昭和研究会
引用

↑  元東京朝日新聞。（昭和同人会編著「戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会」106頁8行目より引用）
↑  新聞社論説委員。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」172頁17行目より引用）
↑  文部省。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」173頁1行目〜2行目より引用）
↑  朝日新聞社所属。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」62頁9行目より引用）
↑  東京大学。(昭和同人会編著「戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会」105頁8行目より引用）
↑  経済評論家。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」56頁6行目より引用）
↑  蠟山政道や松本重治が設立した東京政治研究所研究員。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」22頁5行目〜6行目より引用）
↑  東洋経済新報社から高橋亀吉研究所研究員。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」22頁2行目〜3行目より引用）
↑  社会科学研究会および新人会に参加しており、その後、日本共産青年同盟のオルグとして逮捕された後に転向した。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」46頁15行目〜17行目より引用）
↑  ダイヤモンド社社長。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」55頁10行目より引用）
↑  朝鮮総督府長官を務めた。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」57頁7行目より引用）
↑  銀行家で、後に日本興業銀行総裁になった。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」57頁11行目より引用）
↑  京都大学教授で経済学博士。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」57頁15行目より引用）
↑  鐘紡社長。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」58頁1行目より引用）
↑  労働科学研究所所長。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」58頁1行目より引用）
↑  満鉄北支所長。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」87頁15行目より引用）
↑  遅くとも1937年 (昭和12年）6月頃までには昭和研究会に参加している。(三木清著「三木清　東亜協同体論集 略年譜」263頁 上段 3〜4行目より引用)
↑  蠟山は1933年の結成に参画し、5年後に笠と三木が加わった。(マイルズ・フレッチャー著　「知識人とファシズム 近衛新体制と昭和研究会」157頁3〜4行目より引用）
↑  昭　京大経入学、昭和5年産業労働調査所、山崎経済研究所、昭和13年国民運動研究会。(有馬学著「戦時労働政策の思想：昭和研究会労働問題研究会を中心に」3頁13行目より引用）
↑  内閣調査局から商工会議所専務理事となる。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」131頁6行目〜7行目より引用）
↑  昭和十四年初め非売品・配布。のち十五年八月出版公表。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」138頁11行目〜12行目より引用）
↑  満鉄東京支社長。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」66頁10行目より引用）
↑  中日実業副総裁。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」66頁11行目より引用）
↑  日華実業協会。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」66頁12行目より引用）
↑  東京日日新聞社。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」67頁1行目より引用）
↑  日本外事協会。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」69頁4行目より引用）
↑  大原研究所。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」69頁4行目より引用）
↑  外務省情報部。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」69頁5行目より引用）
↑  読売新聞社。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」69頁5行目より引用）
↑  同盟通信社。(酒井三郎著「昭和研究会 ある知識人集団の軌跡」69頁5行目より引用）
↑  外務省。(昭和同人会編著「戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会」105頁11行目より引用）
↑  外務省。(昭和同人会編著「戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会」105頁13行目より引用）
↑  昭和40年生、昭和6年京大文卒、昭和9年東大経卒、昭和7年協調会嘱託、昭和12年企画庁嘱託、昭和13年企画院調査官。(有馬学著「戦後労働政策の思想：昭和研究会労働問題研究会を中心に」3頁8行目より引用）
↑  正木、奥山、勝間田は、1935年に内閣調査局が設置されたときから、1937年に企画庁そして企画院に改組されるまでずっと研究会に参加していた。(マイルズ・フレッチャー著「知識人とファシズム 近衛新体制と昭和研究会」215頁5行目〜7行目より引用）
↑  明34生、大13慶大経卒、時事新聞記者。(有馬学著「戦時労働政策の思想：昭和研究会労働問題研究会を中心に」3頁14行目より引用）
↑  昭11内閣調査局嘱託、髙橋経済研究所、昭19大日本翼賛壮年団調査部長。(有馬学著「戦時労働政策の思想：昭和研究会労働問題研究会を中心に」3頁14行目より引用）
↑  明38生、昭4東大経卒、同助手、昭4年同助教授、同19年教授。(有馬学著「戦時労働政策の思想：昭和研究会労働問題研究会を中心に」3頁10行目より引用）
↑  明37生、昭5東大経卒、商工省工務局、昭9日本労働総同盟本部員、昭18大日本翼賛壮年団勤労主査。(有馬学著「戦時労働政策の思想：昭和研究会労働問題研究会を中心に」4頁2行目より引用）
↑  明38生、昭4東大経卒、国際労働局東京支局、内閣調査局、昭12企画庁嘱託、昭15企画院調査官、昭16大日本産業報国会労務局管理副部長。(有馬学著「戦時労働政策の思想：昭和研究会労働問題研究会を中心に」3頁15行目より引用）
↑  明38生、昭2東京商大卒、協調会嘱託、昭10内閣調査局専門委員、昭12企画庁副調査官、昭13企画院調査官、昭19厚生省労務官。(有馬学著「戦時労働政策の思想：昭和研究会労働問題研究会を中心に」4頁3行目より引用）
↑  明32生、大11東大法卒、昭2九大助教授、昭5産業労働調査所、昭7日本共産党入党、昭14日本労働科学研究所。(有馬学著「戦時労働政策の思想：昭和研究会労働問題研究会を中心に」3頁11行目より引用）
↑  協調会嘱託、産業報国連盟理事、昭17大政翼賛会調査局副部長。(有馬学著「戦時労働政策の思想：昭和研究会労働問題研究会を中心に」4頁1行目より引用）
↑  新しい国民運動は、時の権力者や有名大家に依存すべきではなく、革新日本の基本原理のもとに何者にも掣肘されざる同士結集でなければならないと提言する(昭和同人会編著、後藤隆之助監修　戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会　関連年表・資料・名簿　13頁右段25行目〜30行目より引用）
↑  世界情勢は従来の自由主義的な世界秩序に依存できなくなったことが戦争の動因となり、自給自足経済に傾斜するとともに、これが対外的には自給自足政策となり、対外的には国家が自ら生産需給の調整に当たる統制政策を生み、国内政治の強権が進行したと報告し、ブロック経済は国防経済の独立性の要求から出発し、国際秩序に対する新しき要求でなければならぬと提言(昭和同人会編著、後藤隆之助監修　戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会　関連年表・資料・名簿　14頁右段3行目〜15行目より引用）
↑  第一に支那の民族主義の必然性を認めることを指摘し、全体主義が陥りがちな統制主義を排して、新しき全体主義は民族協同の協同主義に立脚すべきだと提言(昭和同人会編著、後藤隆之助監修　戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会　関連年表・資料・名簿　14頁右段3行目〜15行目より引用）
↑  産業報国運動は、単なる精神運動または報国会・連合中央会などの機構整備運動としてではなく、国家における生産力のもっとも効果的な運用のための協力運動たるべきもので、広くは労働新秩序建設の包括的な運動でなければならないと主張する(昭和同人会編著、後藤隆之助監修　戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会　関連年表・資料・名簿　15頁右段5行目〜13行目より引用）
↑  現代国家は国民生活全般にわたって強力な集中・統合・協力・一元化が必要で、協同体的計画経済または経済統制体制と国民大衆の基礎に立つ集中執政形態を取るべきであり、この見地から議会制度・地方制度・官吏制度の改革案を提示した(昭和同人会編著、後藤隆之助監修　戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会　関連年表・資料・名簿　16頁右段31行目〜17頁5行目より引用）
↑  新秩序の成敗を決するものは、日本が関係諸民族の民族主義的欲求をいかに満足せしめるかに帰着すると提言(昭和同人会編著、後藤隆之助監修　戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会　関連年表・資料・名簿　17頁左段7行目〜11行目より引用）
↑  東亜新秩序建設には、平時体制や戦時体制でない長期建設体制の編成が要請されており、現実の経済統制は経営を被統制客体としているがこれを経営機能の分担者たらしめなければならないと主張する(昭和同人会編著、後藤隆之助監修　戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会　関連年表・資料・名簿　17頁左段32行目〜右段4行目より引用）
↑  新体制は世界の新情勢に即応しつつ、我が国際環境の難関突破を目指し、国家総力の一大飛躍を遂げる体制を整備するため、新しい国民組織を推進しなければならないと主張する(昭和同人会編著、後藤隆之助監修　戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会　関連年表・資料・名簿　17頁右段11行目〜17行目より引用）
↑  国研会は後藤隆之助等によって、昭和研究会の実践団体として国民再組織運動に挺身してきたが、大政翼賛会発足とともにその使命を終わり、発展的解消を決定した(昭和同人会編著、後藤隆之助監修　戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会　関連年表・資料・名簿　17頁右段29行目〜34行目より引用）
↑  農業生産力の飛躍的発展のため、日満支の相互依存を強化し、統制経済の一環として新しい生産性を生み出さねばならないと主張する(昭和同人会編著、後藤隆之助監修　戦争終結の叫びも悲劇に終わった知識人の集団 昭和研究会　関連年表・資料・名簿　18頁左段13行目〜17行目より引用）
蠟山政道
三木清
笠信太郎