stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
A SUMMER BEST
収録曲 > DVD

※は初収録
Greatful days (CX系「ayu ready?」@鵠沼海岸 RAINBOW HOUSE (2003.8.9 O.A.))※
BLUE BIRD (a-nation '06)
July 1st (a-nation '09)
Greatful days (a-nation '05)※
glitter (a-nation '07)
evolution (a-nation '06)
Boys & Girls (a-nation '10)
UNITE! (a-nation '06)
INSPIRE (a-nation '04)
HANABI (a-nation '05)
HANABI 〜episode II〜 (a-nation '03)
Sunset 〜LOVE is ALL〜 (a-nation '09)
SEASONS (a-nation '06)※
ANother song feat. URATA NAOYA (a-nation for Life)
blossom (a-nation '10)※
fairyland (a-nation '05)
AUDIENCE (ayumi hamasaki STADIUM TOUR 2002 A)
independent (ayumi hamasaki STADIUM TOUR 2002 A)
monochrome (ayumi hamasaki STADIUM TOUR 2002 A)
Far away (ayumi hamasaki concert tour 2000 A 第1幕)
theme of a-nation '03 (ayumi hamasaki COUNTDOWN LIVE 2005-2006 A)
Sunrise 〜LOVE is ALL〜 (video clip)
NEXT LEVEL (video clip)
距愛 〜Distance Love〜 (fated) <video clip>
MOON (video clip)
You & Me (video clip)※
その他の収録アルバム (新曲のみ)

You & Me
『LOVE again』
「You & Me」収録ライブ映像

『ayumi hamasaki COUNTDOWN LIVE 2012-2013 A 〜WAKE UP〜』
『a-nation'12 stadium fes.』
『ayumi hamasaki 15th Anniversary TOUR 〜A BEST LIVE〜』
『ayumi hamasaki COUNTDOWN LIVE 2013-2014 A』
『ayumi hamasaki BEST LIVE BOX A』(A SUMMER BEST (Disc.A) TRACK LIST LIVE)
『ayumi hamasaki PREMIUM SHOWCASE 〜Feel the love〜』
『ayumi hamasaki ARENA TOUR 2015 A Cirque de Minuit 〜真夜中のサーカス〜 The FINAL』(メドレー)
『ayumi hamasaki TA LIMITED LIVE TOUR at Zepp Tokyo』(M(A)DE IN JAPAN) (メドレー)
『ayumi hamasaki ARENA TOUR 2016 A 〜M(A)DE IN JAPAN〜』 (メドレー)
『ayumi hamasaki Just the beginning -20- TOUR 2017 2017.7.17 Osaka-Jo Hall』(TROUBLE)
『ayumi hamasaki Just the beginning -20- TOUR 2017 2018.2.20 Okinawa Convention Center』(TROUBLE) (メドレー)
『ayumi hamasaki 21st anniversary -POWER of A^3-』 (メドレー)
『a-nation online 2020』(Remember you) (メドレー)
『ayumi hamasaki 25th Anniversary LIVE』
『ayumi hamasaki  COUNTDOWN LIVE 2016-2017 A『Just the beginning -20-』』(メドレー) (ayumi hamasaki UNRELEASED LIVE BOX A)
オピオイド

| オピオイド |
| --- | --- |
 薬物クラス（英語版）
 代表的なオピオイドであるモルヒネの化学構造.
クラス識別子
適応:  疼痛緩和
ATCコード:  N02A
作用様式:  オピオイド受容体
External links
MeSH:  D000701
In Wikidata
オピオイド（Opioid）は、ケシから採取されるアルカロイドや、そこから合成された化合物、また、体内に存在する内因性の化合物を指す。鎮痛、陶酔作用があり、また薬剤の高用量の摂取では昏睡、呼吸抑制を引き起こす。医療においては手術や、がんの疼痛の管理のような強い痛みの管理に不可欠となっている。このようなアルカロイド（オピエート）やその半合成化合物には、モルヒネ、ジアセチルモルヒネ、コデイン、オキシコドンなどが含まれ、合成オピオイドにはフェンタニル、メサドン、ペチジンなどがある。これらは本来的な意味で麻薬（narcotic）である。オピオイドとは「オピウム（アヘン）類縁物質」という意味であり、これらが結合するオピオイド受容体に結合する物質（元来、生体内にもある）として命名された。内因性のオピオイドにはエンドルフィン、エンケファリンなどがある。
オピオイド薬の使用には、オピオイド依存症や、離脱症状、また過剰摂取による死亡の危険性がある。そのため多くの国で規制物質となっている。
半合成のものはアメリカでは一般的に流通しており、弱い順にコデイン、バイコディン(合剤である商品名)、オキシコドンの3種がある。いずれも処方箋があれば簡単に入手できる。
アメリカでは、2015年内には2.4億件のオピオイドが処方されており（米国の全成人に対して1処方に相当する）、薬物中毒死の43%までも、オピオイド医薬品の過剰摂取で占めている。2014年にもアメリカ神経学会は頭痛、腰痛、線維筋痛症などの慢性の疼痛では、オピオイドの使用は危険性の方がはるかに上回るという声明を行っている。死亡は止まらず、2017年にはアメリカで「オピオイド危機」と呼ばれる公衆衛生上の非常事態が宣言された。一方で、用途でも言及されているように末期がんなど重いがん患者には、オピオイドを使用できるようにするべきだという点で、専門家の意見はほぼ一致しているとされる。
OECD25カ国を対象とした調査では、オピオイド関連死亡（ORD）の平均は2011年から2016年にかけて20％以上増加しており、その要素としてOECDは疼痛管理目的の処方、および過剰処方の増加を挙げている。そのためOECDは根拠に基づく臨床ガイドラインや、処方サーベイランス強化などにより、処方規制の改善が必要だと勧告している。オピオイド乱用は医療サービスへの大きな負担である。
定義

オピオイドとは、ケシ（Opium poppy）から採取されるアルカロイドや、それから合成された化合物、また体内に存在する内因性の化合物を指す。
オピオイドは、鎮痛や陶酔といった共通した作用を持つ。ケシから採取されるアルカロイドや、それから合成された化合物は、高用量を摂取した場合に、昏睡、呼吸抑制を引き起こす。
一般的に、「オピオイド」は「麻薬性鎮痛薬」を指す用語であるが、“麻薬＝オピオイド”というわけではない（後述）。
定義 > 麻薬

→詳細は「麻薬」を参照
→「麻薬に関する単一条約」も参照
麻薬（narcotic）とは、通常は麻薬性鎮痛薬として、この記事にて説明しているオピオイドや、またはさらにその狭義のオピエートを含めて指す用語である。しかし、そうした薬理学的な定義と関わりなく、一般用語あるいは法律上において、コカインや大麻などを含めた違法薬物を指して用いられている場合がある。そのため、世界保健機関の薬物に関する文書では、麻薬の語ではなく、より具体的な意味を持つオピオイドの語を用いている。
現在では「麻薬」という用語は社会的用語であり、薬理学的あるいは分子生物学的用語である「オピオイド」とは意味が異なる。「麻薬及び向精神薬取締法」で「麻薬」に指定されている薬剤が麻薬であり、オピオイド受容体とは関係しないものもある。例えば、オピオイドではない「ケタミン」は麻薬に指定されているので、「麻薬性非オピオイド鎮痛薬」になる。
定義 > 合成・半合成オピオイド

ケシのアルカロイド（オピエート）やその半合成化合物には、モルヒネ、ジアセチルモルヒネ(ヘロイン)、コデイン、オキシコドンなどが含まれる。また合成オピオイドにはフェンタニル、メサドン、ペチジンなどがある。
定義 > 内因性オピオイド

生体内で産生されるのオピオイドはペプチド（オピオイドペプチド）であり、作用するオピオイド受容体サブタイプの違いによってエンドルフィン類（μ受容体）、エンケファリン類（δ受容体）、ダイノルフィン類（κ受容体）の3つに分類される。
定義 > 非麻薬性オピオイド（鎮痛薬）

合成オピオイドのうち、鎮痛作用を有するものは「非麻薬性オピオイド（鎮痛薬）」と称され、その代表は以下の通り：。
トラマドール - トラマール、ワントラム、トラムセット配合錠（アセトアミノフェン配合）- 劇薬。医療用麻薬としての規制外。
ブプレノルフィン - ノルスパン、レペタン - 劇薬、向精神薬、習慣性医薬品
ペンタゾシン - ソセゴン、ペルタゾン - 劇薬、向精神薬、習慣性医薬品
オピオイドのうち、鎮痛作用を有するものの構造にはN,N-Dialkyl-3,3-dialkyl-3-phenylpropanamineという共通点があり、モルヒネ則と呼ばれている。
用途

手術侵襲に対する鎮痛と過剰なストレス反応の制御、がん末期のような強い痛みに対する鎮痛手段として広く用いられており、医学の進歩した現代においても最も強力な鎮痛薬であるとともに、麻酔臨床では必要不可欠な薬剤である。
手術の麻酔で使用されるオピオイドは、日本ではモルヒネ、フェンタニル、レミフェンタニルである。欧米では、このほかにアルフェンタニルやスフェンタニルも使用されている。
副作用 > 依存症

→詳細は「オピオイド使用障害」を参照
オピオイド依存症であるかは、当初の想定よりも使用量が増加し離脱症状を呈する、薬物の使用が制御できない、またそれらによって引き起こされた機能的な状態が重症であるなどの、いくつかの診断基準を満たすかに基づいて診断されうる。
2008年のレビューでは、依存率は全体として3.3%であり、アルコールや薬物依存の既往歴のある場合に5%、そうでない場合に0.2%であった。アメリカでは、2000年以降にジアセチルモルヒネ(ヘロイン）を乱用した者の75%が、処方薬のオピオイドによって乱用を開始している。オピオイド使用障害は、意図しない過剰摂取による死亡だけでなく、自殺と関連しておりアメリカでのオピオイドの使用が深刻化した結果、自殺率も上昇してきた。
依存症の治療は、半減期の長いオピオイドであるメタドンや、より新しいものではオピオイド受容体に作用するブプレノルフィンに置換して漸減するのが標準的である。活性成分イボガインを含む幻覚剤であるイボガを用いた治療は、標準的でない治療法として実施している施設がある。
副作用 > 離脱症状

→「離脱」も参照
オピオイドによる離脱症候群には、渇望、不安、不快、あくび、発汗、立毛（鳥肌）、流涙、鼻漏、不眠、吐き気や嘔吐、下痢、痙攣、筋肉痛、また発熱が含まれる。
モルヒネやジアセチルモルヒネ(ヘロイン）などの短時間作用型の薬物では、離脱症状は最後の摂取から8～12時間以内に発症し、48～72時間でピークに達し、7～10日後にかけて消えていく。メサドンなどの長時間作用型の薬剤では、離脱症状の発症は1～3日であることもあり、一般的により軽度の症状が長く続く。
遷延性離脱として、上記のような急性の離脱症状に続き、数週間から数か月にわたってあまり明確ではない症状が生じることがある。
ガイドライン

2014年には、アメリカ神経学会がオピオイドによる死亡の増加から声明を出しており、頭痛、腰痛、線維筋痛症などの慢性疼痛状態では、薬剤使用の利益を危険性の方がはるかに上回るとした。これは最良の方法を挙げており、処方を行う前に処方データ監視プログラム（PDMP）を確認することや、1日にモルヒネに換算して80～120mgに相当する場合には、疼痛管理の専門家に相談することが含まれている。死亡の増加によりアメリカ疾病予防管理センター (CDC) は2016年にガイドラインを公開しており、それは慢性疼痛では運動や認知行動療法のような非薬物療法や他の薬物療法を推奨し、オピオイドは最小有効量で使用して定期的に痛みが改善しているか観察することが必要であるとしている。その後、CDCのガイドラインでオピオイドの使用削減を勧告した執筆者たちは2019年のニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスンで、使用削減の結果が患者に「深刻な危害」をもたらしているようだと警告し、CDCは2016年のガイドラインを見直し、オピオイド使用削減の呼びかけを訂正した。
薬理学 > 作用機序

オピオイドとオピオイドレセプターの結合によりGタンパク質を介して神経細胞の過分極が生じて神経伝達系が抑制されると考えられている。しかし、その神経回路などについては不明な点が多い。Gタンパク質はそれぞれのレセプターに関与するイオンチャネルに作用すると考えられているが、その詳細は明らかになっていない。
薬理学 > 薬物動態

モルヒネ、フェンタニル、レミフェンタニルの薬物動態における特性を示す。
|  | モルヒネ | フェンタニル | レミフェンタニル |
| --- | --- | --- | --- |
| pKa | 8.0 | 8.4 | 7.1 |
| ph7.4におけるイオン化率 | 77 | ＞90 | 33？ |
| 脂溶性（オクタノール/水分配係数） | 1.4 | 813 | 17.9 |
| 血漿蛋白結合率（％） | 20〜40 | 84 | 80？ |
| 定常状態での分布容量（Vdss)（L/kg) | 3〜5 | 3〜5 | 0.2〜0.3 |
| クリアランス（mL/min/Kg) | 15〜30 | 10〜20 | 30〜40 |
フェンタニルは、脂溶性が高いために定常状態における分布容積が大きいことが特徴で、血中濃度の低下には再分布が大きな意味をもつ。レミフェンタニルはエステル構造を有し、血中あるいは組織中のエステラーゼにより速やかに分解される。生体に投与されたモルヒネの約60％は肝臓で、残りは腎臓で代謝される。肝臓で代謝されたモルヒネはモルヒネ３グルクロナイド（M3G）とモルヒネ６グルクロナイド（M6G）になる。　M3Gには鎮痛作用はないが、M6Gの鎮痛作用はモルヒネよりも強いと言われている。腎不全患者ではM6Gの排出が遅れて著しい呼吸抑制をきたす可能性がある。
フェンタニルは肝臓で速やかに代謝されるが、その代謝産物にはほとんど鎮痛作用がない。レミフェンタニルは投与中止とともに速やかに血中濃度が低下するため、術後呼吸抑制の心配が少ない。そのため超短時間作用性オピオイドとして有用であるが、投与中止により速やかに鎮痛効果が消失するので、術後の疼痛対策が必須である。
薬理学 > 薬理作用

| 物質名 | μ親和性 | κ親和性 | 同効果（mg） | 最大効果（min） | 持続時間（hr） |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| モルヒネ | ＋＋＋ | ＋ | 10 | 20～30 | 3～4 |
| フェンタニル | ＋＋＋ | 0 | 0.1 | 3～5 | 0.5～1.0 |
| レミフェンタニル | ＋＋＋ | 0 | 0.1 | 1.5～2.0 | 0.1～0.2 |
| ペチジン | ＋＋ | ＋ | 80 | 5～7 | 2～3 |
| ブプレノルフィン | ＋＋＋ | － | 0.3 | 30 | 6～8 |
| ペンタゾシン | －－ | ＋＋ | 60 | 15～30 | 2～3 |
| ブトルファノール | － | ＋＋ | 2 | 15～30 | 2～3 |
| トラマドール | ＋＋ | － | 100 | 15 | 4～6 |
| ナロキソン | －－－ | － | ？ | ？ | ？ |
薬理学 > 薬物相互作用

オピオイドにベンゾジアゼピン系の薬物が加わることで、呼吸抑制作用が増強され、意図しない死亡事故が生じやすい。
薬理学 > 薬物相互作用 > 薬力学的相互作用

アメリカの処方記録によれば、2000年代に、オキシコドンや、アセトアミノフェンとヒドロコドンの合剤であるVicodinのようなオピオイドと、アルプラゾラムやロラゼパム、またクロナゼパムのようなベンゾジアゼピン系の薬剤の処方はそれぞれ増加した。2010年には、検視官から提出された死亡診断書など死因ファイルの調査によって、22,134例の医薬品による死亡のうち16,651例（75%）がオピオイドが関与したものであり、そのほぼ30%はベンゾジアゼピンが組み合わさったものであった。このような相互作用による中毒死は、1999年には13%であり、2011年には31%であった。
フェノチアジン誘導体、バルビツール酸誘導体、ベンゾジアゼピン系薬剤のような中枢神経抑制薬のほか、アルコール、ワルファリンのような抗凝固薬など、抑制作用を増強させる薬剤の併用によって抑制作用が増強される可能性がある。
薬理学 > 薬物相互作用 > 薬物動態学的相互作用

オキシコドンでは、CYP2D6を阻害する薬剤によって血中濃度が高まる可能性がある。フェンタニルはCYP3A4を阻害する。
薬理学 > オピオイド受容体

→詳細は「オピオイド受容体」を参照
オピオイド受容体はμ（ミュー）、κ（カッパ）、δ（デルタ）、σ（シグマ）、ε（イプシロン）の5つが知られている。σはナロキソンによって拮抗されないため、特異的オピオイド受容体とは考えられなくなりつつある。εは内因性オピオイドであるβエンドルフィンと結合性が高い以外あまりわかっていない。2007年現在、μ、κ、δの3つが特異的オピオイド受容体と考えられ、特にμとκが臨床医学では重要視されている。薬理学的にはμには2つ、κには3つのサブタイプが知られている。静脈麻酔ではμ1が鎮痛、μ2が呼吸抑制を担っていると考えられてμ1の特異的アゴニストが開発できれば非常に扱いやすい鎮痛薬になると考えられている。
薬理学 > 医療大麻との併用

医療大麻は、低用量でオピオイドの鎮痛効果を増強する。1999年から2010年の、アメリカの全50州の死亡証明書の分析により、州ごとの医療大麻の合法化に伴って、その州のオピオイド系鎮痛薬の過剰摂取による死亡者数は低下している。共に鎮痛作用は主な作用である。
様々な調査があり、医療大麻にアクセスできたことで67%がオピオイドをやめることができ、29%は使用量を減らしたとか、別の調査では30%がすべての薬をやめることができた。
オピオイド乱用

オピオイド乱用率は、欧州においては一般市民の間で1％未満であった。しかし刑務所人口においては平均30%に上昇していた。
またオピオイド乱用者においては、アルコールやその他の薬物の多剤乱用が一般的である。これは他の薬物との相互作用において、よりオピオイド関連死を招くことを意味する。
オピオイド乱用 > 過剰摂取による死亡

→詳細は「オピオイド過剰摂取」を参照
オピオイドは、作用量と有毒域が近いため薬事法における劇薬に指定されている。
アメリカでは、医薬品のオピオイドによる死亡は、他の医薬品や違法薬物を抜いて最多であり、2010年の死因ファイルによる38,329例の中毒死のうち16,651（43%）を占めている。オピオイド系鎮痛薬による中毒死は、アメリカでは1999年から2011年とを比較するとおよそ4倍に増加した。1999年から、2010年では、男性2.65倍に増加したのに対して、女性4倍となっている。
処方薬による死亡の4倍の増加は、将来のジアセチルモルヒネ(ヘロイン）による死亡につながるのではと懸念されたが、2009年まで増加は見られなかった。しかし、2010年と2011年に薬物過剰摂取死の最多であったオキシコドンを、2012年に急増したジアセチルモルヒネ(ヘロイン）が上回った。
2016年8月、アメリカ食品医薬品局(FDA)は、極度の眠気、呼吸抑制、昏睡および死亡につながることがあるオピオイドとベンゾジアゼピンの併用について、それら医薬品に、最も強い枠内警告を追加した。
2019年12月8日、ラッパーのジュース・ワールドがオピオイドの過剰摂取により死亡した。
オピオイド乱用 > オピオイド危機

| 0 | 1 | 2 | 3 |
| --- | --- | --- | --- |
| ジアセチルモルヒネ(ヘロイン) | オピオイド | 10,863 | 23.1% |
| コカイン | 精神刺激薬 | 5,856 | 12.4% |
| オキシコドン | オピオイド | 5,417 | 11.5% |
| アルプラゾラム | ベンゾジアゼピン | 4,217 | 9.0% |
| フェンタニル | オピオイド | 4,200 | 8.9% |
| モルヒネ | オピオイド | 4,022 | 8.5% |
| メタンフェタミン | 精神刺激薬 | 3,728 | 7.9% |
| メサドン | オピオイド | 3,495 | 7.4% |
| ヒドロコドン | オピオイド | 3,274 | 7.0% |
| ジアゼパム | ベンゾジアゼピン | 1,729 | 3.7% |
2017年にトランプ大統領は、オピオイド危機について国家非常事態の宣言を予定し、これは公衆衛生上の非常事態の宣言となった。中国をオピオイドおよびオピオイド関連の違法物質の主な供給源と主張し、2023年には「主要な麻薬供給国」に認定した。
これはアメリカでのみ強く起こった事態である。1990年代半ばにオキシコドン（オキシコンチン）は、38人での研究だけに基づいて依存が発生しない、革新的な薬として広く販売されるようになったが、実際の日常ではまだ痛みが完全に消えていない人々はより多く用い、また薬物への欲求を増大させるものであった。しかし、製薬産業は医師への豪華な接待や、病院の待合室で再生されるビデオを通じて積極的にマーケティングし、医師もしばしば時間のかかる痛みの原因の特定よりも痛みを感じさせなくする方が簡単であった。1999年から2011年ではオキシコドンの処方量は6倍となり、次第に世界の81%をアメリカ合衆国で消費するようになった。依存者は勿論薬物の売人達もニーズの変化に従ってクリニックからクリニックへと痛みを訴えては処方箋を入手しようと試み、安易に処方を行う医師達はろくな診察もせず彼らに処方箋を書く。更に医師には処方箋のために受け取る賄賂や医薬品を転売することでも大きな収入をもたらし、この危機は犯罪や暴力の大きな動乱を起こさないため、目立たず静かに進行していった。
こうして薬の販売が増えて利益を上げる製薬産業、手間いらずで患者を満足させ患者数の増加と処方箋を書くための賄賂や転売で儲ける医師、合法な処方箋による麻薬の入手が可能となった依存者と売人の需要が噛み合ったサイクルが完成し瞬く間にオピオイドはアメリカ中に蔓延した。監視を逃れるため越境してメキシコで薬を入手したり、ついには現金ではなく麻薬目当てに薬局に強盗が押し入る事態も起きた。
医師は問題に気づき、処方箋監視プログラムの導入もあって2010年からの5年間で処方量は18%減少し、依存者はストリートのジアセチルモルヒネ(ヘロイン）に向かうことになるが、そこへ登場したのはジアセチルモルヒネ（ヘロイン）よりも50倍強い効力を持つ、中国から密輸されるフェンタニルであった。上述の通り、オピオイドは作用量と致死量が近く、量を間違えると死亡しうる。
こうした死亡を減らす取り組みには職業訓練を行う一方で、監督下注射施設（英語版）を用意することであり、カナダでは35%の死亡の減少、全国的に展開するスイスでは半減している（ハーム・リダクション）。これを実施するためにはアメリカは薬物戦争を終わらせなければならず、そのための準備はまだない。
過剰摂取の対策として鎮痛効果を維持しつつ依存性が少ないオピオイド化合物の研究が行われている。
オピオイド乱用 > 裁判

オピオイドの乱用問題が拡大すると、アメリカ国内では数千件もの裁判が提起された。2019年にはアメリカの製薬会社パーデュー・ファーマが、2022年にはアイルランドの製薬会社エンドー・インターナショナルが、訴訟に対処するため破産法の適用を申請している。
麻薬拮抗薬

オピオイド受容体のアンタゴニストであるナロキソンが麻薬拮抗薬として臨床的に使用されている。
麻薬拮抗薬 > ナロキソンによるオピオイドの副作用の治療

オピオイドの副作用（呼吸抑制、悪心・嘔吐・掻痒感、尿閉、骨格筋の強直など）は、ナロキソンの投与によって軽減することができる。静脈注射後、１～２分で作用が現れ、30～60分持続する。作用時間が短いため、モルヒネのように作用時間の長いものに対して使用する時は、ナロキソンの効果が消失したあとに再びオピオイドの副作用が現れる（renarconization）ことがあり、注意が必要である。ナロキソンの副作用として、血圧上昇、頻脈、肺水腫がある。
ペンタゾシン注射液(ソセゴン)
縦軸：依存性；上に行くほど依存性の可能性が高い。横軸：右に行くほど活性量と致死量が近い。
盗用

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: 「盗作」とは異なります。
盗用例。
他人（A氏）の文章の赤字部分を少し改変し、引用の定義を満たさないでB氏が自分の文書として発表
盗用（とうよう、英: Plagiarism）とは、他の研究者のデータ、図、表、文章、研究結果などを引用せずに、あたかも自分が得た（書いた）かのように発表する行為である。研究不正の一種。
本記事では、主として学術界や高等教育界で発表・提出された文書（学術出版、論文、書籍、レポート、申請書など）での「盗用」を扱う。特許権、意匠、著作権など知的財産権は該当記事を参照のこと。
本記事では、「日本」を中心に記述するが、日本は、米国をひな形として盗用の理念・諸規則・体制を構築してきた面もあり、米国の関連状況も記述する。また、参考になる場合は、他国の状況も記述する。
用語

類義語として「盗作」や「剽窃」があり、「盗作」との区別は明確ではない。しかし、ジャーナリズム、文芸作品、芸術などでの類似行為は、一般的に、「盗作」「剽窃」と記述されることが多い。また、学術界、高等教育界での行為は、政府、学術界、高等教育界が「盗用」という用語を使用している。本項目では、「盗用」という用語を使用する。
本記事では、アイディアとアイデアの表記が混在している。引用文中の表記は原典に従い、他はアイデアを使用した。
歴史

欧米先進国の盗用の概念は、18世紀のヨーロッパ、とりわけロマン主義の時代に形成された。欧米の学術界では、1980年以前に盗用が指摘されていた。
アメリカ合衆国では、1974から1981年に12件の研究不正が公表され、国民的な関心を呼んだ。そのため1981年、米国議会が学術界の研究不正問題の解決に真剣に取り組みはじめた。連邦政府、研究助成機関、学会、学術出版、大学が議論を深め、1989年3月、米国連邦政府は政府機関の研究公正局（ORI、Office of Research Integrity）を設置し、1989年8月8日、連邦規則集「42 CFR Part 50, Subpart A.」を発布した。
盗用問題は、2000年頃から、インターネットの普及で文章や語群、図表、コンピュータのソースコードなどを、簡単にコピー・アンド・ペーストできるようになった。
高等教育界での極端なケースでは、大学生・大学院生向けにレポート代行（英語版）（contract cheating）業者が出現するようになった。また盗用検出ソフトにかけることで盗用を容易に検出できるようになり、多数の盗用が見つかったことも、騒ぎを加速した。
日本では2005年頃から内閣府や文部科学省において、米国をひな形とし、理念・諸規則・体制を模索・検討し始め、2006年8月8日、文部科学省はガイドライン「研究活動の不正行為への対応のガイドラインについて」を発表した。
不正行為

盗用は、すべての分野において研究公正・研究倫理に違反する学術における不正行為の1つとみなされる。大学教員、研究者でも禁じられている。同時に、高等教育界でも重大な学業不正とみなされる。
国が禁止（日本）

盗用は、参議院文教科学委員会調査室の平田容章が以下に述べたように、著作権法に違反しなければ、通常、法によって禁じられた犯罪には該当しない。
・著作権及び著作者人格権を侵害した場合、著作権法上の差止請求、損害賠償請求、名誉回復等に必要な措置の請求を受け、罰則を科される可能性がある。
法によって禁じられていないので、関係省庁がガイドラインを策定した。2014年8月26日、文部科学省は2014年版ガイドライン「研究活動における不正行為への対応等に関するガイドライン」で次のように禁じている。
研究活動における不正行為は、研究活動とその成果発表の本質に反するものであるという意味において、科学そのものに対する背信行為であり、また、人々の科学への信頼を揺るがし、科学の発展を妨げるものであることから、研究費の多寡や出所の如何を問わず絶対に許されない。また、不正行為は、研究者の科学者としての存在意義を自ら否定するものであり、自己破壊につながるものでもある。
不正行為に対する対応は、研究者の倫理と社会的責任の問題として、その防止と併せ、まずは研究者自らの規律、及び科学コミュニティ、研究機関の自律に基づく自浄作用としてなされなければならない。
研究者の不正行為を「研究者の倫理と社会的責任の問題」「研究者自らの規律」など研究者個人の「道徳」的問題を主眼にしている。
盗用の定義・解説（日本） > 政府

「研究活動にかかわる不正行為について法令上の定義はない」（平田容章）。盗用の厳密な定義は法に存在しないので、各機関が独自に「盗用」を定義している。政府機関・大学・研究機関・出版機関のいくつかを示す。
盗用の定義・解説（日本） > 政府 > 文部科学省

文部科学省は2006年8月8日に制定したガイドライン「研究活動の不正行為への対応のガイドラインについて」で、「捏造」「改竄」「盗用」の3つを研究倫理に違反する主要な不正行為とした。
このガイドラインは、2014年8月26日に改訂された。
文部科学省は、「捏造」「改竄」「盗用」の3つを、2014年版で「特定不正行為」と命名した。白楽ロックビルは、この3つを、米国の研究公正局の「研究不正」（Research Misconduct）に対応させて、「研究ネカト」と呼ぶことを提唱している 。
また、2014年版では、2006年版の冒頭部分「本ガイドラインの対象とする不正行為は、発表された研究成果の中に示されたデータや調査結果等の捏造と改竄、及び盗用である。ただし、故意によるものではないことが根拠をもって明らかにされたものは不正行為には当たらない。」の「故意によるものではないことが根拠をもって明らかにされたものは不正行為には当たらない」という文章がなくなり、「研究者としてわきまえるべき基本的な注意義務を著しく怠った」場合は不正とみなされることになった。
盗用の定義・解説（日本） > 政府 > 厚生労働省

厚生労働省は、ガイドラインを定めた。その前文に次の文章がある。「1 対象となる不正行為
本指針の対象となる研究活動は、厚生労働省が所管する競争的資金並びに国立高度専門医療センターが所管する委託費及び助成金を活用した研究活動であり、本指針の対象となる不正行為は、論文作成及び結果報告におけるデータ、情報、調査結果等の捏造、改竄及び盗用に限られる。なお、根拠が示されて故意によるものではないと明らかにされたものは不正行為には当たらない。」
他の研究者のアイディア、分析・解析方法、データ、研究結果、論文又は用語を、当該研究者の了解もしくは適切な表示なく流用すること。
盗用の定義・解説（日本） > 政府 > 日本学術会議

日本学術会議も、ガイドラインを定めた。:
「盗用などの不正行為を為さず、また加担しない」とあるが、「盗用」の定義を記述していない。
盗用の定義・解説（日本） > 学会（日本） > 日本医学会

日本医学会は2014年に研究倫理委員会を発足させた。しかし、利益相反や生命倫理と混用している 。ウェブサイトには「盗用」の定義も学会員向けのガイドラインもない。
盗用の定義・解説（日本） > 学会（日本） > 日本分子生物学会

日本分子生物学会に研究倫理委員会はあるが、ウェブサイトには「盗用」の定義も学会員向けのガイドラインもない。
盗用の定義・解説（日本） > 大学（日本） > 東京大学

科学研究行動規範のサイトが充実している。2006年以降の調査報告書・報道発表資料も公開している。
科学研究行動規範リーフレットには盗用行為を具体的に示している。また、英語が併記されている（下記では省略した）。
●研究室の同僚がミーティングで発表したアイデアを自らのアイデアとして公表した。
●論文を作成する際、序論や先行研究の説明は重要ではないと考え、他者の論文からそのまま流用した。
●インターネットで見つけた他人の文章を切り貼りして自分のレポートとして提出した。
盗用の定義・解説（日本） > 大学（日本） > 京都大学

:
前文に次の文章がある。
「4 この規程において「研究活動上の不正行為」とは、本学教職員等が研究活動(修学上行われる論文作成を含む。)を行う場合における次の各号に掲げる行為をいう。ただし、故意により行われたものに限る。」
他人のアイディア、研究過程、研究結果、論文又は用語を当該他人の了解を得ず、又は適切な表示をせずに使用すること。
文部科学省の字句とほとんど同じである。
盗用の定義・解説（日本） > 大学（日本） > 早稲田大学

「研究活動に係る不正防止および不正行為への対応に関する規程」を2007年4月6日に制定している。前文「この規程において「研究活動に係る不正行為」とは、本学における次に掲げる行為およびそれらに助力することをいう」があり、次の規程がある。
さらに、「学術研究倫理に係るガイドライン」で、盗用行為を具体的に示している。
（3）研究成果の適切な公表・オーサーシップの基準
1.研究者等は、研究成果の公表に際しては、データや論拠の信頼性の確保に十分留意し、つねに公正かつ適切な引用を行うよう努める。

2.研究者等は、研究成果の公表に際しては、オーサーシップや既発表の関連データの利用基準、著作権等について特に注意を払い、各研究組織や研究分野、学会、学術誌等に固有の慣行やルールを十分尊重する。
3.研究者等は、共同研究における成果の公表に際しては、それぞれの研究者等の実質的な貢献度を適切に反映させる。
盗用の定義・解説（日本） > 研究所（日本） > 理化学研究所

不正行為の防止等に関する規程は前文に次の文章がある。「この規程において「特定不正行為」とは、故意又は研究者としてわきまえるべき基本的な注意義務を著しく怠ったことによる、投稿論文等発表された研究成果の中に示されたデータや調査結果等の捏造、改竄及び盗用をいう」
盗用 他の者のアイディア、分析・解析方法、データ、研究結果、論文又は用語を当該者の了解又は適切な表示なく使用すること。
盗用の定義・解説（日本） > 学術出版（日本）

日本生化学会の学術雑誌「The Journal of Biochemistry」(英語)：ウェブサイトに「盗用」の定義はない。盗用検出ソフトのCrossCheckで盗用を検出しているとあり、実質上、CrossCheckの定義を適用していることになる。
盗用の定義・解説（日本） > 盗用の定義・解説：まとめ（日本）

本来、「盗用の定義」が機関によって異なる理由はない。全部の省庁・大学・研究機関・出版機関を調べた文献はないが、上で見たように、日本での「盗用」の定義は、文部科学省の「研究活動の不正行為への対応のガイドライン」（2006年）が基本で、各機関は、その概念・文言を踏襲している。「盗用の定義」をしていない機関は、文部科学省ガイドラインの定義と同じと想定される。
盗用の定義・解説（日本） > 学部生・大学院生向け（日本）

学部生・大学院生向けの盗用の説明は日本では少ない。
盗用の定義・解説（日本） > 学部生・大学院生向け（日本） > 上智大学

カンニングやレポートの盗用など，不正行為は強く戒められる。
◆レポートや論文作成の上で守るべき引用の方法について
①レポートや論文で論ずる考え方や発想，図表などが，何らかの文献や資料，Webサイトに負っている場合には，どの文献や資料，Webサイトのどの箇所に負っているかを明らかにしなければなりません。
②文献や資料，Webサイトから直接引用する場合には，それが引用であることを「 」などで明示し，どの文献や資料のどの箇所から引用したかを明らかにしなければなりません。
上記①②の処理を怠って，引用であることを示さないまま，あるいはアイデアを負っている文献や資料を示さないまま，内容を引き写したり記述を進めたりすることは盗用や剽窃（ひょうせつ）と見なされます。海外では，「プレジャリズム(plagiarism)」とも称され，文献やWebサイトからの安易な切り貼りとして強く非難されています。
▼（1）書籍やWebサイトからの引用や参照にあたっては，レポートや論文において，注記をつけて，資料の出所を明らかにします。引用の記載方法などは，学問分野ごとに多少の相違があるので，詳細は各教員に聞いていただくとして，以下のような内容を含んでいることが一般的です。
◇書籍からの引用例 ： 著者名『書名』出版社名，刊行年，引用頁
◇学術誌の論文等の引用例 ： 著者名「論文名」『所収雑誌名』○巻△号，刊行年，引用頁
◇Webサイトからの引用例 ： 作成者名「サイト名や記事名」<URL http://www.○○○.△△△>、閲覧日-20XX年11月1日（または最終更新日-20XX年6月30日）
盗用の定義・解説（日本） > 学部生・大学院生向け（日本） > 早稲田大学

早稲田大学は日本語で盗用を詳しく解説している。
盗用事件（日本） > 統計

「盗用」事例の統計資料はあまり多くない。最初の統計は、お茶の水女子大学の白楽ロックビルが集計した統計で、明治・大正・昭和・平成の136年間(1874〜2009年)に新聞報道された「研究者の事件」である。その中に「盗用」事件がある。
埼玉学園大学の菊地重秋も同様の統計をとり、「盗用」事件は58件あり、分野は人文・社会科学系が36件と最多である。
しかし、白楽ロックビルの23件、菊地重秋の58件の盗用事件は、文部科学省の定義のどれに相当するかは記述されていない。
また、「盗用」事例（事「件」とならない盗用行為を含む）は、最近、多発しているのか、事「例」は過去の方が多かったが、事「件」として問題視されるのは最近の方が多いことなのか、以下の理由で不明である。
文部科学省のガイドラインは2006年策定なので、この時代を前後して「盗用の定義」、つまり盗用の基準が異なる可能性があり、事件数の増減はそれに依存する。菊地重秋のデータでは、研究不正「事件」は2006 年頃から急増している。
白楽ロックビルが指摘するように、以前は報道しなかったのに、最近はメディアが好んで報道する傾向があり（報道基準の変化）、事件として騒がれなかっただけで、盗用事例は過去の方が多かった可能性はある。
盗用事件（日本） > 処分

「盗用」は「盗む行為」ではあるが、盗用された人が盗用した人を訴える方式で事件になることはまれである。
通常、被害者や加害者の関係者（同じ研究室の人など）、または被害者や加害者と全く関係がない第三者が、「盗用された人」の了解を得ることもなく、出版機関や盗用した人の所属機関に告発することが発端である。匿名の告発者が多いが、文書（学術出版、論文、書籍、レポート、申請書など）は公表されているので、証拠が提示される。その証拠が正しいかどうか判断することは比較的容易である。
実際の処分はおおむね次のようになっている。
レポート
学部生・大学院生が対象。例えば、明治大学大学院は、「けん責」、「停学」、「退学」の懲戒処分をすると記した。
卒業論文
学部生が対象。従来、卒業論文での盗用を日本のメディアで問題視されたことはなかった。
修士論文
大学院生が対象。従来、修士論文での盗用を日本のメディアで問題視されたことはなかった。しかし、文京学院大学大学院の40代の男性が盗用した修士論文を提出した。2007年、盗用発覚後、税理士資格を失った。この不祥事が大きく報道され、変化し、筑波大学（2011年12月15日）、早稲田大学（2012年2月4日、修士（法学））、慶應義塾大学（2012年10月1日）などが修士号を取り消した。
博士論文
大学院生が対象。2008年11月、山形大学は、医学専攻の大学院生が博士論文で論文盗用したと公表したが、処分しなかった。2010年、東京大学は、アニリール・セルカンの博士論文が盗用だったと公表し、東京大学創立以来初の博士号取り消し処分を行なった。日本全体でみても盗用で博士号が取消された第一号である。それ以降、幾分問題視されてきたが、網羅的に盗用検出・処分されたことはなかった。しかし、2014年、早稲田大学先進理工学研究科は網羅的調査に乗り出した。日本で最初である。
論文・書籍・学会口頭発表
大学教員・研究者・大学院生が対象。学術雑誌に掲載される前なら、掲載されない。掲載された後は、論文の訂正や取り下げになるが、記録は公表され、残る。なお学術論文は、日本の大学・研究機関に在籍する日本人研究者も英語で書き、海外の国際的な学術雑誌に投稿する。ここに書いた処分は、日本国内というより国際基準である。書籍は出荷停止・回収・絶版となる。学会口頭発表は盗用の判定が困難なため、問題視されたことはなく処分例はない。
研究費申請
大学教員・研究者が対象。研究費採択前なら不採択。採択後なら、ペナルティとして、研究費返還と該当助成機関への研究費申請制限。例えば、日本学術振興会は、「競争的資金等の返還に加えて、認定された年度の翌年度から最長10年間、競争的資金等への申請が制限される（日本学術振興会）」。
所属機関は所属する大学教員・研究者を懲戒処分することが多い。
盗用事件（日本） > 文部科学省認定の研究不正事案一覧

→詳細は「文部科学省認定の研究不正事案一覧」を参照
文部科学省は、2014年8月、捏造、改竄、盗用を特定不正行為と定義し、2015年4月以降に報告を受けた特定不正行為を公開することとした
それを受け、2015年4月以降、特定不正行為とそれ以外の不正な行為（二重投稿や不適切なオーサーシップなど）の事案をウェブサイトに公開し始めた。
米国の研究公正局が1993年から公開し始めた事案（Case Summary）公開を、22年後に取り入れたのである。
公開内容は、米国に比べ、全体的に内容が詳細である。例えば、当該研究機関に不正行為の発生要因及び再発防止策が記載させ、それを公開している。
但し、米国では実名記載だが、「公開する目的に鑑みて、特定不正行為に関与した者等の氏名については、文部科学省ホームページに掲載しないものとする」と、研究不正者の氏名を公表していない。つまり、不正を行った者を特定することはできない。
問題点（日本）

白楽ロックビルは日本の問題点を以下のように指摘している。
白楽ロックビルは、「日本では55歳以上の男性医学部教授が容疑者となる事件が多発している」「対照的に、米国では大学院生・ポスドクに比べ、教授の不正は少ない」と指摘している。菊地重秋の58件の「盗用」事件を起こした人は、名誉教授1人、教授20人、准教授11人に対し学部生・大学院生は12人と少ない。
文部科学省は、「大学間連携共同教育推進事業」の1つとして「研究者育成の為の行動規範教育の標準化と教育システムの全国展開（CITI Japan プロジェクト）」を、2012年以降展開している。しかし、対象は以下の通り大学院生のみである。
盗用の定義（米国） > 政府の定義

米国研究公正局（ORI、Office of Research Integrity）は、米国の生物医学系の分野の科学における不正行為に対処する米国の政府機関である。対象の3本柱は、ねつ造、改竄、盗用である。他の分野、例えば、数学、コンピュータ科学、社会科学などの科学における不正行為は、米国の別の政府機関であるアメリカ国立科学財団 (National Science Foundation, NSF)が管轄する。
管轄が異なるとはいえ、米国政府の「盗用の定義」は共通している。実質的に、研究不正の理念・諸規則・対処は、米国研究公正局が米国の中心的な役割を果たしてきた。
研究公正局の上部機関のアメリカ公衆衛生局（United States Public Health Service）が、「盗用の定義」をしている。
ミシガン大学名誉教授のゲイル・ダマー（Gail M. Dummer）がミシガン大学のサイト で、大学院生向けに盗用の解説をしている。その解説が上記のアメリカ公衆衛生局の「盗用の定義」を具体的に解説している。
「適切なクレジットをする」とは、オリジナルの著者、作者、研究者、学者の名前を論文中に示すこと、他の研究者が原典を探せるための書誌情報を記述すること、その分野の標準規範に従うこと、直接の引用は引用符を使うこと、である。
「アイデア」とは、学会発表、非公開の審査などで得た原初のアイデア情報の利用で、出版論文として未公表なアイデアである。
「作業過程」とは、他の研究者が書いた方法（特に、その分野の共通知識となっていない方法）を利用することである。
「結果」とは、他の研究者の研究結果であるデータ、図、表を流用したレポート・発表である。
「語群」とは、4-6個以上の連続した単語群で、その複製、フレーズの編成替え、大幅な言い換えをし、利用する行為である。 — ゲイル・ダマー（Gail M. Dummer）ミシガン大学名誉教授
米国研究公正局の「盗用の定義」は上記を踏まえ次のようである。
アメリカ公衆衛生局
（United States Public Health Service）の盗用の定義は、科学界から広い賛同を得ている。「盗用」の定義には一般的に少しあいまいな点があるので、研究公正局の考えを示す。
盗用は、「知的財産の盗み・横領」、そして、「他人の研究成果を実質的に出所不明にして複製する」ことである。オーサーシップや研究功績の帰属に関する問題は対象外である。
「知的財産の盗み・横領」は、研究費申請書の審査や投稿論文原稿の査読など、特権的立場で得たアイディアや分析・解析方法という知的財産の盗み・横領である。
後に、「研究費申請書の審査や投稿論文原稿の査読など、特権的立場で得たアイディアや分析・解析方法」であっても、引用すれば「盗用」ではないと改訂した。
盗用の定義（米国） > 高等教育機関の定義

全米大学教授協会（英語版）（American Association of University Professors）
米国では大学院生に対してはもちろんのこと、学部生に対して盗用の具体例を示し、してはいけないことを懇切丁寧に解説している。解説は学部生・大学院生が対象である。
日本の高等教育機関の盗用規定にも、学部生・大学院生向けの解説が少しづつ増加してきたが、ベースとなる文章は、大学教員・研究者向けである。
スタンフォード大学：「オリジナルなものが、記号体系、式・処方・決まり文句、アイデア、言語、研究、計画、文書、その他の形であれ、盗用は、オリジナルなものを作った著者や原典に適切なクレジットや感謝表明なしにそれらを使用することである。」
マサチューセッツ工科大学：「盗用は、他人の語群、アイデア、主張、データ、図を感謝表明なしに利用する時に起こる。出版物から、他人の語群、アイデア、フレーズを利用するときは、引用符を使用し、原典を引用しなければならない。言い換えや要約は許容範囲で行ない、原典を引用しなければならない。他人あるいは出版物から、チャート、グラフ、図、数値を利用する時は、原典を引用しなければならない。」
イェール大学 (学部生向け)：と大学院生向けの説明。ブラウン大学。ハーバード大学。インディアナ大学 などが数例である。
倫理専門家であるアンドリュー・ミナセ(Andrew Minase)が、米国の高校のメディアセンターの「盗作の定義」を翻訳した。少し長いが、米国の盗用に対する考え方がよく書かれているので引用する。大学ではなく、「高校」で盗用を教育している現実は日本の状況を考えると驚いてしまう。
盗作は、単に誰かの著作を「盗む」だけでなく、それをあたかも「自作」としてその功績を主張し、またその著作物を出版、公開、販売により利用して利益、評判、名誉、名声を得る行為です。
例えば文章においては、特定の一文、一段落内の文章の構成(語順及び文章の繋がり)、或いはそこに提示されているコンセプトや概念、一連の前提、根拠、結論の内容及び論理の組立が、既版の他の作品の箇所に該当できると判断される場合、そうした文章を自分の名前で作成し、(参照、引用にあたっての原作者からの承諾なしに)発表することは、盗作行為となります。
また、上記行為において、原典の存在をしっていながら、その出典を参考文献、付記、又は口答での引用であっても明示しない場合は、虚偽であることを承知のうえである作品(言葉、表現も含む)を自己のオリジナル作品として発表してしまうことで、名声や利益をその場やそれ以降に得ようとする意図的な行為として、盗作になります。
盗用事件（米国） > 学部生の盗用

米国で1997年に報告された調査では，中規模の4年制公立大学に在学する422人の生徒のうち, この1年の間に「他人の考えや言葉を意図的に自分のものとして使用した」ことがあると答えた生徒は151人（35.6％）であった
盗用事件（米国） > 学部生の処分

日本の試験でのカンニング相当のペナルティで、一般的に、軽微なら該当科目の単位取得不可で済むが、悪質な場合は、停学、留年、退学処分となる。著名である大学ほどペナルティは厳しくなる傾向がある。例えば、イェール大学の規則は停学処分か退学処分が下されることになっている。剽窃が偶然かどうかは関係ない。学問の世界では、一般的に盗作に対してゼロ・トレランスの方針がある。アメリカの大学では、これは非常に重い犯罪である。
盗用事件（米国） > 研究者の盗用

米国研究公正局（ORI、Office of Research Integrity）は、1992-2005年の間、19件を盗用と裁定した。
アメリカ国立科学財団 (National Science Foundation, NSF)は、「2011年に研究助成した約8,000の申請書を盗用検出ソフトにかけたら、1〜1.5%が盗用に該当した。」と計算している。別の試算では、毎年45,000件受理する申請書のうち1,300件（2.9%）に盗用があると推測した
盗用事件（米国） > 研究者の処分

米国の研究者は、博士課程の大学院生、博士号取得後のポスドクは、研究室の主宰者から期限付きで雇用される。不正をすれば、契約は解除される。
テニュア取得前のテニュアトラックの助教授 (tenure-track assistant professor)、テニュア取得後の准教授・教授も、研究費を申請し、競争的資金を得て研究する。米国の生命科学系の大学教員は、NIHに研究費を申請し、競争的資金を得て研究するケースが大半である。別の分野の大学教員は、別の助成機関に研究費を申請し、競争的資金を得て研究する。自分の給料も自分が獲得した競争的資金で賄う。
盗用やその他の研究不正が発覚した場合、研究費の返還が要求される。また、永久に競争的資金の申請ができないというペナルティが課される。競争的資金が得られなければ、給料を賄えず、大学教員を辞職することになる。この点が日本の大学教員と大きく異なる。
日本では研究費申請ができなくても、大学教員は大学から給料はもらうことができる。そのため、完全に辞職しなければならないという事態には陥らない。同僚からの蔑視やプライドの崩壊に耐えられず、辞職するケースもあるが、そうしないケースも多い。
所属する大学は、不正に研究を行なった教員・研究者を解雇などの処分をする。
その他の国

イギリス：2004年に行われた大学関係者による会議では、学部生の「4人に1人の割合で剽窃の疑いがある」ことや「剽窃を不正なことだとは気づいていない」ことが指摘された。
クロアチア：2009-2010年にCroatian Medical Journal (CMJ) に投稿された論文原稿754報の内、105報 (14%) が盗用の疑いがあり、手作業で解析の結果、85報 (11%) が盗用とされた。盗用原稿を投稿した国のワースト3は1位中国（21%）、2位トルコ（19%）、3位クロアチア（14%）であった。
自己盗用

なにがどの程度、研究公正・研究倫理違反なのか、不明な部分があるが、原則的には盗用である。英語で「self-plagiarism」と書き、「自己盗用」（自己剽窃）となる。
→詳細は「自己盗用」を参照
盗用の学会・会議

日本には学会がない。米国にも学会はないが、以下の国際組織を運営している。
ICAI（International Center for Academic Integrity）：1992年米国で創設の国際組織。日本を含め21か国が参加しているが、日本の参加機関は国際基督教大学だけである。
国際公正盗用学会（International Integrity & Plagiarism Conference）： ICAIが運営する2004年開始の偶数年の国際会議。サイトで発表論文を閲覧でき、基調講演の動画も閲覧できる（英語）。
盗用検出法

→詳細は「盗用検出」を参照
主として学術界や高等教育界で発表・提出された文書（学術出版、論文、書籍、レポート、申請書など）を対象に、コンピュータ・ソフトウェアで見つける方法で英語が主体である。米国、ドイツ、オーストラリアで開発された。しかし日本で開発され、世界で広く使用されているソフトウェアはない。
盗用データベース

デジャブ (Deja vu) ：イーティーブラスト (eTBLAST) で検知した類似性の高い論文データーベースで、世界中の70,000対の論文データで、類似性の高い論文はさらに手作業で解析した。生命科学が対象で閲覧無料だった。・・・2016年3月2日現在、ウェブサイトは閉鎖され、ヘリオテキスト社（Heliotext）が管轄している（閲覧有料？）
日本の「研究者の事件」データーベース：データーベースは非公開。日本の学術界での「盗用」事件は、1874-2009年の136年間に36件、内2000-2009年の10年間に23件、発覚している。