エレベーター
日本におけるエレベーター > 製造メーカー

日本の主なメーカー（大手）
三菱電機ビルソリューションズ - 三菱電機より昇降機事業を移管。2022年4月に三菱電機ビルテクノサービスから社名変更。
日立ビルシステム - 国内市場の設計開発部署を2014年に日立製作所から移行し、実質的な全面移管。海外市場は日立本体が行う。
東芝エレベータ - 2001年に東芝より昇降機事業を全面移管。
フジテック - 日本の5大 大手の中で唯一電機メーカーに属さない専業メーカー。近年エアコンを標準搭載したモデルなどを精力的に発表し、国内シェアを押し上げている。
日本オーチス・エレベータ - 過去に資本提携（持分法適用会社）の関係があったことからNational OTIS（ナショナル・オーチス）を展開。東芝資本のTOYO OTIS（東洋オーチス）ブランドも存在した。現在は貨物用エレベーターの製造は日本においては行っていない。
日本の主なメーカー（中堅・小規模）
三菱日立ホームエレベーター - 2000年に三菱電機と日立製作所のホームエレベーター事業が統合して設立した企業
パナソニック - 住宅用のみの販売（パナソニック エレベーター）となっている。過去に販売したNational OTISブランドの純正保守は日本オーチス・エレベータが担当。
三精テクノロジーズ
エス・イー・シーエレベーター - 詳細はメンテナンス（保守）を参照のこと。
横浜エレベータ
三洋輸送機工業
守谷輸送機工業
中央エレベーター工業
日本エレベーター製造 - スクリュー式エレベーター開発の経緯から、駅舎のエレベーターに強みを持つ。
ダイコー
日本エレベータ工業
クマリフト - 工場向けの荷物用・人荷用エレベーターや低層階や雑居ビルなど向けの比較的小型なエレベーターに強みを持つ。
アイワ
ワタベ産業
朝日輸送機
日東エレベーター - 防爆型エレベーターなど、自社独自開発の特殊エレベーターに特化する。
IHIトレーディング - 大手総合重機メーカーであるIHIグループ。車用輸送機を得意とする他、乗用エレベーターも販売している。
エレベータシステムズ - エステムのブランドでエレベーターを販売する。独立系保守会社としての顔も持つ。
富士エレベーター工業
東洋ハイドロ - 社名にあるハイドロの通り、油圧式エレベータ専業メーカーとして発足した。現在はロープ式エレベーターも製造する。
日本機器鋼業 - ヘリポート用特殊昇降機や舞台昇降装置を得意とする。各種乗用や貨物用エレベーターも製造する。
船舶用の主なメーカー
潮冷熱
守谷輸送機工業
シンドラーグループ
三菱重工
コネ - 東芝エレベータに出資しており協力関係にある。そのため、同社のダブルデッキエレベーターは東芝エレベータからのOEM。
かつて存在したメーカー
シンドラーエレベータ - 旧・日本エレベーター工業。2006年のエレベーターでの死亡事故発生後は規模を縮小し、2016年秋に日本でのエレベーター・エスカレーター事業から撤退。その後、捜査・訴訟に対応する企業として存続していたが、2021年に清算された。事業撤退以降、日本におけるシンドラー社製（旧・日本エレベーター工業製も含む）のエレベーターの保守点検・修理・改修は日本オーチス・エレベータが引き継いで行っている他、グループであった、シンドラーエレベータ純正兼独立保守会社のマーキュリーアシェンソーレ（現マーキュリーエレベータ）は同社に譲渡され、完全独立系となった。なお、大阪府に本社を構える日本エレベータ工業とは資本関係もなく、全く関係はない。
日本エレベーター製造 - 旧東松工作所。1915年に前身の東松工作所が製造した、わが国初の国産化した乗用エレベーターとなった「東松式エレベーター」と呼ばれる押しボタン式全自動エレベーターが大阪本町の呉服店に設置された。その後東松孝時はわが国最初の法人組織日本エレベーター製造を1919年に設立した。当時、関西方面の建築設計界で活躍していた片岡安博士を社長に東松孝時は常務取締役となって自身が経営する東松工作所を継承した。当初は交流一段制御の低速交流エレベーターが主体であったが、1931年には明電舎と協力して国産技術による初の90 m/min直流エレベーターを製造した。当時は一社で電気品と機械品をすべて製造するのは難しかったため、電気品は専門メーカーの協力を得ていた。その後国産技術の奨励の時流に乗り1936年に新しく完成した国会議事堂のエレベーター一式を納入するなど、国内トップメーカーとして多くの業績を上げた。1936年に日立製作所に買収され、販売、据付、保守を分担する会社として存続したが、1940年に解散してエレベーター事業は日立製作所に一本化された。日立製作所に買収されるまでに合計約3,000台のエレベーターを製造した。なお、現日本エレベーター製造とは別会社である。
コネ - 2002年に第三者割当増資により、東芝株を取得したことで東芝との資本関係を構築。実験棟に共同でエレベーターを開発するなどしていたが、2015年に日本から撤退。純正保守は東芝より昇降機部門を全面移管した東芝エレベータが引き続き請け負っている。
2022年現在、日本国内での総据付台数ベースでのシェアは以下のとおり。
1位 三菱電機
2位 日立ビルシステム
3位 東芝エレベータ
4位 フジテック
5位 日本オーチス・エレベータ
以上の5社でシェア約9割を占め、以降をシンドラーエレベータ、中央エレベータ工業等がその他を占める。
以前、フジテックは2007年の時点では大手5社の中で最下位であったが、近年エクシオール（同社製現行主力製品。エアコンを標準で搭載している。）を大規模に展開するなど日本全国でシェアを急拡大し、国内4位に躍り出た。
小荷物専用昇降機は上記の5社も生産しているが、これに限ればクマリフトがシェア1位となっている。なお、三菱電機の小荷物専用昇降機は子会社の菱電エレベータ施設（自社ではRYODENブランドの「リョーデンリフト」として販売。日本オーチス・エレベータにも供給）のOEMである。フジテックは精電社のOEMで小荷物専用昇降機のみの設置は認めていない（同社製エレベーター・エスカレーターと同時設置でなければ販売しない）。
メーカーの選定に際しては、建物所有者の資本系列や融資元金融機関の系列が絡むことが多い。例えば、丸の内ビルディングや横浜ランドマークタワーなど三菱地所が所有する建物では、必然的に三菱製が採用されることになる（ただし、横浜ランドマークタワーのプラザ棟のように、メーカー名が伏せられているがパネル形状から明らかに日立製とわかるなど例外がある）他、三井不動産系のビル、ららぽーと等ではフジテック製エレベーターが多く採用されている。また、ラゾーナ川崎のように、東芝の土地に出来た建物も東芝エレベータが使われている。さらに特殊な事例として、茨城県内では日立製作所が創業した日立市があることから比較的県内（茨城県庁、日立市庁舎、コートホテル水戸、クラウンホテル勝田2号店等）では日立製のエレベーターが採用されることが多くなっている。
逆に大手スーパーマーケットチェーン、一般工場、財閥系を除く不動産業者による賃貸マンションや分譲マンションなどは建物によってさまざまであり、これは設計事務所が設備設計を行う際に、参考としてメーカーが設計図面上で選定されていることが多いものの、エレベーターの確認申請は建築設計図面とは別に提出され、メーカーを変更しても特に問題はないためであり、施工段階で、元請業者による見積もりが取られた際に、元請業者によって安価なメーカーが選ばれる事が多いためである。一部マンションなどでは、保守点検の効率化・コスト削減などの観点からデベロッパーの管理会社によってメーカーが指定されることもしばしばだ。
メーカーの業種は大抵「機械」だが、三菱電機ビルソリューションズと日立ビルシステムだけは「建設業」となっている。この2社はそもそも建築物管理業であることに因む。