stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
NUMAnimation
放送局 > 2020年10月期以降

|  放送期間  |  放送時間  |  放送局  |  対象地域  |  備考  |
| --- | --- | --- | --- | --- |
|  2020年10月11日 - |  日曜 1:30 - 2:00（土曜深夜） |  テレビ朝日（製作局）をはじめとするテレビ朝日系列全24局    |  日本国内  |  合計12本  |
| 放送局 | 放送作品 | 備考 |
| --- | --- | --- |
| 宮崎放送 | 合計1本 僕らの雨いろプロトコル  | TBS系列 |
| 放送局 | 放送作品 |
| --- | --- |
BS朝日: 合計12本 ワールドトリガー（2ndシーズン）  体操ザムライ  リーマンズクラブ  ブルーロック（第1期）  僕の心のヤバイやつ（第1期）  うちの会社の小さい先輩の話  僕らの雨いろプロトコル  僕の心のヤバイやつ（第2期）  ささやくように恋を唄う  小市民シリーズ  君は冥土様。  メダリスト 
BSフジ: 合計1本 バトルアスリーテス大運動会 ReSTART! 
テレ朝チャンネル1: 合計7本 体操ザムライ  バトルアスリーテス大運動会 ReSTART!  RE-MAIN  リーマンズクラブ  カッコウの許嫁（第1期）  僕の心のヤバイやつ（第1期）  僕の心のヤバイやつ（第2期）  僕らの雨いろプロトコル  小市民シリーズ 
アニマックス: 合計2本 ワールドトリガー（2ndシーズン）  ワールドトリガー（3rdシーズン） 
AT-X: 合計4本 ブルーロック（第1期）  うちの会社の小さい先輩の話  ささやくように恋を唄う  君は冥土様。
放送局 > 2020年7月期まで

|  放送期間  |  放送時間  |  放送局  |  対象地域  |  備考  |
| --- | --- | --- | --- | --- |
|  2020年4月5日 - 9月27日 |  日曜 1:30 - 2:00（土曜深夜） |  テレビ朝日（製作局）    |  関東広域圏  |  合計2本  |
| 放送局 | 放送作品 |
| --- | --- |
大分朝日放送・長崎文化放送・九州朝日放送: 各合計1本 イエスタデイをうたって 
| 放送局 | 放送作品 |
| --- | --- |
BS朝日・テレ朝チャンネル1: 各合計1本 イエスタデイをうたって
次亜塩素酸水

| --- | --- |
: 「次亜塩素酸ナトリウム」とは異なります。
食塩水の電気分解
次亜塩素酸水（じあえんそさんすい）は、2002年食品添加物（殺菌料）に指定された（2012年改訂）、10〜80ppmの有効塩素濃度を持つ酸性電解水に付けられた名称である。
安全性について食品安全委員会による評価を受け、人の健康を損なうおそれのないということで、成分の規格や、使用の基準を定めたうえで、使用が認められた。食品添加物は第9版食品添加物公定書により、製造の基準、成分の規格、品質確保の方法が定められている。
即ち、塩酸 (HCl)または塩化ナトリウム (NaCl)水溶液を電気分解することにより得られる水溶液であり、本品には、強酸性次亜塩素酸水、弱酸性次亜塩素酸水、および微酸性次亜塩素酸水がある。
食品添加物（殺菌料）「次亜塩素酸水」を生成するためには、専用の装置が必要であり、装置の規格基準はJIS B 8701として2017年10月に日本工業規格が制定された。
JIS B 8701に記載されている次亜塩素酸水の定義は食品添加物（殺菌料）の定義と異なるため注意が必要である。次亜塩素酸（HClO）が含まれる水溶液が商品名次亜塩塩素酸水として販売されているが、それらの有効塩素濃度は規定されていない。
名称

10〜80ppmの有効塩素濃度を持つ酸性電解水が、2002年食品添加物（殺菌料）に指定された（2012年改訂）際に付けられた名称である。
食品添加物として認可された次亜塩素酸水以外に、商品名の次亜塩素酸水として流通する製品には、以下の化合物水溶液などを原料とした製品がある。
次亜塩素酸ナトリウム水溶液
次亜塩素酸カルシウム水溶液
ジクロロイソシアヌル酸ナトリウム水溶液
トリクロロイソシアヌル酸水溶液
これらについては食品添加物として認可された次亜塩素酸水とは製造方法、並びに成分等が異なるため、原材料に使用される化学成分の安全データを確認することが望ましい。
概要（食品添加物の次亜塩素酸水）

次亜塩素酸水 (Hypochlorous Acid Water)は、食品加工等の分野において洗浄・消毒用途などで使用される食品添加物（殺菌料）である。
次亜塩素酸ナトリウムとは異なるものである。
専用の装置を使用し、塩化ナトリウム (NaCl)水溶液、塩酸 (HCl)水、あるいは塩酸と塩化ナトリウムの混合液を電気分解することで、次亜塩素酸 (HClO)を主成分とする次亜塩素酸水をつくることができる。生成装置の種類によって生成する次亜塩素酸水の物性が異なる。
生成装置については、「JIS B 8701 次亜塩素酸水生成装置」を参照のこと。
次亜塩素酸水はその製造方法から一般的に電解水と呼ばれているが、食品添加物の指定を受けた際に、次亜塩素酸水として命名された経緯がある。そのため、食品添加物として扱う際には次亜塩素酸水の名称となる。
食品添加物として認可されたものは次の3種類である。
| 名称 | pH | 有効塩素濃度(ppm) | 別名 |
| --- | --- | --- | --- |
| 強酸性次亜塩素酸水 | 2.7以下＊ | 20〜60 | 強酸性電解水 |
| 弱酸性次亜塩素酸水 | 2.7〜5.0 | 10〜60 | 弱酸性電解水 |
| 微酸性次亜塩素酸水 | 5.0〜6.5 | 10〜80 | 微酸性電解水 |
※強酸性次亜塩素酸水のpHは実際的には2.2〜2.7である。pH2.2以下では塩素ガスの発生が激しくなる。
食品添加物（殺菌料）としての認可

強酸性次亜塩素酸水および微酸性次亜塩素酸水：
官報 第3378号厚生労働省令第75号・告示第212号2002年6月10日
弱酸性次亜塩素酸水：
食安発0426第1号2012年4月26日
次亜塩素酸水生成装置については、成分規格に適合する次亜塩素酸水が生成されることを担保するため、生成装置の規格(電解物質、隔膜等)が厳しく定められている。
生成装置の規格 2017年10月20日に「JIS B 8701 次亜塩素酸水生成装置」が制定された。
用途（食品添加物の次亜塩素酸水）

第9版食品添加物公定書解説書（2019年、廣川書店）：「次亜塩素酸水」D-981頁 参照
食材、機械・器具等の洗浄消毒の他、手洗いに用いられる。
使用前に必ず有効塩素濃度が規定濃度の範囲であることを確認する。
食材の洗浄消毒に使用する際は、あらかじめ汚れを十分に洗い落とした後、次亜塩素酸水の流水下で行う。
浸漬で使用する場合は、必ず次亜塩素酸水を連続的に供給し、オーバーフローで行う。
水道水で洗った場合以上の塩素が残留しないように、最後は水洗等行い、最終食品の完成前に除去する。
機械・器具・容器等の洗浄消毒に使用する際は、付着している有機物（タンパク質、油脂など）を洗剤等で洗浄除去した後、次亜塩素酸水で除菌する。もしくは、強アルカリ性電解水(pH11〜11.5以下)で洗浄後、強酸性次亜塩素酸水で消毒の後、軽くすすぎを行う。
手指の洗浄消毒に使用する際は、石鹸等であらかじめ汚れをよく落とした後、次亜塩素酸水で除菌する。もしくは、強アルカリ性電解水(pH11〜11.5以下のもの)で洗浄後、強酸性次亜塩素酸水で除菌を行う。
種類と製法

出典
| 名称 | 電解槽 | 被電解液 | pH | 有効塩素濃度(ppm) |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 強酸性次亜塩素酸水 | 二室型/三室型 | NaCl水 | 2.7以下＊ | 20〜60 |
| 弱酸性次亜塩素酸水 | 二室型/三室型 | NaCl水 | 2.7〜5.0 | 10〜60 |
| 微酸性次亜塩素酸水 | 一室型 | 塩酸水 | 5.0〜6.5 | 10〜80 |
| 微酸性次亜塩素酸水 | 一室型 | 塩酸/NaCl水 | 5.0〜6.5 | 10〜80 |

※強酸性次亜塩素酸水のpHは実際的には2.2〜2.7である。pH2.2以下では塩素ガス (Cl2)の発生が激しくなる。
安全性（食品添加物の次亜塩素酸水）

急性毒性、反復投与毒性、遺伝毒性、皮膚累積刺激性試験、眼刺激性試験などの試験の結果、異常がないことが確認されている。
有効性（食品添加物の次亜塩素酸水）

次亜塩素酸水には、殺菌基盤となる次亜塩素酸(HClO)の他、過酸化水素（H2O2）
やヒドロキシラジカル(OHラジカル)が存在する。次亜塩素酸水の広範な殺菌力の作用機序は、これらが細胞膜やタンパク質、核酸に多面的に作用して酸化的に損傷を与えることであると考えられている。使い続けても耐性菌の出現がこれまで無く、今後もないと理論的に判断されている。
ただし、有効塩素濃度が規定未満の場合、殺菌効果が不十分となるため、使用前には必ず有効塩素濃度を確認することが重要である。また、タンパク質や油分など有機物が混在する場合、次亜塩素酸が消費され、目的の殺菌効果が得られないため、あらかじめ十分に有機物汚れを落とす必要がある。
| 名称 | 次亜塩素酸水(40ppm) | 次亜塩素酸ナトリウム(1000ppm) |
| --- | --- | --- |
Staphylococcus aureus (黄色ブドウ球菌）: ◎
MRSA (メチシリン耐性黄色ブドウ球菌）: ◎
Bacillus cereus (セレウス菌): △
Salmonella Enteritidis （サルモネラ菌): ◎
Vibrio parahaemolyticus (腸炎ビブリオ菌): ◎
Escherichia coli O-157:H7 (腸管出血性大腸菌): ◎
Campylobacter jejuni (カンピロバクター菌): ◎
| ノロウイルス (ネコカリシウイルス) | ◎ | 〇 |
インフルエンザウイルス (2009年新型を含む): ◎
Candida albicans (カンジダ): ◎
| Aspergillus niger ; アスペルギルス (黒カビ） | △ | × |
| Penicillium cyclopium ; ペニシリウム (青カビ） | △ | × |
殺菌効果又は不活化効果：◎（速効）＞〇＞△＞×（無効）
食品添加物以外の認可 > JIS B 8701 次亜塩素酸水生成装置

2017年10月20日に制定された。
JIS認証品から生成する次亜塩素酸水はpH2.2〜8.6 有効塩素濃度10〜100mg/kg であり、食品添加物（殺菌料）の指定範囲と重ならない部分もあることから、この規格に沿った装置で生成された次亜塩素酸水は狭義の次亜塩素酸水（食品添加物）であるとは限らない。
食品添加物以外の次亜塩素酸分子を含む溶液 > 電解次亜水

塩化ナトリウム水溶液を無隔膜式電化槽で電気分解することで、次亜塩素酸イオン (OCl-)を主成分とし、次亜塩素酸 (HClO)を含有する電解水が生成する。物性はpH7.5〜10、有効塩素濃度50〜200ppmである。次亜塩素酸ナトリウムを希釈したものと同等とみなされ、食品添加物として利用できる（衛化第31号厚生労働省生活衛生局食品化学課長通知）。次亜塩素酸水と同様に、水そのものは流通せず装置が流通する[要出典]。
食品添加物以外の次亜塩素酸分子を含む溶液 > 次亜塩素酸ナトリウムのpHを調整したもの（商品名次亜塩素酸水としている次亜塩素酸分子を含む水溶液）

次亜塩素酸ナトリウムに塩酸 (HCl)や炭酸ガス (CO2)等の酸を混合することで、有効塩素濃度が上記で定める食品添加物の規定より高い濃度にて調合する事が可能であり、意図的に次亜塩素酸 (HClO)の含有量を変化させることができる。混合するための装置などが流通し、その生成物やあらかじめ混合した水溶液について食品添加物の申請は行われていないが、食品添加物である次亜塩素酸ナトリウムと食品添加物である塩酸やクエン酸等をそれぞれ組わせて販売すること及び混合して用いることは差し支えないとしている。
なお、食品添加物「次亜塩素酸ナトリウム」と食品添加物である「塩酸」又は「クエン酸」等をあらかじめ混和した水溶液を販売することは、この当該水溶液中で化学反応が生じていると考えられることから、添加物製剤には該当せず、その販売は認められない。（食安基発第0825001号）
平成26年4月24日発出の「食品、添加物等の規格基準の一部を改正する件」（平成26 年厚生労働省告示第 225 号）加工基準の改正が行われ、「第1食品の部」において、「生食用鮮魚介類、冷凍食品（生食用鮮魚介類に限る。）及び生食用かき（以下「生食用鮮魚介類等」という。）の加工基準」の改正が行われた。これによると次亜塩素酸ナトリウムに加え、次亜塩素酸水及び水素イオン濃度調整剤（以下「pH 調整剤」という。）として用いる塩酸の使用が認められている。
食品添加物以外の次亜塩素酸分子を含む溶液 > 次亜塩素酸ナトリウムのpHを調整したもの（商品名次亜塩素酸水としている次亜塩素酸分子を含む水溶液） > pH 調整剤としての使用について

次亜塩素酸含有水溶液の殺菌効果を有する分子種はいずれも次亜塩素酸であるが、次亜塩素酸は pH に依存してその存在状態が異なる。そのため殺菌効果は、溶液の pH により変わり、次亜塩素酸の濃度に強く依存するとされている（次亜塩素酸の方が次亜塩素酸イオンよりも殺菌効果は高い[要出典]）。
食品添加物以外の次亜塩素酸分子を含む溶液 > 次亜塩素酸ナトリウムのpHを調整したもの（商品名次亜塩素酸水としている次亜塩素酸分子を含む水溶液） > 商品名次亜塩素酸水としている次亜塩素酸分子を含む水溶液の種類・製法

次亜塩素酸ナトリウムに塩酸や炭酸等で次亜塩素酸水を生成する方法（NaClO(次亜塩素酸ナトリウム)＋HCｌ(塩酸) → HClO（次亜塩素酸水） + NaCl（塩化ナトリウム）） （NaClO(次亜塩素酸ナトリウム)＋H2CO3(炭酸) → HClO（次亜塩素酸水） + NaHCO3（炭酸水素ナトリウム））
家庭での使用にｐH調整されている。
次亜塩素酸カルシウムを水で希釈する方法・・・・日本国内のプールや簡易専用水道に使われている
次亜塩素酸カルシウムを水で希釈するとともに塩酸や炭酸等でｐH調整をする方法・・・あまり普及していない
ジクロロイソシアヌル酸ナトリウムを水で希釈する方法・・・・日本国内のプール水、温泉水に使われている
トリクロロイソシアヌル酸ナトリウムを水で希釈する方法・・・・日本国内のプール水、温泉水に使われている
食品添加物以外の次亜塩素酸分子を含む溶液 > 次亜塩素酸ナトリウムのpHを調整したもの（商品名次亜塩素酸水としている次亜塩素酸分子を含む水溶液） > 新型コロナウイルス他への効果

2019新型コロナウイルスの流行を受けて消毒用のアルコールが不足する中、経済産業省の依頼で製品評価技術基盤機構（NITE）はアルコールの代替品として消毒に効果がある物品の有効性を検討を行った。NITEの調査には国立感染症研究所、北里研究所、帯広畜産大学、鳥取大学、日本繊維製品品質技術センターが協力し、次亜塩素酸水に関しては「一定濃度で一定時間以上浸したものであれば有効」との結論が出された。経済産業省・厚生労働省・消費者庁は、20秒以上掛け流す場合は35ppm以上、拭き掃除には80ppm以上の有効塩素濃度のものを用いることで効果があるとしている。また、三重大学大学院生物資源学研究科福﨑智司教授の実験では、50ppmの次亜塩素酸水を90m3会議室にて2時間噴霧、及び過剰噴霧を想定し100ppmの次亜塩素酸水を1m3の狭小空間に1時間噴霧を実施したところ、いずれの空間の塩素濃度は労働安全衛生法で定める許容濃度を割る低値となり、安全性を確認したとする。また、噴霧微細粒子のインフルエンザウイルスに対する不活化効果としては、10分間で検出限界以下となった。噴霧粒子の吸引毒性に関しては、げっし動物を用いた数多くの吸引毒性試験で安全性を確認したとする。ただし、空間除菌剤としての使用についての安全性、及び効果は、まだ公式には確認されていない。
2020年、日本国内では食品以外の消毒を目的とする次亜塩素酸水が多数市販されたが、有効塩素濃度が表記されていないもの、表記されていても使用時には濃度が異なっていたものなどが見られた。また使用方法も明記されていない製品や手指や口腔の洗浄等、化粧品に酷似した効果を表示する製品もあったことから、国民生活センターが注意喚起を行った。
テクニカル

| --- | --- |
: この項目では、戦闘車両について説明しています。金融用語のテクニカルについては「テクニカル分析」をご覧ください。
ソマリアでのテクニカル
車体後部にZPU-1、助手席前にSG-43を装備している。車両はトヨタ・ランドクルーザー40系
テクニカル（Technical）は、民生用ピックアップトラックなどの車体ないし荷台に銃砲を据え付け、車上戦闘を可能にした即製戦闘車両（英語版）のことを指す。一般に装甲を施さない。
この種の武装車両を「テクニカル」と呼ぶ語源は、ソマリアを発祥とする。民間の警護要員を連れていくことを拒否された非政府組織が、人員保護のため「技術支援助成金（technical assistance grants）」を使ってその地域の民兵をガードマンとして雇った。転じて、それが武装した人々を乗せる車両の呼び名となった。テクニカル、またはバトルワゴン（battlewagons）、ガンワゴン（gunwagons）、ガンシップ（gunships）などの名称で知られる。
概要

民間の軽車両（特にピックアップトラック）の荷台に、重機関銃や無反動砲などの重火器を搭載した火力支援車両。ガントラックなどと同様、急造兵器の類であり、途上国の軍隊や武装集団が運用している。正規の軍用車両に比べて運用制限が大きく、正規戦（機甲戦）では劣る。しかし、貧困な紛争地域では強力な火力支援車両であり、また自動車の性能向上で信頼性やペイロードが向上しており、極めて安価に製造できることから、多用される。紛争では趨勢を決める存在になることすらある。
一般にテクニカルの車体に装甲戦闘車両のような装甲は無く攻撃に対して脆弱である。また荷台の銃座に座る銃手は生身で身をさらして射撃する必要があるため、攻撃にたいして防護されているとは言えない。そのため銃座に鋼鉄製の防楯が付けられることもあるが、重量増加が機動性を損なうわりに限定的な防御力しか期待できないため一般的とは言えない。
テクニカルにはこのような脆弱さがあるため、攻撃目標となる敵の軽歩兵の持つ（携帯）火器よりも有効射程で優越する重火器を搭載することで、遠距離から一方的に攻撃する運用法が好まれる。ある種自走砲に近い火力支援車両として運用されることが多いと言える。とはいえ紛争地帯では火力支援車両が貴重であるため市街戦や陣地攻撃に駆り出されることも多く、近接戦闘に巻き込まれて撃破されるテクニカルは珍しくない。
民生車両は安価な上に燃費も良く、特別な訓練をしなくても普通免許を取得する程度の技能があれば運転できる。バッテリーは対空銃座を動かす程度の出力を十分に確保できる。車両に搭載された武器は、小口径のものであれば十分に反動が抑制され、射撃精度が高まる。このように、被弾を前提としなければ、テクニカルの性能自体は優れている。
先進国でも、治安維持や哨戒を任務とする部隊でテクニカルを使用する事があるが、そのような任務には生存性が高いMRAPのような装甲車が用意されるため、補助的な使用にとどまっている。
小型のものは、信頼性の高い日本製ないし日本メーカー製ピックアップトラックが人気があり、大型のものはアメリカ製フルサイズライトトラックがよく使われる。紛争地帯では一般に整備体制が貧弱なため、信頼性や部品の入手性が重視される傾向がある。一般に民生品として販売されているものの、中古車などを入手して現地改造の上、使用されるが、中国の自動車メーカーの中には初めからテクニカル用途向けに製造・販売を行うメーカーがあり、一定のシェアを確保しつつある。
構造

ピックアップトラックのような小型自動車の荷台に銃架を固定して、機関銃やロケット砲、迫撃砲、無反動砲、対空機関砲などを載せている。
多くはブローニングM2重機関銃や、ZU-23-2などを搭載して歩兵支援用途に改造される。射撃をしないときは、荷台に兵員を載せて移動することがあり、簡素なIFVとしても運用される。
ハンヴィーやVBL装甲車、軽装甲機動車のような軍用の装輪装甲車とは異なり、民間車を流用しているため、現地改造をしない限り防護機能は備わっていない。荷台で火器を操作する民兵・非正規兵の体は露出している事が多く、それは操縦士もほぼ同様であり、走行系であるエンジンや燃料タンク、タイヤなども被弾や爆発に耐える装甲化が施されていない。また、非装甲車両に武装を装備した車両であっても、それがジープやUAZ-469などのように元々軍用として設計された車両の場合はテクニカルとは呼ばれない。
近年では小銃弾を防護できるようにありあわせの鉄板を溶接して搭載した車両が多数目撃されている。当然ながら民生車両の積載量は限られているため、正面のみ、あるいはタイヤのみといった簡素なもので、本格的な防護というよりは乗員の士気向上を目的としていると思われる。
使用例

機関銃を搭載した車両は、東ヨーロッパで初めて使用された。第二次世界大戦では、イギリスの長距離砂漠挺身隊が砂漠地帯での偵察・襲撃用として、ルイス機関銃などの武装と通信機を搭載したトラックを使用した。トラックには装甲は施されず、乗員はむき出しであった。
西サハラ
サハラ人民解放軍（ポリサリオ戦線）が、モーリタニア（1975年-1979年）とモロッコ（1975年-）との戦闘で使用。独立支持をしていたアルジェリアは、ランドローバーのテクニカルをゲリラに提供した。
チャド内戦（トヨタ戦争）
1987年の内戦は、『タイム』が「Toyota War（トヨタ戦争）」の通称で呼んだ。この内戦で、チャド政府軍はトヨタ自動車製のピックアップトラックに機関砲や対戦車ミサイルを搭載して運用し、反政府軍を支援していたリビア軍のT-54やT-55、T-62を撃破するなど大きな戦果を挙げた。反政府側も、トヨタ・ハイラックスを兵員輸送車代わりに使用していた。敵を撃破し、華麗に走り去っていくピックアップトラックの後姿（テールゲート、あおり）に記された「TOYOTA」のロゴが、見る者の記憶に残り、「トヨタ戦争」と命名されるきっかけとなった。
ソマリア
1990年初めに発生したソマリア戦争、2006年から続いているソマリア内戦で利用。
アフガニスタン
アフガニスタン紛争の際、ターリバーンとアメリカ陸軍特殊作戦コマンドが使用。
イラク
イラク軍が、2003年に発生したイラク戦争で使用し、戦争終結後、イラク治安部隊と民間軍事会社が使用している。2016年頃にはISILによって多用されており、銃座を搭載したまま突撃するVBIEDとしてテクニカルが活用された。
スーダン
ダルフール紛争でジャンジャウィード、スーダン解放軍が使用。
チャド
2006年と2008年に起きた紛争で使用された。
レバノン
1970年代に発生したレバノン内戦時代から現代に至るまで、様々な勢力が使用。
リビア
2011年に発生した内戦で多数使用。ピックアップトラックに機関銃や対空機関砲、ロケット砲、航空機搭載兵装のロケット弾ポッド、無反動砲や対空ミサイル、対戦車ミサイルなどの各種兵器を搭載した車両が確認されている。ZPU-4/2/1 14.5 mm機関銃もしくはZU-23-2 23 mm連装機関砲を搭載した車両は、対空用途よりも対地攻撃用途に多用されている様子が現地からの映像で多数確認された。さらには、荷台に土台となる枠を組んでBMP-1の砲塔を搭載しているという車両も確認されている。トヨタ製のピックアップトラックが多数目撃されている。
ウクライナ
2022年ロシアのウクライナ侵攻では、ロシア軍がドローンを投入してインフラ攻撃を盛んに行った。これらのドローンは比較的低速であったことから、ウクライナ軍はバンの後部を改造して重機関銃を搭載した対空型のテクニカルを投入した。
ロケット砲装備のテクニカル
テクニカルに搭乗する民兵（リビア内戦）
ZPU-2を搭載したテクニカル
ピックアップトラックに機銃を搭載した車両
ZU-23-2を搭載したテクニカル
BM-21用122 mm ロケット弾9連装発射器を搭載したテクニカル
イスラエルの軍事博物館に展示されている車両（レバノンで鹵獲されたものと推定）。車両は三代目 GMC C/K。
メキシコ軍が麻薬取締のために設置したランダム・チェックポイント（英語版）で警戒に当たるテクニカル
荷台には兵員の転落防止用バーが設置され、バーを介してMk19 自動擲弾銃を装備している。
車両はシボレー・シルバラードのメキシコ向けであるシャイアン。
長距離砂漠挺身隊が使用していたシボレー製の武装トラック。助手席にルイス軽機関銃、後ろの乗員がボーイズ対戦車ライフルを受け持っている（1941年）。
2011年リビア争乱にて、反カダフィ勢力が使用するテクニカル
S-5空対地ロケット弾ポッドを荷台に装備している
民間ピックアップトラックにZPU-2を搭載したテクニカル
BRICS

| --- | --- |
 2025年のブラジル議長国のロゴ
   加盟国  パートナー国  候補国
名の由来:  原加盟国の頭文字
設立:  2009年6月16日 (15年前) (2009-06-16)
設立地:  ロシア・エカテリンブルク (第1回BRIC首脳会議)
種類:  政府間組織
目的:  政治・経済の国際会議
会員数:  10か国
主要機関:  新開発銀行
加盟:   ブラジル  ロシア  インド  中華人民共和国  南アフリカ共和国  イラン  エジプト  アラブ首長国連邦  エチオピア  インドネシア
かつての呼び名:  BRIC
テンプレートを表示
BRICS（ブリックス、英: Brazil, Russia, India, China, South Africaから）は、ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ、イラン、エジプト、アラブ首長国連邦、エチオピア、インドネシアの10か国から成る国際会議である。BRICSは加盟国による非干渉、平等、相互利益を基本としている。
2001年11月30日、ゴールドマン・サックスの経済学者であるジム・オニールによって書かれた投資家向けレポートで、ブラジル、ロシア、インド、中国の総称として初めて用いられて世界中に広まった。4か国の場合はBRIC（ブリック）、もしくはBRICsと呼ばれていた。2009年からBRIC4か国が首脳会議を開催し、2011年に南アフリカが首脳会議に参加した後は、5か国についてBRICSと総称される様になった。
2024年の首脳会議にイラン、エジプト、アラブ首長国連邦、エチオピアの4か国が参加し、2025年1月にはインドネシアが正式加盟してBRICSは10か国に拡大した。加盟国が増えてもBRICSと呼称されるが、非公式な場ではBRICS+という言葉も使用されている。
このグループは新開発銀行、外貨準備基金、BRICS PAY、BRICS通貨バスケット準備通貨、BRICS共同統計出版物など、西側諸国と競合するイニシアチブを実施しているため、G7ブロックの地政学的な代替手段と考えられている。
概要

BRICの4か国は、2009年6月16日にロシアのエカテリンブルクで第1回首脳会議を開催した。2011年4月13日に中国の三亜で行われた第3回首脳会議には南アフリカが初めて参加し、首脳会議の正式名称をBRICS首脳会議（英: BRICS summit）に変更した。BRICS首脳会議への参加を目指す国は増加しており、オンライン形式で行われた2022年の第14回首脳会議には、BRICSの5か国以外にも13か国が参加した。こうした動きからBRICSを多国間協力の組織体と捉え直し、拡大版BRICSはBRICS+とも表現され、G7のカウンターウェイトとしても注目されている。
2024年の第16回首脳会議では、加盟国に次ぐ立場にあたる準加盟国に相当する「パートナー国」が創設された。パートナー国は、加盟国との経済協力やBRICS首脳会議に参加出来る権利を持つ。2024年12月、議長国を務めるロシアは、パートナー国としてインドネシア、ベラルーシ、キューバ、ボリビア、マレーシア、ウズベキスタン、カザフスタン、タイ、ウガンダの9か国が確定し、2025年1月1日付で正式加入すると発表した。2025年1月6日にインドネシアが正式加盟国に昇格し、同月17日にはナイジェリアが正式にパートナー国に加わった。
BRICS加盟国

→詳細は「」を参照
BRICS加盟国 > 2023年

2023年8月に南アフリカで行われた第15回BRICS首脳会議で、アルゼンチン、エジプト、エチオピア、イラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦の6か国が、2024年1月1日付で正式にBRICS加盟国（英語版）となることが発表された。しかし、アルゼンチンのBRICS加盟に否定的なハビエル・ミレイが、2023年12月10日に大統領に就任し方針を転換。同年中に加盟しない方針を文書で通知した。
2024年1月16日、スイス東部ダボスで行われている世界経済フォーラム年次総会（通称ダボス会議）で、サウジアラビアのアル＝カサビー（英語版）商業相がBRICSには未加盟である事を明かした。同年1月31日、南アフリカのパンドール（英語版）外相は、エジプト、エチオピア、イラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦の5か国が新規加盟する事を確認したと発言したが、この時点でサウジアラビア関係筋は依然として加盟を検討中としており、BRICSとの認識の相違を示した。
BRICS加盟国 > 2024年

南アフリカのパンドール外相は、2024年2月4日までにBRICS加入への関心を伝えてきた国は34か国に達すると述べている。2024年5月28日、タイ政府はBRICSに加盟申請すると発表した。同年6月4日、トルコのフィダン外相は「トルコはBRICSへの加盟を望む」と発言した。同年6月18日、マレーシアのアンワル・イブラヒム首相はBRICSに加盟すると表明した。
2024年10月にロシアで行われた第16回BRICS首脳会議では、BRICSの正式加盟国は追加されず、新たに「パートナー国」の枠を創設した。パートナー国として参加を招待したことが発表されたのは、トルコ、インドネシア、アルジェリア、ベラルーシ、キューバ、ボリビア、マレーシア、ウズベキスタン、カザフスタン、タイ、ベトナム、ナイジェリア、ウガンダの13か国。
2024年10月25日、北朝鮮がBRICSへの加盟申請を行っているかについて、ロシアのセルゲイ・リャブコフ外務次官は「平壌の友人がBRICS活動を見守り、関心を持っていることを感じている」と語り、「BRICS申請に関して言えば、我々はかなり活発に活動している」と述べた。
BRICS加盟国 > 2025年

2025年1月6日、議長国を務めるブラジルが、インドネシアがBRICSに正式加盟したと発表した。東南アジアの国としては初めての正式加盟国であり、これによりBRICSは10か国体制となる。BRICS自身は11か国体制になったと宣言したものの、そのうちサウジアラビアは依然として自身を加盟国と認めていない。
BRICS首脳会議の一覧

→詳細は「」を参照
| 回次 | 開催日 | 議長国 | 開催地 | 議長 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 第1回 | 2009年6月16日 |  ロシア | エカテリンブルク | ドミートリー・メドヴェージェフ | 4か国 |
| 第2回 | 2010年4月16日 |  ブラジル | ブラジリア | ルーラ・ダ・シルヴァ | 4か国 |
| 第3回 | 2011年4月13日 - 14日 |  中国 | 三亜 | 胡錦濤 | 5か国 |
| 第4回 | 2012年3月29日 |  インド | ニューデリー | マンモハン・シン | 5か国 |
| 第5回 | 2013年3月26日 - 27日 |  南アフリカ | ダーバン | ジェイコブ・ズマ | 5か国 |
| 第6回 | 2014年7月14日 - 16日 |  ブラジル | フォルタレザ、ブラジリア | ジルマ・ルセフ | 5か国 |
| 第7回 | 2015年7月8日 - 9日 |  ロシア | ウファ | ウラジーミル・プーチン | 5か国 |
| 第8回 | 2016年10月15日 - 16日 |  インド | ゴア州ベノーリム（英語版） | ナレンドラ・モディ | 5か国 |
| 第9回 | 2017年9月3日 - 5日 |  中国 | 廈門 | 習近平 | 5か国 |
| 第10回 | 2018年7月25日 - 27日 |  南アフリカ | ヨハネスブルグ | シリル・ラマポーザ | 5か国 |
| 第11回 | 2019年11月13日 - 14日 |  ブラジル | ブラジリア | ジャイール・ボルソナーロ | 5か国 |
| 第12回 | 2020年11月17日 |  ロシア | サンクトペテルブルク | ウラジーミル・プーチン | 5か国 |
| 第13回 | 2021年9月9日 |  インド | ニューデリー | ナレンドラ・モディ | 5か国 |
| 第14回 | 2022年6月23日 |  中国 | 北京 | 習近平 | 5か国 |
| 第15回 | 2023年8月22日 - 24日 |  南アフリカ | ヨハネスブルグ | シリル・ラマポーザ | 5か国 |
| 第16回 | 2024年10月22日 - 24日 |  ロシア | カザン | ウラジーミル・プーチン | 9か国 |
| 第17回 | 2025年7月6日 - 7日 |  ブラジル | リオデジャネイロ | ルーラ・ダ・シルヴァ | 10か国 |
加盟国首脳（2025年現在）

ブラジル
ルイス・イナシオ・ルーラ・ダ・シルヴァ（大統領）
ロシア
ウラジーミル・プーチン（大統領）
インド
ナレンドラ・モディ（首相）
中国
習近平（国家主席）
南アフリカ
シリル・ラマポーザ（大統領）
イラン
マスウード・ペゼシュキヤーン（大統領）
エジプト
アブドルファッターフ・アッ＝シーシー（大統領）
アラブ首長国連邦
ムハンマド・ビン・ザーイド・アール・ナヒヤーン（大統領）
エチオピア
アビィ・アハメド（首相）
インドネシア
プラボウォ・スビアント（大統領）
金融 > 新開発銀行

→詳細は「新開発銀行」を参照
新開発銀行（BRICS開発銀行）は2014年に設立したBRICSが運営する国際開発金融機関であり、世界銀行や国際通貨基金（IMF）が主導する国際金融の枠組みである第二次世界大戦後の「ブレトン・ウッズ体制」への挑戦を意味する。中国が主導し設立したアジアインフラ投資銀行（AIIB）とは、ホットラインを開設するなど共存を図る。
金融 > 外貨準備基金

→詳細は「外貨準備基金」を参照
外貨準備基金は2015年にBRICSが設立した、短期的な国際収支悪化を防ぐために支援を提供するための枠組み。この役割から一般的にBRICS版の国際通貨基金と見なされており、新開発銀行とともに南南協力（英語版）の拡大の例と考えられている。第7回BRICS首脳会議（英語版）で発表された、すべてのBRICS諸国による批准時に発効した。
金融 > 国際決済制度

→詳細は「BRICS PAY」および「脱ドル化」を参照
2022年ロシアのウクライナ侵攻によってロシアがSWIFTから排除され、ロシア中央銀行が西側各国に保有する資産3,000億ドルが凍結された。これに衝撃を受けたのが非西側で、2024年10月の第16回BRICS首脳会議では自国通貨での取引を促し脱ドル化を目指す、BRICS決済システムがサミットの議題となった。
金融 > 共通通貨構想

→詳細は「」を参照
BRICS共通通貨の実現可能性を検討することが2023年8月の第15回BRICS首脳会議で約束されたが、決済プラットフォームのBRICS Bridgeや、そのベースとなる決済システムのBRICS PAYの様に実現に向けた具体的な議論は進んでいない。ロシアも優先順位として、共通通貨よりも決済制度に取り組む姿勢を示している。
BRICSの潜在能力

→詳細は「」および「BRICS大学連盟」を参照
G7とBRICSの原加盟国5か国（中国、インド、ロシア、ブラジル、南アフリカ）の購買力平価（PPP）の対世界シェアの動きをみると、G7のシェア低下ペース、BRICSのシェア上昇ペースとも市場レートベースより早く、2021年にはシェアが逆転している。以降もその差は拡大し、国際通貨基金（IMF）では2025年にG7の割合は29.2%な一方、BRICSの割合は33.0%に達すると予測している。この様な急成長が、グローバルサウス（新興国・途上国）をG7側ではなくBRICS側に惹きつけており、世界の多極化をもたらしている。
BRICSは人口大国でもある。2024年時点での人口は、インドが約14億人（世界1位）、中国も約14億人（世界2位）、ブラジルが約2億人（世界7位）、ロシアが約1億4,600万人（世界9位）、南アフリカが約6,100万人（世界24位）となっており、5か国合計で32億人以上、世界人口の約41%を占めている。今後もBRICSの加盟国の増加に伴って、BRICS諸国が世界人口の半数以上を占める事が見込まれている。
国土の大きさにしても、面積でいえば5か国合計で世界の約32%を占めている。また、それに伴い天然資源にも富んでいる。中国やインドは1人あたりの資源量は決して多くはないものの、5か国とも資源大国である。資源としては石炭、鉄鉱石、天然ガスが4か国に共通しており、原油やボーキサイトも殆どの国で産出されている。さらに、BRICS穀物取引所の創設にも取り組んでいる。BRICS諸国は世界の農業用地に占める割合が30%を超えており、世界の生産総量に占める比率は穀物と食肉で40%を超え、乳製品で40%近くを占め、海産物で50%を超える。
BRICS諸国は政治や経済だけでなくスポーツにおいても連帯を進めており、2016年にBRICS U-17サッカー選手権を開催したのち、2017年よりBRICS Gamesという総合競技大会を毎年開催している。2012年にはアメリカのスパイ活動を回避することを目的に、BRICS間の通信を伝送する光ファイバー海底ケーブルシステムであるBRICSケーブルの建設計画が発表されたが、2015年に費用の問題により計画は廃止となった。
統計データ

| 国名 | 人口 (2023) | GDP (名目) (10億米ドル) | HFCE (2023) (10億米ドル) | 政府支出 | 輸出 | 輸入 | 一人当りGDP (PPP) | 識字率 | 平均寿命 | HDI (2016) |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
|  ブラジル | 204250000204,250,000 | 2,126.8 | 1,311.7 | $846.6 | $256.0 | $238.8 | $17,208 | 90.0% | 75.9 | 0.754 (高い) |
|  ロシア | 146330000146,330,000 | 1,862.4 | 1,110.1 | $414.0 | $542.5 | $358.1 | $30,013 | 99.5% | 73.2 | 0.804 (最高) |
|  インド | 14286300001,428,630,000 | 3,732.2 | 2,516.8 | $281.0 | $309.1 | $500.3 | $8,358 | 75.6% | 70.8 | 0.624 (中) |
|  中国 | 14114000001,411,400,000 | 17,700.8 | 6,720.6 | $2,031.0 | $2,021.0 | $1,780.0 | $21,364 | 95.9% | 77.4 | 0.738 (高い) |
|  南アフリカ | 6153000061,530,000 | 380.9 | 211.6 | $95.27 | $101.2 | $106.8 | $15,361 | 88.0% | 65.3 | 0.666 (中) |
統計データ > 共通点

BRICSの原加盟国5か国は、いずれもG20の加盟国である。政治・軍事・経済において、地域における覇権を握る地域大国でもある。ロシア・中国・インドの3か国は衛星測位システム・航空母艦・核兵器・ICBM・SLBM・SSBN・ASAT保有国であり、火星探査機を火星周回軌道への投入に成功させた。さらにロシアと中国はミサイル巡洋艦・戦略爆撃機・第5世代ジェット戦闘機の保有国でもある。また、有人宇宙飛行・火星着陸・月面でのサンプル採取を成功させた。インドを含む3か国は月面着陸に成功している。ロシアと中国は国連安保理常任理事国で、ブラジルとインドも新たに常任理事国入りする可能性がある。
経済改革も行っており、1970年代後半のブラジル・ロシア・インド・中国・南アフリカの1990年代初頭の経済政策の転換はいずれも、対外開放による海外からの投資・市場経済化を推進するものであった。現時点での貧富の格差も大きく、ブラジル・インド・南アフリカでは元来大きかった格差が解消されておらず、ロシアと中国では市場経済導入による経済の自由化に伴って格差が拡大した。これらの国々では経済の地域格差も大きい。多民族国家で多人種社会であり、共通語的役割がある言語または公用語とされる言語以外にも、多くの言語が国内で使用されている。
統計データ > 相違点

ブラジルはラテンアメリカ文化圏、ロシアは正教会文化圏、インドはヒンドゥー教文化圏、中国は儒教文化圏、南アフリカはブラックアフリカ文化圏に属する。歴史的に中国やロシアは統一国家として存在してきた。インドが1つの国家として纏まったことはイギリスの統治による部分が大きい。ブラジルはポルトガルの植民地、南アフリカはイギリスの植民地として形作られた。ブラジルはポルトガル語圏、ロシアはロシア語圏、インドはヒンディー語圏、中国は中国語圏、南アフリカは英語圏に属する。ブラジルは南アメリカ、ロシアはヨーロッパ、インドは南アジア、中国は東アジア、南アフリカはアフリカに属する。
ロシアを除く4か国は首都と最大の都市が異なる。インドはニューデリーよりムンバイ、中国は北京より上海、ブラジルはブラジリアよりサンパウロ、南アフリカはプレトリアよりヨハネスブルグの方が大きい。ブラジル・インド・南アフリカは植民地以前から資本主義を導入していた。中国とロシア（当時ソビエト連邦）は旧社会主義であり、市場経済制導入後に資本主義となった。中国以外は大統領制を導入している。冷戦時代にロシア（当時ソビエト連邦）と中国は東側陣営にあったが、対立していた。ブラジルと南アフリカは南半球に属する。インドと南アフリカは非同盟運動の参加国である（中国とブラジルもオブザーバー）。
ブラジル

ブラジルでは、2050年にはGDPが6兆740億ドルで世界でも5位という高い経済水準にあると予測されている。地域大国として南アメリカ大陸に強い影響力を持ち、ブラジルのフォルタレザでBRICS首脳会議が開かれた際も南米諸国連合が共同主催した。
ブラジル > 政治的変遷

→詳細は「」を参照
2000年代のブラジルの経済成長の基礎は、1990年に就任したフェルナンド・コロール・デ・メロ大統領によって築かれたと言える。1970年代に急速な工業化を遂げた後、1980年代から1990年代前半は累積債務や高いインフレ率に悩まされ、その成長は鈍化していた。そのためコロール政権は、戦前の大恐慌後から続いた輸入代替政策を転換し、輸入制限の撤廃や国営企業の民営化、周辺国とメルコスールの創設の準備など、市場メカニズム導入と対外経済開放による発展に道を開いた。
また1992年に就任したイタマル・フランコ政権は、年に数千パーセントというハイパー・インフレへの対応として、1994年に旧通貨クロゼイロ・レアルから米ドルに緩やかにペッグ（連動）させた新通貨レアルへの切り替えを行った。1995年から8年間に及ぶカルドーゾ政権は、財政責任法と財政罰則法の制定によって、プライマリーバランスを黒字化させた。財政の健全化が進むと同時にブラジルの国際的信用は高まり、途上国では中国に次ぐ直接投資の受け入れ国家となるまでになった。2002年の大統領選挙では左翼のルーラ候補が支持を集めていたことから、経済政策転換への懸念により通貨急落と株価低迷を招いた。しかし、2003年1月に就任したルーラ新大統領は前政権の政策を踏襲し、金融市場に安心感を与えた。
ブラジル > 経済の現状

→詳細は「ブラジルの経済」を参照
ブラジル経済はラテンアメリカ最大の経済であり、貿易が成長の鍵を握っていると指摘される。貿易依存度については、1994年が15%未満であったのに対し2003年には約25%へと、わずか10年で急激に高まった。特に輸出の拡大が顕著であり、これはブラジル政府が輸出の拡大に加え多様化や高付加価値化などを推し進め、同時に外資系企業の参入、穀物や鉱物資源といった一次産品の価格の高騰がそれを後押しする形となった。2004年にはブラジルの貿易収支は336億9,600万ドルと、これまでで最高となる貿易黒字を計上した。
ブラジルの貿易を根幹から支えるものは、南米大陸の約半分を占める広大な大地からの恵みであり、鉱物資源や農畜産物、熱帯雨林に生息する多種多様な生物資源などが挙げられる。2004年の貿易収支に関して言えば、その要因として、輸出量の減少にもかかわらず需要増加に伴う国際取引価格の急騰により金額ベースでは輸出増加という結果になった大豆や、鋼板・建材の生産活動が活発でかつ国内供給能力が不足するなど鉄鉱石の世界最大輸入国となっている中国において、その輸入額が前年比162%増と急伸したことにより過去最高水準となった鉄鉱石の伸びが大きく貢献する形となった。特に鉄鉱石は、中国が鉄鉱石の輸入の約30%をブラジルへ依存しており、世界2位の鉄鉱石輸入国である日本もその20%以上をブラジルに依存するなど、ブラジルは世界的な鉄鉱石輸出国となっている。
また伝統的に重工業、中でも航空機産業が盛んで、1969年に設立された国策会社のエンブラエルは小型ジェット機市場の半分近いシェアを誇るなど、欧米諸国をはじめとする世界各国へ輸出されており、その他にも自動車や金属製品が主な輸出製品となっている。
これら外需の増加に追い風となるとされているのが、メルコスール圏および 自由貿易協定 (FTA) による自由貿易圏の拡大である。メルコスール圏の拡大により約1.3倍の輸出金額押し上げ効果のあったブラジルでは、メルコスールと他の地域協定との間で関税が撤廃されれば更なる恩恵を受けるものと予想されている。アフリカ関税同盟やインドと特恵貿易協定を締結したのを皮切りに、今後もEU・中米統合機構・カリブ共同体ともFTA実現に向けた交渉を継続しており、実現すれば今後の経済成長に大きな影響を与えるものと考えられている。
ブラジル > 課題

今後の経済成長に関し、とりわけ問題視されているのが財政赤字と通貨膨張（インフレ）である。債務問題については、プライマリーバランスが黒字化したとはいえ、2003年末時点の公的債務残高はGDPの約59%に達しており、中長期的な経済成長の達成を阻む要因となりかねない。2005年2月時点での債務残高は3,505億ドルに上るなど南米最大の債務国になっており、また過去の債務に対する利払い負担もGDP比で7%を超えている。今後はプライマリーバランスの更なる改善が必要で、公的債務の削減と利払い負担の軽減が急務となっている。
また、通貨膨張抑制に関する為替レート変動も懸念されている。これまでは対外債務削減策に対する信頼を背景として対ドル為替レートがレアル高傾向で推移してきたため、国際商品市況の高騰によるインフレ圧力は抑制されていた。しかし今後、連邦準備銀制度理事会が通貨膨張への懸念により政策金利を急ピッチで引き上げるような事態になればレアルが下落傾向に転じ輸入物価が急騰するといった事態が予想されており、そうなれば、金融政策による通貨膨張制御は困難を極めることになると指摘されている。高齢化も始まっており経済の失速により年金制度の不安が出ている。
ロシア

地域大国として旧ソ連圏に強い影響力を持ち、ユーラシア経済連合によって巨大な経済圏の創出を目指しており、ロシアのウファで開かれたBRICS首脳会議もユーラシア経済連合が共同主催した。クリミアの不法占拠によって経済制裁を受けており経済成長は失速した。さらに2022年には同国によるウクライナ侵攻が勃発したことで、これを受けて欧米諸国によるロシアへの経済制裁が拡大した影響でロシア経済に大きく波及し、さらにロシア以外の世界経済にもその影響が波及するなど危機を招来している。
ロシア > 政治的変遷

→詳細は「ロシアの政治」を参照
1990年代、ソビエト連邦崩壊後のロシアではハイパーインフレが襲い、鉱工業生産が落ち込むなど、経済・政治・社会などの面で大きな混乱が続いた。そうした中で、市場経済化に向けて急進的な経済改革を推し進めたのがロシア連邦の初代大統領ボリス・エリツィンである。エリツィン政権が抜本的な構造改革を断行し、市場経済に基づく民主的な新生ロシアの礎を築いたことにより、今日まで続くロシアの経済発展があったとされる。
ウラジーミル・プーチンは1999年12月、エリツィンの突然の辞任を受けて首相から大統領代行に就任し、翌2000年3月の大統領選挙に勝利、ロシア連邦の2代目大統領に就任した。2005年3月の大統領選挙では得票率71%で再選を果たしたのち、2008年5月に大統領の座をドミートリー・メドヴェージェフに譲り、首相に就任した以降も国民からの人気が高く、政治的な影響力を保持した。2012年5月にはプーチンが第4代大統領に就任した。プーチンの経済政策の特徴は、エリツィン同様に市場経済重視の自由主義政策を推進する一方で、エリツィン時代に政治力を強めた新興財閥（オリガルヒ）を弾圧するといった、強権的な側面も併せ持っている。
ロシア > 経済の現状

→詳細は「ロシアの経済」を参照
資源依存型の経済であり2018年時点でGDPの38.9%が石油・天然ガスによるものである。経済制裁もあり経済は停滞している。
ロシア > 課題

ロシアの経済成長を妨げている要因として、大きく4つの問題が指摘される。
インド

2024年時点でインドは世界で5番目の経済大国であり、国際通貨基金 (IMF) によると2025年には日本を抜いて4位になる見込み。さらにプライスウォーターハウスクーパース (PwC) によると、購買力平価GDPで2050年までにアメリカを抜き、中国に次ぐ世界で2番目の経済大国となり、世界経済の16%を占めると予測されている。
インド > 政治的変遷

→詳細は「」を参照
1991年に誕生した国民会議派のナラシマ・ラオ政権は、1947年の建国以来続いていた混合経済体制と呼ばれるインド独自の社会主義的な経済運営の結果として現れた外貨準備高の減少や経済低迷といった現象を受けて180度の政策転換を行い、資本の自由化・各種の規制緩和・貿易と為替の自由化・公営企業の民営化・金融制度の改革等を取り入れた。また1996年以降も、政権政党の交代にもかかわらずラオ政権が推進してきた経済の自由化政策は継承されていった。
2005年の4-5月に行われた総選挙では、政権交代によって経済改革路線の継続が危ぶまれたことから一時的に株価が急落したが、ラオ政権で経済改革を主導したマンモハン・シン元財務相が新しい首相に選出されたことから、新政権に対する金融市場の警戒は薄らいだ。
インド > 経済の現状

→詳細は「インドの経済」を参照
1991年以降、経済改革に取り組み、特に2003年以降は概ね年間7-9%の経済成長を達成し、2010年度も8.5%の高い経済成長率を達成するなど、成長著しいBRICSの一員として注目を浴びている。農業をはじめとする第一次産業は、世界第2位の規模を誇り、植物育種や灌漑設備の整備、農薬の普及といった「緑の革命」を実施し、独立後60年あまりで人口が12億人にまで増えたにもかかわらず、自給自足達成国となった。世界で最も成功した米生産国の一つである。2006年には450万トンを輸出する主要な米輸出国である。インドの農地面積は１億7990万ヘクタールあり、農業は労働人口の52％が従事し、GDPの16％を占めるインド経済の中心である。また農業部門がGDP成長率に及ぼす影響では、一部の例外を除き農業部門が不振であった年は成長率が4%台に押し下げられている。こうした背景には、インド国内の灌漑施設がまだ不十分であり、農作物の生産高がモンスーンによる降水量に大きく依存していることなどが挙げられる。
インドは世界第14位の工業生産国であり、2007年において工業でGDPの27.6%、労働力の17%を占める。経済改革は外国との競争をもたらし、公的部門を民営化しこれまでの公的部門に代わる産業を拡大させ、消費財の生産の急速な拡大を引きおこした。経済改革後、これまで寡占状態で家族経営が常態化し、政府との結びつきが続いていたインドの民間部門は外国との競争、とりわけ、中国製の安価な輸入品との競争に曝されることとなった。コストの削減・経営体制の刷新・新製品の開発・低コストの労働力と技術に依拠することにより、民間部門は変化を乗りきろうとしている。
近年の高成長は主に情報通信技術部門の成長がもたらしている。インドは先進国企業の情報技術導入が進むなかで、コンピューターソフトウェアの開発及び販売・欧米企業の情報技術関連業務のアウトソーシングの受注を拡大させている。ITソフトウェア産業は1990年代を通じて年率50%近い成長を遂げ、IT不況を迎えた21世紀に入っても 20%台の順調な成長を続けており、2003年時点では国内GDPの2.6%を占めるまでに至っている。工科系の大学を中心として毎年30万人を超える情報技術者を輩出していることや、労働コストが低廉であること、「0」の発見に象徴されるように伝統的に理数的思考を得意とする民族であること、準公用語に英語が含まれていることなどがそれらの要因となっている。さらに、インド工科大学やインド科学大学大学院といった優れた教育機関を卒業後、待遇面の良さなどを背景にアメリカのシリコンバレーなどに移住するインド人技術者は増加傾向にあり、その結果ソフトウェアの輸出と在外居住者からの本国向け送金は、インドの国際収支を支える重要な外貨獲得源となっている。事実、2001年以降はこれにより経常収支は黒字で推移した。
IT産業以外の分野でも、自動車部品・電機・輸送機器といった分野が伸びており、加えて産業規模は小さいもののバイオテクノロジー・医薬品といった産業の発展にインド政府は力を注いでいる。また、インド経済の成長を支える原動力として、労働力も挙げられる。一国の経済成長を左右する大きな要素の一つである労働力人口に関して言えば、インドの労働力人口は2050年にかけて毎年約1%ずつ増加していくと見込まれており、その豊富な労働力が成長の礎となることが予想されている。また、それらの人口は将来的に実質的な購買力を備えた消費者層（=中間層）となり、有望な消費市場をもたらすものと考えられている。