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第36回衆議院議員総選挙
選挙活動 > 党派別立候補者数

| 党派 | 党派 | 計 | 内訳> 前 | 内訳> 元 | 内訳> 新 | 男性 | 女性 | 公示前 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
|  | 自由民主党 | 310 | 253 | 29 | 28 | 309 | 1 | 258 |
|  | 日本社会党 | 149 | 106 | 22 | 21 | 146 | 3 | 107 |
|  | 公明党 | 64 | 57 | 3 | 4 | 64 | 0 | 58 |
|  | 日本共産党 | 129 | 39 | 3 | 87 | 110 | 19 | 41 |
|  | 民社党 | 50 | 35 | 2 | 13 | 50 | 0 | 36 |
|  | 新自由クラブ | 25 | 4 | 6 | 15 | 24 | 1 | 4 |
|  | 社会民主連合 | 5 | 2 | 0 | 3 | 5 | 0 | 2 |
|  | 諸派 | 42 | 0 | 1 | 41 | 40 | 2 | 0 |
|  | 無所属 | 61 | 9 | 5 | 47 | 59 | 2 | 4 |
| 合計 | 合計 | 835 | 505 | 71 | 259 | 807 | 28 | 510 |
出典：『朝日選挙大観』
選挙結果

自民党執行部は不信任案に反対した田中・大平両主流派や旧中間派の議員と反主流派のうち本会議に出席して不信任案に反対した中曽根派議員を第1次公認とし、欠席した反主流派の議員は第2次公認という形を取った。当初は分裂選挙の様相を呈していたが、選挙中であった6月12日に大平正芳首相が急死するという緊急事態が起こり、それを受けて自民党主流・反主流両派は一転して融和・団結し弔い選挙の様相を見せて選挙戦を進めた。22日の投票で自民党は安定多数を超える284議席を獲得し大勝したが、一方で副総裁の西村英一と元法務大臣の稲葉修が落選。また同時に実施された参院選でも自民党は追加公認を含めて過半数を10議席以上上回る69議席を獲得し勝利した。不信任案を提出した野党、社会党は現状維持の107議席だったが、委員長の飛鳥田一雄は辛勝、書記長の多賀谷真稔と後に総理大臣となる村山富市が落選した。公明党と共産党は大敗を喫し、民社党は微減、新自由クラブは議席を2ケタに回復した。これで6年間続いた衆参両院における与野党伯仲状態は完全に解消した。大平の死と引き換えに得た大勝利であった。
選挙結果 > 党派別獲得議席

| 0 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 | 11 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |

| 党派 | 党派 | 党派 | 獲得 議席 | 増減 | 得票数 | 得票率 | 公示前 |  |  |  |  |
| 与党 | 与党 | 与党 | 284 | 026 | 28,262,442 | 47.88% | 258 |  |  |  |  |
|  |  | 自由民主党 | 284 | 026 | 28,262,442 | 47.88% | 258 |  |  |  |  |
| 野党・無所属 | 野党・無所属 | 野党・無所属 | 227 | 025 | 30,766,395 | 52.12% | 252 |  |  |  |  |
|  |  | 日本社会党 | 107 |  | 11,400,748 | 19.31% | 107 |  |  |  |  |
|  |  | 公明党 | 33 | 025 | 5,329,942 | 9.03% | 58 |  |  |  |  |
|  |  | 民社党 | 32 | 004 | 3,896,728 | 6.60% | 36 |  |  |  |  |
|  |  | 日本共産党 | 29 | 012 | 5,803,613 | 9.83% | 41 |  |  |  |  |
|  |  | 新自由クラブ | 12 | 008 | 1,766,396 | 2.99% | 4 |  |  |  |  |
|  |  | 社会民主連合 | 3 | 001 | 402,832 | 0.68% | 2 |  |  |  |  |
|  |  | 諸派 | 0 |  | 109,168 | 0.18% | 0 |  |  |  |  |
|  |  | 無所属 | 11 | 007 | 2,056,967 | 3.48% | 4 |  |  |  |  |
|  | 欠員 | 欠員 | 0 | 001 | - | - | 1 |  |  |  |  |
| 総計 | 総計 | 総計 | 511 |  | 59,028,837 | 100.0% | 511 |  |  |  |  |
| 有効投票数（有効率） | 有効投票数（有効率） | 有効投票数（有効率） | - | - | 59,028,837 | 97.82% | - |  |  |  |  |
| 無効票・白票数（無効率） | 無効票・白票数（無効率） | 無効票・白票数（無効率） | - | - | 1,313,492 | 2.18% | - |  |  |  |  |
| 投票者数（投票率） | 投票者数（投票率） | 投票者数（投票率） | - | - | 60,342,329 | 74.57% | - |  |  |  |  |
| 棄権者数（棄権率） | 棄権者数（棄権率） | 棄権者数（棄権率） | - | - | 20,582,705 | 25.43% | - |  |  |  |  |
| 有権者数 | 有権者数 | 有権者数 | - | - | 80,925,034 | 100.0% | - |  |  |  |  |
| 出典：総務省統計局 戦後主要政党の変遷と国会内勢力の推移 | 出典：総務省統計局 戦後主要政党の変遷と国会内勢力の推移 | 出典：総務省統計局 戦後主要政党の変遷と国会内勢力の推移 | 出典：総務省統計局 戦後主要政党の変遷と国会内勢力の推移 | 出典：総務省統計局 戦後主要政党の変遷と国会内勢力の推移 | 出典：総務省統計局 戦後主要政党の変遷と国会内勢力の推移 | 出典：総務省統計局 戦後主要政党の変遷と国会内勢力の推移 | 出典：総務省統計局 戦後主要政党の変遷と国会内勢力の推移 |  |  |  |  |
選挙結果 > 党派別当選者内訳

| 党派 | 計 | 内訳> 前 | 内訳> 元 | 内訳> 新 | 男性 | 女性 |  |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 自由民主党 | 284 | 242 | 24 | 18 | 284 | 0 |  |
| 日本社会党 | 107 | 87 | 13 | 7 | 105 | 2 |  |
| 公明党 | 33 | 32 | 1 | 0 | 33 | 0 |  |
| 民社党 | 32 | 32 | 0 | 0 | 32 | 0 |  |
| 日本共産党 | 29 | 27 | 0 | 2 | 22 | 7 |  |
| 新自由クラブ | 12 | 4 | 4 | 4 | 12 | 0 |  |
| 社会民主連合 | 3 | 2 | 0 | 1 | 3 | 0 |  |
| 無所属 | 11 | 6 | 2 | 3 | 11 | 0 |  |
| 合計 | 511 | 432 | 44 | 35 | 502 | 9 |  |
出典：『朝日選挙大観』

無所属当選者の内訳は保守系（9）、中道系（2）である。
政党

| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
|  自由民主党：284議席 総裁：（大平正芳） 副総裁　　　　：西村英一 幹事長　　　　：桜内義雄 総務会長　　　：鈴木善幸 政務調査会長　：安倍晋太郎 国会対策委員長：金丸信 参議院議員会長：徳永正利 |  0 派閥別所属議員数  宏池会（大平正芳派）　　　　　：54 七日会（田中角栄派）　　　　　：53 清和会（福田赳夫派）　　　　　：45 政策科学研究所（中曽根康弘派）：43 政策懇談会（三木武夫派）　　　：31 自由革新同友会（中川一郎派）　：13 無派閥　　　　　　　　　　　　：47  |  |
|  日本社会党：107議席 委員長：飛鳥田一雄 副委員長　　　：阿具根登　北山愛郎 　　　　　　　　下平正一 書記長　　　　：多賀谷真稔 政策審議会長　：武藤山治 国会対策委員長：田邊誠 参議院議員会長：阿具根登 |  公明党：33議席 委員長：竹入義勝 副委員長　　　：浅井美幸　多田省吾 　　　　　　　　二宮文造 書記長　　　　：矢野絢也 政策審議会長　：正木良明 国会対策委員長：大久保直彦 参議院議員団長：鈴木一弘 |  民社党：32議席 委員長：佐々木良作 副委員長　　　：小平忠　中村正雄 　　　　　　　　向井長年 書記長　　　　：塚本三郎 政策審議会長　：大内啓伍 国会対策委員長：永末英一 参議院議員会長：向井長年（兼） 常任顧問　　　：春日一幸　西尾末広 |
|  日本共産党：29議席 議長：野坂参三 委員長：宮本顕治 副委員長　　　　：市川正一　岡正芳 　　　　　　　　　瀬長亀次郎　西沢富夫 書記局長　　　　：不破哲三 政策委員会責任者：上田耕一郎 国会対策委員長　：松本善明 参議院議員団長　：岩間正男 |  新自由クラブ：12議席 代表：河野洋平 幹事長　　　　　：田川誠一 政策委員会責任者：小林正巳 国会対策委員長　：山口敏夫 |  社会民主連合：3議席 代表：田英夫 副代表　　　　　：江田五月　大柴滋夫 書記長　　　　　：楢崎弥之助 政策委員会責任者：安東仁兵衛 国会対策委員長　：阿部昭吾 |
議員 > 当選者 > 補欠当選等

| 年 | 月日 | 選挙区 | 新旧別 | 当選者 | 所属党派 | 欠員 | 所属党派 | 欠員事由 |  |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1980 | - | 埼玉3区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 荒舩清十郎 | 自由民主党 | 1980.11.25死去 |  |
| 1981 | - | 茨城1区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 久保三郎 | 日本社会党 | 1981.1.5死去 |  |
| 1981 | - | 神奈川4区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 高橋高望 | 民社党 | 1981.1.30死去 |  |
| 1981 | - | 秋田1区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 川口大助 | 日本社会党 | 1981.2.26死去 |  |
| 1982 | - | 愛知4区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 渡辺武三 | 民社党 | 1982.4.23死去 |  |
| 1982 | - | 和歌山2区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 早川崇 | 自由民主党 | 1982.12.7死去 |  |
| 1982 | - | 福島3区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 菅波茂 | 自由民主党 | 1982.12.23死去 |  |
| 1983 | 8.7 | 京都2区 | 新 | 谷垣禎一 | 自由民主党 | 前尾繁三郎 | 自由民主党 | 1981.7.23死去 |  |
| 1983 | 8.7 | 京都2区 | 新 | 野中広務 | 自由民主党 | 谷垣専一 | 自由民主党 | 1983.6.27死去 |  |
| 1983 | - | 北海道5区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 中川一郎 | 自由民主党 | 1983.1.9死去 |  |
| 1983 | - | 埼玉2区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 松本幸男 | 日本社会党 | 1983.1.28死去 |  |
| 1983 | - | 神奈川5区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 平林剛 | 日本社会党 | 1983.2.9死去 |  |
| 1983 | - | 北海道1区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 横路孝弘 | 日本社会党 | 1983.3.11辞職 |  |
| 1983 | - | 三重1区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 田口一男 | 日本社会党 | 1983.5.1死去 |  |
| 1983 | - | 山形1区 | （未実施） | （未実施） | （未実施） | 木村武雄 | 自由民主党 | 1983.11.26死去 |  |
出典：戦後の補欠選挙
議員 > 初当選

今枝敬雄
植竹繁雄
臼井日出男
太田誠一
奥田幹生
小渡三郎
川崎二郎
北村義和
久間章生
高村正彦
古賀誠
笹山登生
近岡理一郎
長野祐也
野上徹
浜田卓二郎
平沼赳夫
森田一
五十嵐広三
串原義直
小林恒人
城地豊司
戸田菊雄※
永井孝信
松本幸男
小沢和秋
簑輪幸代
石原健太郎
柿沢弘治※
木村守男
小杉隆
菅直人
桜井新
泰道三八
柳沢伯夫
議員 > 返り咲き・復帰

青木正久
大原一三
川田正則
木部佳昭
木村武雄
島村宜伸
砂田重民
瀬戸山三男
戸井田三郎
登坂重次郎
友納武人
永田亮一
中西啓介
中山利生
鳩山邦夫
林大幹
原田憲
平泉渉
藤本孝雄
前尾繁三郎
前田正男
三池信
森清
与謝野馨
阿部未喜男
池端清一
大島弘
川本敏美
佐藤敬治
鈴木強
田中恒利
栂野泰二
平林剛
福岡義登
松沢俊昭
水田稔
矢山有作
吉浦忠治
甘利正
伊藤公介
中馬弘毅
依田実
中川秀直
松野頼三
議員 > 引退・不出馬

宇野亨
大平正芳
服部安司
坊秀男
松沢雄蔵
芳賀貢
議員 > 落選

稲葉修
井原岸高
大城真順
大坪健一郎
中島衛
西村英一
西田司
福家俊一
増岡博之
村上茂利
山口シヅエ
渡部正郎
石野久男
川崎寛治
神沢浄
木原実
河野正
児玉末男
斉藤正男
柴田健治
渋沢利久
新村源雄
多賀谷真稔
田畑政一郎
細谷昭雄
本郷公威
松浦利尚
三宅正一
村山富市
安田修三
山田芳治
新井彬之
飯田忠雄
池田克也
近江巳記夫
小川新一郎
小浜新次
貝沼次郎
木内良明
権藤恒夫
坂口力
瀬野栄次郎
高橋繁
谷口是巨
中川嘉美
長谷雄幸久
林孝矩
伏屋修治
二見伸明
古川雅司
松本忠助
宮地正介
森田景一
山田英介
吉井光照
和田一郎
井上敦
梅田勝
神崎敏雄
木下元二
工藤晃
柴田睦夫
庄司幸助
多田光雄
津川武一
中川利三郎
中林佳子
則武真一
河村勝
小平忠
永江一仁
田中美智子
橋本登美三郎
安田純治
議員 > 記録的当選・落選者

最年少当選者　　：船田元（自民・栃木1区） 26歳7ヶ月
最高齢当選者　　：灘尾弘吉（自民・広島1区） 80歳6ヶ月
最多得票当選者　：友納武人（自民・千葉4区） 217,490票
最少得票当選者　：加藤常太郎（自民・香川2区） 35,435票
最多得票落選者　：小浜新次（公明・神奈川3区） 128,067票
最多当選　　　　：三木武夫（自民・徳島全県区）17回（連続）
選挙後 > 国会

衆議院議長選挙（1980年7月17日　投票者数：507 過半数：254）
衆議院副議長選挙（1980年7月17日　投票者数：508 過半数：255）
内閣総理大臣指名選挙（1980年7月17日）
内閣総理大臣指名選挙（1982年11月26日）
ゲオルク・ニコラウス・ニッセン

ゲオルク・ニコラウス・ニッセン
ニッセンの墓碑（ザルツブルク市）
ゲオルク・ニコラウス・フォン・ニッセン（Georg Nikolaus von Nissen, 1762年1月22日 - 1826年3月24日）は、デンマークの外交官、伝記作家である。
作曲家ヴォルフガング・アマデウス・モーツァルトの伝記は様々な著者のものが知られているが、ニッセンの著した伝記はそのもっとも古いものとして知られており、21世紀となった今でもなお、多くの音楽史学者が文献として彼の伝記を用いている。
生涯

1762年、ハデスレウ（en:Haderslev）市に生まれる。外交官として1792年からデンマーク国外で勤務し、1793年には臨時代理大使としてウィーンに赴任している。
在ウィーン臨時代理大使だった1797年、コンスタンツェ・モーツァルトと知り合った。コンスタンツェは6年前の1791年に夫ヴォルフガング・アマデウス・モーツァルトと死別しており、2人の子供と多大な借金を抱えていた。知り合った翌1798年9月には同棲を始めていた。
この頃からコンスタンツェは前夫ヴォルフガングの曲の版権を活用し、出版会社や国王からの収入、興行収入などを得ることに成功している。多大な借金は完済し、さらに多くの財を築いていった。ニッセンも出版会社への交渉役をになうなど、この成功に大きく貢献している。
ニッセンとコンスタンツェは1809年に結婚したが、生涯にわたって子をもうけなかった。子供はヴォルフガングとコンスタンツェの間にもうけた2人の連れ子だけであったが、後に音楽史学者ルース・ハリウェル（Ruth Halliwell）はニッセンの活動をその著書で「思いやりのある父の役割」を果たしたと評している。
1812年、ニッセンは家族とともにデンマークへ帰国、郵政監察官としてコペンハーゲンに赴任している。
1820年、ニッセンは退官し、ヴォルフガングの伝記を著すためザルツブルクに移住した。実際の執筆は1823年から着手している。そしてこの頃、ヴォルフガングが記した400通に及ぶ手紙を実姉マリア・アンナ・モーツァルトから提供されている。
1826年3月24日、ニッセンは64歳で死去した。伝記は未完であったが、ニッセンが遺したメモと資料に基づき、モーツァルトのファンであったドイツ人医師ヨハン・ハインリヒ・フォイアーシュタイン（Johann Heinrich Feuerstein） （1797年 - 1850年）がこれを補完し、1829年に完成して発表された。
ニッセンはザルツブルク市内の墓地に埋葬されている。2010年現在でも墓地は公開されており、訪れることができる。墓碑には「モーツァルトの未亡人の夫」と記されている。
パソドブレ

パソドブレ
パソドブレ(Paso doble)は、スペインの闘牛とフラメンコをイメージしたダンス。競技ダンスではラテンダンスに分類される。社交ダンスでは、一般的にリーダー（男性）はマタドール（闘牛士）、パートナー（女性）はカポーテ（闘牛に使われる赤いケープ）と、時には闘牛をイメージして踊られる。
バズ・ラーマン監督の映画『ダンシング・ヒーロー』のクライマックスでも踊られている。
その他のラテンダンス4種目は女性が主役なのに対して、パソドブレは男性が主役となる。
音楽とテンポ

パソドブレの音楽の拍子記号は2/4でテンポは1分間に60～62小節である。時として3拍子の要素が入って6/8拍子で演奏されることもある。
ベーシック・フィガー

シュール・プラス
ユイット
セパレーション
シャッセ・ケープ
著名な曲

アンパリト・ロカ（Amparito Roca）
エスパーニャ・カーニ（España cañí）
エル・ガト・モンテス（El gato montés）
バレンシア（Valencia）
野田明宏

野田 明宏（のだ ともひろ、1996年1月24日 - ）は、日本の競歩選手。
経歴

大阪府出身。和泉市立和泉中学校、清風高等学校、明治大学卒業。自衛隊体育学校所属。
2024年6月に同じく競歩選手であり自衛隊体育学校に所属していた河添香織と結婚した。結婚は河添香織の引退レースとなった2025年の元旦競歩で発表された。
成績 > 国際大会

| 年>  日本代表 | 大会>  日本代表 | 順位>  日本代表 | 種目>  日本代表 | 出典>  日本代表 |  日本代表 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2015 | ユニバーシアード | 8位 | 20km競歩 |  |  |
| 2017 | ユニバーシアード | 7位 | 20km競歩 |  |  |
| 2019 | 世界選手権 | DNF | 50km競歩 |  |  |
| 2022 | 世界選手権 | 9位 | 35km競歩 |  |  |
| 2023 | 世界選手権 | 6位 | 35km競歩 |  |  |
| 2023 | アジア大会 | 4位 | 35km競歩 |  |  |
| 2024 | 世界チーム競歩（英語版） | 13位 | 20km競歩 |  |  |
成績 > 国内大会

| 年 | 大会 | 順位 | 種目 | 出典 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 2017 | 日本選手権 | 10位 | 20km競歩 |  |
| 2017 | 全日本競歩能美 | 3位 | 20km競歩 |  |
| 2017 | 全日本競歩高畠 | 2位 | 20km競歩 |  |
| 2018 | 日本選手権 | 9位 | 20km競歩 |  |
| 2018 | 日本選手権 | 1位 | 50km競歩 |  |
| 2018 | 全日本競歩高畠 | 1位 | 50km競歩 |  |
| 2019 | 日本選手権 | 5位 | 20km競歩 |  |
| 2020 | 日本選手権 | 5位 | 20km競歩 |  |
| 2021 | 日本選手権 | 7位 | 20km競歩 |  |
| 2021 | 日本選手権 | 4位 | 50km競歩 |  |
| 2022 | 日本選手権 | 3位 | 20km競歩 |  |
| 2022 | 日本選手権 | 3位 | 35km競歩 |  |
| 2023 | 日本選手権 | 3位 | 20km競歩 |  |
| 2023 | 日本選手権 | 1位 | 35km競歩 |  |
| 2024 | 日本選手権 | 8位 | 20km競歩 |  |
| 2025 | 日本選手権 | 14位 | 20km競歩 |  |
Xiaomi

| --- | --- |
 
 本社
種類:  株式会社
市場情報:  SEHK: 1810 OTC Pink XIACY OTC Pink XIACF
略称:  小米
本社所在地:   中国 北京市海淀区  北緯39度55分32秒 東経116度26分30秒﻿ / ﻿北緯39.92556度 東経116.44167度﻿ / 39.92556; 116.44167座標: 北緯39度55分32秒 東経116度26分30秒﻿ / ﻿北緯39.92556度 東経116.44167度﻿ / 39.92556; 116.44167
設立:   中国北京市 2010年4月6日 (14年前) (2010-04-06)
業種:  電気機器
事業内容:  携帯電話 IoT製品
代表者:  雷軍 (最高経営責任者)
売上高:  約4兆1000億円（2020年）
営業利益:  約2100億円（2018年）
総資産:  約2兆2500億円（2018年）
従業員数:  22,074名（2020年12月31日）
主要子会社:  Youpin Meitu
関係する人物:  雷軍・林斌・黎万強・周光平・黃江吉・洪鋒・王川・劉德・王翔・週受資・雨果·巴拉・陳彤・祁燕・尚進・張金玲
外部リンク:  www.mi.com 
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ローレの店舗
Xiaomi Corporation（シャオミ、中国語: 小米集团）は、中華人民共和国北京市に本社を置く総合家電メーカーで、2010年4月6日に雷軍によって設立された。
スマートフォンメーカーとして創業し、2011年8月16日に北京市にて、初代小米手機を発表した。価格性能比に優れたスマートフォンを次々と発売。グローバルでのシェアはアップル、サムスンに次ぐ3位。日本でもライカのカメラを搭載したスマートフォン「Xiaomi 14 Ultra」などを販売している。Xiaomi 14 Ultraの価格は19万9900円であり、「中国製のスマホは安くて低性能」などという認識を変えた。
2024年3月28日には、電気自動車（EV）「SU7」を発売し、発売後わずか27分間で5万台、24時間で8万8898台の予約が入ったことが話題を集めた。上位車種である「MAX」は最高速度が時速265キロメートル、停止から時速100キロメートルまでの時間は2.78秒。航続距離は800キロメートルで、EVの基本性能はテスラの高級車種「モデルS」を上回る。
キャッチコピーは「Just For Fans」（中国語: 為發燒而生）。
歴史 > スマホ会社として創業

元キングソフト（金山軟件）会長兼CEOであった雷軍（Lei Jun）が2010年に創業。共同創業者は8人おり、当時の平均年齢は45歳（中国のベンチャー企業創業者の平均年齢は25〜6歳とされる）であった。社名は中国語で雑穀（粟）に由来するため、当局の登記担当者に農業関連企業と決めつけられたというエピソードがある。
2011年にAndroidベースのスマートフォンMI-One（小米手機）を発売。翌年の2012年にはMI-2（小米手機2）を発売。年間で1機種のみ発売し、大量生産することでハイエンドながら価格を抑えるという方法を取った（当時の携帯電話業界では、iPhoneという1機種を1年に数種類のみしか発売しないApple社以外のメーカーは、フラッグシップモデルを数か月ごとにモデルチェンジしたり、フラッグシップモデル以外の少数しか生産されない機種も大量に用意したりするのが普通で、そのビジネスモデルによるコストが価格に上乗せされて、大手メーカーほど性能が低いのに高価格の機種が多かった）。その評判が微博などネットの口コミで広がり、若者を中心に支持を得て、創業から4年の2014年にはそれまで中国スマホシェア1位だったAppleを抜いて中国シェア1位、中国市場のみでの販売ながら世界的に見てもサムスン・Appleに次ぐ世界シェア3位の大手スマホメーカーとなった。
通信キャリア主体ではなく自社サイト主体の販売方式、デザイン性の高いハイスペック端末を単一機種のみでの販売、オンラインコミュニティを重視するなど、創業当初は露骨にAppleを意識したマーケティング手法を取っていたため「中国のApple」と称され、創業者の雷軍も「中国のジョブズ」と称された。「ユーザーが中心」を信条としており、「米粉」（ミィファン、「シャオミのファン」と「ビーフン」をかけている）と呼ばれるファンクラブを組織し、ネットのコミュニティの他、リアルでも定期的にユーザーイベントなどを行っている。雷軍は米粉の間で「米神」と呼ばれてカリスマ的な人気を持つ。
2010年代以降に世界的な大手メーカーとして生き残った携帯電話メーカーは、多かれ少なかれApple社に倣ったマーケティング手法を取ることになったが、2014年当時、まず新興のXiaomiが露骨にAppleを意識したマーケティングで大手メーカーに成り上がったため、メディアではしばしばAppleと比較された。当時のXiaomiの主力製品であったハイエンドスマホのMiシリーズはiPhoneと同等のスペックをアピールしながら、端末の価格はAppleよりもかなり安かった。マーケティングをオンラインのみに絞ることで流通や販促費に金をかけず、端末を原価に近い価格で販売し、アクセサリやサービスで利益を得るという、Amazonと同じ手法で利益を得ている。それまでの中国メーカーでは、見た目だけApple社の物と似せた粗悪品を、iPhoneとよく似た名前で安価に販売するようなものが多かったが、サービスによるユーザーの囲い込みで利益を上げる前提とすることで、スペック的にもApple社と同等の製品を、自社の独自ブランドで安価に販売してシェアを伸ばす手法がXiaomiによって確立されたため、Xiaomi以降の中国の新興メーカーも追随することになる（なお、中国などの諸外国では日本と違って、端末の販売からサービスまで全て通信キャリアが握るような構造にはなっていない）。Xiaomiはスペックが実際にハイエンド品であることを証明するため、内部パーツの詳細や納入元などの情報を積極的に公開している。
当時、雷軍CEOは、自社を「携帯電話メーカーではなく、ネットワーク会社だ」と位置づけていた。また、共同創業者兼社長の林斌（Lin Bin）は、Xiaomiをどんな企業に例えるかとの質問に対して、「Amazonが近い。だがわれわれはまったく新しい会社を目指している」と答えていた。
2013年8月、GoogleのAndroid製品管理ディレクターであったヒューゴ・バラが副社長に就任した。国際進出を目指すXiaomiにとっては、バラの就任は同社の信頼性を高める価値があるとされる。
2013年以降、中国国内ではXiaomiの成功を見たHuawei・OPPO・VIVO・MEIZUといった競合他社がXiaomi同様におしゃれな低価格ハイエンド機を展開し、若者の心をつかんでXiaomiのシェアを食い始め、2014年度の中国スマホ市場におけるXiaomiのシェアはファーウェイに抜かれて2位となった。さらに、中国でもスマホ需要が一巡し、スマホの性能が向上してローエンド機でも長く使えるようになったため、スマホが以前のようには売れなくなった。また、Xiaomiは中国国外へも進出し始めたが、中国国外ではXiaomiをAppleと並ぶハイエンドスマホメーカーだと思う人はいないため、ローエンド市場での展開が中心となる。そのため、Xiaomiはスマホのネット専売をやめて家電量販店に出店したり、ハイエンド機のMiシリーズではなくローエンドのRedmi（紅米）シリーズを展開するなど、若干戦略が変化している。
ネット専売のスマホとネットを用いたマーケティングによって、ネットを使いこなす大都市部のおしゃれな若者が主な支持層であったXiaomi（と、同じくネット戦略でXiaomiに迫っていたMEIZU）は、Xiaomiとほぼ同時期にスマホに進出し、リアル店舗専売のスマホや地方都市の郊外のビルの屋上の看板などのリアル宣伝によってネットを使いこなさない地方都市の若者の支持を掴んだOPPOとVIVOによる「農村から都市を包囲する」戦略に侵食され、2016年にはXiaomiの中国スマホシェアがHuawei・OPPO・VIVOに続く4位にまで下がった。Xiaomiは中国の大都市部を中心に直営店の「小米之家」を展開しており、2016年時点で50店舗ほどを構えるが、中国全土に20万店舗を構えて地方都市の郊外にまで販路を広げるOPPOやVIVOに対抗できず、Appleと共に急速に中国スマホ市場での存在感を低下させた。世界スマホシェアも2016年にはサムスン・Apple・Huawei・OPPO・VIVOに続く6位にまで転落した。
2016年ごろよりスマホメーカーから家電メーカーへの転換を図り、それまで主に（ネットで販売した）スマホのアフターサービスを行っていた（Apple Storeそっくりの）「小米之家」を、（量販店で販売する）家電のショールーム的な形態に転換させている。また、2017年以降には大都市部の旗艦店である「小米之家」のてこ入れだけでなく、リアルの携帯ショップを中国全土に設置し始めている。
2014年からのインド市場などでのテコ入れが成功し、2018年にはスマートフォンの年間出荷台数が創業以来初めて1億台を超えた。
2022年7月4日、Xiaomiは同社が初めてライカと共同開発したスマートフォン「Xiaomi 12S Ultra」を発表した。
後進国あるいは発展途上国向けのサービスも2024年現在ではNOKIAを凌いでおり、Poco C61は定価100米ドルを切ることに成功している。
歴史 > 総合家電メーカーへ

スマホ以外の製品では、創業当初は充電器やマスコットキャラクターの米兎（ミィトゥ）グッズなどのスマホ関連アクセサリを販売していた。
2014年にはタブレットの小米平板（Mi Pad）やノートPCの小米筆記本（Mi Notebook）などを発売し、スマートテレビなどを発売してスマート家電に参入。さらに、スマホと連携する空気清浄機を発売するなど、スマート白物家電に進出。
2016年にはモノのインターネット時代に合わせ、スマート家電の生産にあたる子会社とともに米家（MIJIA）グループを形成。電動バイクや、社名通りの炊飯器を発売するなど、スマホメーカーというより総合家電メーカーとしての色が濃くなっている。
2017年には家電見本市のCESに初出展。「スマート家電」としてスマホを中心に据える姿勢は変わらないものの、本格的な家電メーカーとなった。
2021年にロゴを原研哉が手掛けたラメ曲線を用いたものに変更した。
2023年12月29日に当社初の電気自動車「Xiaomi・SU7」を発表した。
スマホの売上・シェア

最初製品を発売した2011年の売上は6億元であったが、販売台数が1870万台に達した2013年は316億元（約6000億円）となり、Xiaomiは中国でトップ3のスマートフォンメーカーである。
中国内でのシェアを見ると、2013年第4四半期にAppleを上回る11％のシェアをとった。これにより、サムスン電子（18％）、レノボ（12％）に続く3位（11％）となり、それまで3位だったApple（10％）を抜いている。2014年第2四半期には、Xiaomiがサムスン（12％）を抜いて中国市場トップ（14％）となった。
なお、中国・香港に加えて、2014年2月までに台湾やシンガポールで事業を展開しており、さらにインド・ブラジル・ロシア・トルコ・マレーシア・インドネシアなどへの進出を計画した。ただし、Mobile Asia Expo 2014の時点では日本での事業展開は考えていないとしている。
2017年にはインド市場でサムスン電子を超えてシェアトップとなった。
2019年12月9日、東京都で日本参入イベントを開催し、各種製品を発表した。
販売ルート

自社による通信販売と直営店店頭での販売を原則とし、中国内各都市に直営店「小米之家」（シャオミ・ハウス）を展開している。深圳の電気街「華強北」などでは多くのXiaomiの看板をみかけ、実際に販売もされているが、模倣品もしくは直営店より割高な転売品の場合もあり、購入店については注意を要する。
自社により日本市場に正式投入された製品は、Amazon.co.jpにより購入が可能である。しかし、日本市場参入以前にTJC株式会社により代理店販売されていた製品は、TJCの自社通販「StarQオンライン」およびビックカメラ（一部製品）により販売されている。また、StarQオンラインはAmazonマーケットプレイスおよび楽天市場、Yahoo!ショッピングにも出店を行っている。
日本での展開

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種類:  株式会社
市場情報:  不明
本社所在地:   日本 〒100-0011 東京都千代田区内幸町２丁目１番６号日比谷パークフロント
設立:  2018年8月6日 (6年前) (2018-08-06)
業種:  電気機器
法人番号:  1010701038840
事業内容:  XiaomiスマートフォンおよびIoT製品の輸入・販売
外部リンク:  www.mi.com/jp
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2017年4月3日、TJC株式会社が日本での正規代理店となったと発表。同年6月16日、TJCはモバイルバッテリーとステレオイヤホンのオンライン販売を開始した。
2018年8月6日、Xiaomiの日本法人と思われる「小米日本合同会社」（シャオミニホン）が設立された。本店所在地は東京都中央区日本橋室町4丁目3番9号。
2019年4月16日にFREETELことプラスワン・マーケティングの創業者・増田薫が代表を務めるTAKUMI JAPAN株式会社が、Xiaomi出資の関連会社「BlackShark Technologies」が製造するスマートフォン「Black Shark 2」を日本向けに販売開始するも、出資者のXiaomiの直接的な日本への進出に関する報道は行われなかった。
しかし、同年9月20日、Xiaomiの日本公式Twitterアカウントが開設された。ちなみに日本で話題を呼んだのは開設から約1ヶ月弱経った10月16日からである。
同年11月4日、副総裁の王翔高が2020年度に日本市場に参入を計画していることを日本経済新聞によって報じられ、2019年12月9日に5つの製品（スマートフォン〈2機種〉、キャリーバッグ〈2種類〉、炊飯器、スマートバンド、モバイルバッテリー）を日本に正式投入すると発表した。
同月8日にYouTubeに公開されたMi Note 10の公式分解動画にて、内蔵バッテリーに「小米日本合同会社」のPSEマークが記されていることから、同社がXiaomiの関連会社であることが正式に明らかになった。
同年12月9日、Xiaomiは日本市場への正式参入後初の製品として、Mi Note 10などの製品を発表した。
2020年2月7日、本店所在地が変更される。新しい所在地は「東京都品川区西五反田8丁目1番3号PMO五反田」。
同年3月23日、「Mi 10 Lite 5G」がKDDIから発表される。発表当初は2020年7月以降発売とアナウンスされていたが、9月以降発売に変更された。
同年6月2日、「Redmi Note 9S」「Mi Note 10 Lite」をSIMフリー向けに発表。
2021年2月26日、5G/FeliCa（おサイフケータイ）に対応したSoftbankのRedmi Note 9Tを発売。
2021年7月6日、本店所在地が変更され商号も「小米技術日本株式会社」に変更された。新しい所在地は「東京都千代田区内幸町２丁目１番６号日比谷パークフロント」。
2022年6月13日、Xiaomiのサブブランドである「POCO」が日本市場への参入を公表し、6月23日にて新製品発表会を行うことを発表した。
2022年6月23日、「POCO F4 GT」をSIMフリー向けに発表し、同日に発売が開始された。
2022年12月8日、「Xiaomi 12T Pro」をオープンマーケットとソフトバンク向けに発表し、2022年12月16日に発売された。ソフトバンクは、19分で100％充電ができることを強調し、“神ジューデン”スマホの第一弾としている。
Canalysの調査では2024年第2四半期（4〜6月）に日本市場でのスマートフォン納入台数シェアが6%に達し、Apple（56%）とGoogle（12%）に次いで第3位となった。MM総研の調査では、日本における2024年暦年の携帯電話（フィーチャーフォン含む）・スマートフォンのメーカー別総出荷台数でいずれも5位となっている。
2025年2月12日、「POCO X7 Pro」がSIMフリー向けに発表された。日本初の「Dimensity 8400-Ultra」搭載機種として話題になった。POCO Xシリーズとしては初めて日本で発売された機種である。
日本での展開 > 日本向け製品

自社でSIMフリースマートフォンを販売する他、KDDI（auブランド）、ソフトバンク、楽天モバイル向けにスマートフォンを販売している。また、IoT家電も複数展開している。
日本での展開 > 日本向け製品 > SIMフリースマートフォン

Mi Note 10
Mi Note 10 Pro
Mi Note 10 Lite
Mi 11 Lite 5G
Xiaomi 11T
Xiaomi 11T Pro
Xiaomi 12T Pro
Xiaomi 13T Pro
Xiaomi 14 Ultra
Xiaomi 14T Pro
Xiaomi 15
Xiaomi 15 Ultra
Redmi Note 9S
Redmi 9T
Redmi Note 9T
Redmi Note 10T
Redmi Note 10 JE
Redmi Note 10 Pro
Redmi Note 11
Redmi Note 11 Pro 5G
Redmi 12 5G
Redmi Note 13 Pro 5G
Redmi Note 13 Pro+ 5G
Redmi 14C
POCO F4 GT
POCO F6 Pro
POCO X7 Pro
日本での展開 > 日本向け製品 > KDDI向けスマートフォン

Mi 10 Lite 5G XIG01
Redmi Note 10 JE XIG02
Redmi 12 5G XIG03
Xiaomi 13T XIG04
Redmi Note 13 Pro 5G XIG05
Xiaomi 14T XIG06
日本での展開 > 日本向け製品 > SoftBank向けスマートフォン

Redmi Note 9T
Redmi Note 10T
Xiaomi 12T Pro
Xiaomi 13T Pro
Xiaomi 14T Pro (2024年11月下旬以降発売)
Redmi 12 5G
日本での展開 > 日本向け製品 > 楽天モバイル向けスマートフォン

Redmi Note 11 Pro 5G
日本での展開 > 日本向け製品 > スマートバンド

Mi Smart Band 4（英語: Xiaomi Mi Smart Band 4）
Mi Smart Band 5（英語: Xiaomi Mi Smart Band 5）
Mi Smart Band 6（英語: Xiaomi Mi Smart Band 6）
Xiaomi Smart Band 7 / 7 Pro（英語: Xiaomi Mi Smart Band 7）
Xiaomi Smart Band 8
Xiaomi Smart Band 9
日本での展開 > 日本向け製品 > スマートウォッチ

Mi Watch
Mi Watch Lite
Mi Watch 2 Lite
Xiaomi Watch S1 / S1 Active
Redmi Watch 3 / 3 Active
Redmi Watch 4
Xiaomi Watch S3
Redmi Watch 5 Lite / 5 Active
Redmi Watch 5
日本での展開 > 日本向け製品 > タブレット

Xiaomi Pad 5
Redmi Pad
Redmi Pad SE
Xiaomi Pad 6
Redmi Pad SE 8.7
Redmi Pad SE 8.7 4G
Redmi Pad Pro
POCO Pad
Xiaomi Pad 6S Pro 12.4
日本での展開 > 日本向け製品 > ワイヤレスイヤホン

Mi 完全ワイヤレスイヤホン 2 Basic
Redmi Buds 3 Lite
Redmi Buds 3
Redmi Buds 3 Pro
Xiaomi Buds 3T Pro
Xiaomi Buds 4 Pro
Redmi Buds 4 Lite
Redmi Buds 4 Active
Redmi Buds 4
Redmi Buds 4 Pro
Redmi Buds 5
Redmi Buds 5 Pro
Redmi Buds 6 Active
Redmi Buds 6 lite
Redmi Buds 6 Play
Redmi Buds 6
Redmi Buds 6 Pro
Xiaomi Buds 5
Xiaomi Openwear Stereo
日本での展開 > スマート家電等

Xiaomiメタルキャリーオンスーツケース20インチ（シルバー）
Mi ポータブルフォトプリンター
Miハンディクリーナー ミニ
日本での展開 > スマート家電等 > クリーナー

Xiaomi ロボット掃除機 E10
Xiaomi ロボット掃除機 S20 / S20+
Xiaomi ロボット掃除機 X20+ / X20 Pro / X20 Max
日本での展開 > スマート家電等 > テレビ

Xiaomi TV Max 86 / 100
Xiaomi TV S Mini LED 75 / 65 / 55
Xiaomi TV A Pro 75 / 65 / 55 / 43 / 32（チューナーレススマートテレビ）
Xiaomi TV A 65 / 55
Xiaomi TV Max 85 2025
Xiaomi TV A 32 2025
Xiaomi TV S Mini LED 75 / 65 / 55
日本での展開 > スマート家電等 > スマートスピーカー

Xiaomi デスクトップスピーカー
Xiaomi Bluetooth スピーカー / Mini
Xiaomi サウンドポケット
Xiaomi サウンドアウトドア
日本での展開 > スマート家電等 > スマートカメラ

Mi 360°家庭用スマートカメラ
Mi 360°家庭用スマートカメラ 2K
Xiaomi スマートカメラ C301
Xiaomi Smart Camera C500 Pro
Xiaomi スマートカメラ C300
Mi カメラ 2K
日本での展開 > スマート家電等 > キッチン・ペット用品

Mi IH炊飯器
Xiaomi 多機能炊飯器 4L / 1.5L
Xiaomi 保湿ポット 1.8L
Xiaomi スマート給餌器 2 / 乾燥カートリッジ
日本での展開 > スマート家電等 > 季節用品

Mi 空気清浄機
Xiaomi 充電式ミニファン
Mi 空気清浄機 3H
Xiaomi スマート空気清浄機 4 Compact
日本での展開 > スマート家電等 > モバイルバッテリー

Xiaomi 18W Power Bank 30000mAh
Xiaomi 22.5W Power Bank 10000mAh (Integrated Cable) / Lite
Xiaomi 33W Power Bank 20000mAh (Integrated Cable)
Xiaomi Magnetic Power Bank 6000mAh
Xiaomi Power Bank 10000mAh 22.5W Lite
Xiaomi 165W Power Bank 10000mAh
日本での展開 > スマート家電等 > ライト

Xiaomi フレキシブル充電式ランプ
Xiaomi スマートフロアランプ
Xiaomi LED デスクライト2
Mi モーションセンサーナイトライト2
Mi モニター掛け式ライト
日本での展開 > スマート家電等 > 文房具

Xiaomi 大容量ジェルペン
Xiaomi ボールペン
日本での展開 > スマート家電等 > モニター

Xiaomi ゲーミングモニター G27Qi
Xiaomi ゲーミングモニター G24i
Xiaomi Mini LED ゲーミングモニター G Pro 27i
Xiaomi モニター A22i
Xiaomi 曲面ゲーミングモニター G34WQi
Xiaomi モニター A24i
Xiaomi ゲーミングモニター G27i
日本での展開 > スマート家電等 > プロジェクター

Xiaomi スマートプロジェクター L1
Mi Smart Projector 2
日本での展開 > スマート家電等 > 充電器・ケーブル・ハブ

Mi 18W 急速充電パワーバンク3
Mi 20W Type-C 急速充電器
Mi 33W Type-A+Type-C 急速充電器
Xiaomi 5-in-1 Type-C ハブ
Xiaomi 67W ターボチャージ
Xiaomi 120W ハイパーチャージ
日本での展開 > スマート家電等 > マウス

Xiaomi ゲーミングマウス Lite
日本での展開 > スマート家電等 > スーツケース

Xiaomi スーツケース クラシック20インチ
Xiaomi エクスパンダブルスーツケース
Xiaomi フロントポケットスーツケース 20
Xiaomi フロントオープンスーツケース
Xiaomi アルミフレームスーツケース
Xiaomi スーツケース Classic Pro
日本での展開 > スマート家電等 > ファッション・バッグ

Xiaomi ビジネスバックパック
Xiaomi ロールトップバックパック
Xiaomi 毛玉リムーバー
Xiaomi コミューターバックパック
Xiaomi カジュアルデイパック
Xiaomi ブルーライトカットグラス
Xiaomi 偏光サングラス / オーバーグラス
電気自動車

2024年3月28日には、電気自動車（EV）「SU7」を発売し、発売後わずか27分間で5万台、24時間で8万8898台の予約が入ったことが話題を集めた。4月3日には雷軍・最高経営責任者（CEO）はすでに10万台を超える予約を受けたことを明らかにした。華為技術（ファーウェイ）が中堅自動車メーカーと共同運営する「AITO（アイト）」ブランドの「M7」が発売から50日で8万台の受注があったが、これを大きく上回るヒットにななった。このため同社は1カ月に約5000台としていた量産体制を1万台に引き上げる予定だと報道された。
コストパフォーマンスが高く、上位車種である「MAX」は最高速度が時速265キロメートル、停止から時速100キロメートルまでの時間は2.78秒。航続距離は800キロメートルで、EVの基本性能はテスラの高級車種「モデルS」を上回る。価格は高性能のMAXが29万9900元（約630万円）で、加速性能を抑えた航続距離が700キロメートルの通常車種は21万5900元（約450万円）。MAXはテスラ・モデルSの69万8900元に比べて半額以下となる。通常車種はテスラの普及車種「モデル3」の24万5900元に比べて、3万元安く設定された。アルミニウム合金で自動車車体を一体成型する「ギガキャスト」を採用するなど、低コスト化に務めるが、それだけでこの低価格を実現するのは難しいとの見方がある。ある日系自動車大手の関係者は「赤字かどうかはわからないが、少なくとも我々では実現できない価格だ」と語ったと日本で報道された。市場ではXiaomiの参入は中国の新興メーカーの淘汰を加速させるかもしれないとの見方が広がったEVのエンジンやバッテリー、本体を支えるフレームの素材もシャオミは自社で開発。XiaomiがEVを作る最大の強みは、スマートフォンメーカーとして常に最新のシステム開発を進めていることだとも指摘されている。
問題・不祥事 > 就職説明会において日本語専攻の学生への差別

中国国内で開かれた企業説明会で、当時のイノベーション部門責任者である秦濤が「あなたが日本語専攻の学生なら、出て行ってください。あるいは映画事業で仕事させてやってもいい」と日本語専攻の学生に差別的な態度をとった。「映画事業」とは、中国人の若者の間ではアダルトビデオ産業の意味ととらえるのが普通である。一連の発言について中国メディアやSNSでは批判の声が噴出し、多数の抗議が寄せられた。後にXiaomiは謝罪文を発表し、「同様の事案の再発防止に努めるほか、いかなる地域的差別を許さない立場で、従業員には個人的な言動に注意を払うべき」とした。この後、秦濤はけん責処分を下された。
問題・不祥事 > 原爆を新型スマートフォンの宣伝動画で揶揄

2020年5月、RedmiブランドのモデルであるRedmi Note 9 Seriesのプロモーションビデオで高速充電機能を紹介する場面で、白人男性が寿司のようなものを食べ体が風船のように膨らんでいき、屋根を突き破り空に浮かんでいく。その後、男性が爆発するとアメコミのような画面に変わり、ヒョウが地面を駆け抜けると、キノコ雲のようなものが上がり「FAST CHARGE」と画面に表示されるという動画を公開し、原爆を揶揄したのではないかと批判された。XiaomiとXiaomi日本法人は公式Twitterで謝罪文を掲載し、監査委員会の設置等の再発防止策をとると表明した。
問題・不祥事 > 自社製ブラウザがユーザーのデータを無断で送信していたことが発覚

2020年4月、Xiaomiのスマートフォン「Xiaomi Redmi Note 8」においてXiaomiのデフォルトブラウザを使うと訪れたサイトなどの情報が中国アリババのサーバーに送信されていたことが、セキュリティ研究者のGabriel Cirligにより発見される。このような追跡は、ユーザーが「シークレットモード」を使っていても行われていると見られている。またユーザーが開いたフォルダやスワイプしたスクリーン、ステータスバーや設定ページの内容についても記録し、アリババがホストするサーバーに送信していたことも判明している。「Xiaomi Mi Note 10」などその他の機種でも同様の事象が確認されているが、Xiaomiはこのことについて否定している。
問題・不祥事 > 特定の言葉の検出・検閲機能

2021年9月21日にリトアニア国防省の国家サイバーセキュリティーセンターは、Xiaomiが欧州で発売している製品に「Free Tibet（自由チベット）」、「Long live Taiwanindependence（台湾独立万歳）」、「democracy movement（民主運動）」といった言葉を検出・検閲する機能が組み込まれていたと報告書で発表した。Xiaomiの「Mi 10T 5G」のソフトウェアはEU地域版では機能が止められていたが、いつでも遠隔で作動できると指摘されている。また、Xiaomiは暗号化された利用データをシンガポールのサーバーに送信しているとも指摘した。
これらのことからリトアニアの国防省は、国民に対して中国の携帯電話を購入しないよう呼び掛けるとともに、既に保有している場合は処分するよう勧告した。Xiaomiはロイターの取材に対して、「Xiaomiは、検索、通話、Webブラウジング、サードパーティの通信ソフトウェアの使用など、スマートフォンユーザーの個人的な行動を制限またはブロックしたことはありません。Xiaomiはすべてのユーザーの法的権利を完全に尊重し、保護します。Xiaomiは欧州連合の一般データ保護規則（GDPR）に準拠しています。」と回答している。英BBCに対しては「ユーザーが送受信するデータを検閲することはない」と述べた。
米国からの投資規制

アメリカ国防総省は2021年、市民が関わっている中国企業、大学、研究プログラムによって開発され、発達した先端的科学技術や専門技術の確保を保障することによって中国人民解放軍の現代化を支援する軍事・市民融合開発戦略を明るみにして対抗するために中国の軍事企業をまとめたリストにXiaomiをふくむ9つの企業を新たに追加した。これに対しXiaomiは、「私たちは中国軍に所有・管理・提携されておらず、断じて共産主義軍事企業ではありません」と否定する旨の声明を出した。措置を不服としたXiaomiはアメリカ連邦地方裁判所に提訴した。連邦地裁はXiaomiの訴えを認め、2021年3月にXiaomiへの投資を禁止とする国防総省の決定を一時差し止めるように命じた。その後、国防総省は「Xiaomiと国防総省は、これ以上の争いを必要とせず、和解する方向で合意した」と述べ、アメリカ国内からの投資を禁止する企業のブラックリストからXiaomiを除外することに同意した。
Xiaomi 12S Ultra
電気自動車（EV）「SU7」
路上に止められたSU7。アルミニウム合金で自動車車体を一体成型する「ギガキャスト」を採用するなど、低コスト化が行われた。
ストロベリームーン

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: この項目では、満月について説明しています。楽曲については「STRAWBERRY MOON」を、芥川なおの小説、及びこれを原作とした2025年公開予定の映画については「ストロベリームーン (小説)」をご覧ください。
日本で観測された2018年6月29日（28日深夜）のストロベリームーン（満月）
ストロベリームーン（英語: strawberry moon）は、6月の満月を指す俗称。
正式な天文学の用語ではなく、名称はアメリカ先住民の風習に由来するものであり、色とは関係がない。