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北陸鉄道石川線
歴史 > 石川鉄道

白山地域は木材や木炭、たばこなどの産地であり、貨物の需要が見込めることから、1912年8月予備役陸軍工兵大尉の木尾久雄ら8人により金沢市街六斗林から鶴来町を結ぶ軌間1067mm電気鉄道敷設を出願し、1913年4月鉄道敷設の許可が下りた。この計画には才賀電機商会の才賀藤吉も参加しており、技術供与や資金提供などが期待されていた。
ところが才賀電機商会の破綻により才賀関係者が手を引き資金の目処がたたなくなった。急遽他の出資をもとめた結果、愛知県の建設業栗田末松（栗田組）が参加することとなり、株式の過半は栗田関係者がもち、社長も愛知県在住の笹原辰太郎が就任し、1914年石川電気鉄道株式会社が設立された。
その間には鉄道用地の買収難、野々市村の路線誘致運動や松金馬車鉄道と並行線問題がおこり、路線の経路は二転三転したが最終的に国鉄野々市駅（現在の西金沢駅）に接続するように変更した。また不況の影響と資材の高騰から軌間1067mmと電化は断念し、軌間762mm蒸気機関車による方式にあらため、1915年6月に中古の蒸気機関車3両、日本車輌の新製の客車4両と貨車6両で新野々市駅（現在の新西金沢駅） - 鶴来駅間を開業し社名を石川鉄道と改めた。
1921年10月に金沢電気軌道が石川鉄道を買収しようとする計画が表面化した。ちょうど金沢電気軌道が金野鉄道を合併し電化改良工事をしており、石川鉄道を加えれば金沢市南部の物資を金沢市に移送することができる。また交通機関の統一のため石川県知事や鉄道省は合併容認の意向を示していた。県内株主達はようやく経営が安定したところで売却されることに反発したが、栗田をはじめとする愛知在住の大株主達は株式を金沢電気軌道に譲渡することとなり、1923年に合併が決まった。
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| 年度 | 輸送人員（人） | 貨物量（トン） | 営業収入（円） | 営業費（円） | 営業益金（円） | その他損金（円） | 支払利子（円） | 政府補助金（円） |
| 1915 | 80,675 | 1,192 | 7,787 | 4,987 | 2,800 |  |  |  |
| 1916 | 130,173 | 9,105 | 18,494 | 16,031 | 2,463 |  | 257 |  |
| 1917 | 153,255 | 10,696 | 26,632 | 23,006 | 3,626 | 雑損金813 | 4,018 | 4,554 |
| 1918 | 165,936 | 16,365 | 36,519 | 31,217 | 5,302 | 雑損金862政府補助金返納872 | 3,788 | 4,363 |
| 1919 | 204,052 | 20,105 | 59,237 | 41,587 | 17,650 | 政府補助金返納604 | 4,845 | 977 |
| 1920 | 207,196 | 20,629 | 77,954 | 45,505 | 32,449 | 雑損金38 | 9,835 |  |
| 1921 | 228,874 | 19,544 | 76,377 | 42,522 | 33,855 |  |  |  |
| 1922 | 281,380 | 23,796 | 91,180 | 43,313 | 47,867 |  |  |  |

鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料各年度版
歴史 > 金野軌道（きんやきどう）

1913年国鉄野々市駅（現在の西金沢駅）から犀川南岸を結ぶ貨物輸送を目的とした馬車軌道を金石馬車鉄道（金石電気鉄道）の社長であった横山俊二郎が個人で軌道条例に基づき出願した。8月に特許を取得したが、鉄道用地取得に手間取り、1915年3月になって工事着手、野々市駅から野町までの区間が竣工し1916年1月営業を開始した。しかしその後も工事は遅々として進まず結局終点を犀川南岸から白菊町に短縮して、1916年8月になり新野々市 - 野町 - 西金沢（後の白菊町駅）が全通した。なお1916年に個人から会社組織にし金野軌道株式会社になったが、横山家で全株式の過半をしめていた。その後馬車鉄道は既に時代遅れであることから1919年4月に蒸気鉄道に変更することに決定。社名を金野鉄道に変更し、資本金を20万円にしたが、実現しないまま1920年7月金沢電気軌道に合併された。
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| 年度 | 輸送人員（人） | 貨物量（トン） | 営業収入（円） | 営業費（円） | 営業益金（円） | 客車 | 貨車 |
| 1916 | 55,601 | 174 | 3,294 | 2,739 | 555 | 4 | 2 |
| 1917 | 66,783 | 522 | 4,082 | 3,193 | 889 | 5 | 2 |
| 1918 | 82,750 | 2,540 | 5,789 | 4,964 | 825 | 5 | 2 |
| 1919 | 99,200 | 3,767 | 7,612 | 9,636 | ▲ 2,024 | 5 | 2 |
| 1920 | 42,178 |  | 3,914 | 4,486 | ▲ 572 |  |  |
| 1920 | 35,208 |  | 2,768 | 2,923 | ▲ 155 | 3 |  |
| 1921 | 5,762 |  | 507 | 1,007 | ▲ 500 | 4 |  |

鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料各年度版
1920年度途中から馬力のまま金沢電気軌道と合併。1922年度馬力廃止
歴史 > 年表

1913年（大正2年）4月22日 - 石川電気鉄道に対し鉄道免許状下付（金沢市六斗林-鶴来町間 軌間1067mm 動力電気）。
1915年（大正4年）
6月22日 - 石川電気鉄道が新野々市駅（現在の新西金沢駅） - 鶴来駅間（762mm軌間・蒸気動力）を開業。
6月30日 - 石川電気鉄道が石川鉄道に改称。
1916年（大正5年）
1月14日 - 金野軌道が野町駅 - 新野々市駅間（890mm軌間・馬力）を開業。
8月30日 - 金野軌道が西金沢駅（後の白菊町駅） - 野町駅間を開業。
12月1日 - 石川鉄道が野々市連絡駅（現在の野々市駅）開業。
1919年（大正8年）8月18日 - 金野軌道が金野鉄道に改称。
1920年（大正9年）
3月1日 - 石川鉄道が野々市連絡駅 - 大額駅（現在の額住宅前駅）間の上野々市駅（初代）廃止。
3月15日 - 石川鉄道が野々市連絡駅を上野々市駅（2代）に改称。
7月15日 - 金沢電気軌道が金野鉄道を合併。
1921年（大正10年）8月1日 - 石川鉄道が新野々市駅 - 鶴来駅間を1067mmに改軌、直流600V電化。
1922年（大正11年）10月1日 - 金沢電気軌道が西金沢駅 - 新野々市駅間の軌道線（元の金野軌道線）を廃止し、1067mmに改軌・電化して地方鉄道線として開業、石川鉄道線と直通運転を開始。
1923年（大正12年）5月1日 - 金沢電気軌道が石川鉄道を買収。
1925年（大正14年）
5月1日 - 西金沢駅を白菊町駅に改称。
9月5日  - 日御子駅開業。
1926年（大正15年）2月10日 - 新野々市駅を新西金沢駅に、上野々市駅（2代）を野々市駅に改称。
1927年（昭和2年）
8月17日 - 三十苅駅開業。
12月28日 - 金名鉄道（きんめいてつどう）が鶴来駅 - 神社前駅（後の加賀一の宮駅）間（1067mm軌間・蒸気動力）を開業。
1929年（昭和4年）
3月11日 - 金名鉄道が鶴来駅 - 神社前駅間を金沢電気軌道に譲渡。
9月14日  - 鶴来駅 - 神社駅間を電化。
1931年（昭和6年）8月11日 - 上野々市駅（3代、現在の野々市工大前駅）開業。
1934年（昭和9年）12月1日 - 西泉駅開業。
1935年（昭和10年）3月2日 - 粟田駅（現在の乙丸駅）開業。
1937年（昭和12年）
8月1日 - 井口駅開業。
12月8日 - 神社前駅を加賀一の宮駅に改称。
1941年（昭和16年）8月1日 - 北陸合同電気（現在の北陸電力）設立。金沢電気軌道を合併。
1942年（昭和17年）3月26日 - 北陸合同電気から交通部門を分離して（旧）北陸鉄道を設立。
1943年（昭和18年）
2月1日 - 馬替駅開業。
10月13日 - （旧）北陸鉄道・金石電気鉄道・温泉電軌・金名鉄道・能登鉄道ほかが合併して北陸鉄道設立。同社の石川線となる。
1944年（昭和19年）10月23日 - 松金線野町駅 - 野々市駅間廃止に伴い松金線との直通運転を開始[要出典]。
1946年（昭和21年）以降 - 粟田駅 - 四十万駅間の三十苅駅、日御子駅 - 鶴来駅間の月橋駅廃止。
1949年（昭和24年）6月2日  - 能美線との直通運転を開始。
1963年（昭和38年）
4月以前 - 粟田駅を乙丸駅に改称。
4月11日 - 上野々市駅（3代）を高専前駅に改称。
1965年（昭和40年）7月15日 - 大額駅を額住宅前駅に改称。
1966年（昭和41年）9月15日 - 高専前駅を野々市工大前駅に改称。
1970年（昭和45年）4月1日 - 白菊町駅 - 野町駅間の旅客営業を廃止、貨物列車のみの運行となる。
1972年（昭和47年）9月20日 - 白菊町駅 - 野町駅間廃止。
1976年（昭和51年）4月1日 - 貨物営業廃止。
1980年（昭和55年）9月14日 - 能美線廃止。
1983年（昭和58年）5月21日 - 道法寺駅・井口駅に臨時駅員を配置したうえで臨時ダイヤを組み両駅間の時間運休を行い、時間運休中、両駅間にある道法寺踏切を全国植樹祭に来臨した昭和天皇の車列が通過[要出典]。
1984年（昭和59年）12月12日 - 金名線休止。
1987年（昭和62年）4月29日 - 金名線廃止。これ以降、車内乗車券の路線表示が「石川総線」から「石川線」となる。
1990年（平成2年）7月24日 - 通常運行列車を冷房完備の7000系（元東急7000系）へ置き換え。これに伴いワンマン運転を開始。
2002年（平成14年） - ATS使用開始[要出典]。
2006年（平成18年）12月1日 - 準急列車を全廃し、全列車普通とする。運行本数が微減し、最終の時刻も数分繰り上がる。
2009年（平成21年）11月1日 - 鶴来駅 -加賀一の宮駅間 (2.1km) を廃止。
2015年（平成27年）3月14日 - 陽羽里駅開業。
2019年（平成31年）4月1日 - 駅ナンバリングを導入。
2024年（令和6年）1月1日 - 能登半島地震が発生。発生後、翌日の1月2日まで運転を見合わせた。
運行形態

すべて各駅に停車する普通列車で、途中駅折り返しはなく、日中約60分間隔（朝は15 - 20分間隔）で運転されている。所要時間は野町駅 - 鶴来駅間が約30分である。鶴来駅の始発は6時、野町駅の最終は22時である。
土曜日の鶴来発の1本を除く全列車がワンマン運転されており、各車両の中央のドアには「このドアは開きません」というステッカーが貼られている。
鶴来駅 - 加賀一の宮駅間が廃止される前の2009年10月31日までは、野町駅から加賀一の宮駅まで運転の列車と、鶴来駅折り返しの列車がおおむね交互に運行されていた（日中は32分間隔）。所要時間は野町駅 - 加賀一の宮駅間が約35分であった。毎年大晦日の深夜から元日の朝にかけては白山比咩神社への初詣客向けに、加賀一の宮駅発着の臨時列車による終夜運転が行われていた。終夜運転は鶴来駅 - 加賀一の宮駅間廃止後も行われている。
2006年11月30日までは、日中の野町駅 - 鶴来駅間の系統は準急列車で運行されていた。準急は交換設備のアンバランスによる運行間隔是正を主目的として運行。押野駅・野々市駅・小柳駅は準急の全列車が通過、馬替駅と曽谷駅は一部の準急が通過となっていた。所要時間は野町 - 鶴来間が約25分であった。1995年3月29日までは、金沢市内バスとの競合回避や速達サービス提供を目的に、日中は全列車が準急列車として運行されていた。停車駅により準急Aと準急Bに分け、野々市工大前以南では通過駅を振り分ける（乗車機会均等化のため）形で運行されていた。種別が準急となっていたのは、過去には上位列車として急行の設定（西泉・新西金沢・野々市工大前・額住宅前の各駅のみ停車）があったためである。なお、2022年10月16日に鉄道の日を記念したイベント「ほくてつ電車まつり」の関連企画として、この日限定で16年ぶりとなる準急が2往復運行された。
1980年ごろのダイヤでは、金名線白山下駅まで行く列車が朝夕にあり、最終列車も早めに設定されていた。
2002年から夏季に運行しているビール電車を始め、おでんでんしゃや、妖怪電車といった各種イベント列車を運行している。
なお、路面電車の北陸鉄道金沢市内線廃止後は金沢駅（北陸鉄道浅野川線北鉄金沢駅） - 野町駅間を結ぶ鉄軌道はなく、バスでの連絡となっているが、 金沢港 - 金沢駅 - 野町駅間をLRTあるいはBRT方式で結ぶという案が浮上している。
利用状況

北陸鉄道石川線の輸送実績を下表に記す。
表中、最高値を赤色で、最高値を記録した年度以降の最低値を青色で、最高値を記録した年度以前の最低値を緑色で表記している。
車両 > 現有車両 > 電車

7000系（元東急7000系）
7700系（元京王3000系）
7000系（2022年7月 井口駅 - 道法寺駅間）
7700系（2022年7月 井口駅 - 道法寺駅間）
車両 > 現有車両 > 電気機関車

ED20形
車両 > 現有車両 > ディーゼル機関車

DL7形
日本貨物鉄道（JR貨物）から譲渡されたロータリー除雪装置付の軌道モーターカー。2008年（平成20年）秋に搬入され、DL11に代わって鶴来検車区の入れ換え用として使用されている。
車両 > 過去の車両 > 電車

モハ1500形（モハ3710形）
モハ3000形
モハ5100形（モハ3760形）
サハ1000形（モハ3730形）
モハ3150形・クハ1150形
元は現在のJR飯田線の一部区間の前身である伊那電気鉄道のデ120形で、国有化を経て末期は富山港線で使用されていたものを1956年（昭和31年）に譲り受けている。当初はモハ3100形を名乗り、3101、3102が浅野川線に、3103, 3104が石川総線に配属されていたが、浅野川線では出力が強すぎるためモーターが4個から2個に減らされていた。1961年（昭和36年）に石川総線所属の2両はモハ3150形3151、3152と改称・改番され、浅野川線所属の2両については1965年（昭和40年）から1966年（昭和41年）にかけて石川総線へ転属したが、その際電装解除・制御車化されてクハ1150形1151、1152と改称・改番された。その後1967年（昭和42年）から1968年（昭和43年）にかけて廃車され、台車や主要機器はモハ3770形とクハ1720形に転用された。なお、モハ3151・クハ1151の車体は魚礁として白山市（当時は松任市）沖の日本海に沈められた。
モハ3700形
モハ3750形
モハ3770形・クハ1720形
モハ3740形
サハ2000形（サハ2001, 2002） 
乗客の増加に対応するために増備された付随車で、経歴は能登鉄道木造客車ホハ1, 2→北陸鉄道能登線ホハ1201、1202→石川線サハ611、612。木造時代はセミクロスシートを備え、団体貸切などに使用された。サハ2001は1956年（昭和31年）自社工場製でどういう訳か種車の車籍を継承せず、車籍上は国鉄木造客車ホハ12000→サハ651（北陸鉄道での車籍は与えられないまま使用されていた）を改造したことになっている。サハ2002は張り上げ屋根で1957年（昭和32年）にサハ612の改造として東洋工機および日本車輌で製造された。付随車であるが運転台と乗務員扉を持ち、後に正式に制御車化されてクハ1711、1712となった。その後1973年（昭和48年）に浅野川線に転属、その際に制御方式が変更されたためクハ1210形と改称されている。
| 年 | 記号番号 |
| --- | --- |
1986: クハ1724
1987: クハ1722、モハ3703・3704
1990: モハ3732、3741-3744、3772・3773、クハ1721・1723（モハ3762→クハ1301浅野川線へ）
1996: モハ3731
2006: モハ3751、3761
2007: モハ3752

寺田裕一『ローカル私鉄車輌20年 西日本編』JTB、2002年、『私鉄車両編成表』各年版、ジェーアールアール
車両 > 過去の車両 > 電気機関車

ED30形 ED301
EB23形（EB231） 
元能美電気鉄道デ8→北陸鉄道モハ621。2軸単車で、機関車代用として新西金沢車庫や鶴来車庫で構内入換に使用された。後にボギー車化、側面窓の大部分の埋め込み、前面窓のHゴム支持化などの改造を受けED23形と改称されている。
EB11形（EB111） 
元温泉電軌デハ2。2軸単車で機関車代用として新西金沢工場の構内入換に使用され、モヤ551と称された時期もあった。
ED20形（ED201） 
元能美電気鉄道デキ1で1938年（昭和13年）、木南車両製の小型凸形電機。主に石川線の貨物列車の牽引に使用された。
車両 > 過去の車両 > ディーゼル機関車

DL1形
1966年（昭和41年）富士重工業製の軌道モーターカー。当初は保線列車や除雪に使用されたが、晩年は構内入換用となっていた。2007年10月廃車。
DL3形
1979年（昭和54年）に国鉄から払い下げを受けたロータリー式除雪車。L型の車体で、運転台側にロータリーヘッド、機器室側にラッセルヘッドを装着していた。2007年10月廃車。
車両 > 過去の車両 > 貨車

ホム1形ホム1
1967年に近江鉄道から譲受けたもので、書類上は1961年（昭和36年）西武所沢車両工場製とされているが、実際には1914年製の小倉鉄道セム1形を出自とする。バラスト撒布用に使用されていたが、2007年10月廃車となる。晩年はほとんど使われることなく鶴来駅構内に留置されていた。廃車後は金沢市在住の個人が25万円で買い取り、富山県高岡市の工場で保管。2015年、能美市立博物館（当時）に隣接する「のみでん広場」での常設展示（静態保存）を開始した。
駅一覧

全駅石川県内に所在。
駅一覧 > 営業中の区間

すべて普通列車で各駅に停車。
| 駅番号 | 駅名 | 駅間キロ | 営業キロ | 接続路線・備考 | 所在地 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| I01 | 野町駅 | - | 0.0 |   | 金沢市 |
| I02 | 西泉駅 | 1.0 | 1.0 |   | 金沢市 |
| I03 | 新西金沢駅 | 1.1 | 2.1 | IRいしかわ鉄道：IRいしかわ鉄道線（西金沢駅） | 金沢市 |
| I04 | 押野駅 | 1.3 | 3.4 |   | 野々市市 |
| I05 | 野々市駅 | 0.6 | 4.0 |   | 野々市市 |
| I06 | 野々市工大前駅 | 0.5 | 4.5 |   | 野々市市 |
| I07 | 馬替駅 | 1.0 | 5.5 |   | 金沢市 |
| I08 | 額住宅前駅 | 0.6 | 6.1 |   | 金沢市 |
| I09 | 乙丸駅 | 0.7 | 6.8 |   | 金沢市 |
| I10 | 四十万駅 | 1.4 | 8.2 |   | 金沢市 |
| I11 | 陽羽里駅 | 0.6 | 8.8 |  | 白山市 |
| I12 | 曽谷駅 | 0.5 | 9.3 |   | 白山市 |
| I13 | 道法寺駅 | 0.6 | 9.9 |   | 白山市 |
| I14 | 井口駅 | 0.8 | 10.7 |   | 白山市 |
| I15 | 小柳駅 | 0.7 | 11.4 |   | 白山市 |
| I16 | 日御子駅 | 0.7 | 12.1 |   | 白山市 |
| I17 | 鶴来駅 | 1.7 | 13.8 |   | 白山市 |
駅一覧 > 1972年廃止区間

全駅金沢市内に所在。
| 駅名 | 営業キロ | 接続路線・備考 |
| --- | --- | --- |
| 白菊町駅 | 0.0 |   |
| 野町駅 | 0.8 |   |
駅一覧 > 2009年廃止区間

全駅白山市内に所在。
営業キロは野町駅からのもの。
| 駅名 | 駅間キロ | 営業キロ | 接続路線・備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 鶴来駅 | - | 13.8 |   |
| 中鶴来駅 | 0.8 | 14.6 |   |
| 加賀一の宮駅 | 1.3 | 15.9 |   |
駅一覧 > 廃止駅

廃止区間の駅は上表参照。
三十苅駅（乙丸 - 四十万間の乙丸から約0.3km鶴来寄り、1946年以降廃止）
月橋駅（日御子 - 鶴来間の日御子から約0.6km鶴来寄り、1946年以降廃止）
駅一覧 > 過去の接続路線

野町駅：北陸鉄道金沢市内線（1967年まで）・松金線（1944年まで）
野々市駅：北陸鉄道松金線（1955年まで）
鶴来駅：北陸鉄道能美線（1980年まで）
加賀一の宮駅：北陸鉄道金名線（1987年まで）
現存区間の存廃問題

2023年11月24日のNHKのニュースサイトによれば、北陸鉄道が石川線の存続についての協議会を開き、廃線にして跡地にBRTを運行する案が検討されたものの、バス運転手不足のために2023年8月にBRT化を断念し、今後の支援として（みなし）上下分離方式が検討されていると報じられた。
石川鉄道
かつて運転されていた準急野町行き（馬替駅付近）
水銀柱ミリメートル

| 水銀柱ミリメートル 英 millimeter of mercury  |
| --- | --- |
 
記号:  mmHg
度量衡:  非SI単位
系:  メートル法
量:  圧力
SI:  約133.322 368 Pa
定義:  101 325 / 760 Pa（計量法）
由来:  高さ 1 mm の水銀柱が与える圧力
テンプレートを表示
水銀柱ミリメートル（すいぎんちゅうミリメートル）またはミリメートル水銀柱（ミリメートルすいぎんちゅう）は、圧力の非SI単位である。国際単位系 (SI) の単位ではないが、いくつかの国で血圧の計量単位として使われている。使用は推奨されておらず、SI国際文書「国際単位系 (SI)」の2006年の第8版では、「その他の非SI単位」（「SI併用単位、その他の非SI単位の削除」）に挙げられていたが、2019年の第9版では削除された。
日本の計量法では、「特殊の計量に用いる計量単位」（計量法第5条第2項、計量単位令）に分類されており、血圧の計量と生体内の圧力の計量に限定して使用することが認められている。
定義

日本の計量法において、水銀柱ミリメートルは正確に 101 325/760 Pa と定義されている。これは標準大気圧の1⁄760という意味である。約 133.322 Pa に当たる。
定義 > 歴史的な由来

かつては、水銀柱ミリメートルの定義は「高さ1ミリメートルの水銀柱が与える圧力」であった。そして水銀柱ミリメートルとトルは同じ値となるよう定義されていた。現在では日本において、水銀柱ミリメートルとトルの定義は完全に同一である。上記の歴史的定義はその後廃止され、現在では定義の項にあるとおり、パスカルによって直接に定義されている。
単位の名称および記号

この単位の名称は、英語で 英: millimetre of mercury 、米: millimeter of mercury と規定されており、その日本語訳として「水銀柱ミリメートル」または「ミリメートル水銀柱」の呼称があてられている。また、それを省略した「ミリ水銀」「ミリエイチジー」「ミリメートルエイチジー」という呼称が使用されることがある。また、単位の記号は、「mmHg」であり、大文字と小文字を区別しなければならない。
歴史

→「圧力測定」を参照
水銀圧力計は、初の精密な圧力計だった。水銀圧力計は、接続された2つの水銀溜まりの液面の違いで、2つの流体の圧力の違いを示した。このため、かつては「水銀柱ミリメートル（又は水銀柱インチ）」で圧力を測るのが慣例となっていた。
今日では、水銀の毒性や、水銀柱の感度が温度と局地的な重力加速度の影響を受けること、他の計測器の方が扱いやすいことから、水銀圧力計はあまり使用されない。水銀に関する水俣条約により、水銀を用いた圧力計は原則として2020年までに製造・輸出入が禁じられる。
2つの水銀柱の液面の高さの差に、局地的な重力加速度と水銀の密度を掛けることで、実際の水銀柱の示度は、他の圧力の基本単位に換算することができる。水銀の密度が温度と重力加速度に依存するため、これらの2つのパラメータの特定の基準値が採用された。この結果、「水銀柱ミリメートル」は、重力加速度が正確に 9.80665 m/s2 のときに、高さ1ミリメートルの、密度が正確に 13595.1 kg/m3 の水銀柱により与えられる圧力と定義されていた。
ここで、13595.1 kg/m3 は温度 0 ℃ のときの水銀の密度であり、9.80665 m/s2 は標準重力加速度である。この定義による水銀柱ミリメートルの値は、133.322387415 Pa ( 13.5951 g/cm3 × 9.80665 m/s2 × 1 mm ) ということになり、イギリスの工業規格ではこの値を水銀柱ミリメートルの定義値としているが、計測値が不安定なので、このような12桁もの数値は意味がない。実際、NISTのSIガイドでも、トル及び水銀柱ミリメートルの換算値として、133.3224 Pa という有効数値7桁の数値を掲げており、これ以上の桁数は水銀の圧縮率や密度の安定性の点で無意味としている。
かつて、実際の水銀柱を使って圧力の計測を行う場合は、そのときの温度での水銀の密度、その場所の重力加速度、大気・水・その他の流体の密度を考慮に入れて値を修正する必要があった。
使用 > SI

圧力のSI単位はパスカルである。水銀柱ミリメートルとトルはSI併用単位にもなっていない非SI単位である点で共通している。しかし、SI国際文書「国際単位系 (SI)」の旧版（2006年第8版）においては水銀柱ミリメートルの方が、次の3点でトルよりも、より認められていた単位であったということができる。
水銀柱ミリメートルは、SIについての国際度量衡局 (BIPM) の旧版文書（2006年第8版）では、「SIと併用される非SI単位，及び基礎定数をよりどころとする単位」のひとつとされ、表8に、海里やオングストロームと並んで記載されていた。これに対して、トルは同文書に掲げられていなかった。
水銀柱ミリメートルは、「圧力」全般の計量に使用できる。
水銀柱ミリメートルの数値は、約 133.322 Pa とされていた。これに対して、トルの数値は掲げられていなかった。
トルは、SIでは、石油のバレルやインチ、ヤードと同様に「使うことが推奨されないその他の非SI単位」とされて、同文書に全く扱われておらず、したがって定義も数値も定められていなかった。
使用 > 各国

いくつかの国では、水銀柱ミリメートルを血圧の計量に使うことができる。ヨーロッパでは、1979年欧州経済共同体 (EEC) の Council Directive 80/181/EEC により、mmHg は「血圧及び他の体液の圧力」に使用が限定された。
使用 > 日本における使い分け

日本の計量法体系は、血圧の計量と生体内の圧力の計量に用いる計量単位を次のように使い分けている。
「血圧」の計量には水銀柱ミリメートルのみを用いることができる。その他の特殊の計量に用いる単位（水銀柱メートル、水銀柱センチメートル、水柱メートル、水柱センチメートル、水柱ミリメートル、トル、ミリトル、マイクロトル）を用いることはできない。もちろん、パスカル (Pa) とその整数乗倍を用いることができることは言うまでもない。
「生体内の圧力」の計量には、水銀柱メートル、水銀柱センチメートル、水銀柱ミリメートル、水柱メートル、水柱センチメートル、水柱ミリメートル、トル、ミリトル、マイクロトルを用いることができる。もちろん、パスカル (Pa) とその整数乗倍を用いることができることは言うまでもない。
真空工学等の分野ではいまだにトルが使用されることがあるが、これはパスカルへ置き換えることが推奨されている。
使用 > 生体内圧力における恒久使用

「生体内の圧力」に水銀柱ミリメートル及び水柱メートル並びにこれらに十の整数乗を乗じたものを表す計量単位である水銀柱ミリメートル、水銀柱センチメートル、水柱ミリメートル及び水柱センチメートル（まとめて「6単位」という。）が使用できるのは、2013年9月30日までの予定であったが、トル・パスカルへの移行が一向に進まず水銀柱メートル等が使用され続けていること、各国の法定計量機関においても生体内の圧力に係る単位についてもはや SI 化を志向していないこと、などにかんがみ、水銀柱ミリメートルの使用を期限の定めなく認めることになった。このため、計量単位令の別表第6の項番11「生体内の圧力の計量」に用いることのできる単位として、これまでのトル、ミリトル、マイクロトルに加えて、水銀柱ミリメートルなどの「6単位」を追加することになり、関係政令・省令が2013年9月26日に改正された。これによって、血圧の計量には水銀柱ミリメートルのみが使用することができるのに対して、生体内圧力の計量には、従来のトル、ミリトル、マイクロトル以外にも上記の6単位、合わせて9単位が使用できることになった。
なお、「生体内の圧力」とは、例えば、頭蓋内圧力、眼圧、気道内圧、膀胱内圧力のことであり、「血圧」はここでいう「生体内の圧力」ではないことに注意。
他の水銀柱単位

以下の単位は、mmHgと同様に、歴史的には水銀柱の高さに基づく単位であったが、現在はパスカルから直接に定義されている。
水銀柱メートル (mHg) = 101 325/0.76 Pa
水銀柱センチメートル (cmHg) = 水銀柱メートルの1/100
水銀柱インチ (inHg) = 3386.39 Pa（この単位は、ヤード・ポンド法の単位であり、いくつかの例外的な場合（「日本におけるヤード・ポンド法の使用」）以外は使用できない。）
本郷村 (栃木県)

| ほんごうむら 本郷村 |
| --- | --- |
廃止日:  1955年4月29日
廃止理由:  新設合併 上三川町、本郷村、明治村 → 上三川町
現在の自治体:  上三川町
廃止時点のデータ
国:   日本
地方:  関東地方
都道府県:  栃木県
郡:  河内郡
市町村コード:  なし（導入前に廃止）
隣接自治体:  宇都宮市、真岡市、河内郡上三川町、明治村
本郷村役場
所在地:  栃木県
座標:  北緯36度27分19秒 東経139度55分18秒﻿ / ﻿北緯36.45517度 東経139.92178度﻿ / 36.45517; 139.92178﻿ (本郷村)座標: 北緯36度27分19秒 東経139度55分18秒﻿ / ﻿北緯36.45517度 東経139.92178度﻿ / 36.45517; 139.92178﻿ (本郷村)
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本郷村（ほんごうむら）は栃木県の南部、河内郡に属していた村である。
地理

河川：鬼怒川、江川、武名瀬川
歴史

1889年（明治22年）4月1日 町村制施行により、上郷村、東蓼沼村、西蓼沼村、磯岡村、東汗村、西汗村、上文挟村、西木代村が合併し河内郡本郷村が成立する。
1955年（昭和30年）4月29日 上三川町、明治村と合併し上三川町となる。
行政

本郷村長
| 代 | 氏名 | 就任 | 退任 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | 浜野佐一郎 | 1889年（明治22年）6月27日 | 1890年（明治23年）10月15日 |  |
| 2 | 黒須陶一郎 | 1890年（明治23年）10月20日 | 1892年（明治25年）5月22日 |  |
| 3 | 篠崎静助 | 1892年（明治25年）5月23日 | 1893年（明治26年）2月10日 |  |
| 4 | 浜野藤一郎 | 1893年（明治26年）4月23日 | 1897年（明治30年）4月22日 |  |
| 5 | 浜野藤一郎 | 1897年（明治30年）4月23日 | 1899年（明治32年）6月10日 |  |
| 6 | 野沢近太郎 | 1899年（明治32年）7月5日 | 1903年（明治36年）7月4日 |  |
| 7 | 野沢近太郎 | 1903年（明治36年）7月7日 | 1907年（明治40年）7月6日 |  |
| 8 | 黒須寛六郎 | 1907年（明治40年）12月19日 | 1911年（明治44年）12月18日 |  |
| 9 | 黒須寛六郎 | 1911年（明治44年）12月19日 | 1915年（大正4年）12月8日 |  |
| 10 | 黒須寛六郎 | 1915年（大正4年）12月19日 | 1916年（大正5年）12月28日 |  |
| 11 | 螺良栄三郎 | 1917年（大正6年）3月3日 | 1920年（大正9年）1月29日 |  |
| 12 | 仁平正一 | 1920年（大正9年）6月14日 | 1921年（大正10年）3月16日 |  |
| 13 | 野沢近太郎 | 1921年（大正10年）6月16日 | 1925年（大正14年）6月15日 |  |
| 14 | 野沢近太郎 | 1925年（大正14年）6月16日 | 1929年（昭和4年）6月15日 |  |
| 15 | 野沢近太郎 | 1929年（昭和4年）6月16日 | 1933年（昭和8年）6月15日 |  |
| 16 | 野沢近太郎 | 1933年（昭和8年）6月16日 | 1935年（昭和10年）9月6日 |  |
| 17 | 黒須泰造 | 1935年（昭和10年）10月31日 | 1939年（昭和14年）10月30日 |  |
| 18 | 黒須泰造 | 1939年（昭和14年）11月24日 | 1943年（昭和18年）11月23日 |  |
| 19 | 黒須泰造 | 1943年（昭和18年）12月15日 | 1946年（昭和21年）2月8日 |  |
| 20 | 小口隆次 | 1946年（昭和21年）2月9日 | 1946年（昭和21年）12月21日 |  |
| 21 | 鶴見米三郎 | 1947年（昭和22年）4月5日 | 1951年（昭和26年）4月4日 |  |
| 22 | 浜野所司 | 1951年（昭和26年）4月23日 | 1955年（昭和30年）4月28日 |  |
出典:『栃木県町村合併誌 第四巻』, p. 371-372
ミステリート (第1作)

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ジャンル:  大人向け本格推理アドベンチャーゲーム
対応機種:  Windows 98 / 2000 / Me / Xp日本語版（旧Win版） PlayStation 2 PlayStation Portable Windows 2000 / Xp / Vista（新Win版）
開発元:  Abel
発売元:  イエティ（PS2） ヴューズ（PSP）
人数:  1人
メディア:  DVD-ROM（Windows、PS2） UMD（PSP）
発売日:  2004年5月28日（Win） 2006年5月25日（PS2） 2008年4月24日（PSP） 2008年10月31日（新Win）
対象年齢:  18歳未満禁止（Win） CERO：C（15才以上対象）（PS2・PSP、新Win）
その他:  旧Win版は『ミステリート〜不可逆世界の探偵紳士〜』、PS2版は『ミステリート 〜八十神かおるの事件ファイル〜』、PSP版は『ミステリート PORTABLE 〜八十神かおるの挑戦！〜』、新Win版は『ミステリート Windows 〜八十神かおるの挑戦！〜』というタイトル
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『ミステリート〜不可逆世界の探偵紳士〜』（ミステリート ふかぎゃくせかいのたんていしんし）は、2004年5月28日にAbel SOFTWAREより発売された成人向けのWindows用推理アドベンチャーゲームである。その後、コンシューマーゲーム機（PlayStation 2、PlayStation Portable）に一般向けソフトとして移植された後に、コンシューマー用を元にしてパソコンに再移植された。
サブタイトルは移植のたびに変更され一定しておらず、「ミステリート」というタイトルで別内容の新作が出たため、メーカーオフィシャルサイトでも「ミステリート1作目」といった表記が見られる。
『不確定世界の探偵紳士』に続く探偵紳士シリーズの第2弾であり、主人公は別人だが前作と同一の街が舞台となっており、前作のキャラクターも登場する。
解説

もともと本作はドリームキャスト用ソフト『探偵紳士DASH』（不確定世界の探偵紳士）に続くドリームキャストオリジナル作品として2000年に発表されていたが、発売中止となってしまったソフトである。その理由は明らかにされていないが、ドリームキャストの生産中止による市場の縮小が原因といわれている。2004年になって18禁要素のあるアダルトゲームとしてPC版が発売された。
2006年に発売されたPS2版では、オリジナルキャラクターやイベントが追加され、キャラクターには声優による声が付いた。パソコン版で評判が悪かった主観視点による街の3Dマップ移動システムは、トップビューマップから目的地をクリックする方式へと変更されている。また、CEROのレーティングの関係上、性的なシーンは「そのようなやり取りがあった」という暗示的なシーンへと差し替えられ、「未成年である八十神がバーで酒を飲んで酔っ払う」シーンが「バーでウイスキーボンボンを大量に食べて酔っ払う」といった描写になっている。
なお、初回限定版には60分のドラマCDが同封されている。
2008年にはPSP版『ミステリート PORTABLE 〜八十神かおるの挑戦！〜』が発売された。PSP版では本編とは別に「八十神かおるの挑戦」というタイトルの全62話の外伝的な短編ストーリー集を同封し、他に主人公かおるの過去の物語や『ミステリート2』へ続くシナリオも追加されている。同年にはこのバージョンを元にしてWindowsに逆移植した『ミステリート Windows 〜八十神かおるの挑戦！〜』も発売されている。
なお、ストーリーは未完であり、直接的続編である『ミステリート2〜フェアウェル・エンカウンター〜』が発売予定とされていたが、2014年5月27日に本作のリメイクと『ミステリート2』をセットにした完結編『ミステリートF〜探偵たちのカーテンコール〜』がXbox One用ソフトとしてMAGES.より発売予定であると発表された。2015年2月25日から公式サイトが公開されている。しかしその後は音沙汰が無く、2021年には開発会社との絶縁や新作のシナリオが派生作品と整合性が取れない事などから、開発が一旦中止されたことと、ひとまず本作のリメイク移植版のみをXbox Series X/S、Xbox One、PlayStation 4用ソフトとして発売すると発表されたが、2024年12月26日に対応機種はXbox One版からSteam及びNintendo Switch版に変更されて発表した。
スタッフ

企画・脚本・ゲームデザイン：菅野ひろゆき
キャラクターデザイン・原画：CARNELIAN
登場人物

「声」はPS2版以降 / 『F』発表時の声優（変更がある場合）の順。旧パソコン版は音声は存在しない。
アイドラー（IDLA）

国際ディテクティブ・ライセンス協会（International Detective License Association）の略称。イギリスのロンドンに本部がある国際的な探偵組織。詳細はアイドラーを参照のこと。
本作の主人公である八十神かおるは世界中で31人しかいないクラスA探偵の最年少者。
制作

菅野は本作の制作にあたり、前作までのハードボイルド路線から双璧となるよう今回の本格ミステリに挑戦している。菅野にとって本格とは、犯人へと導く手がかりを必ず提示しプレイヤーに考えさせるものであり、ゲームではそれらを理路整然とできているかどうかを重要視している。またプレイ時間の長尺を例に挙げ、小説などと比べると途中で目的が解らなくなる懸念があり、本作ではストーリーを1話完結型の全5話に分けている。
関連商品

メーカー公式ブログに「ミステリートと探偵紳士って何種類あるの?どれ買えばいいの?」と題して、探偵紳士シリーズの各バージョンが解説されている。
日本の公衆電話

日本の公衆電話ボックス（2007年（平成19年）7月）
本記事では日本の公衆電話（にほんのこうしゅうでんわ）について説明する。
概要

設置された時期や場所により様々な種類の公衆電話が設置されている。21世紀以降の日本は携帯電話などが広く普及し、電子メールやモバイルメッセンジャーアプリケーションなどの普及により通話時間が減少していることにより、市役所や病院などの公共施設においても次第に施設数が減少している（「公衆電話の施設数」参照）が、移動体通信網の大規模障害発生時や大地震などの災害時に通信がしやすい特性から、非常時の連絡インフラとして機能している（「災害対策」参照）。
概要 > 台数

台数は2021年（令和3年）時点、東日本電信電話（NTT東日本）と西日本電信電話（NTT西日本）に設置が義務付けられている第一種公衆電話が合計10万9000台、両社が任意で展開している第二種公衆電話を含めて15万1000台ある。携帯電話の普及により、利用回数は2002年（平成14年）度の11億8000万回から2019年（平成31年・令和元年）度は4000万回へと減少しており、両社の事業収支は赤字である。
概要 > 運営事業者

NTT東日本・西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモなどが運営する。設置方法は事業者により異なる。かつてはKDDI（旧：KDD、旧：日本高速通信）、ソフトバンク（旧：日本テレコム）、BBモバイルも運営していた。
概要 > 設置場所

公衆電話は全ての国民に対して公平な利用環境を提供するユニバーサルサービスに位置づけられているため、市街地には概ね1km四方に1台、それ以外の地域には概ね2km四方に1台（2022年（令和4年）3月31日までは、市街地では500m四方に1台、それ以外の地域では1km四方に1台となっていた）置くことが省令に定められ、2021年（令和3年）1月の時点で全国に約11万台が電話事業者により設置されているが、2022年から2027年まで5年間で約4万台を撤去し6万9000台まで削減される見通しであり、最終的な設置台数は3万台となることが想定されているこれ以外に企業などが独自に置いている第2種公衆電話が約4万台設置されている。
主に鉄道駅構内、市街地大通りの電話ボックス、市役所、空港、病院、などの公共施設病院に設置されているが、電話機の窃盗防止などの観点から設置場所は公開されなかったが、2011年（平成23年）12月に、日本電信電話（NTT）は、早ければ2012年（平成24年）4月にも公式サイトで設置場所を公開すると発表した。2012年（平成24年）6月28日に、NTTは全国の公衆電話約23万台の設置場所を翌日29日に公開すると発表した。
設置場所公開に踏み切った背景には、2011年（平成23年）3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）の発生直後に電話回線が輻輳し、都市部では地震直後に災害時でも繋がりやすい公衆電話の前に長い行列ができたことがあった。これにより公衆電話の重要性が、改めて世間一般に再認識された。
これを踏まえて、情報通信審議会の委員会は、2011年（平成23年）12月に、公衆電話の設置情報公開を求める報告書をまとめ、設置場所公開が実現した。
観光地やごく一部の地域では、地域住民の独自の調査で作られた設置場所を掲載した地図や表が存在している。
住宅地図などの縮尺が大きい地図でも、掲載していないものがある。住宅地図メーカー最大手のゼンリンが出版している住宅地図には掲載していないが、刊広社が出版している住宅地図では掲載し、販売している。
概要 > 電話番号

メンテナンスの都合のため着信可能なものが多いが、街頭に設置されているものは悪用防止のために電話番号は公開されておらず、呼び出し音が鳴動しないものが多い。個人商店の店頭などにピンク色の筐体を用いたピンク電話を設置し、店舗の着信用兼用として用いる事例も見られる。
例外として、警察本部や消防本部の通信指令室は、通報後の回線保持と通報地点特定を目的に呼び返しが可能である。故障修理係が試験鳴動させる場合がある。
国内のNTTの公衆電話から発呼した場合、ナンバーディスプレイ対応端末は「公衆電話」あるいは「C」などを表示して公衆電話自体の電話番号は表示されない。
「非通知」（P。詳しくは「ナンバーディスプレイ」の項を参照）とは別設定のため、着信側の電話機で「番号非通知は拒否」するが「公衆電話からの着信は拒否しない」とする設定が可能である。公衆電話から発信した場合でも、指定番号をプッシュする方式のプリペイドカード（オートダイヤルカード）で発信した場合と、新幹線公衆電話からの発信は「通知不可能」（O/S。表示圏外）などの通知となる場合がある。
概要 > 料金等支払手段

料金等支払手段には、硬貨、プリペイドカード（テレホンカード）が用いられる。諸外国でも釣銭を出す公衆電話はないが、日本でも、100円硬貨を使用した場合には、間違い電話や通話時間に達しなくても、釣銭が一切出ないため（10円硬貨または100円硬貨のみが使用可）、長年にわたり問題視されてきた（テレホンカードはこの問題を解決する手段としても採用された）。
公衆電話は10円単位の契約になるため、消費者にとっては内税もしくは非課税取引（単位料金10円に消費税をかけるのは現実的に決済困難となるため。国際電話は消費税非課税）になるが、電話事業者の消費税課税対象になるため、10円で話せる通話時間を短くして、通話料金を調整している。
事業状況

NTTグループが管理する公衆電話は日本電信電話公社時代の1984年（昭和59年）に設置台数が最高となる。1999年（平成11年）までに、硬貨専用機からテレホンカード対応機への置き換えが完了した。
事業状況 > NTT東日本・NTT西日本が管理する公衆電話

経営状況としては、1993年（平成5年）10月（最終的に3倍に値上げされた市内通話料金は1994年（平成6年）4月も）に公衆電話の通話料金の大幅な値上げが行われたことや、1990年代後半からの携帯電話やPHSの普及（特に1995年（平成7年）にサービスを開始したPHSは公衆電話とあまり変わらない通話料金を設定した）により利用者が減少し、1995年（平成7年）度からは損失を計上している。
日本電信電話公社時代を含めて現在まで、NTT東日本・NTT西日本が管理する公衆電話は、第一種公衆電話、第二種公衆電話に区分される。
2021年（令和3年）、総務省は公衆電話の設置ルールを見直し、公衆電話を現行の4分の1程度に削減した上で避難所やコンビニエンスストアなどに事前配備する非常時用公衆電話を増やす方向で調整している。2005年（平成17年）度において、1995年（平成7年）度に比べ東日本管内で61%、西日本管内で57%の第一種と第二種の公衆電話が廃止されている。
事業状況 > NTT東日本・NTT西日本が管理する公衆電話 > 設置に関する規制

NTT東日本・西日本は電気通信事業法第7条に規定される基礎的電気通信役務を提供する電気通信事業者であり、公衆電話は電気通信事業法施行規則第14条に定める基準に則って設置されている。
同規則は、基礎的電気通信役務を行う電気通信事業者に対して、次のような基準に適合する責務を課している。
電気通信事業者が基礎的電気通信役務として公衆電話事業を行う場合には、電気通信事業法施行規則第14条第2号で、次の基準に適合する責務を課している。
市街地（最近の国勢調査の結果による人口集中地区をいう。）においてはおおむね1キロメートル四方に1台、それ以外の地域（世帯又は事業所が存在する地域に限る。）においてはおおむね2km四方に1台の基準により設置される音声通信役務を提供する自動式公衆電話機（第一種公衆電話）
第一種公衆電話が設置される単位料金区域（MA）内のNTTの固定電話との通信（市内通話）
無線呼出し（ポケベル）の呼出等の通信
離島特例通信
警察・海上保安機関・消防への緊急通報などを利用できるようにすること
事業状況 > NTT東日本・NTT西日本が管理する公衆電話 > 第一種公衆電話

第一種公衆電話は、通信手段維持の公益性を踏まえ、災害時などの緊急優先通話や、加入電話・携帯電話を使用できない場合の用に供するため、低い利用頻度の箇所を含め市街地で約500m、郊外で約1km四方に1台設置し、台数の維持を図っているほか、設置箇所も原則として、終日公衆の用に供することができる公道上または公道に面した場所としている（夜間閉鎖される施設内に設置されているものは「第二種」）。
基礎的通信役務（ユニバーサルサービス）を提供する電気通信事業者に責務として課されているために設置している公衆電話なので、高コストであるとされる。しかし基礎的通信役務は市内通話を義務付けているだけであるため、過疎地や離島などの公衆電話で市内通話をすることの少ない地域では、基礎的通信役務の収入としては僅少であるものの、市外通話の収入を含めればそこまで高コストではないとの指摘もある。
事業状況 > NTT東日本・NTT西日本が管理する公衆電話 > 第二種公衆電話

第二種公衆電話については、電気通信事業法令上に定義は存在せず、NTT社内の呼称で第一種公衆電話以外の公衆電話を指す。無論、法令上の規制は存在しない。第二種公衆電話は、高頻度の利用が見込まれる場所に設置される。「公衆」を冠する電話であるが、必ずしも公衆の出入りできる場所に設置されるとは限らず、例えばオフィスビルや工場など関係者専用の施設内において、施設に立入りできる者のみに使用させるような形態の設置も認められている。KDDIの施設などは、旧：KDD時代が特殊会社であり、民営化後もNHKの国際放送送信業務等を行なっているなどの公共性から、官公署設置の例により、他の電気通信事業者の事業所内にもNTT公衆電話の設置がある場合がある。“KDDIの公衆電話”（機器名は「国際電話端末装置」）と呼ばれるものは、KDDIが国際回線事業者である関係で、成田国際空港など非常に限られた場所のみにしか設置されていなかった。色は白（UX-6形）、ちなみにKDD時代は赤色（UX-5形）。国際通話専用で、日本国内への通話は出来なかった。2015年（平成27年）時点で既に全廃されている。
KDD XU-5形国際電話端末装置
事業状況 > NTT東日本・NTT西日本が管理する公衆電話 > 実情および会計検査院からの指摘

NTTの設置する第一種公衆電話が設置基準を満たしているかについては疑義もある。2007年（平成19年）現在、NTT東日本・NTT西日本は第一種公衆電話の新設を見合わせているため、新興住宅地や都市再開発、災害復旧を行った地区などには公衆電話が全く存在しない地域が存在することが指摘されている。
2006年（平成18年）の会計検査院検査報告にて、NTTが会計検査院の検査時に示した書類上では、NTTは前述の点を理由に、東日本で64.2%・西日本で65.4%の地域に一種二種両方とも公衆電話を設置しておらず、大分県にいたっては県土の87.1%に公衆電話がない。第一種公衆電話のうち東日本12.4%・西日本13.3%は、24時間利用可能でなく、独身寮や賭博場（パチンコ）等内に設置されていることなどの、改善意見の指摘を受けている。
後述の災害対策の項と重なるが、災害発生時においても、公衆電話は災害時優先電話として通話が可能である。携帯電話や一般電話が電話回線の輻輳で、使用不能になる恐れがあるため、通話が可能となる公衆電話の使用が推奨されている。災害時の連絡手段の確保という視点から、公衆電話無設置地域を無くすべき、という指摘も存在する。ちなみに災害時に停電した場合、テレホンカードは使用不能となるため、硬貨も用意しておくよう推奨されているが、次のような問題もあるため甚大な災害の場合は無料で通話ができるようになる。
事業状況 > NTT東日本・NTT西日本が管理する公衆電話 > 災害対策

災害により停電した場合はその設置する機種により異なる。災害時に公衆電話の通話を無料化する旨の掲載がある。これは阪神・淡路大震災の際に、使用不能となった公衆電話が多数存在したことによる。災害救助法が適用される規模の災害で、広域停電が発生している地域としている。
災害時における公衆電話の金庫充満を回避するため、及び停電によりテレホンカードが使用不能となっても、利用できるよう救済するための措置でもある。ただし、無料化措置実施中でも、アナログ公衆電話などの機種では硬貨もしくはテレホンカード（カードは使用可能の場合に限る）の投入が必要となる場合がある。その硬貨とテレフォンカードは通話終了後にそのまま返却される。
災害時の無料化措置実施時に、公衆電話から無料となる通話先は以下のとおり。無料化措置実施の設定は、都道府県単位でなされる。
日本国内の固定電話・携帯電話・IP電話
災害用伝言ダイヤル（「171」）
ナビダイヤル番号（「0570」で始まる番号）
時報（「117」）・天気予報（「177」、市外局番前置の場合（例：「03-177」）も含む）
ただし、特殊簡易公衆電話（いわゆるピンク電話）は無料化措置の対象外で、通常の通話料が課金される。無料化措置実施中は、テレドーム番号（「0180」で始まる番号）へは掛けられない。
阪神・淡路大震災以降、広域停電を伴う災害救助法の適用される災害は多数発生したが、2011年（平成23年）3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）で、NTT東日本管轄エリア17都道県で公衆電話無料化実施により、初めてこの措置が発動された。2016年（平成28年）4月14日に発生した平成28年熊本地震で、NTT西日本管轄エリアで初めて熊本県において、公衆電話無料化が実施された。
全ての公衆電話は、輻輳による発信規制の対象外たる「災害時優先電話」になっている。
事業状況 > 公衆電話機等の種類

機種については公衆電話ギャラリーも参照。
事業状況 > NTTドコモ管理の公衆電話 > 衛星公衆電話

衛星電話（ワイドスター）システムを利用する公衆電話で、発信・着信とも可能。一般的な公衆電話と異なり、料金支払手段はクレジットカードのみ。日本国内でNTTドコモのmova・FOMAエリア外にある、内航船舶や、電線を引けない山小屋・離島などに設置されている。データ通信・ファクシミリ通信の可能な専用端末も提供されている。2001年（平成13年）12月19日サービス開始。
ワイドスターサービスの終了に伴い、従来のクレジットカードホンは2013年（平成25年）3月29日、テレホンカードホンも2014年（平成26年）3月31日に終了した。
後継のワイドスターIIのサービス開始に伴い、2011年（平成23年）6月1日から簡易公衆電話サービスを開始。端末は、DMC-8AをベースにEdyによる支払機能を付加した「ワイドスターII簡易公衆電話」を使用している。