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NHK沖縄放送局
概要

実質的な前身となる社団法人日本放送協会沖縄放送局は、太平洋戦争中の1942年3月19日に首里市（現：那覇市首里寒川町）で開局。那覇周辺でラジオ放送を行うが、3年後の1945年3月、沖縄戦直前の空襲で局設備が被害を受け機能停止、一旦廃局となる。その後、1972年5月15日の沖縄返還で沖縄県が“復活”したことに伴い、沖縄放送協会（OHK、1967年10月2日設立）の業務を移譲する形で改めて開局した。
このため経緯上は戦時中の沖縄放送局との連続性はないものの、本土復帰40年となる2012年以降、歴史を継承し前述の1942年を正式な開局年としている（ただし「周年」の語は使用していない）。それでも開局順ではNHK佐賀放送局よりも後となり、九州・沖縄ブロックの最後発放送局であることに変わりはない。
当局のスタジオは2006年3月5日まで、県庁所在地の那覇市ではなく豊見城市にあった。そのような経緯から、一般的なNHKの放送局では放送局所在地の市名を使用するのだが、当局のみは例外で、NHKの放送局名に過去も含めて唯一、県名を用いた放送局である。また豊見城市の市制施行前の旧島尻郡豊見城村時代は、NHK放送局の中では唯一“村に所在する放送局”でもあった（なお、村はもとより郡部に所在するNHK局もここが唯一だった）。放送会館の那覇市おもろまち移転後、旧会館跡地は豊見城高安テレビ・FM送信所として送信機能のみが残されている。移転によりすべての県庁所在地にNHK放送局が設置された。
2022年5月15日、沖縄返還50周年にあたり、NHKは沖縄放送局を中心として、全国放送・ローカル放送（九州8県ブロック向けも含む）を通して、沖縄の戦時下・アメリカ占領下の時代を後世に伝えるとともに、琉球王朝時代からの沖縄の文化を語り継ぎ、また沖縄の魅力を広く発信するための大型キャンペーンとして「沖縄復帰50周年・つなぐ未来へ」を展開。沖縄を舞台とした連続テレビ小説『ちむどんどん』（東京放送センター主管制作）をはじめ、数多くの参加・協賛番組やイベントを展開している。
概要 > 大東諸島におけるサービスの状況

本島周辺と先島地区では地上デジタル放送を含めた全ての放送サービスを利用できるが、大東諸島は地勢的要因により2019年6月時点で以下の通りとなっている。
大東諸島においては、沖縄本島から遠く離れており、地上波の直接受信ができないばかりか、ケーブルテレビも整備されておらず、NHKはおろか、地元の県域民放も視聴することが長らくできなかった。そこで1975年にNHK沖縄が放送試験局（現・地上基幹放送試験局）（コールサイン・JO7D-TV）を開局して、沖縄放送局が番組を収録したビデオテープを南大東島役場に送り、それを1日あたり4時間程度放送するのみだった。
その後1984年5月に現在のNHK BS1の母体となる衛星第1放送（旧）の試験放送（当初は2チャンネル体制を予定していたが、衛星の故障により1チャンネルのみ）を、地上波の総合の同時放送（一部時差放送や教育テレビの時差放送もあり）という形で提供するようになった。1987年の番組再編で、地上波の同時中継は1986年に開局した衛星第2放送（当初は教育テレビのみ。1989年の本放送移行後は独自編成と混成）に移行し、更に同時期に衛星第1は独自編成となった。
この後、1998年4月から2011年7月24日のアナログ放送終了までは、衛星通信で送られていた小笠原諸島向けのNHK東京（JOAK-TVとJOAB-TV）の放送を受信、地上波に変換して放送していたが、アナログ放送終了に伴い2010年後半からはソースがBSを利用したセーフティネット放送に切り替えられた。沖縄県の情報は電話回線により、画面へのテロップ挿入で伝えた。
デジタル放送の中継局は当初、2010年の設置を目指しているとされていたが、本島⇔大東島間の中継回線をどうやって整備するか、その設置費用負担をどうするかといった諸問題が山積みになっており、開局の目処は立っていなかった。その後、2011年初頭に本島⇔大東島間の海底ケーブル敷設工事に着手する見通しが立ち、同年敷設されたため、アナログ放送最終日の2日前となる2011年7月22日に開局した。
なおセーフティネット放送についてはBS波のデジタル化対策も兼ね、直接受信できるようにもなっていた。
→詳細は「テレビ北海道 § 地上デジタル放送への対応」を参照
以上の理由から、2010年夏の大会まで、選抜高等学校野球大会、全国高等学校野球選手権大会の沖縄県代表校が出場した試合がある時は、NHK衛星第2テレビジョン（2011年3月廃止。現在はNHK BSプレミアムに統合）で生中継されていた。
2007年4月1日にFM波変換の形で中継局が開局したが、本島⇔大東島間は衛星通信回線で信号を送っているため、極端な悪天候の場合は聴取できない場合あり。
中継局は設置されていない。NHKラジオ第2放送は全国同一内容の番組編成で、日中は沖縄本島（那覇本局 1125 kHz）から、夜間は本土の大電力局（特に東京・大阪・熊本）からそれぞれ受信可能。
5月から8月頃のEスポ発生時以外は終日受信不可。中継局は設置されていない（開局時期も未定）。特に大東諸島は全国で唯一NHK-FM放送のラジオ放送による直接受信できない地域として残っている。
2011年9月1日からラジオ第1・第2およびFM放送のラジオ3波をインターネットで同時配信する「NHKネットラジオ らじる★らじる」が開始されたため、大東諸島ではラジオ第1・第2に加え、これまで聴取不可だったFM放送の番組もインターネットを通じて聴取できるようになった。
当初は、仙台・東京・名古屋・大阪の4局のみを対象とした再送信だったが、2016年9月にはこれに札幌、広島、松山、福岡の全国主要基幹都市8か所の放送が聴取できるようになり、福岡発の「九州・沖縄向け」番組も聴取可能となった。ただし、権利処理困難で同時配信されない一部番組も含まれるため、FMの県域番組および権利処理困難で同時配信されない一部番組は回線・中継局が整備されない限り聴取不可のため、沖縄単県向けのローカル番組はらじる★らじるでは聴取することができない。
2018年度に試験配信後、2019年度から正式配信となったradikoについては、無料配信コースで、ラジオ第1は福岡放送局の分、FMは東京放送センターの分のみ配信しており、ラジオ第1の九州ブロック、または福岡県向けの番組以外の地域差し替え放送は聴取出来ない。（有料会員制のradikoプレミアムエリアフリーの、他地区放送も受信不可）またラジオ第2は2018年度の試験配信は実施されたが、正式配信開始後は対象外となった。
らじる★らじる・radikoとも、『ラジオ深夜便』は概ね毎月1回程度の月曜深夜、並びに年数回不定期に集中的に数日間行われる放送機器のメンテナンスにより、ラジオ第1放送が1時から5時まで放送休止となる場合、沖縄県内全域で放送休止および一部の地域での休止の際、該当地域に入っていれば、らじるらじるでの補完聴取を除けば全く聴取できない（まれにではあるが、福岡のラジオ第1と東京のFMが同時に休止となり、ネットを含めまったく受信できないケースもあったが、らじるらじるでは近年全国8局の放送に対応できるようになったので、休止でない地域・チャンネルで代替え受信することになる）。
チャンネルと周波数 > 呼出符号（コールサイン）

総合系統：ラジオ第1放送JOAP、総合テレビJOAP-DTV、FM放送JOAP-FM
教育系統：ラジオ第2放送JOAD、教育テレビJOAD-DTV
“JOAP”は戦前、沖縄放送局に指定されていたが、1945年の終戦とともに廃止され、戦後は前橋局のFM放送に“JOAP-FM”として指定された。その後、本土復帰に伴い沖縄放送協会がNHK沖縄放送局に改組される際、新しく開局する沖縄局に“JOAP”を指定する方が望ましいという意見があり、“JOAP”は前橋局から沖縄局に譲られた。これに伴い前橋FM放送は“JOTP-FM”に変更され、この呼出符号が指定されていた京都FM放送は、予定されていた第1放送廃止が取りやめ（のちに2015年に廃止）になったこともあり、“JOOK-FM”に変更された。
→「NHK京都放送局 § 沿革」も参照
チャンネルと周波数 > テレビジョン放送

先島地域におけるカッコ内のチャンネルは、本島⇔宮古島間の海底ケーブルが開通するまでの米国式チャンネル。
総合テレビのリモコンキーIDは全国大半の地域と同じ1。教育テレビは全国共通の2。
| 地域 | 局名 | デジタル> 総合ch | デジタル> 教育ch | デジタル> 空中線電力 | デジタル> 開局日 | アナログ> 総合ch | アナログ> 教育ch | アナログ> 映像空中線電力 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 本島周辺 | 豊見城 | 17 | 13 | 1kW | 2006-04-01 | 2+ | 12 | 5kW | 最大実効輻射電力は10倍 |
| 本島周辺 | 今帰仁 | 38 | 40 | 30W | 2007-12-01 | 38 | 40 | 300W | OHK時代の1969年に開局、沖縄では初のUHFによる中継局 |
| 本島周辺 | 久米島 | 33 | 25 | 3W | 2007-12-01 | 36 | 34 | 30W | OHK時代の1971年に開局 |
| 本島周辺 | 首里 |  |  |  |  | 60 | 62 | 3W |  |
| 本島周辺 | 南城佐敷 | 36 | 25 | 3W | 2007-12-01 | 60 | 62 | 30W |  |
| 本島周辺 | 宜野湾 | 21 | 19 | 1W | 2009-12-01 | 41 | 43 | 10W |  |
| 本島周辺 | 胡屋 | 36 | 25 | 1W | 2009-12-01 | 24 | 26 | 10W |  |
| 本島周辺 | 具志川 | 19 | 25 | 1W | 2009-12-01 | 46 | 48 | 10W |  |
| 本島周辺 | 沖縄石川 | 36 | 25 | 0.3W | 2008-12-01 | 60 | 62 | 3W |  |
| 本島周辺 | 恩納 |  |  |  |  | 41 | 43 | 3W |  |
| 本島周辺 | 名護東江 （なごあがりえ） |  |  |  |  | 44 | 46 | 1W |  |
| 本島周辺 | 本部 | 46 | 45 | 0.1W | 2008-12-01 | 60 | 62 | 1W |  |
| 本島周辺 | 久米島東 | 20 | 19 | 0.1W | 2008-12-01 | 51 | 49 | 1W | 久米島局がUHFへ移行した際に設置された |
| 先島諸島 | 平良 | 17 | 13 | 100W | 2008-05-01 | 7（9） | 4 | 1kW | 海底ケーブル開通までは先島地区の親局 |
| 先島諸島 | 多良間 | 22 | 18 | 0.1W | 2008-12-06 | 60 | 62 | 1W |  |
| 先島諸島 | 石垣 | 26 | 24 | 100W | 2008-12-06 | 9（11） | 12 | 1kW | OHK時代は八重山放送局で親局だった |
| 先島諸島 | 石垣川平 | 22 | 18 | 30W | 2009-04-20 | 11（13） | 6 | 500W |  |
| 先島諸島 | 祖納 | 17 | 13 | 1W | 2009-04-20 | 8（10） | 1 | 30W |  |
| 先島諸島 | 与那国 | 36 | 45 | 1W | 2009-04-20 | 37 | 39 | 10W |  |
| 大東諸島 | 南大東 | 32 | 27 | 3W | 2011-07-22 | 54 | 52 | 30W | アナログ親局は東京本局、1998年4月放送開始・2010年6月末放送終了 |
| 大東諸島 | 北大東 | 42 | 40 | 3W | 2011-07-22 | 42 | 40 | 10W | アナログ親局は東京本局、1998年4月放送開始・2010年6月末放送終了 |
チャンネルと周波数 > ラジオ放送

| 局名 | ラジオ第1> 周波数 | ラジオ第1> 空中線電力 | ラジオ第2> 周波数 | ラジオ第2> 空中線電力 | FM> 周波数 | FM> 空中線電力 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 那覇 | 549kHz | 10kW | 1125kHz | 10kW | 88.1MHz | 1kW | FMはTV放送所から送信 |
| 名護 | 531kHz | 1kW |   |   |   |   | 本島北部地区の難聴解消のため、1986年屋我地島に設置 |
| 今帰仁 |   |   |   |   | 84.8MHz | 100W |  |
| 久米島 |   |   |   |   | 84.2MHz | 10W |  |
| 平良 | 1368kHz | 100W | 1602kHz | 100W | 85.0MHz | 1kW | FMは1976年12月の海底ケーブル回線全通と同時に開局 （与那国FM局も同） |
| 石垣 | 540kHz | 1kW | 1521kHz | 1kW | 87.0MHz | 100W | FMは1976年12月の海底ケーブル回線全通と同時に開局 （与那国FM局も同） |
| 川平 （かびら） |   |   |   |   | 77.7MHz | 100W |  |
| 多良間 |   |   |   |   | 86.2MHz | 30W |  |
| 祖納 （そない） | 85.2MHz | 10W | 83.1MHz | 10W |   |   | 中波混信解消と防災放送充実のため第1は1991年、第2は2003年開局 |
| 与那国 | 83.5MHz | 10W | 80.3MHz | 10W | 85.8MHz | 10W | AMは中波による混信解消のため2003年開局 |
| 南大東 | 83.5MHz | 100W |   |   |   |   | 中波による混信解消のため2007年4月1日開局 |
チャンネルと周波数 > 大東諸島における衛星放送の再送信

→「大東諸島 § 放送」も参照
大東諸島では地理的・技術的事情により、1984年5月の衛星放送実験放送開始から1998年4月に地上波再送信放送を開始するまで、衛星放送（BS1・BS2）による放送で同諸島（南大東・北大東両島）をカバーしており、その後も続けられた。いずれもBSアナログ放送を地上波に変換した上での放送であるため、VHFアンテナで視聴可能であるものの、アナログ放送の終了（BSデジタルに完全移行）後は中継局は廃止されている（デジタル移行後はパラボラアンテナでの受信となる）。なお中継局ではBSデジタルチャンネルは放送されていない。
衛星第1テレビジョン→BS1　4ch・100W
衛星第2テレビジョン（BS2）→BSプレミアム　6ch・100W
チャンネルと周波数 > 受信可能エリア

沖縄県、鹿児島県奄美地方南部の一部
大東諸島は、アナログテレビ放送は東京本局のエリア（小笠原諸島向け衛星中継を大東諸島へも向けている）であったが、2007年4月1日に開局したラジオ放送と2011年7月22日に開局した地上デジタルテレビ放送は沖縄局のエリアとなる。
チャンネルと周波数 > 備考

地上デジタル放送開始と同時にワンセグ放送も開始した（ただしローカル放送は10月から）。
西表島祖納と与那国島のラジオ第1と第2、および南大東島のラジオ第1の中継局は、FM波による中継局となっている。
沖縄本島と宮古島および南大東島の間は海底光ファイバー回線で結ばれている。
宮古島 - 伊良部島 - 多良間島 - 石垣島の区間は多重無線回線で結ばれている
石垣島のテレビ電波はFM中継局の於茂登岳で石垣・川平各局に分配した上で、川平局から西表島（祖納）と与那国島へ伝送している（民放テレビ局とは別回線）。
ラジオ第2は夜間は混信が激しい場合は熊本局873kHz 500kWが受信可能（ただし1125kHzのエリア内は、琉球放送のラジオ中継局があったときはとそれ接しているため聴取困難だった）。
支局・事務所

那覇市内にある局から離れている場所でのニュースの取材などに対応するため、本島中部の沖縄市と北部の名護市の2ヶ所に「支局」がある。また、かつての沖縄放送協会放送局があった先島地区に、報道取材と受信料事務、受信相談を受け持つ事務所を設けている。
沖縄
名護
宮古島
八重山
沿革

1941年（昭和16年）
9月20日　逓信省、社団法人日本放送協会に沖縄放送局の設置を許可（中波、呼出符号JOAP）。
12月　中波放送の試験放送開始。
12月8日　試験放送中に、太平洋戦争開戦の臨時ニュースを放送。翌9日、日本軍通信隊からの命令により、試験放送を一時中止。
1942年（昭和17年）
1月 電灯線切替放送による試験放送開始。
3月19日　社団法人日本放送協会沖縄放送局開局、放送開始。電波管制のため、電灯線切替放送。呼出符号JOAP、周波数1000kc。
1945年（昭和20年）3月23日　沖縄放送局、空襲被災により演奏所焼失、放送機器の破壊により放送機能停止。3日後の26日に閉鎖、沖縄から撤退。
1967年（昭和42年）
10月2日　日本政府とNHKの全面的な支援により沖縄放送協会（OHK）設立。
12月22日　OHK宮古放送局開局、テレビ放送開始（呼出符号KSDY-TV）。
12月23日　OHK八重山放送局開局、テレビ放送開始（呼出符号KSGA-TV）。
1968年（昭和43年）12月22日　OHK中央放送局開局、テレビ放送開始（呼出符号KSGB-TV）。
1972年（昭和47年）
5月15日
沖縄の本土復帰に伴い、NHK沖縄放送局“再開局”、沖縄放送協会をNHKに統合した。旧OHKテレビを「NHK沖縄（総合）テレビジョン」（本島豊見城局の呼出符号JOAP-TV）に改称し、この日の午前0時の「NHKニュース」を皮切りに、放送を開始。
本島では新たに教育テレビ（JOAD-TV）放送開始（当初は回線の都合上、白黒放送）。
先島地区では、八重山局を宮古局に統合した上で引き続き総合テレビのみで継続（呼出符号JOVQ-TV）。放送内容は総合テレビと教育テレビの混合編成で遅れ放送だった。ニュースはラジオのニュース音声に独自に字幕のついたブルーバック画面で放送した。
6月25日　本島では沖縄戦による廃局で中断していたラジオ放送がラジオ第1として復活（呼出符号JOAP）するとともに、新たにラジオ第2（呼出符号JOAD）放送開始。宮古島・石垣島にも中継局を開設し、本島と同時放送となった。
12月10日
電電公社の本土からの総合テレビ専用のカラー回線が整備され、本島の総合テレビが全時間帯カラー化される。
本島の教育テレビがカラー放送を開始。
1974年（昭和49年）3月24日　本島でFM放送（呼出符号JOAP-FM）開始。ただし、当時の放送回線の都合により、当初放送は全てモノラルだった。
1975年（昭和50年）
3月31日　テレビ放送がなかった南北大東島で試験放送開始。南大東島に放送試験局（呼出符号JO7D-TV）設置。1日2時間で本島からの空輸によるビデオ放映だった。
7月15日　海底ケーブル暫定開通により宮古・八重山地域でのテレビのニュースが沖縄本島・本土と同時放送となる（ただし白黒による放送）。
1976年（昭和51年）12月22日　本島⇔宮古島間の海底ケーブルが正式に開通。宮古・八重山地域でのテレビ放送が、沖縄本島と同時放送となる（宮古放送局は平良テレビ中継局となりJOVQ-TVは廃止）。同時に同地域での教育テレビとFM放送開始。
1977年（昭和52年）　全国のFM放送のローカル送出ステレオ化整備の施策により、ローカル放送のみではあるものの、漸くFMのステレオ放送が開始される。
1983年（昭和58年）2月26日　FM放送の全国向け放送用のステレオPCMデジタル回線が導入され、全国向けのFM放送番組が漸くステレオ化される。
1984年（昭和59年）5月12日　放送衛星による衛星試験放送開始で、南北大東島のテレビ放送が同時放送となる。当初はBS 1のみで総合テレビ中心の番組編成で全国放送であるため、沖縄ローカル枠はなかった。
1986年（昭和61年）
2月23日　総合テレビの音声多重放送開始。
12月17日　沖縄本島北部の名護市屋我地島に、ラジオ第1の名護中継局開設。ただし中波による中継局設置はこれが最後となった。
1991年（平成3年）
3月21日　教育テレビの、音声多重放送開始。（未実施区域全国一斉開始）
11月　外国との混信により夜間受信困難だった西表島西部の祖納にFMによるラジオ第1の中継局開設。AMの中継局をFMで放送することは国内初であったが、県内では以後この形が主流となる。
1995年（平成7年）2月　久米島のテレビ中継局をVHFからUHFへ変更。旧チャンネルが東京タワー局と同じchであることによるEスポ障害を改善するためであった。
1998年（平成10年）
4月1日　南北大東島で通信衛星波中継により地上波（総合・教育）テレビ放送開始（東京本局のものを放送）。
10月　西表島～与那国島へのテレビ伝送波が放送波中継からSHF回線中継に切り替わり、与那国局のテレビ放送はVHFからUHFに変更、祖納局のテレビ放送の出力は100Wから30Wに減力。
2003年（平成15年）10月　西表島祖納にラジオ第2、与那国島にラジオ第1と第2の中継局がFMによる放送で開設。ラジオ第2の中継局設置自体が沖縄の本土復帰による3局整備以来31年ぶりであった。
2006年（平成18年）
2月6日　デジタル総合テレビ、本放送開始に向けサイマル放送（試験放送）開始。
3月6日　那覇市おもろまちに建設した新放送会館への移転完了。同時に、地上デジタル放送対応のマスター更新。なお、移転前から既に那覇市内にあった営業部門は既に建物完成後に先行して移転していた。
4月1日　豊見城本局で地上デジタル12セグ放送（総合・教育）、ワンセグ放送開始。
2007年（平成19年）4月1日　南大東島に沖縄局のラジオ第1中継局がFMによる放送で開設された（伝送方法は通信衛星が使われた）。
2011年（平成23年）
7月22日　本島⇔南大東島間の海底光ケーブルが開通。南北大東島で沖縄局の地上デジタルテレビ放送中継局が開局し、沖縄本島と同時放送となる。
7月24日　この日の正午をもってアナログ放送を終了。翌日（7月25日）午前0時までに完全停波。
2012年（平成24年）3月1日　FM放送の石垣中継局を石垣市真栄里（於茂登岳）からデジタルテレビ中継局が置かれている石垣市大川（バンナ岳）に移転するとともに、多良間中継局及び川平中継局を開局。
2018年（平成30年）4月改編より、土日祝日（年末年始も含む）のローカルニュース・気象情報はテレビ・ラジオともに原則として選挙及び災害等を除き全て福岡からの九州沖縄ブロックニュースに統一し、沖縄からのローカルニュース・気象情報は平日のみとなっていた。
2022年（令和4年） 4月改編よりテレビ放送において、土日祝18:45枠のみ県域ローカルニュース・気象情報を放送（該当時間帯以外のテレビ・ラジオは主に大型連休の谷間やお盆休み、年末年始期間は原則として従来通り福岡からの九州沖縄ブロックニュースを放送）。
2023年（令和5年）
4月1日 - 令和改革により、部制（放送部・営業推進部等）からセンター制に見直され、コンテンツセンター、経営管理企画センターへ再編された。
5月15日 - NHKプラスで地域向けのテレビ番組の見逃し配信が開始。
主な沖縄局制作番組

2024年4月1日以降。
主な沖縄局制作番組 > 総合テレビ

太字はNHKプラスの「ご当地プラス」において見逃し配信を実施している番組。
ニュース・気象情報
平日11:57 - 12:00（気象情報のみ）、12:15 - 12:20（ニュースのみ）
土日祝18:45 - 18:59（※途中、全国の気象情報）
大型連休の祝日（5月の3連休）・夏の旧盆と重なる土日・年末年始は放送休止となり、拠点の福岡放送局から『九州・沖縄のニュース・気象情報』（18:45 - 18:59、年末年始のみ18:50 - 19:00）を同時ネットしている。
2018年4月からは、テレビ（総合テレビ）・ラジオ（ラジオ第1・FM放送）ともに土日・祝日・年末年始のローカルニュース・気象情報などは、原則として台風などの緊急時、日曜日については県政・国政選挙の開票特番を除き、福岡放送局から終日九州・沖縄ブロック放送に変更された。尚、テレビは、2022年4月の番組改編で土日・祝日の18:45枠のみ「県内ニュース・気象情報」を放送することになったが、主に大型連休の谷間やお盆休み、年末年始期間、またラジオは原則として従来通り全時間帯でそれぞれ福岡発となる。
おはよう沖縄（平日 7:45 - 8:00）
沖縄ちゅらテレビ（平日 11:40 - 12:00、※11:54 - 11:57 全国の気象情報）
おきなわHOTeye（平日 18:10 - 18:59）
ニュース845沖縄（平日 20:45 - 21:00）
きんくる 〜沖縄金曜クルーズ〜（不定期金曜日 19:30 - 19:55、再放送：翌土曜日 7:35 - 8:00、内容により20時台まで）
台風情報おきなわ（台風接近時に空き時間に随時放送）
沖縄の歌と踊り（不定期金曜日 19:30 - 19:57、再放送：翌土曜日 11:25 - 11:52）
バスケットボール中継（不定期）
主な沖縄局制作番組 > 教育テレビ

うちなーであそぼ（本放送：木曜日 8:50 - 8:55、再放送：月曜日 11:55 - 12:00、水曜日 19:55 - 20:00）
主な沖縄局制作番組 > ラジオ第1放送

平日沖縄県向けのラジオニュース 9:55、11:50（FMサイマル）、12:15（FMサイマル）、13:55、17:55、18:50（FMサイマル）
上記以外は、福岡から九州沖縄地方向けのラジオニュースを放送。
沖縄熱中倶楽部（最終金曜日 17:05 - 17:55、『にっぽん列島夕方ラジオ』内）
主な沖縄局制作番組 > FM放送

沖縄ミュージックジャーニー（第1金曜日 18:00 - 18:50、再放送：第1日曜日 11:00 - 11:50）
主な沖縄局制作番組 > 過去の番組

ニューススタジオ沖縄
イブニングネットワークおきなわ（1988年4月1日 - 1997年3月31日）
630沖縄
あたらしい沖縄のうた（1977年 - 2008年）
おきなわチャンプルータイム
りっかりっか沖縄
太陽カンカンワイド（てぃだかんかんわいど。1997年4月1日 - 2006年3月31日）
沖縄情報市場（2006年4月3日 - 2007年3月9日）
おもろてれぐすく
ハイサイ!てれびすかす
ハイサイ!ニュース610（2007年4月2日 - 2011年3月10日、平日 18:10 - 19:00）
NEWSおきなわ610（2011年4月4日 - 2013年3月29日、平日 18:10 - 19:00）
ドキュメント沖縄（2007・2008年度）
復帰40年企画・NHKが映した沖縄（2012年度）
うちなぁジョッキー（2010年度以降特集化）
アナウンサー・キャスター

氏名の後の*は、過去に沖縄局勤務経験があるアナウンサー。
| 氏名> アナウンサー | 前任地・前職・所属など> アナウンサー | 担当番組> アナウンサー | 備考> アナウンサー |
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| 沢田石和樹 | 東京アナウンス室 | 沖縄熱中倶楽部 沖縄県のニュース | アナウンスグループ統括 |
| 原大策 | 東京アナウンス室 | おきなわHOTeye （キャスター） |  |
| 大谷奈央 | 初任地 | 沖縄金曜クルーズ きんくる 沖縄県のニュース |  |
| 大野克郎* | ラジオセンター | 沖縄熱中倶楽部 沖縄県のニュース |  |
| 義村聡志 | 徳島 | 沖縄熱中倶楽部 沖縄県のニュース |  |
| 土橋大記* | 宮崎 | 沖縄熱中倶楽部 沖縄県のニュース |  |
| 豊田晴萌 | 大阪 | おはよう沖縄 （キャスター・隔週） 沖縄熱中倶楽部 沖縄県のニュース |  |
契約キャスター
| 佐久本真彩 |  | 沖縄ちゅらテレビ （キャスター・隔週） 沖縄県のニュース | 那覇市出身 |
| 砂川桜緒 |  | 沖縄ちゅらテレビ （キャスター・隔週） 沖縄県のニュース | 沖縄市出身 |
| 宮城杏里 | 琉球放送アナウンサー →地方創生女子アナ47プロジェクト | おきなわHOTeye （キャスター・隔週） 沖縄県のニュース | 沖縄市出身 |
| 仲本奈鶴季 | 熊本 （契約キャスター） | おきなわHOTeye （キャスター・隔週） 沖縄県のニュース | 与那原町出身 |
| 大場ゆずき |  | おきなわHOTeye （スポーツキャスター） 沖縄県のニュース |  |
| 新崎可南子 | 山形放送契約アナウンサー →ラジオパーソナリティ | おはよう沖縄 （キャスター・隔週） おきなわHOTeye | 那覇市出身 |
気象予報士
| 佐藤沙代子 | オフィス気象キャスター所属 | おきなわHOTeye | 2015年から県内在住 |
備考

沖縄県内（当放送局管内）には、現在NHK単独のテレビ中継局は存在しない。
太平洋戦争で沖縄での組織的戦闘が事実上終了した6月23日の「慰霊の日」に併せて、沖縄戦を後世に語り継いでいくための講演会や当事者の手記を当局アナウンサー・キャスターが朗読する会「朗読シアター」が行われていた。この企画は、2013年以降は実施されていない。
NHKでは1日の放送終了時に風にたなびく日章旗（日の丸）の映像が流れるが、沖縄県民の感情に配慮して、沖縄放送局ではこの映像を一時期使用しなかったことがあった。
ヴィルヘルム・アダム

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: 東ドイツの政治家となった同時代の同名人物（1893年 - 1978年）については「ヴィルヘルム・アダム (政治家)」をご覧ください。
| ヴィルヘルム・アダム Wilhelm Adam |
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 ヴィルヘルム・アダム（1938年3月）
生誕:  1877年9月15日  ドイツ帝国  バイエルン王国 アンスバッハ
死没:  1949年4月8日  連合国軍占領下のドイツ ガルミッシュ＝パルテンキルヒェン
所属組織:  　ドイツ帝国陸軍 　ヴァイマル共和国陸軍 　ドイツ陸軍
軍歴:  1897年–1943年
最終階級:   陸軍上級大将
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| ヴィルヘルム・アダムWilhelm Adam>   ヴァイマル共和国陸軍  第7代陸軍兵務局長 |
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在任期間:  1930年10月31日 - 1933年9月30日
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ヴィルヘルム・アダム（独: Wilhelm Adam, 1877年9月15日 - 1949年4月8日）は、ドイツの陸軍軍人。最終階級は陸軍上級大将。1930年から1933年まで、参謀総長にあたる兵務局長を務めた。
来歴

商人の息子としてアンスバッハに生まれる。1897年にバイエルン王国陸軍に入営。1899年に少尉に任官し、参謀教育を受ける。第一次世界大戦に中隊長や参謀将校として従軍。1914年12月に少佐に昇進。
戦後は大隊長、軍管区参謀、連隊長を経て1929年に第1軍管区参謀長となり、翌年少将に昇進。ヴェルサイユ条約で兵員を10万人に制限されていたドイツ軍の再建に関わっていたアダムは、同年兵務局長に就任する。「兵務局」とは、やはりヴェルサイユ条約で禁止されていた参謀本部の言い換えであった。翌年中将に昇進。1933年、第7師団長に転じて兵務局長職を離れる。
ヴェルサイユ条約を破棄して軍拡に踏み切ったアドルフ・ヒトラー政権の下で、アダムは1935年に歩兵大将に昇進し、第7軍団長に補された。同年10月、新設の国防軍大学校（ドイツ語版）（国防軍最高司令部参謀の養成機関）校長に就任。これはナチスに従順だった上官のヴェルナー・フォン・ブロンベルク国防相をアダムが批判したことに対する左遷人事だった。アダムは1933年の兵務局長時代から既に、ナチスが目指していた戦争計画に批判的であり、ドイツ国防軍は戦争遂行に堪えないと主張していた。
アダムはジークフリート線の建設やヒトラーの賭博的な外交にも反対していた。1938年に第2軍司令官に任命されるが、ルートヴィヒ・ベック参謀総長らと同様に、ズデーテン危機後の1938年10月に自ら辞表を提出した。このためアダムは上級大将に昇進した上で予備役に編入された。アダムは第98山岳猟兵連隊の名誉連隊長となったが、これは兵務局長時代から山岳兵部隊の育成に関心があったためだった。山地の多い第7軍管区の司令官時代も山岳猟兵育成に尽力しており、その結果第二次世界大戦中はこの軍管区で多数の山岳師団が編成された。
アダムは一貫して戦争に反対だったが、二人の息子は第二次世界大戦で戦死した。1944年にはリヒャルト・シュトラウスとカードをしていた際に戦争の行く末に対して悲観的な発言をしたため当局から睨まれた。戦後のニュルンベルク裁判でアダムは証人として出廷している。ほどなくガルミッシュ＝パルテンキルヒェンで死去した。
西ドイツでドイツ連邦軍が設立された際、ガルミッシュ＝パルテンキルヒェンの兵舎にアダムの名を冠することが提案されたが、アダムの未亡人は拒否している。アダムと戦死した二人の息子が残した軍事関係資料は、1996年からドレスデンにあるドイツ連邦軍戦史博物館に展示されている。また彼が残した700ページに及ぶ回顧録は、フライブルクにある軍事文書館に所蔵されている。
サントニアン

| 累代 | 代 | 紀 | 世 | 期 | 基底年代 Mya |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 顕生代 | 新生代 | 新生代 | 新生代 |  | 66 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   後期白亜紀 | マーストリヒチアン | 72.1 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   後期白亜紀 | カンパニアン | 83.6 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   後期白亜紀 | サントニアン | 86.3 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   後期白亜紀 | コニアシアン | 89.8 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   後期白亜紀 | チューロニアン | 93.9 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   後期白亜紀 | セノマニアン | 100.5 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   前期白亜紀 | アルビアン | 113 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   前期白亜紀 | アプチアン | 125 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   前期白亜紀 | バレミアン | 129.4 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   前期白亜紀 | オーテリビアン | 132.9 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   前期白亜紀 | バランギニアン | 139.8 |
| 顕生代 | 中生代 | 白亜紀 |   前期白亜紀 | ベリアシアン | 145 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   後期ジュラ紀 | チトニアン | 152.1 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   後期ジュラ紀 | キンメリッジアン | 157.3 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   後期ジュラ紀 | オックスフォーディアン | 163.5 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   中期ジュラ紀 | カロビアン | 166.1 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   中期ジュラ紀 | バトニアン | 168.3 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   中期ジュラ紀 | バッジョシアン | 170.3 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   中期ジュラ紀 | アーレニアン | 174.1 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   前期ジュラ紀 | トアルシアン | 182.7 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   前期ジュラ紀 | プリンスバッキアン | 190.8 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   前期ジュラ紀 | シネムーリアン | 199.3 |
| 顕生代 | 中生代 | ジュラ紀 |   前期ジュラ紀 | ヘッタンギアン | 201.3 |
| 顕生代 | 中生代 | 三畳紀 |   後期三畳紀 | レーティアン | 208.5 |
| 顕生代 | 中生代 | 三畳紀 |   後期三畳紀 | ノーリアン | 227 |
| 顕生代 | 中生代 | 三畳紀 |   後期三畳紀 | カーニアン | 237 |
| 顕生代 | 中生代 | 三畳紀 |   中期三畳紀 | ラディニアン | 242 |
| 顕生代 | 中生代 | 三畳紀 |   中期三畳紀 | アニシアン | 247.2 |
| 顕生代 | 中生代 | 三畳紀 |   前期三畳紀 | オレネキアン | 251.2 |
| 顕生代 | 中生代 | 三畳紀 |   前期三畳紀 | インドゥアン | 251.902 |
| 顕生代 | 古生代 | 古生代 | 古生代 |  | 541 |
| 原生代 | 原生代 | 原生代 | 原生代 |  | 2500 |
| 太古代 | 太古代 | 太古代 | 太古代 |  | 4000 |
| 冥王代 | 冥王代 | 冥王代 | 冥王代 |  | 4600 |
 ↑  基底年代の数値では、この表と本文中の記述では、異なる出典によるため違う場合もある。  ↑  基底年代の更新履歴  ↑  百万年前  ↑  「始生代」の新名称、日本地質学会が2018年7月に改訂 
サントニアン（英: Santonian）は、8630万年前（誤差700万年）から8360万年前（誤差700万年）にあたる後期白亜紀の地質時代名の一つ。
なお、「サントン階」「サントニアン階」という名称があるが、時代を示すものではない。「階」は地層に対して当てられる単位（層序名）であり、層序名「サントン階」「サントニアン階」と時代名「サントン期」「サントニアン期」は対を成す関係である。詳しくは「累代」を参照のこと。
層序的定義

サントニアン階はフランスの地質学者アンリ・コカン（英語版）が1857年に定義した。名前はタイプ産地が位置するヌーヴェル＝アキテーヌ地域圏のサントに由来する。
サントニアン階の最下部はイノセラムス科の二枚貝クラドケセラムス (Cladoceramus undulatoplicatus) の登場により定義される。最上部、すなわちカンパニアン階の最下部はウミユリ綱の Marsupites testudinarius の絶滅により定義される。2009年時点では、最上部及び最下部は国際標準模式層断面及び地点に指定されていなかった。
層序的定義 > 細分化

サントニアンは下部、中部、上部に区分されることがある。テチス海ではサントニアンはプラセンチセラス・ポリオプシス（英語版）による単一のアンモナイトバイオゾーンと同年代である。イノセラムス科、ナノプランクトン、有孔虫に基づく生層序はさらに詳細である。
日本において

和歌山県北西部に位置する有田川地域では、化石の保存状態は極めて良好というわけでないが、アンモナイトやイノセラムス類の化石が多産する。有田川地域のうち外和泉層群はサントニアン階から下部カンパニアン階にあたり、イノセラムス類ではサントニアンに特徴的な Inoceramus amakusensis が産出した。同じくイノセラムス類である Sphenoceramus nagaoi も産出し、これは北海道の蝦夷層群や九州の姫浦層群の上部サントニアン - 下部カンパニアン階からも産出する。
生物相

ハイファントセラス・オリエンターレ
メヌイテス・ジャポニクス
テキサニテス・カワサキイ
メタイテス・スツネリ
イノセラムス・アマクセンシス
ヘクサンタス
ノティダノドン
ノティダノイデス
ドリコリンコプス
エオナタトル
エゾミカサリュウ
パンノニアサウルス
ティロサウルス
マドトソニア（英語版）
ノトスクス
シャモスクス（英語版）
アララズダルコ（英語版）
バコニドラコ（英語版）
カイウアヤラ（英語版）
サムルキア（英語版）
ハンガロサウルス
ニオブララサウルス
ピナコサウルス
ツァガンテギア
クラスペドドン
グラキリケラトプス
アルスタノサウルス
クラオサウルス（英語版）
エオトラコドン（英語版）
グリポサウルス
ロフォロトン（英語版）
ニッポノサウルス
ミクロコエルス（英語版）
クアエシトサウルス（英語版）
ソニドサウルス
アキレサウルス
アキロバトル
アレクトロサウルス
アウカサウルス
エルリコサウルス
ギガントラプトル
サノス
クシクシアサウルス（英語版）
アパトルニス（英語版）
ネウケノルニス（英語版）
パラヘスペロルニス
パタゴプテリクス（英語版）
プラシメクソミス（英語版）
パラエオアルドロヴァンダ（英語版） - モクレン綱
エオナタトル
バコニドラコ
グラキリケラトプス
グリポサウルス
アキロバトル
エルリコサウルス
増本健

増本 健（ますもと つよし、1932年6月13日 - ）は、日本の金属工学者・物理学者。専門は材料物性学。アモルファス金属工学の創始者と言える世界的権威であり、現在は公益財団法人電磁材料研究所の相談役を務める。学位は、工学博士。東北大学名誉教授。文化功労者。
人物

1932年、金属工学者である増本量（はかる）の次男として、宮城県仙台市に生まれる。幼くして父から数々の逸話を聞いていた本多光太郎に憧れ、学者を目指した。兄は、同じく学者になった増本剛（かたし）である。
1955年、東北大学工学部金属工学科卒業。1960年、東北大学大学院工学系研究科で工学博士号を取得。同大東北大学金属材料研究所（金研）の助手および助教授を経て、1971年に教授に就任した。1989年からは金研所長を務めた。
1996年に東北大学を定年退官後直ちに、電気磁気材料研究所の専務理事および附置研究所長に就任、その後、一時体調を崩したため研究フェローに退いていたが、2009年から同理事長の職に就き、2015年7月から同相談役（グランドフェロー）。
併せて、日本学術会議会員を3期9年務めたほか、文部省の科学官および学術審議会委員、科学技術振興審議会委員、日本学術振興会評議員および日本学術振興会賞選考委員、総合科学技術会議専門調査会委員、および21世紀COEプログラム委員会委員（化学・材料部会長）などの要職を務めてきた。
研究実績

近年でこそアモルファス金属は当たり前のように産業で多用されているが、当時、永い金属の歴史においてのアモルファス金属の出現は正しく新しい金属の創造であり、結晶場を基盤とした従来の金属学とは著しく異なる新しい材料科学分野の創出と言える。このアモルファス金属は、既存の結晶材料では乗り越えられないユニークな材料物性を発現する新材料として注目されてきた。
増本は、1970年初頭にこの定形材料（薄帯、細線、粉末）の作製に成功し、後述するアモルファス金属の三大特性を世界で初めて明らかにしたことで知られる。さらに、この金属の原子構造、電子状態、熱力学物性、材料物性（力学物性、化学物性、電気物性、磁性、超伝導性など）の基本的物性に関する広範な独創的研究を行ったことから、この分野での第一人者として世界で高く評価されている。
金属アモルファス相の熱力学的物性の研究から、形成能が高く安定なFe, Co, Ni系鉄族合金、Al, Mg, Ti系軽合金などの重要なアモルファス合金を多数見出した。
金属をアモルファス化することによる優れた物性を明らかにし、特に強靭性、超耐食性、および軟磁性の三大特性を発見した。
酸化物ガラスと同程度のアモルファス形成能を持つ安定なアモルファス合金を発見し、ガラス遷移を利用した新たな加工法を用いる大型材料作製に道を拓いた。
アモルファス相からナノ結晶を析出させる方法によるナノ結晶粒子分散アモルファス金属、ナノ組織集合体金属、ナノグラニュラー組織材料などの非平衡組織材料を開発した。
安定準結晶合金の発見と単晶の作製により、この基礎物性を明らかにした。
など、当時、永い歴史を持つ金属分野における久々の画期的研究であり、省エネトランス磁芯や電子機器部品などの産業の基礎を築いている。
これまでに1350余編の論文･著書と、250本余りの特許を取得している。特に論文においては、数々の学術賞を受けており、毎年発表される過去10年間の材料科学分野の引用件数が世界ランキングのトップ10以内を維持し続けている。
略歴

1932年（昭和7年）6月 - 増本量の次男として宮城県に生まれる
1960年（昭和35年）
3月 - 東北大学大学院工学研究科博士課程修了、工学博士
4月 - 東北大学金属材料研究所 助手
1966年（昭和41年）6月 - 同助教授
1969年（昭和44年）9月 - ペンシルベニア大学材料科学科 客員研究員
1971年（昭和46年）4月 - 東北大学金属材料研究所 教授
1987年（昭和62年）7月 - 東北大学金属材料研究所付属新素材開発施設 施設長（初代）
1989年（平成元年）4月 - 東北大学金属材料研究所研究 所長（第15代）（1994年（平成6年）3月まで）
1996年（平成8年）3月 - 東北大学定年退官、東北大学名誉教授
1996年（平成8年）4月 - 財団法人 電気磁気材料研究所専務理事、附置研究所所長
2003年（平成15年）1月 - 宮中講書始の儀 進講者
2009年（平成21年）
4月 - 電気磁気材料研究所研究フェロー
7月 - 同理事長（第7代）
2011年（平成23年）7月 - 公益財団法人電磁材料研究所理事長
2015年（平成27年）6月 - 同相談役、兼グランドフェロー
2017年（平成29年）7月 - 同相談役、現職
現在の主な外部役職

財団役員関係
公益財団法人吉田育英会評議員
公益財団法人トーキン科学技術振興財団評議員
公益財団法人本多記念会評議員
社団法人日本MRS常任顧問
社団法人新技術協会理事
財団法人日本学術振興会協力会理事・評議員
大学関係
東北大学多元物質科学研究所 運営協議会委員長
大阪大学産業科学研究所 共同利用・共同研究拠点運営委員会委員
豊田工業大学アドバイザー委員
官庁関係
日本学術振興会、日本学術振興会賞選考委員会委員
民間関係
フジサンケイビジネスアイ株式会社、先端技術大賞表彰制度審査会委員
これまでの主な外部役職

文部省学術国際局科学官
文部省学術審議会委員
文部省学術国際局理工系審査会委員長
文部科学省革新技術開発委員会部会長
日本学術会議会員、学術体制常置委員会委員長
内閣府総合科学技術会議専門調査会委員
日本学術振興会21世紀COEプログラム委員会、化学・材料分野部会長
独立行政法人科学技術振興機構審議会委員、技術移転部会長
日本金属学会会長
日本MRS会長
財団法人吉田育英会理事
財団法人泉科学技術振興財団理事・評議員
財団法人本多記念会理事長
財団法人次世代金属・複合材料研究開発協会評議員
財団法人国際科学振興財団評議員
主な受賞

1983年（昭和58年）- 日本学士院賞
1987年（昭和62年）- 紫綬褒章
1992年（平成4年）- 河北文化賞
1992年（平成4年）- 本多記念賞
1993年（平成5年）- 日本応用磁気学会賞
1998年（平成10年）- 日本金属学会賞
1998年（平成10年）- Acta Materialia Gold Medal
1999年（平成11年）- 全国発明賞
2000年（平成12年）- ISI Citation Laureate Award
2000年（平成12年）- 文化功労者顕彰
2006年（平成18年）- 瑞宝重光章
2009年（平成21年）- 山崎貞一賞（アモルファス合金の開発と工業化への貢献）
その他、学会関係・論文賞・技術開発賞など計28件。
アメリカ合衆国の歴史 (1945-1964)

本稿では、1945年から1964年に掛けてのアメリカ合衆国の歴史を扱う。この時代は冷戦の初期と公民権運動が特筆される。
アメリカ合衆国のこの時代は、第二次世界大戦による荒廃と共産主義からヨーロッパを救おうとした活発な外交政策の期間と見ることができる。国内においては戦後の短い移行期の後で、経済が急速に成長し、核戦争の脅威が世界中を覆った。より強力な武器で相手を威嚇する競争が始まった。国連軍が朝鮮に派遣されて共産主義勢力と戦った。ソビエト連邦は共産主義諸国とワルシャワ条約機構を結成し、アメリカ合衆国を中心とする北大西洋条約機構 (NATO) 諸国に対抗した。
アメリカ合衆国内の大衆にとっては国際的緊張も国内の快適さで緩和された。特に1955年以降、高給を取り、大型高級車を乗り回し、家庭内では掃除機、洗濯機、トースター、ミキサー、アイロンなど手間を省略して家事を楽にする家電製品で生活を楽しんだ。21世紀初期に広く使われるようになったものはこの時代に初めて現れた発明だった。20世紀の初めに中流家庭では普通だった住み込みの女中や料理人は1950年代には事実上聞かれなくなった。自家所有者は温水で温められるセントラルヒーティングを取り入れた。新しいスタイルの家具は明るく、安く軽量であり、動かしやすかった。
冷戦

→詳細は「冷戦」を参照
冷戦 > 冷戦の原因

第二次世界大戦のヨーロッパ戦線が1945年5月8日に終わった時、ソビエト連邦と西側諸国（アメリカ、イギリス、フランス）の軍隊はドイツの中心を通る前線に位置していた。この前線について多少の調整が行われたものの、それがそのまま冷戦時の鉄のカーテンになった。ポツダム会談で合意されたように、オーデル・ナイセ線の東に住むドイツ国民は強制移住された。後に分かったところでは、ヤルタ会談で両陣営がドイツに留まり、どちらも他方を追い出すために軍事力を行使しないという合意に達していた。この暗黙の合意はアジアにも適用され、日本のアメリカ軍による占領と朝鮮の分割になった。冷戦の始まりとともに、短期間の戦後現状維持があったが、1949年に中国が共産主義勢力の手に落ちたことで変わった。共産主義勢力が世界のほぼ3分の1を支配し、一方アメリカ合衆国は世界の超大国となって残り3分の2に影響力を持ったが、その中でもマルクス主義運動の挑戦を受ける国があった。
アメリカ合衆国とソビエト連邦のビジョンには、民主主義を伴う資本主義と一党独裁制を伴う共産主義という基本的な違いがあり、この違いは大戦による惨状によって1945年にそれぞれが正当性を証明した2つの生き方を表す国のイデオロギーの中に単純化され作り上げられてきた。
1945年4月以降ハリー・S・トルーマンが指導するアメリカ合衆国は、世界の市場を資本主義的原理に開放し、戦後世界を大西洋憲章が道筋を付けた原則に従って形作ることに決めた。すなわち、民族自決、平等な経済機会、および世界事情の中で中心となって活動できる資本主義ヨーロッパの再建だった。第二次世界大戦はユーラシア全体のインフラや大衆を破壊し尽くしており、無傷でいられた国はほとんど無かった。無傷に近い世界の主要工業国と言えば、経済面からは大きく強化されてすらいたアメリカ合衆国だった。
アメリカ合衆国は、世界銀行と国際通貨基金という新しい国際機関でその世界観を浸透させようともした。これらは開放的で資本主義の国際経済を確保するために創設された。ソビエト連邦はこれらに加わらなかった。
ソビエト連邦はその境界線で資本主義を封じ込め押し返すことが重要だとも見ていた。ヨシフ・スターリンはポーランド、ルーマニア、東ドイツおよびブルガリアに親モスクワ政権を押し立てることに決めた。これはヤルタ会談で東ヨーロッパには「自由選挙」が行われると請け合った自身の声明と矛盾していた。イギリスの前首相ウィンストン・チャーチルは1946年に、スターリンが「鉄のカーテン」で新しいロシア帝国の領域を閉鎖しようとしていると非難した。
冷戦 > 封じ込めと拡大

アメリカ合衆国では、国務省の政策企画本部長に抜擢されたジョージ・ケナンの助言によって、ソビエト連邦の封じ込めが外交政策になった。ケナンはソビエトの権力崩壊が起こるまで「あらゆる点で不変の反撃能力を」使って「封じ込める」べきと論じた。この政策は1947年3月のアメリカ合衆国議会におけるトルーマン・ドクトリン演説で表明され、アメリカ合衆国は共産主義を「封じ込める」ために40億ドルを拠出することになると論じた。これはギリシャやトルコ、イランにおける共産主義の脅威と認識されたギリシャ内戦（1946年-1949年）の最中のことだった。トルーマンは、もしギリシャやトルコがその必要とする援助を受けなければ、共産主義に屈服するのを避けられず、その結果はドミノ効果で地域一帯を共産主義者に奪われることになると警告した。トルーマンは自党である民主党の多数の支持を得ただけでなく、議会与党共和党の支持も得た。共和党の上院議員アーサー・ヴァンデンバーグが共和党の国際派議員を率い、ロバート・タフトなど孤立主義派の反対を押し切った。トルーマンは1947年5月にトルーマン・ドクトリンに署名して立法化し、トルコとギリシャに対する軍事と経済の援助として4億ドルを認めた。
1946年のシュトゥットガルト演説の後、アメリカ合衆国はドイツの占領政策に影響を与えたモーゲンソー・プランから緩りと離れ、再建政策の方向に進んだ。ヨーロッパにおける衰退した経済と政治の情勢を見たアメリカ合衆国は、1947年半ばにまず西ヨーロッパで、続いて日本（南朝鮮や台湾を含む）で経済再建を始め、1949年には西ドイツも含めた。このマーシャル・プランでは西ヨーロッパに120億ドルを割り当てた。スターリンはその衛星諸国への介入を拒み、ドイツでソビエトの占領する地域奥深くにあるベルリンを封鎖する対応を取った。軍事的対立が迫る中で、トルーマンはソビエトを国際的に孤立させるような刺激策を採った。すなわちソビエトの占領地を越えてベルリンへの大空輸を開始したのであり、これは1948年から1949年まで続いた。
アメリカ合衆国は1949年に他の11か国と共に北大西洋条約機構を結成し、アメリカ史170年間で初めてヨーロッパと「関わる」ことになった。スターリンは東ヨーロッパの経済をそのマーシャル・プランに対抗するビジョンで統合し、1949年には初の核爆発実験を行い、1950年2月には中華人民共和国との同盟条約に調印し、1955年には北大西洋条約機構に対抗する東ヨーロッパのワルシャワ条約機構を結成することで応酬した。
1949年、中国本土を支配した毛沢東は中華人民共和国の成立を宣言し、その後モスクワに行って中ソ友好同盟相互援助条約の交渉を行った。
アメリカ合衆国政府はソビエトの成功が続く事態に直面して、素早く「封じ込め」を強化し拡げる動きに出た。1950年の機密文書NSC-68では、その同盟を強化し、防衛予算を4倍にし、アメリカ人がこの金のかかる冷戦を戦うことを説得するための念入りな宣伝作戦を始める提案を行っていた。トルーマンは水素爆弾の開発を命令し、その後間もなくソビエトも同様な核開発を行った。
1950年代初期、アメリカ合衆国は西ドイツ軍を結成させる計画を立て、日本との間には長期間アメリカの軍事基地を置き、東アジアでアメリカ軍を展開させることを保障する平和条約を提案した。
トルーマン・ドクトリンはアメリカがベトナムに関わるようになることにも貢献した。トルーマンはフランスがインドシナ半島の植民地を維持する動きを援助しようとした。アメリカ合衆国はフランス軍に物資を供給し、軍事アドバイザーを派遣し、第一次インドシナ戦争で共産主義ベトナム人独立運動組織ベトミンと戦うように仕向けた。