田原総一朗
発言・思想

侵略戦争について、田原は歴史認識においては「日清・日露戦争は自衛戦争だが、満洲事変、日中戦争は侵略戦争」という認識を再三示している。これに異を唱える者には激しく反発する。たとえば、自らの番組内で満洲事変以降の戦争を「全体としては自存自衛、セキュリティ（安全保障）のための戦争だった」と述べた高市早苗（衆議院議員）に対し激昂し、「僕はね、靖国神社はあっていい、参るのもいいと思うけど、こういう下品なの、憎たらしい顔したのが集まってるから可哀想だよ」と罵倒した。同番組内で「侵略ではない」と主張する勝谷誠彦に対しても同様に罵倒した。ただ、2009年4月「朝まで生テレビ」において「僕はね、極東国際軍事裁判は正しくないと思ってる。なぜなら戦勝国が戦敗国を裁くんだから。こんなものは集団リンチだよ。…ソ連は日ソ中立条約を破ってきたんだぞ。あんなものは明らかに戦犯だぞ」と極東国際軍事裁判については不正との認識を示した。戦後、日本人の戦争に対する価値観が変わっていく中で自身の考えを表明しなかったことについて、「言えなかった、恐かった、世の中に言うとやられるんじゃないかと思った」と説明した。「アメリカ、イギリス、フランス、オランダ、スペインの戦争は全部侵略戦争だ」、「日本はアジアを解放する意気込みがあったが外交で失敗した」と説明した。
女性・女系天皇を可能にする皇室典範改正を支持している。これに反対する四宮正貴に対して「聖徳太子、知ってる?」などと発言、四宮が「聖徳太子を知らないのかとは何事だ。君はイエス・キリストを知っているのか」と激怒した。ただし、竹田恒泰の著書『古事記完全講義』（学研パブリッシング、2013年9月）によると、雑誌で対談した際に、「竹田さん、皇統は男系じゃなきゃダメなんだ」「伝統だよ、伝統」と考えを改める発言をしていたことと、中央公論で『日本人にとって天皇とは何か』の連載を始めた理由を竹田に問われ、「竹田さん、僕はね、この年になってやっと気づいたんだよ、日本人は最後は天皇だ」と答えたことが記されている。
『サンデープロジェクト』では菅直人の年金未納問題に絡む代表辞任騒動の討論で、自身の過失ではなく、行政の過失（後に武蔵野市が菅に謝罪の書面を送付していたことが明らかになる。ただし、当時の年金行政の最高責任者の厚生大臣は菅自身であったため、社会保険庁の過失という事実が判明後もほとんど報道されなかった）から年金未納期間が生じた菅を激しく非難。民主党代表辞任を決定的とした。しかし、田原に年金未納期間（1977年2月〜9月）があったことが判明し、田原も翌週番組において謝罪した。
日本共産党が公表した宮澤内閣時代の内閣官房報償費（いわゆる官房機密費）の会計記録で田原が香典代として5万円を受け取っていたことが明らかになり、田原も番組内でこれを認めた（当時の官房長官は加藤紘一）。これ以前に写真週刊誌フォーカス（現在は休刊）で100万円単位で内閣官房報償費を受け取っていた疑惑を報道された。田原はこれを否定しているが、真相は未だ不明。ただし2010年野中広務元官房長官が内閣官房報償費の使用用途について複数のメディアに明かした際、複数の政治評論家たちに対し「盆暮れ500万円ずつ届ける」など報償費を配付したが「返してきたのはジャーナリストの田原総一朗氏だけだった」と証言している。
筑紫哲也の著書『ニュースキャスター』によると田原は「（番組を）引退をしようにも後を継げる人がいないから（番組を）続けるしかない」と発言をしている。また、岡留安則との対談では「倒れるまで番組を続ける」趣旨の発言をしている。
小泉首相と拉致被害者家族会とのやり取りをテレビで見ながら『2ちゃんねる』の反応を見て「これで世論が変わる」「マスコミのミスリードにいら立っていた人々が、『2ちゃんねる』と同様の反応をしたのだと、わたしは捉えている」と雑誌で発言した。
政治改革関連法案の可否をめぐり自民党が紛糾していた1993年「総理と語る」にて首相の宮澤喜一に対し執拗な挑発を行い、「やります、やるんです」との言質を取ったが、政治家改革関連法案が廃案にされると、そのインタビューの模様が何度も放映され、宮澤が退陣に追い込まれるきっかけを作った。
2000年に小渕恵三首相が番組にブッチホンして首相の単独会見は認められないと記者クラブから抗議された（その一方で同じく小渕首相が電話出演した日本テレビはお咎めなしだった）。
北京五輪に際して、中華人民共和国のラサにて、人権弾圧をされているチベット人が抗議活動を行った。その抗議に中国政府は武力弾圧をしたことが報道され、世界の報道機関や日本のマスコミもチベット人死者数について、中国政府側主張とチベット亡命政府側主張の両方を取り上げていたが、田原は自身のコラム にて「日本のマスコミは死者数を140人と報じているが、これはチベットの反政府運動側の発表であり、中国側は20人と言っている。日本のマスコミは多い方を書く等、これは偏向報道だ」「中国では世間で言われているより開放が進んでいる」と発言している一方、日中ジャーナリスト交流会で「中国は外国人ジャーナリストを受け入れるべき」と中国側に発言し、別の記事で「中国には中華思想なるものが未だ根強く残っている」「中国は間違いを認めたがらない」と中国を批判する発言をしている。
映画靖国 YASUKUNIを公開前から支持しており、映画に関しての論争が起こったが、「日本の政治家の圧力により、出演者が拒否しはじめたのではないか」「日本の政治家の圧力により、上映中止の映画館が増えたのではないか」と主張。
2007年参院選の民主党マニフェストに対して、「岡田さん、前原さんのときは消費税3パーセント増税だったから良かった」、「財源が示されてない」、「インチキだ」と批判した。2008年ガソリン税暫定税率、日銀総裁人事問題などに関して、小沢一郎民主党代表を指して、「民主党に約1名変なのがいる」、「政局にしようとしている」、「いつのまにか民主党は、北朝鮮のような党になっていたのだ。いつから民主党は、そんな情けない政党になってしまったのだろうか。これに比べれば自民党は、よほどマシである」 などと述べている。しかし後述のように一貫した検察の批判者でもあり、小沢一郎を巡る政治資金問題では、検察の捜査手法を強く批判している。
元厚生事務次官宅連続襲撃事件についての議論でコメンテーターが「政治家でなく官僚が狙われたことが問題」と発言した際、これに対して「政治家を狙え」と発言した。
2009年、田原がキャスターを務めるテレビ朝日の『サンデープロジェクト』番組内で、民主党の小沢一郎が東京地検特捜部の捜査を受けると検察ファツショでテレビ朝日を挙げて検察と戦うと発言。
2009年、第45回衆議院議員総選挙の前、田原がキャスターを務めるテレビ朝日の『サンデ-プロジェクト』の番組で当時の政治状況を明治維新に見立て、鳩山由紀夫が大久保利通、小沢一郎が西郷隆盛だと断言する。
メディアの公共性のあり方が問われている中で、田原は「いかに視聴率を上げるかが自分の役割だ。『いい番組なら視聴率が悪くてもいい』というのは、絶対に通用しない」とあえて視聴率至上主義を公言している。
「噂の眞相」に連載を持っていたが、後に両者の意見の相違が生じ、同誌の批判の俎上に田原が上がることも珍しくなくなった。田原への批判としてよく使われる「電波芸者」と言う言葉も、同誌が最初につけたと言われている。だが田原と岡留の対談は同誌発行中も休刊後も行われている。
総理との対談番組において、宮澤喜一首相が政治改革を断行すると言質を取ったり、橋本龍太郎首相が恒久減税に関する言質を取ったことが、後の解散総選挙敗北や参院選敗北によって総理退陣をするきっかけに繋がった。
『2ちゃんねる』の管理人・西村博之と雑誌「サイゾー」で対談をしたことがある。その対談の中で、田原は『2ちゃんねる』に対し礼賛に近い発言をしている。このため、2ちゃんねるの暴走を奨励していたとして批判派から徹底批判されている。
『爆笑問題のニッポンの教養』90分拡大スペシャル版 (NHK) 公開収録で爆笑問題の太田光に向かって「そういう馬鹿なこといってテレビ出るなんて、とんでもないよ！」「ふざけるな!」と一喝。続けて田中角栄の金権政治を賛美「田中角栄は、革命だ！！」「金権政治の何が悪い」「冷戦の方がよかった」などと放言、また司会者の爆笑問題を差し置いて番組を仕切りだした。早稲田大学の学生500人が見守る中、看板教授陣も含め3時間半にも及ぶ論戦を繰り広げた。
田原は芸能人による薬物事件に関し、BS朝日『激論!クロスファイア』スタート会見（2010年3月10日）で「僕も外国で大麻をやったことがある」と告白。しかしいいとは全く思わなかったそうで、酒井法子については「いったい薬の何がいいのか聞いてみたい」とコメントした。