stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
ウェベルソン・レアンドロ・オリベイラ・モウラ
個人成績

| 国内大会個人成績> 年度.年度.ブラジル | 国内大会個人成績> クラブ.クラブ.ブラジル | 国内大会個人成績> 背番号.背番号.ブラジル | 国内大会個人成績> リーグ.リーグ.ブラジル | 国内大会個人成績> リーグ戦.出場.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ戦.得点.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ杯.出場.ブラジル杯 | 国内大会個人成績> リーグ杯.得点.ブラジル杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.出場.オープン杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.得点.オープン杯 | 国内大会個人成績> 期間通算.出場.期間通算 | 国内大会個人成績> 期間通算.得点.期間通算 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2011 | グレミオ |  | セリエA | 22 | 1 | 0 | 0 | - | - | 34 | 8 |
| 2011 | グレミオ |  | RS州選手権 | 12 | 7 | 0 | 0 | - | - | 34 | 8 |
| 2012 | グレミオ | 21 | セリエA | 22 | 7 | 4 | 0 | - | - | 33 | 7 |
| 2012 | グレミオ | 21 | RS州選手権 | 7 | 0 | 4 | 0 | - | - | 33 | 7 |
| 2013 | グレミオ | 21 | セリエA | 0 | 0 | 0 | 0 | - | - | 2 | 0 |
| 2013 | グレミオ | 21 | RS州選手権 | 2 | 0 | 0 | 0 | - | - | 2 | 0 |
| 2013 | パルメイラス | 38 | セリエB | 30 | 13 | 1 | 0 | - | - | 42 | 19 |
| 2013 | パルメイラス | 38 | SP州選手権 | 11 | 6 | 1 | 0 | - | - | 42 | 19 |
| 2014 | パルメイラス |  | セリエA | 18 | 1 | 6 | 1 | - | - | 34 | 3 |
| 2014 | パルメイラス |  | SP州選手権 | 10 | 1 | 6 | 1 | - | - | 34 | 3 |
| 2015 | パルメイラス |  | セリエA | 2 | 0 | 2 | 0 | - | - | 4 | 0 |
| 2015 | パルメイラス |  | SP州選手権 | 0 | 0 | 2 | 0 | - | - | 4 | 0 |
| 2015 | サントス | 7 | セリエA | 14 | 1 | 0 | 0 | - | - | 14 | 1 |
| 2015 | サントス | 7 | SP州選手権 | 0 | 0 | 0 | 0 | - | - | 14 | 1 |
| 2016 | コリチーバ | 11 | セリエA | 25 | 5 | 3 | 2 | - | - | 41 | 9 |
| 2016 | コリチーバ | 11 | PR州選手権 | 13 | 2 | 3 | 2 | - | - | 41 | 9 |
| 日本 | 日本 | 日本 | 日本 | リーグ戦 | リーグ戦 | リーグ杯 | リーグ杯 | 天皇杯 | 天皇杯 | 期間通算 | 期間通算 |
| 2017 | 鹿島 | 11 | J1 | 23 | 11 | 1 | 0 | 2 | 1 | 26 | 12 |
| 2018 | 鹿島 | 11 | J1 | 5 | 0 | 0 | 0 | 1 | 0 | 6 | 0 |
| 2019 | 鹿島 | 11 | J1 | 22 | 3 | 2 | 0 | 1 | 1 | 25 | 4 |
| 2020 | FC東京 | 20 | J1 | 26 | 9 | 3 | 3 | - | - | 29 | 12 |
| 2021 | FC東京 | 20 | J1 | 22 | 7 | 7 | 2 | 1 | 0 | 30 | 9 |
| 2022 | FC東京 | 20 | J1 | 20 | 5 | 0 | 0 | 1 | 1 | 21 | 6 |
| 2023 | FC東京 | 20 | J1 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 | 1 | 0 |
| 通算 | ブラジル | ブラジル | セリエA | 103 | 15 | 15 | 3 | - | - | 118 | 18 |
| 通算 | ブラジル | ブラジル | セリエB | 30 | 13 | 1 | 0 | - | - | 31 | 13 |
| 通算 | ブラジル | ブラジル | RS州選手権 | 21 | 7 | 4 | 0 | - | - | 25 | 7 |
| 通算 | ブラジル | ブラジル | SP州選手権 | 21 | 7 | 9 | 0 | - | - | 30 | 7 |
| 通算 | ブラジル | ブラジル | PR州選手権 | 13 | 2 | 3 | 2 | - | - | 16 | 4 |
| 通算 | 日本 | 日本 | J1 | 118 | 35 | 14 | 5 | 6 | 3 | 137 | 43 |
| 総通算 | 総通算 | 総通算 | 総通算 | 306 | 79 | 46 | 10 | 6 | 3 | 358 | 92 |
|  国際大会個人成績 > 年度.AFC |  国際大会個人成績 > クラブ.AFC |  国際大会個人成績 > 背番号.AFC |  国際大会個人成績 > 出場.ACL |  国際大会個人成績 > 得点.ACL |  FIFA > 出場.クラブW杯 |  FIFA > 得点.クラブW杯 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2017 | 鹿島 | 11 | 5 | 0 | - | - |
| 2018 | 鹿島 | 11 | 1 | 1 | 2 | 0 |
| 2019 | 鹿島 | 11 | 0 | 0 | - | - |
| 2020 | FC東京 | 20 | 7 | 2 | - | - |
| 通算 | AFC | AFC | 13 | 3 | 2 | 0 |
2020年
AFCチャンピオンズリーグ2020・プレーオフ 1試合0得点
J1リーグ初出場 - 2017年4月8日 J1 第6節 vsセレッソ大阪（カシマサッカースタジアム）
J1リーグ初得点 - 2017年5月14日 J1 第11節 vsヴィッセル神戸（カシマサッカースタジアム）
代表歴

U-20ブラジル代表
U-21ブラジル代表
U-22ブラジル代表
ブラジル代表
代表歴 > 試合数

国際Aマッチ 1試合 1得点（2013年）
| ブラジル代表> 年 | 国際Aマッチ> 出場 | 国際Aマッチ> 得点 |
| --- | --- | --- |
2013: 1
通算: 1
代表歴 > ゴール

| # | 開催年月日 | 開催地 | 対戦国 | スコア | 結果 | 試合概要 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1. | 2013年4月6日 | ボリビア、サンタクルス |  ボリビア | 4–0 | 4–0 | 国際Aマッチ |
タイトル > チーム

コパ・ド・ブラジル：1回（2015年）
カンピオナート・ブラジレイロ・セリエB：1回（2013年）
FUJI XEROX SUPER CUP：1回（2017年）
AFCチャンピオンズリーグ：1回（2018年）
ルヴァンカップ：1回（2020年）
タイトル > 個人

ルヴァンカップ大会MVP：1回（2020年）
千葉東警察署

|  千葉県千葉東警察署  |
| --- | --- |
 
都道府県警察:  千葉県警察
管轄区域:  千葉市若葉区
交番数:  7
駐在所数:  4
所在地:  〒264-0007 千葉市若葉区小倉町859番地2
外部リンク:  千葉東警察署
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千葉東警察署（ちばひがしけいさつしょ）は、千葉県警察が管轄する警察署。
庁舎概要

千葉東警察署庁舎
竣工年：1987年
延床面積：2,989m²
構造/規模：RC造、地上4階
千葉東警察署倉庫、車庫
竣工年：1987年
延床面積：637m²
構造/規模：RC造、地上2階
不祥事

2011年（平成23年）1月14日：男性会社員誤認逮捕で釈放と発表。
松戸市の男性会社員（64）を下着窃盗と住居侵入の疑いで誤認逮捕し、約20時間後に釈放した。12日昼に千葉市の女性会社員アパートのベランダから女性用下着1枚が盗まれたが、被害者の目撃情報のみで会社員を12日深夜に逮捕。会社員は「身に覚えがない」と一貫して容疑を否認。会社員は事件当日、仕事で近くを通り掛かっただけだった。本部の藤崎雄一刑事総務課長（成田幸満ちゃん死体遺棄事件当時担当の千葉県警捜査一課長）は『被害者の目撃情報を過信して適切な捜査をしなかった。再発防止のため指導を徹底する。』と釈明している。
交番

大宮交番
小倉交番
千城台交番
都賀交番
みつわ台交番
若松交番
桜木交番
駐在所

坂月駐在所
中田駐在所
中野駐在所
野呂駐在所
主な事件など

女子中学生誘拐事件 - 1991年（平成3年）10月27日未明の1時ごろ、千葉市多部田町の路上で市内の市立中学校に通学していた1年生の女子生徒4人が補導員を装った中年の男（40歳代程度、身長約155 cm）に呼び止められ、うち1人（当時13歳、同市大宮台在住）が連れ去られたまま行方不明になっている失踪事件。被害者は誘拐される約1時間前の0時ごろ、自宅に泊まりに来た同級生3人とともに、自転車で自宅から約4.5 km離れた同市小倉台のミニストップ小倉台店へ夜食を買いに行っており、その帰り道で「こんなところで何をしているんだ。お前らシンナーを吸っているだろう。16歳未満の者が深夜11時過ぎに歩いていると犯罪になる」などと声を掛けられ、誘拐された。事件発覚から10日後の11月6日、千葉県警捜査一課と千葉東署は誘拐事件の可能性が高いとしてと捜査本部を設置し、公開捜査を開始。当時は家族の意向から被害者の氏名・写真などは非公開であったが、情報提供が少なかったため、12月4日以降は被害者の氏名・写真を公開しての捜査が行われた。事件から1年後の1992年（平成4年）10月までに一般市民から850件の情報提供がなされ、また捜査本部は7600人の対象者のうち不審者600人を調べたが、犯人と見られる男の特定につながる有力な情報は得られておらず、未解決事件のままである。
千葉市都立高校教諭強盗殺人事件
東北地方太平洋沖地震

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: この項目では、2011年に東北地方太平洋沖で発生した地震について説明しています。本地震により引き起こされた震災については「東日本大震災」をご覧ください。
| 東北地方太平洋沖地震 |
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 地震後に発生した津波によって浸水した宮城県仙台市宮城野区沿岸（2011年3月12日）。津波火災も発生した。
 震源の位置（USGS）
  東京仙台 
  地震の震央の位置を示した地図 
本震
発生日:  2011年（平成23年）3月11日
発生時刻:  気象庁発表 14時46分18.1秒（JST） USGS発表 14時46分24.1秒（JST）
持続時間:  160-170秒
震央:   日本 三陸沖（仙台市の東方70 km） 気象庁発表 北緯38度6.2分 東経142度51.6分﻿ / ﻿北緯38.1033度 東経142.8600度﻿ / 38.1033; 142.8600座標: 北緯38度6.2分 東経142度51.6分﻿ / ﻿北緯38.1033度 東経142.8600度﻿ / 38.1033; 142.8600 USGS発表 北緯38度17分49秒 東経142度22分23秒﻿ / ﻿北緯38.297度 東経142.373度﻿ / 38.297; 142.373
震源の深さ:  24 km
規模:     Mw9.0-9.1、Mj8.4、Mt9.1-9.4
最大震度:     震度7: 宮城県栗原市築館（計測震度6.6）
津波:  最大観測高 9.3 m以上: 相馬港 最大遡上高 40.1 m: 綾里湾 浸水面積 561 km2以上（地盤沈下によるものも含む）
地震の種類:  海溝型地震、衝上断層型
前震
最大前震:  2011年3月9日11時45分12.9秒、三陸沖、M7.3、最大震度5弱
余震
回数:  震度1以上: 14,711回注1 震度4以上: 348回注1 M5以上: 991回注1
最大余震:  2011年3月11日15時15分34.4秒、茨城県沖、M7.6、最大震度6強
被害
死傷者数:  日本国内注2 死者 19,765人 行方不明者 2,553人 負傷者 6,242人 日本国外注3 死者 2人 行方不明者 5人
被害総額:  震災被害のみで16兆9000億円注4
被害地域:  岩手・宮城・福島・茨城の太平洋岸を中心とした東日本など
 注1: 全て2021年3月9日現在、地震調査研究推進本部の統計。 注2: 2023年3月1日現在、総務省消防庁発表。死者は震災関連死を含む。 注3: 詳細は#日本国外の節参照。 注4: 2011年3月23日発表の日本政府による試算。原発事故によるものは含まない。 
プロジェクト:地球科学 プロジェクト:災害
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東北地方太平洋沖地震（とうほくちほうたいへいようおきじしん）は、2011年（平成23年）3月11日（金）14時46分に日本の三陸沖の太平洋を震源として発生した超巨大地震である。気象庁による正式名称は「平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震」（英: The 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake）。
地震の規模（マグニチュード）はM9.0で、日本の観測史上最大規模だった。また宮城県栗原市で最大震度7が観測された。震度7が記録されたのは、1995年（平成7年）の兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）・2004年（平成16年）の新潟県中越地震以来、観測史上3回目である。
この地震による災害を総称して「東日本大震災」と呼ばれる。本震とそれに伴う大津波、その後の余震は東北から関東にかけての東日本一帯に甚大な被害をもたらした。人的被害は災害関連死を含め死者19,765人・行方不明者2,553人（計22,318人）・負傷者6,242人となっており、日本における第二次世界大戦後最悪の自然災害といわれている。また、国際原子力事象評価尺度で最も深刻なレベル7と評価された福島第一原子力発電所事故も併せて発生した。
概要

この地震は、2011年3月11日14時46分18.1秒、牡鹿半島の東南東約130 kmの太平洋（三陸沖）の海底（北緯38度06.2分、東経142度51.6分）、深さ約24 kmを震源として発生した。太平洋プレートと北アメリカプレートの境界域（日本海溝付近）における海溝型地震で、震源域は岩手県沖から茨城県沖にかけての南北約500 km、東西約200 km、およそ10万平方キロの広範囲にわたった。地震の規模を示すマグニチュードはMw9.0 - 9.1（気象庁は9.0、アメリカ地質調査所は9.1。Mj8.4）で、大正関東地震（1923年）のMj7.9, Mw8.2を上回る日本観測史上最大であるとともに、世界でもスマトラ島沖地震（2004年）以来の規模で、1900年以降でも4番目に大きな超巨大地震であった。
| 順位 | 名称 | 発生日（JST） | 規模（Mj） |
| --- | --- | --- | --- |
| 1 | 東北地方太平洋沖地震 | 2011年3月11日 | 8.4 （Mw9.0） |
| 2 | オホーツク海深発地震 | 2013年5月24日 | 8.3 |
| 3 | 千島列島沖地震 | 2007年1月13日 | 8.2 |
| 3 | 北海道東方沖地震 | 1994年10月4日 | 8.2 |
| 3 | 十勝沖地震 | 1952年3月4日 | 8.2 |
| 3 | 明治三陸地震 | 1896年6月15日 | 8.2 |
| 7 | 小笠原諸島西方沖地震 | 2015年5月30日 | 8.1 |
| 7 | 択捉島沖地震 | 1963年10月13日 | 8.1 |
| 7 | 択捉島沖地震 | 1958年11月7日 | 8.1 |
| 7 | 昭和三陸地震 | 1933年3月3日 | 8.1 |
規模は宇津ほか（2010）・気象庁による
| 順位 | 名称 | 発生日（UTC） | 規模（Mw） |
| --- | --- | --- | --- |
| 1 | チリ、バルディビア | 1960年5月22日 | 9.5 |
| 2 | アラスカ、プリンス・ウィリアム湾 | 1964年3月28日 | 9.2 |
| 3 | スマトラ島・アンダマン諸島 | 2004年12月26日 | 9.1 |
| 3 | 東北地方太平洋沖地震 | 2011年3月11日 | 9.1 |
| 5 | カムチャツカ半島東方沖 | 1952年11月5日 | 9.0 |
| 6 | チリ、ビオビオ | 2010年2月27日 | 8.8 |
| 6 | エクアドル・コロンビア | 1906年1月31日 | 8.8 |
| 8 | アリューシャン列島、ラット諸島 | 1965年2月4日 | 8.7 |
| 9 | アリューシャン列島、ユニマク島 | 1946年4月1日 | 8.6 |
| 9 | アッサム・チベット | 1950年8月15日 | 8.6 |
| 9 | アリューシャン列島、アンドレアノフ諸島 | 1957年3月9日 | 8.6 |
| 9 | スマトラ島北部 | 2005年3月28日 | 8.6 |
| 9 | スマトラ島北部西方沖 | 2012年4月11日 | 8.6 |
規模はアメリカ地質調査所による
地震によって大規模な津波が発生した。最大で海岸から6 km内陸まで浸水、岩手県三陸南部、宮城県、福島県浜通り北部では津波の高さが8 - 9 mに達し、明治三陸地震（1896年）の津波を上回る最大溯上高40.1 m（岩手県大船渡市）を記録するなど、震源域に近い東北地方の太平洋岸では、その急峻な地形もあいまって高い津波が甚大な被害をもたらした。津波は関東地方の太平洋岸でも被害をもたらしたほか、環太平洋地域を中心に世界の海岸に達した。また、宮城県北部で最大震度7、岩手県から千葉県にかけて震度6弱以上を観測するなど広範囲で強い揺れとなり、関東地方の埋立地で大規模な液状化現象が発生した。一方東北太平洋岸では、地盤沈下により浸水被害が長期的に続いている。余震も過去例に無いペースで発生したうえ、通常の余震域外でも地震活動が活発化している。
津波、液状化、建造物倒壊など、東北の岩手県、宮城県、福島県の3県、関東の茨城県、千葉県の2県を中心とした被害は大きく、この地震による死者・行方不明者計約1万8,500人の大半は東北の3県が占めた。また、発電施設被害による大規模停電や一連の震災により、日本全国および世界に経済的な二次被害がもたらされた。
一方、地震と津波を要因とする人災により福島第一原子力発電所事故が発生し、10万人を超える被災者が屋内退避や警戒区域外への避難を余儀なくされた。警戒区域外でも、放射性物質漏れによる汚染が起きているほか、日本の原子力発電所の再稼働問題、電力危機なども発生した。
本地震の特徴として、いくつかが挙げられる。
名称

→「東日本大震災 § 名称」、および「震災 § 地震の名称と震災の名称」も参照
地震が発生した3月11日、気象庁はこの地震の現象を「平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震」と命名した。
英文による名称として
公式の名称、「The 2011 off the Pacific coast of Tohoku Earthquake」 - 気象庁、平成23年（2011年）3月11日命名。
「Tohoku Region Pacific Coast Earthquake」 - 日本政府、首相官邸。
「Tohoku - Pacific Ocean Earthquake」 - 防衛省、外務省、国土交通省、経済産業省など。
「The Tohoku earthquake」 - アメリカ地質調査所 (USGS)、2011年3月16日時点。
「The Sendai (earth)quake」 - 英語圏メディア。
「The Japan (earth)quake」 - 英語圏メディア。
「The Great East Japan Earthquake」- 東日本大震災
などがある。
地震発生後、しばらくの間は各メディアや組織・団体において震災としての名称は統一されておらず、「東日本大震災」や「東北関東大震災」などの呼称が用いられていたが、日本政府は2011年4月1日の持ち回り閣議で、この地震による災害およびこれに伴う原子力発電所事故による災害を「東日本大震災」とすることを了解、発表し、それ以降は各メディアでの呼称も「東日本大震災」に収束した。なお、気象庁は、自然現象としての「地震」の名称と、それにより引き起こされた「震災」の名称との違いに注意を喚起している。
その後、略称として月日より取られた「3.11」（さんてんいちいち、もしくは、さんいちいち）という記述も、メディアではしばしば見られる。なお、「3.11」は2011年新語・流行語大賞トップテンに選出された。
メカニズム

→詳細は「東北地方太平洋沖地震および津波のメカニズム」を参照
メカニズム > 規模 > 日本観測史上最大の規模

気象庁は当初マグニチュードを、気象庁マグニチュードで7.9と速報値を発表したが、16時00分に8.4という暫定値を発表した。その後、新たにモーメントマグニチュードで17時30分に8.8と発表し、1900年以降で最大だった1933年昭和三陸地震のMw8.4や1963年択捉島沖地震のMw8.5を上回って、日本の近代地震観測史上最大となった。さらに、3月13日には外国の安定した遠地波形データと50分間の観測データを用いて9.0と発表した。通常、日本の地震で使用されるマグニチュードは「気象庁マグニチュード (Mj)」と呼ばれるもので、発表されたM7.9、8.4は気象庁マグニチュードの値であったが、M8.8、9.0は「モーメントマグニチュード (Mw)」の値であった。M9.0は、大正関東地震（Mw 8.2,1923年）の約16倍、兵庫県南部地震（Mw 6.9,1995年）の約1450倍のエネルギーに相当する。
気象庁は、地震発生3分後にMj7.9と推定した時点ではマグニチュードの「頭打ち」が起こっているとは認識できず、従来から想定されていた宮城県沖地震が発生したものと判断した。しかし実際には地震があまりに巨大だったため、地震発生から約1時間14分後（16時）に発表された暫定値の気象庁マグニチュード8.4でも正確な規模の把握はできなかった。通常15分程度で算出できるモーメントマグニチュードも、国内の広帯域地震計がほぼ振り切れたため対応できず、国外の地震波形データを用いMw8.8と算出したのは約54分後（15時40分）と時間が掛かった（報道発表は精査後の17時30分、地震発生から約2時間44分後）。しかし、気象庁松代地震観測所では、アメリカ地質調査所 (USGS) が運営するライブ・インターネット地震サーバー (LISS:Live Internet Seismic Server) などのデータを解析し地震から約10分後にはM9を算出していたがこの計算結果は警報に使用されなかった。また、アメリカ地質調査所は当初、モーメントマグニチュードを8.8と発表、地震発生から約34分後に8.9、約6時間後に9.0と速報値、同15日に確定値を発表し、1900年以降に世界で発生した地震の中で4番目の規模と発表した。
3月11日
14時49分 速報値 7.9、変位M
16時00分 暫定値 8.4、変位M
17時30分 暫定値 Mw 8.8
13日12時55分 暫定値 Mw 9.0
メカニズム > 規模 > 海溝型地震・広い震源域

気象庁や東京大学地震研究所などによると、この地震は、断層面が水平に対して10度と傾きが浅く、西北西-東南東方向（ほぼ東西方向に近い）に圧縮される、低角逆断層（衝上断層）型のずれであった。水平方向の変位量が大きく、東北地方の太平洋沖地域に特徴的なタイプの海溝型地震である。断層の破壊が始まった震源地は三陸沖だが、断層破壊があった震源域は日本海溝下のプレート境界面に沿って南北に長く、最終的に、岩手県沖から茨城県沖までの南北約500 km、東西約200 km、深さ約5 km - 40 kmの範囲で、合計約10万 km2の広範囲に及ぶ。一方、スマトラ島沖地震 (2004年)では破壊域が長さ1,000 kmを越えたが、東北地方太平洋沖地震ではその半分程度の500 kmの破壊域でM9の規模であり、これは宮城県沖の震央付近での変位量が極めて大きかったことを意味している。
メカニズム > 連動型地震

気象庁は地震発生後、この地震は単一ではなく、3つの地震が連動したもの（連動型地震）と解析した。会見で同庁地震予知情報課の課長は、「5分前後かけて連続して発生するという、複雑な起こり方をしている。極めてまれで、気象庁の観測で初めての経験」と述べた。文部科学省の地震調査委員会は13日に臨時会を開き、破壊断層は南北に400 km、東西に200 kmの広範囲で、少なくとも4つの震源領域で3つの地震が連動発生したと述べた。東京大学地震研究所は、「大きな断層破壊が、1.宮城県沖、2.宮城県のさらに沖合、3.茨城県北部沖の陸に近い部分、の順に起こった」と説明している。このうち第2の断層破壊で非常に大きな地殻変動が起きており、最大滑り量は30 m超あるいは60 mと推定されていたが、最終的にこの滑り量は平均で62 mと計算された。この最大滑り量は2004年スマトラ島沖地震など世界の他の超巨大地震よりも大きく世界最大のものである。震源域の中で強い地震波を放出した点（破壊が大きいところ、セントロイド）は大きく震源の東側付近と茨城県沖の2つに分かれており、連動型地震特有の長く複雑な破壊過程を経た。震源域が広いため広範囲で揺れを観測し、プレート境界深部が破壊したため震源域近部では強震となった。また、プレート境界浅部が2度にわたって破壊したことで2つのピークを持つ大津波を生じた。
地震波の解析により、プレート境界の海溝側の浅い部分と陸地側の深い部分で往復する形で破壊が進行したことが判明し、2011年5月20日付けのサイエンスに発表された。海溝側の浅い部分の破壊は津波地震の特徴でもあり、これにより津波が巨大化した可能性も指摘されている。
発生から3秒間は浅い（約25 km）海溝側で、3月9日に発生したM 7.3の前震よりも小さい、緩やかな初期破壊。
40秒かけて深部（約40 kmまで）に破壊が伝播し、短周期の地震波により陸上の激しい揺れをもたらす。
続いて発生60 - 75秒後にかけて浅い海溝付近でダイナミックオーバーシュート（dynamic overshoot、動的過剰滑り）により長周期の地震波と大規模な津波を発生。
その後、再び深部へ破壊が伝播し、発生90秒後にかけて短周期の地震波により再度陸上の激しい揺れをもたらす。大きな破壊は100秒後までに止む。
この蓄積された歪を超える滑りであるダイナミックオーバーシュートによる強大な津波の発生メカニズムが明らかとなり、1896年の明治三陸地震津波は海溝側の浅部の滑りにより強大な津波が発生したものと理解される。
また、海底活断層や約100万年前に日本海溝から北米プレート下に沈み込んだ海山が関与している可能性も指摘されている。この地域のプレート境界は元来摩擦が少なく固着しにくいとされ、M9規模の超巨大地震が発生した原因はこれまで不明となっていたが、この海山が留め金として働いていた可能性があるという。
小山 (2013) らは、本地震が従来連動型地震の起こりにくいとされてきた比較的高角の沈み込み帯である日本海溝で発生したこと、三陸沖中部から茨城県沖の陸側の震源域の連動に加えて海溝寄りまで震源域となり2重の地震セグメント帯 (Double Segmentation) であったことなどから、Single Segmentationと推定される1707年宝永地震や1960年チリ地震などとは異なる発生過程をたどったと考えた。従来低角でチリ型の沈み込み帯に分類されていた南海トラフやチリ海溝南部は地震前には明確な地震空白域を形成しているが、本地震の発生した日本海溝では明確な空白域は見られない、あるいはDouble Segmentationと推定される本地震や1964年アラスカ地震などでは狭い範囲に超大すべり域が存在するなどの特徴が見られ、超巨大地震にも多様性があることが示された。
メカニズム > 地震波・揺れの特徴

本地震の本震による揺れの特徴として、広範囲で強い揺れに見舞われたこと、揺れの継続時間が長かったこと、長周期地震動が広範囲で長時間発生したこと、短周期の揺れが主体で家屋被害は比較的起きにくかったことが挙げられる。
本震では、地震動の発生源である断層の破壊が複雑な過程で約150秒間も続いた。この中には、1.宮城県沖3箇所、2.宮城県のさらに沖合、3.福島県沖3箇所、4.茨城県北部沖、5.茨城県中部沖での計5回の大きな断層破壊が含まれており、各地の地震波形にそれが表れている。地震波は秒速3 - 7 kmという限りある速度で伝播するため、異なる場所で発生した地震波が時間差で到達し、破壊継続時間以上の長さで強い震動が継続した。後日の詳細な震源過程解析によれば、例えば野津厚(2012)はSPGAモデルを導入し、発震からの約150秒間を9のサブイベントに分けることで地震波形を精度良く再現できるとしている。
野津の解析によるサブイベントの発震時間
14:46:43.5 S1-1 破壊開始（宮城県沖）、1978年宮城県沖地震のスーパーアスペリティの再活動
14:46:46.9 S1-2 （宮城県沖）
14:47:33.4 S1-3 （宮城県沖）
14:47:26.3 S2 （宮城県沖の海溝軸付近の浅い部分）
14:47:57.1 S3-1 （福島県沖）
14:48.04.4 S3-2 （福島県沖）
14:48:15.0 S3-3 （福島県沖）
14:48:25.8 S4 （茨城県沖）
14:48:30.9 S5 （茨城県沖）
青森県から神奈川県にかけての各地で、震度4以上の揺れの継続時間が軒並み2分（120秒）を超え、特に崩壊範囲の中間に位置する福島県いわき市で3分10秒（190秒）に達するなどした。また、地震動を感じ始めてから最大の震動を記録するまでの時間が長く、宮城県仙台市では約30秒後、茨城県日立市では約70秒経過後であった。仙台市や塩竈市でも3分程度揺れが継続し、数十秒間だった1995年兵庫県南部地震や1978年宮城県沖地震と比べて非常に長かった。
また日本全国で長周期主体の地震動を観測した。変位応答スペクトル波形では周期7秒付近に変位40 - 50 cmのピークがあり、7秒前後の固有振動周期をもつ建物の揺れが大きかったと分析されている。また高層建築物の高層階で片振幅最大30 - 60 cm程度の変位が観測された。それでも、M9という地震の規模の割には長周期の揺れは小さかった。
岩手・宮城・福島・茨城・栃木の各県で観測された本震の地震波の波形を速度応答スペクトル解析した結果によると、極短周期地震動・短周期地震動に当たる周期0.1 - 1秒の範囲で最も大きな揺れが見られる地点が多く、それより長い周期では相対的に揺れは小さかった。宮城県栗原市築館（震度7）、塩竈市、茨城県日立市では、「キラーパルス」（一般的な木造住宅への破壊力が最も生じやすい揺れの周期）に当たる周期1 - 2秒では100カイン (cm/s) であり、木造家屋の倒壊被害が目立った1995年の兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）における200 - 300カインに比べて小さく、家屋被害は起きにくい揺れだったと考えられる。震度7を観測した栗原市においても全半壊した建物は47棟で、死者は0人だった。一方で家屋被害は宮城県と福島県を中心に、茨城県にまで及んだ。震源域の中間に位置する福島県では、震源に近い浜通りだけではなく、内陸の中通り地方でも土砂の崩壊や家屋損壊が目立ち、矢吹町（震度6弱）では30%の家屋が全半壊し、郡山市（震度6弱）でも2万棟の家屋が全半壊するなど、他県の内陸市町村に比べて特に被害が集中した。
過去の地震・想定地震との比較

→詳細は「東北地方太平洋沖地震および津波のメカニズム」を参照
過去の地震・想定地震との比較 > 地震調査委員会の想定

この地震の震源となった三陸沖は、フォッサマグナより東側の日本（東北日本孤）を乗せている北アメリカプレート（オホーツクプレート）に対して、太平洋の広範囲を乗せている太平洋プレートが年間約8 cmの速さで東南東から押し寄せ、青森県から千葉県にかけての沖合にある日本海溝を境にして東北地方・関東地方の下に沈み込んでいる。太平洋プレートが沈み込んでいるこの付近には、M7を超えるような海溝型地震の震源域が多数存在しており、本地震発生前の段階で地震調査委員会ではこの地域を以下の8つの領域に区切ってその発生間隔や確率を評価していた。
| 日本海溝の海溝型地震の発生評価 （2011年1月1日、地震調査委員会）> 領域 （上掲の想定震源域画像参照） | 日本海溝の海溝型地震の発生評価 （2011年1月1日、地震調査委員会）> 領域 （上掲の想定震源域画像参照） | 日本海溝の海溝型地震の発生評価 （2011年1月1日、地震調査委員会）> M | 日本海溝の海溝型地震の発生評価 （2011年1月1日、地震調査委員会）> 30年以内の 発生確率 | 東北地方太平洋沖地震による破壊の程度 （4月11日発表） | 発生評価  （2012年1月1日）> M | 発生評価  （2012年1月1日）> 30年以内の 発生確率 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 三陸沖北部 | 固有地震 | M8.0前後 | 0.5 - 10% |  - | M8.0前後、 Mt8.2前後 | 0.7 - 10% |
| 三陸沖北部 | 固有地震以外 | M7.1 - 7.6 | 90%程度 |  - | M7.1 - 7.6 | 90%程度 |
| 三陸沖中部 | 三陸沖中部 |  - |  - | 震源域にも含まれる |  - |  - |
|   宮城県沖 | 固有地震 | M7.4前後 | 99% | 震源域にも含まれる | M7.4前後 | 不明 |
|   宮城県沖 | 固有地震以外 | M7.4前後 | 99% | 震源域にも含まれる | M7.0 - 7.3 | 60%程度 |
|   | （宮城県沖と三陸沖南部海溝寄りの連動） | M8.0前後 |  - | 震源域にも含まれる |  - |  - |
|   | （宮城県沖と三陸沖南部海溝寄りの連動） | M8.0前後 |  - | すべり量が大きい ※本震の震源域 |  - |  - |
| 三陸沖南部海溝寄り | 固有地震 | M7.7前後 | 80 - 90% | すべり量が大きい ※本震の震源域 | M7.9程度 | ほぼ0% |
| 三陸沖南部海溝寄り | 固有地震以外 | M7.7前後 | 80 - 90% | すべり量が大きい ※本震の震源域 | M7.2 - 7.6 | 50%程度 |
| 福島県沖 | 福島県沖 | M7.4前後が 複数回連続 | 7%程度以下 | 震源域にも含まれる | M7.4前後が 複数回連続 | 10%程度 |
| 茨城県沖 | 固有地震 | M6.7 - 7.2 | 90%程度以上 | 震源域にも含まれる ※M7.6の最大余震の震源域 | M6.9 - 7.6 | 70%程度 |
| 茨城県沖 | 固有地震以外 | M6.7 - 7.2 | 90%程度以上 | 震源域にも含まれる ※M7.6の最大余震の震源域 | M6.7 - 7.2 | 90%程度か それ以上 |
| 房総沖 | 房総沖 |  - |  - |  - |  - |  - |
| 三陸沖北部から房総沖の海溝寄り | 津波地震 | M8.2前後 | 20%程度 | 一部すべり量が大きい | Mt8.6 - 9.0 | 30%程度 |
| 三陸沖北部から房総沖の海溝寄り | 正断層型 | M8.2前後 | 4 - 7% | 一部すべり量が大きい | M8.2前後、 Mt8.3前後 | 4 - 7% |
| 東北地方太平洋沖型の地震 | 東北地方太平洋沖型の地震 |  - |  - |  - | Mw8.4 - 9.0 | ほぼ0% |
このうち「宮城県沖地震」の領域は30年以内にM7.4前後の地震が99%で発生するという評価がなされていた上、平成17年の地震によってそのアスペリティの一部（3つのうち1つ）が破壊された、つまり宮城県沖地震は平成17年（2005年）に部分的に再来したと考えられ、残りの2つのアスペリティは近いうちに破壊されて地震を起こすと考えられていた。
断層の破壊が最初に始まった（震源）「三陸沖南部海溝寄り」やその海溝側にあたる「三陸沖から房総沖の海溝寄り」の中部で20 mを超える非常に大きな断層運動が発生したのをはじめ、この地震の南北500 km・東西200 kmにおよぶ震源域は、「三陸沖中部」、「宮城県沖」、「福島県沖」、「茨城県沖」の計6つの領域に及んでいた。破壊は牡鹿半島沖の震源から南北へ連鎖的に進んでいったが、北米プレートの下に沈み込んだフィリピン海プレートの北東端が地殻破壊の南下を食い止め、「房総沖」の北隣の「茨城県沖」で止まった。また、北側では1994年三陸はるか沖地震あるいは1968年十勝沖地震（「三陸沖北部」に該当する）の震源域南端付近で止まっている。このような広い震源域を持つM9の巨大地震は、従来想定されていなかった。
過去の地震・想定地震との比較 > 想定に入れられなかった過去の巨大地震

この地震の震源域は、869年（貞観11年）に宮城から福島にかけての太平洋沖で発生したM8.4（産業技術総合研究所による）の貞観地震の推定震源域と類似しており、地震発生直後よりこの再来である可能性が指摘された。貞観地震は以前より文献記録によって知られていたものの、2000年代になって津波堆積物の調査によって石巻・東松島で海岸から3 km内陸まで遡上、仙台で同2 km、名取・岩沼で同4 km、亘理・山元で同2 kmと大規模な津波を伴う巨大地震であったことが明らかになった。堆積物の広域調査から同様の巨大地震は紀元前390年頃、430年頃、貞観11年（869年）、1500年頃と過去4回発生しており、再来間隔は450 - 800年程度と推定する報告があった。また、東北学院大学の地質調査により、約2千年前の弥生時代にも津波が発生しており、本地震で発生した津波浸水域と同程度の浸水域が仙台平野では発生していた可能性があることが地震後報道された。これらのことから、東北地方太平洋沖地震発生後に海溝型地震の長期評価見直しを進めた政府の地震調査委員会は2011年11月24日、津波堆積物の調査結果を反映して、紀元前4 - 3世紀頃、4 - 5世紀頃、869年の貞観地震、15世紀頃、今回の地震、合わせて都合5回、三陸から房総にかけて約600年周期で海溝型地震が発生していると認定し、次回の地震規模はM8.3 - 9.0としている。なお、869年貞観地震は日本海溝深部、1896年明治三陸地震は日本海溝浅部の、お互い隣接する細長い震源領域の地震と考えられており、本地震は「貞観地震と明治三陸地震が同時発生した」と見る研究者もいる。
2011年4月13日、東北大学の当地震の緊急報告会で、東北アジア研究センター教授の平川新は、江戸時代に整備された宿場町が、今回の地震で津波被害を受けていないことを指摘。「慶長16年（1611年）に発生した慶長三陸地震では、当地震と同等規模の津波浸水域が発生したとされ、その経験を基に宿場・街道などが整備された」、「明治時代以降の土地利用で津波経験の記憶を喪失した」との報告を行った。また、同報告会では、貞観地震で発生した津波よりも本地震で発生した津波の方が大規模だったとの報告も行われている。
石橋克彦は「日本三代実録」の記録を基に、今回の地震が貞観地震より大規模なもので震源域が南に延びていたかもしれないと推定している。理由は、貞観地震では京都（今回震度3）や関東（今回震度4 - 5）の地震記事がないというものである。
岩手県大槌町では岩手県や大槌町の調査により、本地震による津波の浸水範囲は、明治三陸地震による津波の浸水範囲とほぼ同程度だったことが判明している。同年5月15日にこれが発表されるまで町側は津波の規模や被害を想定外としていたが、実際には本地震から過去115年前にも同規模の津波が襲来したことが明らかになり、改めて三陸沿岸一帯が「津波常襲地帯」であることが浮き彫りになった。
予知および前兆現象

東北地方太平洋沖地震では地震予知は成功せず、巨大地震の発生前に起こるとされているプレスリップ（前兆すべり）も観測されなかった。地震学界で確立されていると考えられていた地震の規模・発生域と発生間隔を予測する確率論的な「長期予知」においても、この地震のように東北地方太平洋沖の広範囲が破壊してMw9.0に達するような巨大地震は予見されておらず、前項の地震調査委員会の発生評価にもなかったことから、「想定外」の事態であった。
ただ、このような地震を予見しうる手掛かりはいくつかあった。比較沈み込み学の「日本海溝は沈み込む太平洋プレートが古いため超巨大地震は発生しない」という定説に対して、古い海洋プレートが沈み込んでいる地域で起きた2004年スマトラ島沖地震によって疑問が提起されていた。また2000年代に日本の地震学界での支持が広がっていた「アスペリティモデル」に対しても矛盾が指摘されていて、地震の活動度に地域差がある東北沖では地震の少ない地域では「非地震性のすべり」がひずみを解消しているという説を見直す動きもあった。また2000年代後半以降、地質調査により仙台平野内陸などでほとんど知られていなかった巨大地震の津波の痕跡が次々と明らかになっていてこれらの知見を確率論的地震予知に反映しようとする動きが始まっていた。しかし、2011年3月11日時点では、超巨大地震発生の想定にはまだ至っていなかった（東北地方太平洋沖地震及び津波のメカニズムも参照）。
こうした経緯から、地震後は従来の説を見直す動きや様々な方法で地震予知をしようとする動きが活発化している。また、地震の発生想定の拡充を求める意見や、「確率が低いから地震は来ない」といった楽観論を生みやすい確率論的な地震予知に対する批判・反省を行う向きがあり、予知よりも減災・防災に力を入れるべきとする見解を表明する地震学者もいる。
事後の検証において、1976年から2011年までの期間に本震震源域で発生した Mw 5.0 以上の地震と潮汐力の関係を調査したところ、1976年からの約25年間は相関関係がなかった。しかし、2000年頃から次第に相関関係が現れ、本震の発生直前では明瞭な傾向が出現し、断層に掛かる力が最大になる時間帯に地震が多く発生していた。特に、前震とされる3月9日11時45分（三陸沖）M 7.3 の震源と本震の破壊開始点の間の領域付近には強い相関が現れていたが、本震以降は潮汐力との関係は見られなくなった。
予知および前兆現象 > 静穏化

→「地震空白域」を参照
長期的な静穏化と短期的な静穏化の複数の『静穏化』現象が生じていたことが複数の研究者により報告されている。この静穏化の後、後述の前震活動が始まった。
勝俣啓(2011)は、気象庁の一元化震源カタログを用いて1965年から2010年までのM4.5以上の地震のデータを解析したところ、本震で最もすべり量の大きかった領域の深部側で約22年前の1989年頃から静穏化が起きていたとしている。
松浦律子(2011)らは、1885年以来のM6以上の地震カタログを使い解析したところ、相対的静穏化が2000年頃に明瞭に出現し2008年には通常のレベルに戻っていたと報告している。
予知および前兆現象 > 前震活動

→主な前震の記録については「東北地方太平洋沖地震の前震・本震・余震の記録」を、前震活動の解説については「東北地方太平洋沖地震および津波のメカニズム § 前震活動とみられる地震活動」を参照
3月9日（水曜日）11時45分（本震の約51時間前）に、本震震源の約50 km北東に当たる北緯38度19.7分、東経143度16.7分、深さ8 kmの三陸沖を震源とするMw7.3、宮城県栗原市・登米市・美里町で最大震度5弱を観測する地震が発生し、青森県から福島県にかけての太平洋沿岸に津波注意報が発表され、大船渡市で0.6 mの津波を観測した。また、翌3月10日6時23分にはその近くでM6.8・最大震度4の当時最大余震と考えられていた地震が発生するなど、3月11日の巨大地震当日にかけて震度1以上を観測する余震が発生していた。気象庁はこれが「前震だった可能性がある」としている。また、2011年2月13日から、3月9日の地震とほぼ同じ場所でM5.5を最大とするM5クラスの地震がまとまって発生していた。
これより約1カ月前の2月中旬以降、3月11日の本震の破壊開始点北側で2度の短期的スロースリップイベント（ゆっくりすべり）が発生し、3月11日の本震の破壊開始点に向かう微小地震の震源移動が続いていた。1度目は、2月中旬から2月末にかけて、2度目は3月9日のM7.3の地震の発生後で、これらのスロースリップにより、モーメントマグニチュード(Mw) 7.1に相当する地震エネルギーが解放されたと考えられる。この短期的スロースリップが、巨大地震の発生を促進した可能性が指摘されている。一方、3月11日の本震の破壊開始点西側の領域では、約10年前の2002年ころから長期的スロースリップが生じており、「この長期的スロースリップが2011年の地震の発生を早めた可能性がある」とする研究がある。
地震学において前震では、地震の規模と回数の関係式（グーテンベルグ・リヒター則）における系数b値が通常の1よりも小さな値となり、「地震の規模に比して小さな余震が少ない」ことが知られている。この3月9日の地震ではb値が約0.47と、通常の日本海溝付近における0.8に比べて顕著に小さく、前震の可能性が高い有力な根拠の一つとされているほか、日本海溝地域で1960年代から2011年までb値が減少し続けていたことが明らかとなった。
ただし、3月11日の本震と震源域が重複せず隣接していることから、前震ではなく9日の地震により11日の地震が誘発された可能性を指摘する研究者もいる。
予知および前兆現象 > 電離層全電子数

北海道大学教授の日置幸介によるGEONET（GPSの連続観測網）の公開データを用いた調査では、地上局とGPS局を結ぶ経路がちょうど震源域上空の電離層における最大電子密度高度約300 kmと交差する局において電離層全電子数 (TEC) の変化を推定した結果、電子密度の増大が地震発生の約40分前から発生しており、これを地図面に投影すると20分前から地域の特定ができることが分かり、1994年北海道東方沖地震や2010年チリ地震でも確認されたことから「巨大地震の直前予知には有望な手法」だとしている。また、電気通信大学名誉教授の早川正士は、アメリカ・ワシントン州ジム・クリークの超長波局NLKが250キロワットで送出している24.8kHzビーコンの、東京調布での夜間継続観測において、地震発生約5日前の3月5日と3月6日電離層に振幅が小さくなる異常があったとしている。
予知および前兆現象 > すべり欠損

プレートの相対的平均速度から期待される相対変位量から実際の相対変位量を引いた値が、「すべり欠損」と呼ばれるが、宮城県沖ではこのすべり欠損が蓄積し続けていたと考えられる。つまり、歪みの蓄積量に対し地震による放出量が不足し、放出されない歪みが蓄積され続けていた。実際の観測データで見ると2003年と2005年に相次いで宮城県沖地震が発生したが2003年と2005年の放出量は1978年より少なく、一部の研究者は注視していた。また、海溝軸付近で約50 mの最大滑り量を観測しているが、松澤はプレート間の相対滑り込み速度は年間8 cm程度であることを考えると、約600年分のすべり欠損が一回の地震で解消されたことになるとしている。
余震・誘発地震活動

→主な余震・誘発地震の記録については「東北地方太平洋沖地震の前震・本震・余震の記録」を、余震・誘発地震活動の解説については「東北地方太平洋沖地震および津波のメカニズム § 余震活動と余効変動」を参照
余震・誘発地震活動 > 余震 > 余震の多発

余震活動は極めて活発で、本震から1時間足らずの間にM7以上の強い地震が立て続けに3回発生した。このうち、本震30分後の15時15分には茨城県沖を震源とするM7.6の最大余震が発生し、茨城県鉾田市当間で震度6強を観測した
。本震の直後、東北大学地震・噴火予知研究観測センターが設置していた地震計の3割が破壊されたり、通信回線が途絶したりするなどしてセンターは余震の観測データを受け取れなくなり、気象庁が発する地震情報や緊急地震速報に支障が生じる事態となった。
一連の余震は、岩手県沖から茨城県沖までの幅約200 km、長さ約500kmの範囲を震源としている。3月中にM5以上の余震は479回、震度1以上の余震は3,016回発生した。2021年3月6日までに観測されたものでは、M5以上が990回、M6以上が135回、M7以上が11回、最大震度4以上のものは429回、最大震度1以上のものは14,710回あった。M5以上の余震の回数は日本観測史上最大であった1994年北海道東方沖地震の4 - 5倍の記録的なペースで推移しており、2004年スマトラ島沖地震 (Mw9.1) や2010年チリ地震 (Mw8.8) の余震活動と比べても活発である。特に福島県浜通りから茨城県北部にかけては、4月11日の地震を最大として活発な地震活動がみられ、M3以上の地震は2012年8月までに1600回を超えた。
また発生数もさることながら、単独で被害をもたらすような大きな余震が時間を経て度々発生するのも本地震の特徴である。本震から1ヶ月近く経過した4月7日には宮城県沖を震源とするM7.2、最大震度6強の余震が発生し4人が死亡した。また、4月11日には福島県浜通りを震源とするM7.0、最大震度6弱の余震（福島県浜通り地震）が発生し4人が死亡した。本震から1年経過後も活発な余震活動が続き、2012年3月14日には千葉県東方沖を震源とするM6.1、最大震度5強の余震が発生し1人が死亡した。2012年12月7日には三陸沖を震源とするM7.3、最大震度5弱の余震が発生し最大98 cmの津波を観測し3人が死亡した。2016年11月22日には福島県沖を震源とするM7.4、最大震度5弱の余震が発生し最大1.4mの津波を観測した。2021年2月13日には福島県沖を震源とするM7.3、最大震度6強の余震が発生し1人が死亡した。このほか、2011年7月10日、2013年10月26日、2014年7月12日にもM7以上の余震が発生している。
→詳細は「東北地方太平洋沖地震の前震・本震・余震の記録 § 余震の発生確率」を参照
気象庁は3月13日から4月21日にかけて、M7.0以上の地震が3日以内に発生する「余震の発生確率」を発表、当初は70%と高かったが次第に低下していった（余震の発生確率を参照のこと）。その後4月28日には、減少がみられることから発生確率の発表を行わなくなり「今後もまれに大きな余震が起こることもある」とした。一方同年4月時点で、東京大学准教授の井出哲は「M7レベルの地震は10回以上は起きる」、当時東京大学地震研究所の大木聖子は「最大余震が1年後に発生することもありうる」、との指摘をしている。また、同年11月18日に気象庁は地震予知連絡会で、同月15日から12月14日までの1か月間に本震域や周辺においては15%の確率でM7以上の余震が発生するとの分析結果を報告した。これは発生したM5以上の余震の傾向から得たもの。また余震は減少傾向にはあるものの3月11日以前の7倍の確率であり、大きな余震への警戒を要するとしている。2016年3月、政府の地震調査委員会の委員長・本蔵義守は、「（本震から5年以上経った今でも）M8を超えるような規模の余震が起きてもおかしくない。」と述べた。
余震・誘発地震活動 > 余震 > 余震の広域性

一連の余震は、本震の震源域に当たる岩手県沖から茨城県沖までの幅約200 km・長さ約500 kmの範囲と、そこに隣接する海溝軸の東側（アウターライズ）を震源としている。多くは本震と同種の「海溝型地震」（プレート境界地震）であるが、震源域西側の地殻の浅い所では「内陸地殻内地震」（内陸直下型地震：大陸プレート内地震）、震源域西側の地殻の深い所では「スラブ内地震」（深発地震：海洋プレート内地震の一種）、海溝軸東側では「アウターライズ地震」（海洋プレート内地震の一種）も発生している。特に日本海溝東側の海溝外縁隆起帯（アウターライズ）では本震による地殻変動の影響で、余震が発生した場合に後述のようにより規模が大きくなる可能性が高まったことも指摘されている。このほか、次節で述べるように震源域から数百kmも離れた所でM6以上の比較的大きな地震が多数発生しており、巨大地震による地殻変動の影響が考えられることもこの地震で特徴的とされる。
余震・誘発地震活動 > 余震 > 余震の表現を取りやめ

2021年2月16日、気象庁は今後は本地震の震源域で発生した地震を余震と表現しないことを検討していると発表した。同年4月1日、それ以降は余震と表現しないことを決定した。その理由として、本地震前の発生頻度に近づいており、余震域での地震の回数が減少していること、10年以上が経過し本震の影響により発生したかどうかの判断が難しくなったことなどを挙げている。また、余震という表現では大地震は起きないという印象を与えかねず、防災意識の低下を防止するためでもあるという。ただし、本地震の余震活動が終わっているわけではなく、震源域での1年あたりの地震活動は本地震発生前よりも多い状況が続いていることから、気象庁は引き続き注意するよう呼びかけている。
余震・誘発地震活動 > 誘発地震

この地震では震源域から離れたところでも被害地震（遠隔誘発地震)が発生している。これらも大きな視点では、一連の地震活動の中に含まれると考えられており、震源域で発生する余震と区別して「誘発地震」や「広義の余震」と呼ばれている。複数の専門家が、本地震によって東日本を中心に地殻変動や応力の変化が生じ、地震の発生が促進された地域があるとの見解を発表している。