。大煙突と制限溶鉱によって煙害対策が軌道に乗ると、日立鉱山は植林事業を大々的に取り組んだ。当初、オオシマザクラを大量に植林したが、単一の植物を大量に植えたことにより、昭和初期に大虫害が発生したためにその後は多種の植物をバランス良く植えることとなった。日立鉱山の植林は鉱山の所有林ばかりではなく国有林にも及び、更に特徴的なこととして煙害の被害を受けた山林所有者に対して、日立鉱山が無償で苗木を頒布したことが挙げられる。鉱山の苗木の無償配布は1937年（昭和12年）まで続けられ、合計約513万本もの苗木が配布された。そしてオオシマザクラの植樹に始まった桜の植樹は、やはり日立鉱山の試験農場で苗木の育成が行われるようになったソメイヨシノが学校や社宅の近隣に植えられ、やがて日立市の各地に桜が植えられるようになった。日立市は桜の名所として知られるようになり、現在、桜は日立市の花とされている。
第一次世界大戦後の日本銅産業の不振とその影響 > 不況突入と久原財閥の苦境

第一次世界大戦の終結後、いったん戦後の好景気となるものの、ほどなく深刻な不況が世界全体を覆うようになった。1920年（大正9年）には恐慌が発生し、その後関東大震災、昭和金融恐慌、昭和恐慌と、景気好転の糸口がつかめないまま日本は不況状態が継続することになる。そのような中、銅の価格は第一次世界大戦中の高値と打って変わって暴落する。ニューヨークの電気銅市場価格は1917年（大正6年）3月の最高値と比べると、1930年（昭和5年）には四分の一にまで下落した。
第一次世界大戦中の銅の増産は必然的に労働者の賃金上昇をもたらし、また物価の上昇もあって日本の銅山の生産費は割高となっており、技術革新や合理化の面で立ち遅れていた日本産の銅は国際競争力を失っていた。日本の銅鉱山での銅生産高は1917年（大正6年）をピークに減少を始め、安価なアメリカ産の銅の輸入によって日本国内の銅価格も下落し始めた。1919年（大正8年）以降、日本の銅の生産者は採算割れに陥り、1920年（大正9年）からの不況下では銅の生産に要する物資や人件費も下落したが、銅価格の下落はそれらの下げ幅を上廻った。従業員解雇や賃金カットなどにも限度があり、日本の産銅界は窮地に追い込まれた。
当時、アメリカでは技術革新や合理化の進展によって銅の生産コストの軽減が進んでおり、更に1910年代半ば以降、アメリカの産銅企業はメキシコやチリの銅山を買収して大規模な開発に着手していた。中南米の銅山は規模が大きく、また現地の労働力を用いての生産コストも低廉であり、銅の世界市場ではアメリカが圧倒的な力を持つに至った。当時、輸入されたアメリカ産の銅は日本で生産される銅よりも1割程度割安であり、その結果割安のアメリカ産銅が1919年（大正8年）から大量に輸入されるようになった。日本の銅業界は大量の在庫を抱えるようになって投売りが相次ぐ惨状を呈し、国内の中小の銅鉱山は閉山するところが相次ぎ、大手の銅鉱山も大規模な減産を余儀なくされた。その結果、1921年（大正10年）には日本の産銅量は1917年（大正6年）の約半分にまで落ち込んだ。そして生産の低下と不況対策の合理化のため、1918年（大正8年）から1922年（大正11年）までの間に、日本の金属鉱山の労働者数は約四分の一にまで激減することになる。
そういう状況下、日本の大手産銅業者である、住友、古河、藤田、久原の四財閥は、1920年（大正9年）6月、産銅カルテルである日本産銅販売組合を組織した。しかし尾去沢鉱山を擁する三菱がこのカルテルには参加しておらず、大規模な銅の加工業があって銅価格の低落で恩恵を蒙る面もあった住友、古河と、銅の加工業が小さいため銅価格低落の影響がより大きくなる藤田、久原との利害が衝突し、1921年（大正10年）6月、住友が日本産銅販売組合を脱退しカルテルはいったん崩壊した。しかし業界の苦境を打開するために、ただちに古河、藤田、久原、三菱は新カルテルである水曜会を組織し、住友も水曜会に協力することとなった。水曜会は銅の価格カルテルとともにアメリカ産の銅輸入を抑えるために関税の引き上げ運動を行った。銅加工業者などの反対を押し切り、1921年（大正10年）3月に銅の関税引き上げが実施され、アメリカからの銅輸入は大きく減少した。
久原財閥は住友、古河などの他の財閥よりも銅の価格低下によって大きな打撃を蒙った。これはまず先にも説明したように、藤田財閥と久原財閥は大きな銅の加工部門を持たず、銅価格低下による恩恵を受ける面が少なかったことによる。また久原財閥の主力銅鉱山である日立鉱山は、他の日本の主要銅鉱山よりも銅鉱石の品位が低く銅の生産性が低かったために、銅価格の低下による悪影響がより大きくなった。
久原財閥は新興財閥であり、金融資本が中核となっている以前からの財閥のような組織となっていなかった。財閥としての組織の弱さは、人材の不足と鉱業部門以外の弱さを露呈し、久原財閥を支えていた鉱業部門、とりわけ日立鉱山を主力とする産銅部門の失速と、久原商事の破綻によって久原財閥全体が著しい苦境に追い込まれることになった。
第一次世界大戦後の日本銅産業の不振とその影響 > 友愛会と温交会

1918年（大正7年）、鈴木文治らが主になって結成した労働組合である友愛会の組織が日立鉱山と日立製作所内に出来た。日立の友愛会組織はまたたく間のうちに拡大し、同年10月には会員が1000人を突破した。
1919年（大正8年）8月から、日立鉱山と日立製作所の友愛会は賃上げ闘争を中心とする争議を開始した。当時まだ第一次世界戦終了後の戦後景気が続いていたが、前述のアメリカ産の安い銅の輸入によって銅価格は低下する中、好景気の中で物価は上昇しており、労働者たちは解雇による失業と物価の上昇による生活への不安が増大していた。実際、日立鉱山では1917年(大正6年）に約7500人いた従業員が、1921年（大正10年）には3000人台にまで減少する。一方やはり銅価格の低下による経営難に陥っていた鉱山当局であったが、賃金の増額と臨時手当の支給を決めた。しかし労働者側は賃上げ額の不満から再引き上げを要求した。鉱山当局は再度の引き上げには応ずることなく、争議の中心人物の解雇を行った。この時にはそれ以上の事態の悪化はなかったが、鉱山側と友愛会とのにらみ合いが続き、鉱山側は飯場頭や友子などを利用して友愛会の活動の妨害を続けた。同年11月14日、日立製作所が大火に遭い、復旧活動に友愛会側があまり協力的でなかったことがきっかけとなり、日立製作所日立工場と日立鉱山は友愛会の人員の大量解雇を発表した。反発した友愛会は12月はじめ、鈴木文治、麻生久、片山哲らが参加する解雇反対争議演説会を開いた。会場を監視していた警官が演説会の解散命令を出した直後、会場は混乱に陥り、その中で麻生久らとともに日立鉱山の友愛会幹部らも検挙された、いわゆる友愛会事件である。
友愛会事件の後、日立鉱山の友愛会組織は崩壊した。日立鉱山では鉱山経営者側が労使協調の従業員団体である温交会を1920年（大正9年）2月に組織した。温交会は労使双方が構成員となり、日立鉱山が掲げてきた一山一家主義をより強力に推進する組織として機能した。会の事業としては病気、退職などの際に共済金を給付するといった共済事業が中核であり、その他に劇場経営や講演会の開催、そして人事相談所も運営した。温交会は1920年（大正9年）4月の鉱夫賃金の引き上げ実施や、同時期に採用された8時間労働制を通して徐々に鉱山労働者たちに浸透していき、戦前の日立鉱山の労使関係を支えた。
なお、日立鉱山では1920年（大正9年）以降の景気悪化により賃金の引き下げや従業員解雇が行われる。同じような状況に置かれた足尾銅山、別子銅山、小坂鉱山、尾去沢鉱山などでは1920年（大正9年）以降に大きな争議が発生したが、日立鉱山では温交会による労使関係の安定が功を奏し、鉱山外からの労働組合や労働運動などの働きかけを防ぎ、目だった労働運動は起こらなかった。
また、友愛会事件後の1920年（大正9年）には飯場制度が廃止された。これは飯場頭を通しての鉱夫の統制に限界が見えていたことによるもので、同時期、足尾銅山や小坂鉱山などでも飯場制度が廃止されており、日立鉱山では庶務係が鉱夫たちの人事機能を担い、労使の意思疎通は温交会が行っていくようになった。しかし飯場制度がなくなったとはいえ飯場が完全に消えたわけではなく、鉱夫の世話方という機能は残った。そして友愛会事件後も友子制度は鉱夫たちの中に根強く残った。友子の有力者には旧飯場頭であった人物など鉱山経営者に近い人物が選ばれ、経営者寄りの従業員組織として温存されることになった。
第一次世界大戦後の日本銅産業の不振とその影響 > 技術革新と合理化の推進

国際競争力を失い、国内需要もアメリカ産の安い銅におびやかされるようになった日本の産銅業は、1921年（大正10年）3月の銅の関税引き下げによって当面の危機を脱することが出来たが、高コストの原因となっている人件費の高騰と生産性の低さを改善するための技術革新と合理化が急務となった。
日立鉱山では採鉱時のさく岩機の使用率が上昇し、1932年（昭和7年）には手掘りは全廃されることになる。当初、外国から導入されたさく岩機は日本の鉱山での採鉱に適したものではなかったため、1910年代まではさく岩機使用による採鉱よりも手掘の方が経済的に有利となる場合があり、手掘とさく岩機が併用されていた。しかし日本の鉱山の実情に合ったさく岩機が製作されるようになって、さく岩機による採鉱は広まっていった。日立鉱山でも日立式小型さく岩機が開発され、採鉱に威力を発揮することになる。
その他、坑内に湧出する湧き水を排水するポンプの増設や、鉱石を竪坑から巻き上げる巻き上げ機の改修などが進められた。そして1932年（昭和7年）には坑内で採掘された鉱石を運搬する蓄電池式機関車が導入され、採鉱した鉱石の運搬も改良が進んだ。
また、この時期に大きく進歩したのが選鉱の技術であった。採鉱された鉱石の品位を高める選鉱の改良は銅の生産費圧縮に貢献するため、各鉱山で研究が続けられていた。また化学工業の発達に伴って1920年代以降硫化鉄鉱の商品価値が高まっており、含銅硫化鉄鉱と硫化鉄鉱を産出する日立鉱山の場合、硫化鉄鉱の選鉱法を確立することが望まれた。そのため浮遊選鉱の導入に向けた研究が進められたが、硫化鉱床で産出される鉱石に適した油剤の開発が思うように進まず、1920年（大正9年）に浮遊選鉱の試験工場が開設された後、1926年（大正15年）に低品位の鉱石を処理する浮遊選鉱場が設立され、本格的な浮遊選鉱場の開設は1932年（昭和7年）のことであった。浮遊選鉱採用の遅れには、油剤の開発が困難であった以外に日立鉱山独自の理由もあった。これは日立鉱山で採掘される銅鉱石と、買鉱された金、銀を含有する鉱石を同時に精錬して銅とともに金、銀を生産する精錬を行っていたため、全面的な浮遊選鉱の採用は1950年（昭和25年）まで遅れることになった。
精錬方法はこの時代大きな技術的な進歩は見られなかったが、精錬時に用いる燃料使用率の軽減などが図られていった。
これら技術革新や合理化の努力によって、日立銅山の1917年（大正6年）から1923年（大正12年）頃まで選鉱と採鉱の労働生産性は上昇し、その後一時停滞するが、1925年（大正14年）以降、再び労働生産性は上昇するようになった。
第一次世界大戦後の日本銅産業の不振とその影響 > 日立製作所の独立

1912年（明治45年）1月1日に誕生した久原鉱業所日立製作所は、1914年（大正3年）に開戦した第一次世界大戦の影響で1915年（大正4年）から注文が増え、発展をした。これは戦場となったヨーロッパからの電気機器の輸入が止まったため、国内メーカーに注文が殺到したためである。この頃、創業間もない日立製作所はまだまだ技術的に未熟な面が多く、顧客から苦情が出されることも少なくなかったが、着々と地歩を固めていった。
第一次世界大戦時の好景気によって、電気機器の材料である鋳物や銅線などの外注品の調達も困難となった。特に日立製作所での銅線の需要は多く、日立鉱山は日本を代表する銅山であるのにもかかわらず、当初銅線は外注であった。そこで銅線製造に乗り出すこととなり、1918年（大正7年）には銅線工場を設立して生産を開始した。このように日立製作所では原料から製品まで一貫した生産体制を固めていった。
また久原鉱業所の所属工場であった佃島製作所は1918年（大正7年）に、小平浪平の意見によって日立製作所の傘下に入った。1919年（大正8年）11月の大火や同じ時期に起きた友愛会事件を乗り切った日立製作所は、一次世界大戦後に苦境に陥った日立鉱山や久原鉱業と異なり好調な経営を続け、日本を代表する電気機器製造会社に発展した。そのような中1920年（大正9年）2月、久原鉱業株式会社から独立して株式会社日立製作所となった。
第一次世界大戦後の日本銅産業の不振とその影響 > 鮎川義介の登場と日本鉱業の発足

1920年（大正9年）の恐慌以後、久原鉱業は経営難が続いていた。そして1926年（大正15年）末の配当直前になって、公表した株式配当金の支払いが困難になるという危機を迎えた。この時久原房之助は病気療養中で対応は困難を極めたが、何とか配当金の支払いを行うことが出来たため危機は回避された。このことがきっかけとなって、久原房之助は義兄の鮎川義介に久原鉱業の再建を委ねることになった。
久原鉱業の経営を担うことになった鮎川は、まず久原鉱業の債務整理に取り掛かった。久原鉱業の多額の債務は、久原と鮎川の所有資産ではどうにもならないくらい巨額であったため、久原房之助の実家である藤田家や日立製作所の小平浪平らに援助を願い、その結果何とか債務を処理することに成功し、久原鉱業は破綻を免れた。債務処理終了直後の1927年（昭和2年）3月には昭和金融恐慌が発生しており、時期的に見ても綱渡りの債務整理であった。会社経営の一切を鮎川に委ねた久原は実業界を引退し、旧知の田中義一が総裁を務める政友会に入党し、政治家の道を歩むようになる。
鮎川は1928年（昭和3年）末の久原鉱業株主総会で、久原鉱業を持株会社として社名も日本産業株式会社に変更し、株式も公開する方針を打ち出した。この方針は了承され、まず久原鉱業は日本産業（日産）となり、翌1929年（昭和4年）4月、日本産業から鉱山とその関連部門が独立して日本鉱業株式会社が設立され、以後、日立鉱山は日本鉱業の主力鉱山となった。
大恐慌から戦時体制化の日立鉱山 > 大恐慌の影響と日立鉱山の立ち直り

創立間もない日本鉱業を1929年（昭和4年）10月、大恐慌が襲い、立ち直りを見せていた日本鉱業は再び厳しい状況に追い込まれた。深刻な不況下で銅の需要は低迷し、銅価格は急落した。やはり経営難に陥った日立鉱山では従業員解雇と賃金の切り下げを行った。まず大恐慌前の1928年（昭和3年）7月に219人の鉱夫を解雇したのを皮切りに、同年9月には職員の一部を休職とした。1930年（昭和5年）6月に鉱夫246名を解雇し、続いて同年9月には鉱夫の皆勤、勤続手当を半減した。皆勤手当は1931年（昭和6年）4月に廃止となり、同年10月には全職員の給与を平均8パーセント引き下げた。
1932年（昭和7年）3月には181人の従業員を解雇した。これには同時期に小学校卒業生100名を新規採用したため、労働力の更新という意味合いもあった。この頃には日立鉱山を巡る情勢は好転し始めており、いったん全廃されていた皆勤手当が復活された。
このような解雇や合理化が続く中、労働組合の組織化を図り解雇や合理化に抵抗する動きも水面下で進められたが、大きな動きとなる前の段階で運動の中核となっていた人物が検挙されてしまい、温交会がしっかりと機能していたこともあって日立鉱山では労働運動は大きな動きとはならなかった。
苦境に立たされていた日立鉱山の経営が立ち直りを見せるようになった理由としては、人員の整理と新技術の導入による労働生産性の向上とともに、1931年（昭和6年）の満州事変以降の戦時体制強化の中で銅の需要が伸びたこと、そして金の生産が好調であったことと硫化鉄鉱の需要が伸びたことが挙げられる。日立鉱山では買鉱によって入手した金、銀を含有する珪酸鉱を銅鉱石とともに精錬し、銅以外に金、銀を生産する生産方式を採っていたが、世界全体が深刻な不況に陥る中、不況に強い金の需要が高まり、日本政府も国際収支の改善のために金の生産を奨励する政策を取ったため、産金ブームが起きていた。日立鉱山では日本国内の約1-2割の金を生産するようになり、1932年（昭和7年）からしばらくの間、金が銅の売上高を越えるに至った。
また硫安が化学肥料として広く使用されるようになったため、原料となる硫化鉄鉱の消費量は増加して、銅鉱石以外にも硫化鉄鉱を産出する日立鉱山の経営を助けた。
大恐慌から戦時体制化の日立鉱山 > 戦時下の増産

1931年（昭和6年）、満州事変が起こり、以後日本は戦時体制が色濃くなっていく。そのような中、軍需物資でもある銅の需要が増加するようになった。1937年（昭和12年）に日中戦争が始まり、軍需部門の銅消費量はますます増加し、日本国内の鉱山のみではその急激な需要増に対応できなくなり、銅鉱石の輸入や銅の輸入が盛んに行われるようになった。
銅の需要の増加によって日立鉱山は活況を見せるようになった。鮎川義介率いる日産コンツェルンの中で最大の子会社であった日本鉱業は、主力鉱山である日立鉱山の活性化によって大きな利益を挙げるようになった。鮎川は事業の多角化を積極的に進め、日産コンツェルンは1937年（昭和12年）には三井財閥に次ぐ日本二位の財閥にまで成長した。日立鉱山は日産コンツェルン全体の躍進に貢献したことになる。
日立鉱山ではこの時期探鉱を積極的に進め、発見された鉱脈の開発に必要な竪坑の開鑿、選鉱所や精錬設備の増設が盛んに行われ、増産に拍車がかかった。1936年（昭和11年）には日立銅山の銅生産高が1万トンを越えた。また戦時体制の強化による軍需物資の生産増は必然的に原材料の輸入増加を招き、国際収支決済のために金の増産がますます求められるようになった。日立鉱山の金の生産体制は更に強化され、大きな利益をもたらすことになった。
1941年（昭和16年）、日本が第二次世界大戦に参戦し、銅の増産体制は更に拍車がかかった。1943年（昭和18年）には銅生産高が戦前最高の1.6万トンに達した。日立鉱山の戦時体制化での銅生産高の上昇は、他の銅鉱山を上回るものがあった。しかしその一方で1941年（昭和16年）12月の日本の第二次世界大戦参戦によって、日本にとって金は国際収支決済手段としての意味をほぼ失い、金生産はふるわなくなっていった。
また、日立鉱山では銅と金以外にも、1939年（昭和14年）に精錬時に排出される亜硫酸ガスから爆薬の原料にもなる硫酸を製造する硫酸工場が稼動を始め、また船底の塗料として使用された亜ヒ酸など、軍需物資となる物資を生産していた。