県別マップル
備考

｢県別マップル｣の姉妹シリーズとして、｢クイックマップル｣と｢ライトマップル（各都道府県版）｣がある。両シリーズとも、県別マップルと同一の図版を利用している箇所が多い。昭文社#主な出版物の概略も参照。なお「グランプリ」シリーズは2000年限りで、「マップルA3判」・「クイックマップル」・「ニューエスト都市地図」・「マップルリング」シリーズは2010年限りで、「文庫版都市地図」シリーズは2019年限りでそれぞれ廃刊され、「県別マップル」・「ライトマップル」・「マックスマップル」・「ギガマップル」・「スーパーマップル」・「街の達人」・「シート版都市地図」各シリーズへ移管されている。
｢県別マップル｣シリーズは同時期に創刊された｢スーパーマップル｣シリーズの都府県別版の要素が強く、全国展開している企業や（カーディーラー・カー用品店・スーパーマーケット・大型ショッピングモール運営会社などの）各種販売店チェーンをはじめ、官公庁・警察・消防・鉄道&バス事業者・（NEXCOなどの）道路管理会社・（JAFなどの）ロードサービス会社・タクシー会社・放送局・自動車教習所・運送事業者・航空会社・（航空写真撮影や報道取材などの委託を受ける）ヘリ運航会社などから（販売&顧客獲得戦略・市場調査・パトロール計画・防災計画などを練るための会議用資料として用いる「社の備品」として）のまとめ発注も多い。
かつて発行されていた都道府県別版地図帳｢ニューエスト｣は市区町村別の地図を収録していたため、市区町村によって縮尺がまちまちとなる欠点があったが、県別マップルは、都府県ほぼ全域を統一縮尺でカバー（約1:2.5万-10万の都府県下全域道路図と約1:10万-1:25万の広域道路図）する事で、この欠点をなくしている。
逆に、主要都市以外の地区は縮尺が広くなるなどの欠点もある。
県別マップルをはじめとする昭文社地図には・（コンビニ・量販店・ガソリンスタンドなどの）大手チェーン店ロゴマークをそのまま掲載しており、これらは商標法および著作権法に基づく掲載許諾を事前に各社より得たうえで実施している。
「県別マップル」をはじめとする昭文社発行出版物は、同社公式サイト内「マップルオンラインショップ」項からも購入可能（支払いは代金引換のみで、商品代金に加え230円の代引き手数料と全国一律800円の送料が別途発生。ただし購入金額が税込1,500円以上の場合は送料無料となり、代引き手数料のみを商品到着時に配送業者へ代金と共に支払う）。なお当該年版の発行（生産）を終え（絶版となり）「書店・コンビニにある在庫・展示品限り」となった出版物には「品切れ」の注意書きが表記され、新製品（最新年データへの更新版及び改訂版）は書店・コンビニへの出荷を優先する関係上「マップルオンラインショップ」項への掲載が遅れたり、諸事情（輸送ダイヤの乱れなど）により書店・コンビニへの改訂新版入荷が予定日より遅れる場合がある（改訂作業が本格化した版は品切れになっていない場合でも「オンライン購入」項より一時削除し、改訂新版完成後に旧版と入れ替える形で新図式版を掲載。品切れ表示が出る前に「オンライン購入」項より削除された旧版も品切れ扱いとなり「書店&コンビニの在庫・展示品限り」として販売。オンライン購入で品切れになっていない商品でも店舗や地域により「書店・コンビニ・配送センターへの当該期入荷分が他地区&他店より早く完売されたため在庫切れ」となる場合あり）。
かつて発行されていた「グランプリ」シリーズ（25万分の1及び10万分の1）では、頭注及び脚注部分に（交通情報・気象情報・災害情報などを得るために必要な）全国各地のAM・FMラジオ周波数が記載されていた。しかし（「グランプリ」シリーズが廃刊され）「マップル」シリーズ主体への移行と共に（地図本文への）ラジオ周波数記載は廃止されている。
パナソニック コンシューマーマーケティングが運営する全国のパナソニックショップ検索サイト「スーパーパナソニックショップ（SPS）のご紹介」では、昭文社がSPS認定各店の場所を示す地図作成を担当。県別マップルやスーパーマップルなどと同一デザインの「SiMAP」が採用されている（地図の縮尺及び表示範囲はPC側からのクリックやドラッグ操作で自由に変更可能）。
かつて道路地図や都市地図を発行していた同業他社は（インターネットやスマートフォンの台頭により地図の発行部数が減って売り上げが落ち込んだため）経営破綻や他社への吸収合併により消滅するケースが急増しており、現在の国内地図出版大手は「昭文社」と「ゼンリン」の2強に絞られてきている。
県別マップルシリーズ創刊当初は同業他社の「人文社」が同様のシリーズ「各都道府県広域道路地図」を発行していた。しかし人文社は（地図発行部数減少による売り上げ落ち込みのため赤字が膨らみ）2013年に経営破綻により消滅し、現在都道府県&市区町村単位の詳細道路地図帳を国内全地域版発行しているのは（「県別マップル」・「スーパーマップル」・「都市地図」各シリーズを発行している）昭文社と（「住宅地図」を発行している）ゼンリンのみである。
書店・コンビニで販売されている昭文社発行地図の種類（ラインナップ）は規模・地域により異なり、全国展開している大規模（大手）書店は（「県別マップル」・「スーパーマップル」・「都市地図」・「分県地図」・「文庫地図」・「街の達人」を中心に）全ての都道府県・市区町村版を販売しているが、コンビニや地元系中小書店は「店頭販売する昭文社発行地図は地元版のみとし、その他地域版は取り寄せ」とする場合が多い。
（定価が税込み1,080円へ引き上げられた）2015・2016年版以降の「ライトマップル」シリーズは主要市区町村中心部&観光地拡大図のみ第五世代SiMAPへ改訂され、広域図（10万分の1・20万分の1・25万分の1）は従来図式（第四世代SiMAP）のままとなっている。
2016年2月からは県別マップルシリーズの廉価版で、既刊の「ライトマップル」シリーズより判を小さくしたA5判「ライトマップルmini」シリーズが新たに創刊。図式は創刊当初より「第五世代SiMAP」が用いられている。定価は全巻税込み1,080円（既刊のA4判ライトマップルについても、第五世代SiMAPへ改訂された2015年以降版は定価を以前の税込み972円から税込み1,080円に引き上げ）。
社会科授業で「検定教科書」として用いられている地図帳の制作・出版を昭文社は発足当初から今日まで手がけていない（一般向け製品のみを製作・発売している）ため、昭文社製地図の「SiMAP」図式が小・中・高校の社会科授業（地理・日本史・世界史・公民）で用いられる事は無い（社会科授業では文部科学省の教科書検定に合格した帝国書院・二宮書店・東京書籍いずれかの地図帳を用い、授業で採用する出版社製品は都道府県・市区町村教育委員会や私立学校の判断により異なる）。
土日祝・GW・お盆・年末年始は昭文社が休業となるため、この期間中は「（書店・コンビニの）在庫・展示品限り」となる（製品出荷は同社の休み明け以降となるため、在庫完売後の品切れ期間が通常より長引く場合あり）。また書店の在庫が完売となっても重版及び改訂された新版は（最寄りの昭文社配送センター在庫状況に左右されるため）すぐに入荷せず、当該書店における品切れが1ヶ月以上続くケースも珍しくない。
地図などの書籍類は「（出版社側&業界団体の判断により）定価（仕入れ代と店頭販売価格）を全国共通とする責任販売制」を採用しており、「店内在庫を一日でも早く売り切るために年式の古い（賞味期限切れの）地図・書籍・雑誌を店側の独断で故意に現金値引き販売する行為は（店舗で独自にポイント還元値引きする場合、及び古書店が地図・書籍類を買い取って販売する場合を除き）固く禁止」されている。さらに「大量一括仕入れ」により販売する昭文社製出版物は「当該店の地元版とその近隣版地図・雑誌類のみ」で、その他地域版の地図は「初版・旧版の店内在庫を完売させてから必要最低限の数量を売れる見込み数（殆どの書店では1部）だけ仕入れる方式」としている（売れ残り商品を昭文社側へ返品する行動は極力避け、当該期に仕入れた商品の店内在庫は全て売り切って店側・昭文社双方が損失=赤字を出さないよう工夫）。
当シリーズ「県別マップル」をはじめとする（地図を中心とした）昭文社製品を全巻全シリーズ完全展示販売している店舗は「全国展開している大手書店チェーンの一部地域のみ」となっており、大半の書店では（大手・中小問わず「限られた売り場スペース及び予算=仕入れ代」の関係上）「店頭展示販売する製品は当該店のある地元版とその周辺地区版中心とし、遠隔地版は取り寄せによる販売」としている。
昭文社製品に限らず「地図などの出版物複製品を出版社及び著者に無断で不特定多数の人々に販売し利益を得る行為」は著作権法違反で罰せられる（「私的利用目的での出版物複写」は著作権法違反にならないが、複製品を営利目的で使用する場合は「著作権法及び商標法に基づく使用許諾手続きと権利料支払い」が必要）。さらに読み終えた（年式の古い）地図や書籍を古書店へ売却する場合、買取可能なのは「お金を払って購入した正規品」に限られ、「盗品」及び「複製品（海賊版）」は買取不可（買い取った品が正規品でもそれが「盗品」と判明した場合、買い取った側は警察へ通報する義務が生じる。盗品を不正に買い取って販売する行為は刑法の「盗品等有償譲受」及び「盗品等保管」で罰せられる）。