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妙高寺 (世田谷区)
歴史

京王線の千歳烏山駅から甲州街道を過ぎて寺院通り（烏山寺町のメインストリートにあたる）のある北方向に歩くと、約15分で烏山寺町に入る。最初に出会う寺院が妙高寺で、「寺院通一番」バス停のそばにある。烏山寺町の中ではこの寺院のみが、千歳烏山駅から見て中央自動車道の手前に位置している。
日蓮宗に属し、本山は身延山久遠寺、山号を「玄立山」という。妙高寺については、関東大震災を含む数回の火災によって記録を焼失した上に、歴代の住職も転住が多いとのことで詳細は不明な点がある。創建は1625年（寛永2年）4月にさかのぼり、首玄院日立が浅草今戸に開山したと伝わる。『御府内備考続編』という資料には、「安房国長挟郡小湊誕生寺末 浅草橋場町 原立山妙高寺 境内千百二十九坪、内三百六拾坪御除地、七百六拾坪年貢地、外七百八十坪持添年貢地（中略）塔中 通玄院 当時廃寺（後略）」と記述されていた。1771年（明和8年）に火災による類焼被害を受け、1809年（文化6年）に再興したという。
中興開山は徳川幕府第11代将軍徳川家斉の時代で、第7世住職日真の頃である。天保の改革を推進したことで知られる老中水野忠邦が帰依し、その嫡子である水野忠精が4000坪の地所と七堂伽藍を寄進して、以後妙高寺は水野家の江戸における祈願所の役割を担うことになった。
その後1922年（大正11年）5月に失火による火災を起こし、翌1923年（大正12年）9月1日には関東大震災に遭遇して寺宝などを焼失した。震災当時の住職は第27世吉田勝碩で、震災後の1927年（昭和2年）に烏山の現在地に移転し、本堂を建立している。次の第28世住職吉橋海要は、庫裏の建設と書院の移築を行った。この書院は、旧有栖川宮邸の書斎を移築したものである。妙高寺は世田谷区教育委員会が1978年（昭和53年）4月1日から1981年（昭和56年）3月31日にかけて実施した「世田谷区社寺調査」の対象となっている。
境内と文化財 > 建造物と墓地

「歴史」の項で既に述べたとおり、本堂は1927年（昭和2年）の移転後、第27世住職吉田勝碩によって建築されたものである。本堂は東北の方向に向かって立ち、建築当時は本堂及びその向かって左側に住職の住まいが建っていた。本堂と庫裏及び書院は渡り廊下で棟続きになっている。2010年（平成22年）2月、耐震改修工事を実施し、ハイブリッドチタン葺きの屋根を持つ建築物となった。
庫裏の建設と書院の移築は第28世住職吉橋海要によるもので、書院はかつて旧有栖川宮邸の書斎として使われていた建物であった。吉橋は布教師として名高い人物で、その縁からこの書斎を譲り受けて妙高寺の書院として移築したものと推定されている。
書院は桁行72尺、梁行26尺の入母屋造、瓦葺の建物である。10畳ほどの部屋が3室直線に配され、畳敷きの広縁がその周囲を廻っている。建築年代は不明とされるが、昭和期以前のものと考えられている。当初の所在地は、有栖川宮記念公園と推定されている。この建物は、世田谷区教育委員会によって「世田谷区社寺調査」の対象となった。
妙高寺には水野家の帰依を受けた縁によって、水野忠精やその子忠弘を始めとした水野家代々の墓がある。ただし、忠邦は国元の山形に葬られているという。
墓地の入り口付近には、江戸時代中期の尊王論者として知られる藤井右門が葬られている。1766年（明和3年）、藤井は謀反人として捕えられ翌1767年（明和4年）に獄門に処せられた（明和事件）。
その他に日本画家の速水御舟、今村紫紅、小村雪岱、漆工家・蒔絵師の川之邊一朝なども妙高寺に葬られている。
境内と文化財 > 彫刻と書画

「世田谷区社寺調査」では、釈迦如来坐像、多宝如来坐像、日蓮上人坐像、訶梨帝母立像の調査結果を公表している。
釈迦如来坐像と多宝如来坐像は本堂の脇壇に安置されている像で、いずれも江戸時代の作、一木造である。釈迦如来坐像の敷茄子上面と下面には、「ちどり」、「豊じ」、「みきの」、「ふじ」などの人名が墨書されている。これらの人名は妙高寺が浅草にあったときに、像の造立のために寄進した人々と推定されている。
日蓮上人坐像は檀家から1974年（昭和49年）頃に寄進されたもので、寄木造である。台座裏に墨書で「弘化三午年 九十五才幸七作」との記入が見られ、1846年（弘化3年）の作であることが解る。訶梨帝母立像は一木造で、鬼神形で造像されている。この像は岩座底部に残る墨書より、1864年（元治元年）の作と判明している。
1943年（昭和18年）5月28日、妙高寺は来賓として当時の東京市長、岸本綾夫と世田谷区長の河野光星を迎えて藤井右門の墓前祭を執り行った。このときの住職吉橋海要は優れた書家でもあり、祭壇に飾るため藤井の辞世和歌を揮毫した。藤井の辞世は「越し方の思ひやられていとゝなほ昔をしのぶ夜半のふけゆく」というものである。この書「草書『藤井右門辞世和歌』」（縦126センチメートル、横29.5センチメートル、紙本墨書）は、2010年（平成22年）の世田谷区立郷土資料館特別展「烏山寺町」（10月30日 - 11月28日開催）に速水御舟作の「白椿図」などとともに出品された。
妙高寺はその他に、佐藤一斎、佐久間象山、山縣有朋などによる書や扁額なども蔵している。これらの書などの一部も、世田谷区立郷土資料館特別展「烏山寺町」に出品された。
交通アクセス

東京都世田谷区北烏山6丁目23番1号
京王線千歳烏山駅バス停留所から関東バス「久我山病院」行き乗車、「寺院通1番」（妙高寺前）バス停留所下車。または千歳烏山駅から徒歩約13分。
学校法人君津学園

| 学校法人君津学園 |
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   法人本部
法人番号:  5040005007916 
創立者:  真板益夫
理事長:  真板竜太郎
創立:  1960年
所属学校:  清和大学 清和大学短期大学部 木更津総合高等学校 市原中央高等学校
所在地:  千葉県木更津市東太田三丁目3番4号 北緯35度22分31.0秒 東経139度57分24.7秒﻿ / ﻿北緯35.375278度 東経139.956861度﻿ / 35.375278; 139.956861
ウェブサイト:  君津学園
 プロジェクト:学校/学校法人の記事について  Portal:教育
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学校法人君津学園（がっこうほうじんきみつがくえん）は、千葉県に学校を設置する学校法人。本部は千葉県木更津市東太田に所在する。
設置している学校

清和大学
清和大学短期大学部
木更津総合高等学校
市原中央高等学校
清和大学附属金田幼稚園
清和大学附属畑沢幼稚園
清和大学附属八重原幼稚園
沿革

1946年 - 木更津英語講習所創立
1949年 - 君津学園（各種学校）設立
1951年 - 木更津高等家政女学校創立
1960年 - 学校法人君津学園認可
1963年 - 木更津中央高等学校を開校
1967年 - 清和女子短期大学を開学。木更津高等家政女学校を廃校
1968年 - 清和女子短期大学附属八重原幼稚園を設立
1971年 - 清和女子短期大学附属畑沢幼稚園を設立
1973年 - 清和女子短期大学附属高等学校を開校
1977年 - 清和女子短期大学附属金田幼稚園を設立
1983年 - 市原中央高等学校を開校
1990年 - 君津学園家政専門学院を廃止
1994年 - 清和大学を開学
2003年 - 木更津中央高等学校と清和女子短期大学附属高等学校を統合し木更津総合高等学校を開校、同時に清和女子短期大学を清和大学短期大学部に、清和女子短期大学附属の各幼稚園を清和大学附属に改名
太田貴美

|  日本の政治家太田 貴美おおた あつみ |
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生年月日:   (1946-09-18) 1946年9月18日（78歳）
出生地:  京都府京都市
出身校:  ノートルダム女子大学中退
所属政党:  無所属
親族:  義父・太田典礼（衆議院議員）
  与謝野町長
当選回数:  2回
在任期間:  2006年4月16日 - 2014年4月15日
 野田川町長
当選回数:  1回
在任期間:  1994年 - 2006年2月28日
 野田川町議会議員
当選回数:  4回
在任期間:  1975年 -
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太田 貴美（おおた あつみ、1946年9月18日 - ）は、日本の政治家。京都府与謝野町長（2期）、野田川町長（3期）、野田川町議会議員（4期）などを歴任した。京都府初の女性首長である。
来歴

京都府京都市生まれ。ノートルダム女子大学中退。1966年（昭和41年）、日本航空に入社。客室乗務員となる。産婦人科医で元衆議院議員の太田典礼の息子と結婚。夫の郷里である野田川町に移り住む。「女性であっても社会的な仕事を持つべきだ」という義父の後押しを受け、1975年（昭和50年）に野田川町議会議員選挙に立候補し初当選。途中一期休んで通算4期務めた。
議長在職中の1994年（平成6年）12月、財政が破綻しかけていた野田川町の町長選挙に立候補。現職を僅差で破り初当選した。
2006年（平成18年）3月1日、野田川町は岩滝町、加悦町と対等合併し与謝野町が誕生。同年4月16日に行われた与謝野町長選挙に立候補し初当選。2010年（平成22年）に無投票で再選。2期で退いた。
2017年（平成29年）、京都府議会議員の本田太郎が第48回衆議院議員総選挙に立候補し失職。同年11月19日に行われた宮津市及び与謝郡選挙区の府議会議員補欠選挙に無所属で立候補するが、自民党公認の元宮津市議の中島武文に敗れ落選。
著書

太田貴美、岡田知弘『お母さん町長奮闘記―京都・与謝野町共生と循環のまちづくり』自治体研究社、2013年4月。ISBN 978-4880376042。
歌の贈りもの (バリー・マニロウのアルバム)

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: 2002年のコンピレーション・アルバム「歌の贈りもの〜ベスト・オブ・バリー・マニロウ」とは異なります。
『歌の贈りもの』（うたのおくりもの、Tryin' to Get the Feeling）は、1975年にリリースされた、シンガーソングライター、バリー・マニロウの3枚目のスタジオ・アルバム。このアルバムには、英語原題におけるタイトル・トラックである「フィーリング (Tryin' to Get the Feeling Again)」や、ヒット曲となった 「ニューヨーク・シティ・リズム」、「バンドスタンド・ブギー」（ABCの長寿番組『American Bandstand』のテーマ曲）、「歌の贈りもの」などが収録されている。このアルバムは、トリプル・プラチナに認定された。
アルバム・カバーの表と裏のカバー・アートは、後にレイ・スティーヴンス（英語版）によってパロディ化され、「I Need Your Help, Barry Manilow」という楽曲も収録された1979年のアルバム『The Feeling's Not Right Again』のカバーとなった。
収録曲の中で、見過ごされがちな楽曲は、「あの娘はスター (She's a Star)」である。イノック・アンダーソン (Enoch Anderson) による歌詞は、ある女性歌手の、名声を得ようとする闘いと、舞台を恐れる気持ちを、バンド・メンバーの視点から描いたもので、一部ではこの内容を、ソロで成功したマニロウに対するベット・ミドラーの気持ちを歌ったものだと見る向きもある。この曲は、2011年にマニロウが取り組んだロック・オペラ『15 Minutes』では、主人公が男性であることに合わせて「He's a Star」とした上で、当世風のアップテンポな編曲が施された。
| 専門評論家によるレビュー> レビュー・スコア.出典 | 専門評論家によるレビュー> レビュー・スコア.評価 |
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Allmusic:  link
Robert Christgau: C− link
Rolling Stone: (unfavorable) link
トラック > Side one

ニューヨーク・シティ・リズム (New York City Rhythm) （バリー・マニロウ、マーティ・パンザー) - 4:42
フィーリング (Tryin' to Get the Feeling Again) （デヴィッド・ポメランツ) - 3:51
二人で生きよう (Why Don't We Live Together)（Phil Galdston、Peter Thom）- 2:54
バンドスタンド・ブギー (Bandstand Boogie)（Charles Albertine、ラリー・エルガート（英語版）、レス・エルガート（英語版）、ボブ・ホーン（英語版）、バリー・マニロウ、Bruce Sussman）- 2:49
去りゆく人 (You're Leaving Too Soon)（バリー・マニロウ、イノック・アンダーソン）- 3:30
あの娘はスター (She's a Star)（バリー・マニロウ、イノック・アンダーソン）- 4:16
トラック > Side two

歌の贈りもの (I Write the Songs) (ブルース・ジョンストン) - 3:51
希望を胸に (As Sure as I'm Standin' Here) (アドリエンヌ・アンダーソン（英語版）、バリー・マニロウ) - 4:50
ナイス・ボーイ (A Nice Boy Like Me)（バリー・マニロウ、イノック・アンダーソン）- 3:58
レイ・ミー・ダウン (Lay Me Down) (ラリー・ウェイス（英語版）) - 4:20
愛しのミュージック (Beautiful Music)（バリー・マニロウ、マーティ・パンザー) - 4:32
トラック > CD ボーナストラック

I'll Make You Music（アドリエンヌ・アンダーソン、バリー・マニロウ) - 2:34 - 2006年リマスター盤のボーナストラック
Marry Me a Little（スティーヴン・ソンドハイム）- 3:38 - 1998年盤、および、2006年リマスター盤のボーナストラック
パーソネル

バリー・マニロウ - ボーカル、ピアノ
チャーリー・ブラウン (Charlie Brown)、シド・マッギニス（英語版） - ギター
スティーヴ・ドナヘイ (Steve Donaghey) - ベース
アラン・アクセルロッド (Alan Axelrod) - キーボード
リー・ガースト (Lee Gurst) - ドラムス
ジミー・マーレン（英語版） - パーカッション
The Flashy Ladies (Debra Byrd, Reparata)、ラモーナ・ブルックス（英語版）、ロン・ダンテ（英語版） - バックグラウンド・ボーカル
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典拠管理データベース :  MusicBrainzリリース・グループ
能登町立柳田中学校

| 能登町立柳田中学校 |
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 ja北緯37度21分56.6秒 東経137度5分33.0秒﻿ / ﻿北緯37.365722度 東経137.092500度﻿ / 37.365722; 137.092500座標: 北緯37度21分56.6秒 東経137度5分33.0秒﻿ / ﻿北緯37.365722度 東経137.092500度﻿ / 37.365722; 137.092500
国公私立の別:  公立学校
設置者:  能登町
共学・別学:  男女共学
学期:  3学期制
学校コード:  C117246300028 
所在地:  〒928-0331
 石川県能登町字柳田礼部３番地
外部リンク:  公式ウェブサイト
 ウィキポータル 教育  ウィキプロジェクト 学校
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能登町立柳田中学校（のとちょうりつ やなぎだちゅうがっこう）は、石川県鳳珠郡能登町にある町立中学校。
通学区域

能登町立柳田小学校の通学区域
血涙

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: この項目では、歴史小説について説明しています。血の成分を含んだ涙が流れる症状については「ヘモラクリア」をご覧ください。
『血涙 新楊家将』（けつるい しんようかしょう）は、北方謙三の歴史小説。PHP研究所から刊行された『楊家将』の続編にあたる。「文蔵」に2005年10月号から2006年9月号まで連載されたものをまとめた上下巻の単行本2冊が刊行されている。
概要

中国の講談『楊家将演義』を北方なりにアレンジした『楊家将』の続編。前作から数年後、遼の将軍となった記憶喪失の男・石幻果（せきげんか）と宋（北宋）の最精鋭・楊家軍の戦いを軸に、石幻果と彼を取り巻く人々や死闘を繰り広げる楊家の一族の悲哀を描く。全体としては京劇『四郎探母（中国語版）』をベースとしているが、史実やオリジナル要素を多く取り込みその結末は『四郎探母』とは180度違うものとなっている。そして『楊家将』や本作の設定は北宋末期を舞台にした『北方謙三 水滸伝』（集英社刊）へと受け継がれていく。
序盤の概略

舞台は中国、北宋の初期。「楊令公」と称えられた名将・楊業率いる楊家軍は宋建国に貢献し、さらに北方を脅かす遼との戦いにおいても奮戦したが、味方の裏切りに遭い、楊業は戦死、楊家軍も戦力の大半を喪う。そして宋と遼で講和が結ばれ、ひとまずの平和が訪れる。そんな中、記憶喪失で保護された石幻果は、その武勇と人柄を認められて遼の皇室に連なる身となる。やがて再び宋との戦いが開始され、石幻果は復興した楊家軍と戦うことになるのだが……。
登場人物

石幻果（せき げんか）：元は宋の武将だったが、遼との戦いの最中に記憶を喪い、遼軍に保護される。耶律休哥の下で優れた武人として頭角を現し、やがて皇室の姫君・瓊峨姫（けいがき）の夫として皇室に連なる身となる。宋との戦いで楊家軍を迎え撃つ。その正体は楊業の四男・楊四郎延郎。なお、彼の子孫が『楊令伝』に登場する。
楊六郎延昭（よう りくろう えんしょう）：楊業の六男。先の戦で戦死した父や兄に代わり、楊家の当主と楊家軍頭領を務める。父を見殺しにした国に対して憤懣を抱きつつも、楊家軍を再興して遼と戦う。父が自ら鍛えた吹毛剣（すいもうけん）を携える。なお『北方謙三 水滸伝』に登場する楊志の祖先でもある。
耶律休哥（やりつ きゅうか）：全身に白い毛が生えていることから「白き狼」の異名を持つ遼の名将。石幻果の才能を見出し、彼を将軍として取り立てる。燕雲十六州の帰趨を賭けた宋との戦いでは、異名に恥じぬ奮戦ぶりを見せる。
楊業（よう ぎょう）：「楊不敗」と称えられた宋の名将で、六郎延昭の父。本作では既に故人。楊家軍を率いて宋のために戦うが、遼との戦いにおいて味方に見捨てられて戦死する。彼が鍛えた吹毛剣は、六郎延昭、そして子孫へ受け継がれて、北宋という国の盛衰に関わっていく。
書籍情報

血涙 上巻 ISBN 978-4569671932（2009年4月刊）
血涙 下巻 ISBN 978-4569671949（2009年4月刊）
袋法師絵詞

袋法師絵詞（ふくろほうしえことば）は、日本の春画古絵巻である。春画の絵巻としては小柴垣草紙とともに古いほうに属し、流布した。
概要

詞書と挿絵の全五段。成立時期は不明だが、14世紀頃には成立していたと見られる。原本は江戸幕府の大奥にあったが、天保年間に焼失した。写本として、住吉具慶筆模本、横山家本（伝本阿弥光悦筆）、岩崎家本（静嘉堂文庫蔵）、サントリー美術館本、旧帝室博物館本（東京国立博物館蔵）、多賀神社本（白描画）があるが、詞書の有無、描かれた情景など相違異同がある。作者は飛騨守惟久（巨勢惟久。14世紀の絵師で「後三年合戦絵巻」の作者）、土佐光信などさまざまに伝わる。
内容

さる御所務めの三人の侍女たちが、神社詣での帰り中道に迷い、川に差し掛かるが増水で徒歩で渡ることが出来ない場面から始まる。そこに親切な法師が現れ、侍女たちを小舟で対岸まで運んでくれようとするが、法師は川の中州に小舟を着け、侍女たちを誘惑する。侍女たちも法師の機嫌を損ねては対岸に渡れぬと思い、法師の欲心を満足させる。法師は事が終わると、再び侍女たちを舟に乗せ、太秦にある御所まで送り届ける。去り際に侍女の一人が、再び御所に訪ねるよう暗に誘う。そこで法師は御所へ入るが、尼御所は男子禁制のため袋に入れられ納屋に隠された。御所では尼御前が生気なく過ごしており、侍女たちはこれも孤閨を託つゆえと思い、尼御前の夜伽に袋に入った法師を呼び寄せ慰めさせた。
しかし、侍女たちは法師と尼御前の毎夜の睦言を聞くにつれて辛抱できなくなり、尼御前の事後に今度は三人の侍女たちが法師を返して欲しいと願い出る。御所の色好みの噂が近くに住んでいた男旱の尼御前の従妹にも聞こえ、従妹の尼御前も法師を所望したため、侍女たちは暗夜密かに法師を袋詰めしたまま、従妹君のもとに運ぶ。ここでも法師は従妹君と添い寝するが、世間の目もあるので再び法師を返してもらった。帰ってきた法師は、連日連夜に渡る営みで精気が抜けて死んだようになり、うつらうつらと眠るばかりで侍女たちが誘惑しても無反応になる。侍女たちは為す術もなく、法師に新しい笠と法衣を与えて山寺へと帰参させ、物語は終わる。
参考資料

福田和彦編著 『艶色浮世絵全集第一巻 肉筆絵巻撰[壱]』 河出書房新社、1995年、ISBN 4-309-71281-9
薬上寺

| 薬上寺 |
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 本堂
所在地:  兵庫県姫路市夢前町山之内乙249−1
位置:  北緯35度2分0秒 東経134度40分31.3秒﻿ / ﻿北緯35.03333度 東経134.675361度﻿ / 35.03333; 134.675361
山号:  鹿谷山
宗派:  高野山真言宗
本尊:  薬師如来
創建年:  不明
開基:  伝 行基
中興年:  1601年 – 1616年間
中興:  台昉 明覚
正式名:  鹿谷山藥上寺
別称:  椿の寺
札所等:  播磨八薬師霊場3番
法人番号:  3140005014400 
 
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薬上寺（やくじょうじ）は、兵庫県姫路市にある高野山真言宗の寺院。山号は鹿谷山、本尊は薬師如来。播磨八薬師霊場3番札所。
沿革

行基により開基されたと伝えられる。創建年は不明である。
宍粟郡長水城主宇野某氏により寺堂全部と行基作の本尊薬師如来像が焼き払われた。宇野氏の局が寺堂を再建し、因幡の仏師保玄作の薬師如来像を安置した。
池田輝政が姫路城主（1601 – 16）の時代に、台昉により中興された。台昉は当寺本尊薬師如来の夢告によって神通散という眼病の良薬を作ったとされ、明治時代までは当寺で作られていた。昔から当寺の薬師如来は眼病治癒については霊験（れいげん）現たかと信仰が厚い。播磨万網諸所寺集記によると1681年（天保元年）に寺堂が焼失し、1684年（貞享元年）に明覚によって再建された。
古来、多可郡多可町中区西安田の吉祥山圓満寺の末寺であったが、1900年（明治32年）10月に京都東寺の末寺となり、1911年（明治44年）高野山龍光院の末寺となっている。また、福崎町の金剛城寺とは、台昉の時以来今に至るまで関係が深い。
歴史作家の寺林峻は当寺の出身であり、1983年（昭和58年）から1999年（平成11年）まで住職を務めている。
境内

山門
本堂
阿弥陀堂
観音堂
行者堂
ギャラリー

入り口
山門
細岡哲也

| ほそおか てつや細岡 哲也 |
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居住:   日本  アメリカ合衆国
研究分野:  医学
研究機関:  須磨赤十字病院 神戸労災病院 国立神戸病院 神戸大学 ハーバード大学 静岡県立大学
出身校:  徳島大学医学部医学科卒業 神戸大学大学院医学研究科博士課程修了
主な業績:  白色・褐色脂肪組織の機能不全による代謝疾患形成メカニズムに関する研究 非アルコール性脂肪性肝炎の病態解明と予防・治療法の開発
影響を 受けた人物:  バーバラ・カーン
主な受賞歴:  日本臨床分子医学会学術奨励賞（2005年） 岡本研究奨励賞（2009年）
プロジェクト:人物伝
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細岡 哲也（ほそおか てつや）は、日本の医師、医学者。専門は、栄養学・代謝学・糖尿病学。学位は博士（医学）（神戸大学・2002年）。静岡県立大学食品栄養科学部・大学院食品栄養環境科学研究院准教授。
概要

栄養学、代謝学、糖尿病学を専攻する医学者である。脂肪組織の機能不全による代謝疾患に関する研究や、非アルコール性脂肪性肝炎に関する研究が知られている。須磨赤十字病院や神戸労災病院の内科で研修医となったのち、国立神戸病院の内科に医師として勤務した。神戸大学やハーバード大学で研究に従事したのち、神戸大学や静岡県立大学で教鞭を執った。
来歴 > 生い立ち

国が設置・運営する徳島大学に入学し、医学部の医学科にて学んだ。1994年（平成6年）3月、徳島大学を卒業した。それに伴い、学士（医学）の学位を取得した。同年4月より、日本赤十字社兵庫県支部が設置・運営する須磨赤十字病院にて、内科の研修医として勤務した。1996年（平成8年）6月より、労働福祉事業団が設置・運営する神戸労災病院にて、内科の研修医として勤務した。1997年（平成9年）6月より厚生省の施設等機関である国立神戸病院の内科に勤務した。さらに、国が設置・運営する神戸大学の大学院に進学した。大学院では医学研究科の内科学専攻にて学び、「Inhibition of the motility and growth of B16F10 mouse melanoma cells by dominant negative mutants of Dok-1」と題した博士論文を執筆した。2002年（平成14年）3月、神戸大学の大学院における博士課程を修了した。それに伴い、博士（医学）の学位を取得した。
来歴 > 医学者として

2002年（平成14年）4月、母校である神戸大学に採用され、大学院の医学系研究科にて研究員に就任した。2004年（平成16年）に神戸大学は国立大学法人化されたが、引き続き研究員として勤務した。2007年（平成19年）11月、神戸大学の大学院にて、医学系研究科のCOE研究員となった。医学系研究科においては、主として糖尿病・内分泌内科に携わった。2008年（平成20年）1月、アメリカ合衆国のハーバード大学にて、ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターの研究員に就任した。ハーバード大学においては、バーバラ・カーンから指導を受けた。2010年（平成22年）4月、神戸大学の大学院にて、医学研究科の特命助教に就任した。医学研究科においては、主として糖尿病・内分泌内科学に携わった。2014年（平成16年）8月より、神戸大学の医学部に設置されている附属病院にて特定助教に就任した。医学部においては、主として内科学講座に携わった。2017年（平成29年）4月からは、神戸大学の大学院にて、医学研究科の助教に就任した。医学研究科においては、主として糖尿病・内分泌内科学に携わった。2019年（平成31年）4月、神戸大学の医学部に設置された附属病院にて講師に昇任した。医学部においては、主として内科学講座を担当した。2019年（令和元年）7月、神戸大学の大学院にて医学研究科の特命准教授に昇任した。医学研究科においては、主として先進代謝疾患治療開発学を担当した。
2021年（令和3年）4月1日、県と同名の公立大学法人が設置・運営する静岡県立大学に転じ、食品栄養科学部の准教授に就任した。食品栄養科学部においては、主として栄養生命科学科の講義を担当し、栄養生理学研究室を受け持った。また、静岡県立大学の大学院においては、食品栄養環境科学研究院の准教授も兼務することになった。大学院には研究院・学府制が導入されており、主として薬食生命科学総合学府の講義を担当した。また、他の教育・研究機関の役職も兼任していた。古巣である神戸大学においては、2021年（令和3年）4月より大学院の医学研究科で客員准教授を兼任していた。医学研究科においては、主として糖尿病・内分泌内科学を担当した。
研究

専門は医学であり、特に栄養学、代謝学、糖尿病学といった分野を研究していた。具体的には、脂肪組織の機能不全による代謝疾患について、それを形成する機構に関する研究に従事した。また、非アルコール性脂肪性肝炎について、その病態について研究するとともに、予防法や治療法の開発に取り組んだ。さらに、腸内細菌の代謝物について、それにより代謝を改善する機構に関する研究に従事した。
これまでの業績に対しては、複数の学術賞が授与されている。2005年（平成17年）には日本臨床分子医学会学術奨励賞を授与された。また、2009年（平成21年）には岡本研究奨励賞を授与された。
学術団体としては、日本糖尿病学会、日本肥満学会、日本内分泌学会、日本内科学会、日本病態栄養学会、日本臨床分子学会、日本糖尿病・肥満動物学会、日本分子生物学会、日本生化学会、などに所属していた。神戸糖尿病協会では、2016年（平成28年）4月に理事に就任した。また、日本肥満学会では、2018年（平成30年）10月に大会事務局の局長に就任した。同年10月、アジア・太平洋糖尿病・肥満研究会のシンポジウム事務局にて局長に就任した。
略歴

1994年 - 徳島大学医学部卒業。
1994年 - 須磨赤十字病院内科研修医。
1996年 - 神戸労災病院内科研修医。
1997年 - 国立神戸病院内科医員。
2002年 - 神戸大学大学院医学研究科博士課程修了。
2002年 - 神戸大学大学院医学系研究科研究員。
2007年 - 神戸大学大学院医学系研究科COE研究員。
2008年 - ハーバード大学ベス・イスラエル・ディーコネス医療センター研究員。
2010年 - 神戸大学大学院医学研究科特命助教。
2014年 - 神戸大学医学部附属病院特定助教。
2016年 - 神戸糖尿病協会理事。
2017年 - 神戸大学大学院医学研究科助教。
2018年 - 日本肥満学会大会事務局局長。
2018年 - アジア・太平洋糖尿病・肥満研究会シンポジウム事務局局長。
2019年 - 神戸大学医学部附属病院講師。
2019年 - 神戸大学大学院医学研究科特命准教授。
2021年 - 静岡県立大学食品栄養科学部准教授。
2021年 - 静岡県立大学大学院食品栄養環境科学研究院准教授。
2021年 - 神戸大学大学院医学研究科客員准教授。
賞歴

2005年 - 日本臨床分子医学会学術奨励賞。
2009年 - 岡本研究奨励賞。
学校法人国際共立学園

学校法人国際共立学園は、東京都荒川区東日暮里に本部を置く学校法人。創立：1955年。厚生労働大臣指定理容師美容師養成施設　国際理容美容専門学校を設置する。理事長は中村文雄。
沿革

1955年（昭和30年） 厚生大臣の認可を受け国際理容美容専門学校の前身である国際理容高等学校設立。
1958年（昭和33年） 本校舎の現在地である荒川区東日暮里に新校舎を建設移転。
1963年（昭和38年） 初代校長である松村重貴智、藍綬褒章を受章。
1966年（昭和41年） 学校法人国際共立学園設立。
1968年（昭和43年） 初代校長・理事長の松村重貴智が勲五等双光旭日章を受章。
1975年（昭和50年） 全国の理容美容学校で初のヨーロッパ研修旅行を実施。第2代校長・吉田實が藍綬褒章を受章。
1976年（昭和51年） 専修学校として東京都より第1回目の認可を得て、校名を現在の国際理容美容専門学校に改称。
1982年（昭和57年） 第1回専修学校国費留学生受け入れ校に指定される。
1983年（昭和58年） 第2校舎の完成。校長・理事長である吉田實、勲五等瑞宝章を受章。
1987年（昭和62年） 文部省（現・文部科学省）の認可を得て、理容美容学校初の2年制学科のビジネス美容科を設置。
1989年（平成元年） 理容美容学校では初めてとなる国費留学生の受け入れがスタート。
1991年（平成3年） 創立35周年の記念事業として本校舎を完全リニューアル。
1994年（平成6年） 全国初の2年制の理容科、美容科、さらに3年制の理容美容高等課程美容高等科を設置。
1995年（平成7年） 理美容学校として初めての専門士をビジネス美容科より送り出す。
1999年（平成11年） 第3校舎完成。
2001年（平成13年） 日本初のインターナショナルシデスコ認定校となる。
2004年（平成16年） 第3代校長・理事長である中村文雄、瑞宝双光章を受章。歴代の校長が3代続けて国家的顕彰の栄えに浴した。
2005年（平成17年） 創立50周年を迎え、記念式典をホテルニューオータニにて挙行。
2006年（平成18年） 第4校舎の完成。
2010年（平成22年） 創立55周年を迎える。
2012年（平成24年） 第5校舎完成。
2019年（平成31年） 国際共立学園高等専修学校 設立
設置校

国際理容美容専門学校
国際共立学園高等専修学校
参考図書

国際理容美容専門学校50年記念誌
国際理容美容専門学校案内
歩兵第66連隊

| 歩兵第66連隊 |
| --- | --- |
 旧第六十六歩兵連隊倉庫
創設:  1908年
廃止:  1925年
再編成:  1937年
廃止:  1945年
所属政体:   日本
所属組織:   大日本帝国陸軍
部隊編制単位:  連隊
兵科:  歩兵
所在地:  宇都宮
通称号/略称:  基2802
上級単位:  第14師団 / 第114師団 - 第51師団
最終位置:  ニューギニア島東部
戦歴:  日中 - 第二次世界大戦
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歩兵第66連隊（ほへいだい66れんたい、歩兵第六十六聯隊）は、大日本帝国陸軍の連隊のひとつ。
本連隊の厨房関係施設の一部が栃木県立宇都宮中央女子高等学校の敷地内に残っており、現在も倉庫として利用されている。倉庫は2000年（平成12年）に「宇都宮中央女子高校赤レンガ倉庫（旧第六十六歩兵連隊倉庫）」として国の登録有形文化財に登録された。
沿革

1908年（明治41年）
1925年（大正14年）5月1日 - 宇垣軍縮により廃止される
1937年（昭和12年）
1938年（昭和13年）5月 - 徐州会戦に参加
1939年（昭和14年）8月 - 帰還、復員
1940年（昭和15年）8月 - 軍制改革で、新設.第51師団に編成
1941年（昭和16年）
1942年（昭和17年）11月 - 南方転用のためラバウルに進出
1943年（昭和18年）
1945年（昭和20年）
歴代連隊長

| 代 | 氏名 | 在任期間 | 備考 |  |  |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
第一次
| 1 | 及川恒昌 | 1907.10.22 - 1909.11.30 |  |  |  |
| 2 | 依田昌兮 | 1909.11.30 - 1910.11.30 |  |  |  |
| 3 | 秀島七郎 | 1910.11.30 - 1912.9.28 |  |  |  |
| 4 | 佐藤房隆 | 1912.9.28 - 1916.11.15 |  |  |  |
| 5 | 高田豊樹 | 1916.11.15 - |  |  |  |
| 6 | 貴志弥次郎 | 1918.3.9 - |  |  |  |
| 7 | 大橋博吉 | 1919.7.25 - |  |  |  |
| 8 | 小川永行 | 1922.2.8 - |  |  |  |
| 9 | 国分習也 | 1924.2.4 - 1925.5.1 |  |  |  |
第二次
| 1 | 山田常太 | 1937.10.12 - | 中佐 |  |  |
| 2 | 岡村勝実 | 1938.7.15 - |  |  |  |
| 3 | 水上源蔵 | 1939.6.1 - | 1939.9.8復員 |  |  |
第三次
| 1 | 伊藤忍 | 1940.9.7 - |  |  |  |
| 2 | 荒木勝利 | 1941.7.28 - |  |  |  |
| 末 | 遠藤房俊 | 1944.9.9 - |  |  |  |
地球温暖化のエネルギー供給面での緩和技術

地球温暖化への対策のうち、温暖化そのものを抑制する「緩和」(mitigation)技術の一環として、エネルギー供給での対策の必要性が指摘されている。この目的のため、2030年や2050年までにエネルギー由来の排出量を数割～半分以上減らす必要性が指摘されている。その一方で世界のエネルギー需要は増大が予測されており、排出量削減とエネルギー供給量の増大の2つの目的を同時に満たすために国際的かつ大規模な対策の必要性が指摘されている。国際エネルギー機関(IEA)は「我々の現在の方針は持続可能ではない」と指摘した上で、「直ちに政策的措置を講じると共に、前例のないスケールで技術の転換を進める必要」があると指摘している。
特に、大規模な排出源である発電・製鉄・運輸部門などでの削減努力は必須とされ、そのために再生可能エネルギー、原子力発電、二酸化炭素回収貯留、省エネルギーなど様々な技術を普及させる必要性が指摘されている。
排出状況 > 世界の状況

現在の世界の温暖化ガスの年間排出量は炭素換算で約72億トン（二酸化炭素換算で264億トン）で、自然が吸収できる量の2倍以上と見積もられている。このため温暖化ガスの安定化濃度をCO2換算で450ppmにするためには、2050年までにエネルギー由来の排出量を半減させる必要があるとされる（IPCC第4次評価報告書）。
2004年における部門別の直接排出量は、下記のように見積もられている。
エネルギー供給：25.9%
運輸：13.1%
住居および商業建造物：7.9%
産業：19.4%
農業：13.5%
林業：17.4%
廃棄物および排水：2.8%
IEAは、大気中のCO2濃度を450ppmで安定化させるために、エネルギー関連の2050年までの排出削減量のうち、再生可能エネルギーで21%、二酸化炭素回収貯留(CCS)で19%、原子力発電で6%を削減し、残りの54%を省エネルギーや燃料の転換で削減するシナリオを示している。
排出状況 > 日本における状況

日本においては温暖化ガスの排出量はCO2換算で約13億4000万トン(2006年度)であり、京都議定書で定められた基準の総排出量12億6100万トンを6.2%上回っている。その大部分は二酸化炭素で占められている。
2006年度における主な部門別の内訳、および1990年度に対する増減率は下記のようになっている。
直接排出量（電気・熱配分前）…発電所など、直接排出する側で集計した場合。
エネルギー転換部門（発電など）：3.9億トン (+21.8%)
産業部門：3.9億トン (-0.4%)
運輸部門：2.5億トン (+16.9%)
業務その他：1.0億トン (+19.9%)
間接排出量（電気・熱配分後）…工場や家庭など、エネルギーを消費する側で集計した場合。
産業（工場など）：4.6億トン (-4.6%)
うち鉄鋼：1.7億トン (-1.2%)
運輸（自動車・船舶など）：2.5億トン (+16.7%)
民生：3.9億トン (+35.4%)
業務その他（オフィスビルなど）：2.3億トン (+39.5%)
家庭：1.7億トン (+30.0%)
直接排出量では発電や運輸部門の排出量が大きく、間接排出量で見ると鉄鋼や民生部門での排出量が大きい。このため、これら部門での排出量削減努力が特に重要視されている。
日本は2050年までに排出量を60-80%削減する方針を打ち出しているが、2020～30年ごろまでの中期目標については具体的に決まっていない。詳しくは地球温暖化への対応の動き#日本国内の政策面での動きを参照されたい。
技術の概要 > 早期に普及が見込まれる技術

温暖化対策においては、特に今後10～30年ほどの緩和の努力が重要とされている。そのため今後10～30年ほどの間に普及が見込まれる緩和技術の重要性が指摘されている（AR4 WG III、スターン報告、）。これに該当するエネルギー供給に関連する緩和技術としては下記のようなものがある。
各種エネルギー源の効率改善…既存の火力発電所や各種動力源の熱効率改善など。
石炭や石油から、天然ガスなどの比較的温暖化ガスの排出量が少ない燃料への転換。
小規模分散型エネルギー源の導入…コージェネレーションや地域熱供給なども含む。
再生可能エネルギーの普及…特にバイオマスエネルギー、風力発電、太陽光発電・太陽熱発電・太陽熱利用、地熱発電・地熱などの普及可能性が指摘されている。それぞれ有効な分野は異なる。
原子力発電の活用…低コストで低炭素排出のベースロードとしての有効性が指摘されている。
電化の促進
製鉄部門における低排出化…効率の高い日本などでの製鉄技術の世界への普及、ITmk3などが検討されている。
廃棄物発電
運輸部門における電化や燃料転換、効率の向上…ハイブリッドカーや電気自動車、水素やバイオエタノールの利用など
個々の対策にはそれぞれ特有の限界もあり、特定の対策の割合だけが増大すると費用対効果が悪化するため、エネルギー供給システム全体で考えることが必要と指摘されている（スターン報告）。例えば、下記のような課題が指摘されている（スターン報告、）。
一部のバイオマス燃料における排出量削減効果の向上、食料との競合解消
太陽光発電におけるコスト低減の継続
風力発電における平滑化技術や洋上発電技術の開発促進
原子力における低需要時の余剰電力対策、放射性廃棄物の処理
CCSのコストに釣り合う高い排出権価格
国際エネルギー機関による予測では、大気中のCO2濃度を450ppmで安定化させるため、2050年までの排出削減量のうち、再生可能エネルギーで21%、CCSで19%、原子力発電で6%を削減し、残りの54%を省エネルギーなどで削減するシナリオが示されている。
省エネルギー以外の技術では基本的に炭素プライシングが必要とされる。t-CO2あたりのおよその対策費用は発電部門では0～100米ドル、二酸化炭素回収貯留は50～300ドル、運輸部門は100～800ドル程度とされる。ただし温暖化問題とは独立に、石油資源の枯渇に伴う不足分を補うにはやはり大規模な投資が必要と指摘されている。
技術の概要 > 将来普及する可能性が考えられる技術

10年以内に実用化し普及する可能性のあるもの。
常温核融合
10～30年後までの普及は今のところ見込まれていないが、それ以降ならば普及する可能性があるものとしては、下記のようなものが挙げられる。ただしいずれも開発・研究段階のため実用化できる確証はなく、今後10～30年間に大量普及する見込みは現時点では無い。
核融合エネルギー
高速増殖炉
宇宙太陽光発電
発電部門の緩和技術

発電由来のCO2排出量の削減が求められる一方で、世界の電力需要量は今後も増え続ける見込みである。この2つの要求を同時に満たすため、再生可能エネルギー、原子力発電のほか、二酸化炭素回収貯留などの利用が必要とされている。
発電部門の緩和技術 > 再生可能エネルギー

再生可能エネルギーは現在の世界のエネルギー供給においては枯渇性燃料よりも少ない量しか利用されていないが、その多くは発生エネルギー量あたりの温暖化ガスの排出量が低く、かつその資源量が膨大かつ無尽蔵であることから、大きな排出量削減ポテンシャルがあると見積もられている（、IPCC第4次評価報告書など）。2008年現在では風力発電や太陽光発電などが世界で急速に利用量を伸ばしている。
「再生可能エネルギー」も参照
発電部門の緩和技術 > 再生可能エネルギー > 風力発電

風によって発電する。世界の電力需要量の数倍に相当する電力を発電可能と見積もられており、設備の大型化によって採算性も比較的良くなったことから、近年急速にその普及量を伸ばしている。温暖化ガス濃度を450ppmで安定化させる場合、2010～2050年の風力発電の導入ペースは平均で年50GW以上に達すると予測されている。
「風力発電」も参照
発電部門の緩和技術 > 再生可能エネルギー > 太陽光発電・太陽熱発電

太陽光や太陽熱によって発電し、膨大な資源量が利用可能である。昼間のピーク時に最も多くの電力を供給できるメリットがある。太陽熱発電は蓄熱によって日没後も発電可能であり、直射日光の多い地域での普及が期待されている。太陽光発電は建造物・砂漠など様々な場所に設置できる特徴があり、途上国などでの独立蓄電型システムの普及も期待されている。
いずれも現時点ではコストが比較的高いものの、生産量が増えるに従って値下がりするため、今後の普及を見込んで生産量が急拡大している。普及ペースは風力発電よりは遅いが、2050年までには世界の電力市場の一角を占めると予測されている。また他の発電方式の供給量の限界から、2100年には世界の電力市場の半分以上が太陽光発電や太陽熱発電で供給されるとも予測される。
日本では2008年、福田ビジョンにより、2030年までに太陽光発電の普及量を現在の40倍に引き上げることが発表されている。
「太陽光発電」も参照
「太陽熱発電」も参照
発電部門の緩和技術 > 再生可能エネルギー > バイオマス

エネルギー源としてのバイオマスは多岐にわたる。特にガスや液体、ペレットなど可搬性に富む形態の燃料としての利用が期待されている。運輸部門における化石燃料の代替として、バイオエタノールなどの開発が盛んである。ただし技術や生産条件によっては食料生産と競合したり排出量削減効果が少なかったりする問題も発生しており、質の管理の必要性が指摘されている。
「バイオマス」も参照
発電部門の緩和技術 > 再生可能エネルギー > 水力発電

貯水式の水力発電は出力調整がしやすい特徴を持つため、揚水発電などを含めて発電量の調節に用いられてきた。ただしダム建設などに伴う環境破壊が懸念されるため、近年はダムを必要とせず途上国などでも導入が比較的容易であるマイクロ水力発電が注目されている。
「水力発電」も参照
発電部門の緩和技術 > 再生可能エネルギー > 地熱発電

膨大な資源量を持ち、ベースロード電源としての利用ができる。世界全体での供給割合は少ないが、国によってはエネルギー消費量の数割を供給する場合もある。
火山国である日本は潜在的資源量が多く、高温岩帯発電などの技術を用いれば少なくとも38GWの発電が可能と見積もられている。
「地熱発電」も参照
発電部門の緩和技術 > 再生可能エネルギー > その他の再生可能エネルギー

その他にもヒートポンプ（大気熱）、海洋エネルギーなどがある。詳しくは再生可能エネルギーを参照されたい。
発電部門の緩和技術 > 原子力発電

原子力発電は多くのケースにおいて石炭や天然ガスを用いた火力発電よりもコストが安くなると考えられており、排出量削減やエネルギー安全保障の手段として見直す動きが見られ、2050年までの排出量削減のうち約6%を担うと予測されている。その一方、供給量の不足や高レベル放射性廃棄物の処分などの課題が指摘されている（スターン報告、）。
高速増殖炉、核融合炉は開発・研究段階のため実用化できる確証はなく、今後10～30年間に大量普及する見込みは現時点では無い。
発電部門の緩和技術 > コジェネレーション

バイオディーゼル燃料または都市ガス（天然ガス）を燃料として、ディーゼルエンジンないしガスエンジンで発電し、同時にエンジンの排熱で給湯を行う方式。総合熱効率で70-75%と高く、比較的高価な燃料を使用しても採算が取りやすい。バイオディーゼルないし植物系アルコール燃料を使用すればカーボンニュートラルになる。家庭用・業務用電源として、夏季昼間電力のピークカット電源として期待されている。
「コジェネレーション」も参照
発電部門の緩和技術 > 燃料の転換

火力発電所において、石炭や重油から、天然ガスなどのより炭素含有割合の少ない燃料に転換することで、発電量あたりの排出量の削減が図れる。
発電部門の緩和技術 > コンバインドサイクル発電

天然ガス等を燃料とし、ガスタービンで発電したあとの排気廃熱で蒸気を発生させ蒸気タービン発電を行う。プラントの規模にもよるが、熱効率を在来の蒸気タービン火力発電所（30-43%）よりも高く（50%前後）できる。このため燃料消費が少なく、CO2排出が在来型の60-86%ですむ。
「コンバインドサイクル発電」も参照
発電部門の緩和技術 > 廃棄物発電

廃棄物を燃料として利用することで、排出量削減を図ることができる。
「廃棄物発電」も参照
製鉄部門の緩和技術 > 効率の向上

先進国、特に日本などにおける製鉄業のエネルギー効率は世界的に見て比較的高い。このような国で用いられている技術を途上国などの比較的低効率な製鉄所に適用することによって、大幅な排出量削減が見込まれている。
製鉄部門の緩和技術 > 鉄・ガス併産

現在の大都市にある製鉄所でも実施可能なのは鉄・ガス併産である。具体的には鉄鉱石の還元に使用された後のCOガスを製鉄所所内発電に使わずC1化学の原料につかいフィッシャー・トロプシュ法などによって自動車燃料を合成し、不足する製鉄所内電力は原子力発電電力を買電するというもの。日本を例にとれば鉄鋼業界は年間1億tの石炭をガスにしており、それを原料に数千万tの自動車燃料を合成すれば、日本全体の石油消費とCO2排出は数千万t節約される。ただし、現在の空気吹き製鉄法では排出ガスに窒素が大量に混入するためにC1化学原料に使えないので、LNG冷熱利用空気分留/水の原子力熱化学分解などで安価な酸素が大量供給され、溶融還元法等（DIOS等）酸素製鉄法に設備更新することが必要である。LNG発電所が冷熱を利用して酸素を生産して製鉄所に送り、製鉄所が合成ガスを燃料合成工場に送るなどコンビナート構成が必要とされる。
製鉄部門の緩和技術 > ITmk3

従来製鉄法よりCO2を20%削減でき、価格の安い非粘結炭や粉鉱石でも使用できる方法としてITmk3がある。具体的には粉鉄鉱石と粉石炭を混合した塊をドーナツ型の炉で1350度に加熱して急速に還元し、塊状の鉄（ナゲット鉄）を得る。それを電炉で融解して鋼を得る。
設備が極めて小規模にでき、巨大投資が必要ないのが最大の特徴。山元にも設置可能で、米国メサビ鉄山の鉄を太平洋岸に送る場合のように、貧鉱で鉄道輸送距離が長い場合は、山元でナゲット鉄にして酸素や脈石をのぞいてから鉄道輸送することで輸送コストを節約できる利点がある。また石炭がCO2まで燃焼しきることで少量の石炭で大きな発熱量が得られるのでCO2発生量が少ない。山元製鉄は鉄鉱石生産国は付加価値向上、消費国はCO2発生の転嫁の効果もある。
運輸部門の緩和技術 > 排出状況

世界の運輸部門における排出量はほぼそのエネルギー使用量に比例するとされる。エネルギー使用量の構成は下記のようになっている：
軽業務車両 44.5%
二輪車 1.6%
大型トラック 16.2%
中型トラック 8.8%
バス 6.2%
鉄道 1.5%
航空 11.6%
船舶 9.5%
対策が無ければ、2050年には2000年の水準の倍以上の排出量になると見積もられている。
日本の運輸部門におけるCO2排出量は、自家用乗用車が約半分(48.2%)を占め、次いで自家用貨物車(17.8%)、営業用貨物車(17.9%)などとなっており、自動車が約９割を占める。残りは自動車船舶(5.2%)、航空(4.4%)、鉄道(3.0%)などとなっている。
運輸部門の緩和技術 > 対策概要

運輸部門における緩和技術は、主に下記のような手段に分類できる：
輸送重量の削減、軽量化
燃料の利用効率を上げる
燃料の転換
CO2以外の温暖化ガスの排出量の抑制
運輸部門の緩和技術 > 自動車 > ハイブリッド自動車

内燃機関と電動機を組み合わせるなどの機構を備えた自動車で、ブレーキ作動時に運動エネルギーを蓄え、加速時に使用するものである。加減速に伴う燃料使用を節減できる。通常のガソリン車に比べ、CO2排出量を5～8割に減らせるとされる。
「ハイブリッドカー」も参照
運輸部門の緩和技術 > 自動車 > 電気自動車

「電気自動車」も参照
運輸部門の緩和技術 > 自動車 > 水素自動車

燃料電池と電動機、または内燃機関を介して水素で駆動される自動車。水素の製造方法によっては化石燃料よりも排出量を大幅に削減できる。
「水素自動車」も参照
運輸部門の緩和技術 > 自動車 > バイオ燃料車

エタノールはセルロースからの低コスト製造に目処がつきつつあるといわれる（詳細：アルコール燃料）。
バイオディーゼル原料としては世界的には広大な砂漠が未耕作なのでCAM型光合成植物で少量の水で生育しha当り2-3tの油が取れるトウダイグサ科のナンヨウアブラギリが注目されているほか、ボトリオコッカスなど油蓄積藻類が有望視されている。
バイオ燃料による温暖化ガス削減量は燃料の種類などによって大きく異なる。穀物から製造されたものの効果は比較的小さく、むしろ増加になると見積もられる場合もある。最も効果があるとされるのはサトウキビやセルロースから製造するもので、理想的条件下では排出量を7～8割削減できると見積もられている。
ブラジルなどを中心にバイオエタノールなど複数の燃料を使えるフレックスフューエルビークル(FFV)が普及している。
「バイオディーゼル」も参照
運輸部門の緩和技術 > 自動車 > 燃料転換

燃料をガソリンから液化天然ガス(CNG)に転換することで、排出量を6～7割に削減できるとされる。
またディーゼル車に転換することで、排出量を約8割に削減できるとされる。
運輸部門の緩和技術 > ピギーバック輸送・コンテナ列車

「ピギーバック輸送」を参照
「鉄道貨物輸送」を参照
運輸部門の緩和技術 > 航空燃料

航空部門における緩和技術としては、下記のようなものが挙げられている：
エンジンの効率向上
機体の改良（軽量化など）
燃料の転換…たとえばバイオディーゼル、フィッシャー・トロプシュ(FT)法で合成したケロシン、水素燃料が候補に挙げられている(、Box5.4)。
飛行速度の抑制
運輸部門の緩和技術 > 船舶燃料

船舶における緩和技術としては、下記のようなものが挙げられている：
速度の抑制
積載量の最適化
天然ガス、バイオ燃料、水素燃料などへの転換
太陽光発電、帆の利用