宗氏
歴史 > 明治以降 > 宗家の朝鮮外交権の外務省への移譲の経緯

慶応3年（1867年）12月9日の王政復古の大号令により日本に新政府が成立したが、翌年1月には元将軍徳川慶喜ら旧幕府勢力が鳥羽伏見の戦いを起こして戊辰戦争が勃発したため、発足当初の政府に本格的な外交を開始する余裕はなかった。
そのため政府は明治元年（1868年）3月23日に対馬藩主宗義達への通達で引き続き朝鮮外交の家役の継続を認めるとともに、王政復古により今後日本の政治外交は朝廷が取り扱うことを朝鮮政府に伝えるよう命じた。義達は閏4月6日の上申で政府への恭順を誓うとともに、朝鮮との国交貿易をめぐる「従前之宿弊」を改めることを提案した。義達の言う「宿弊」とは、朝鮮と対馬藩の交際は、朝鮮政府から授けられた印章をもって行われ、また歳遣船を通じて朝鮮政府の経済支援を受けるなど、朝鮮から属国として扱われたうえで行われていることだった。この宿弊を改めるには対馬藩と朝鮮の「私信」の形の外交は止める必要があるが、対馬藩一藩の微力でそれを変えるのは不可能なので列藩にも朝鮮外交のための人員を送らせるよう要請した。
しかし戊辰戦争の最中の政府に朝鮮外交のために人員を割く余裕はなく、政府は4月22日の宗氏への再度の通達で朝鮮との修好上の礼式については天下平定の後に改めて指示するので、まずは幕府が廃止され日本の大政は一新されたことを朝鮮政府に伝達するよう命じた。政府の外国官判事小松帯刀と対馬藩大阪留守居役大島友之允の大阪での会談で朝鮮政府への通告文と、明治政府の新しい印章の使用などが決められ、対馬藩は9月29日に草梁倭館を通じて朝鮮政府に対して、日本で大政一新があったこと、従ってこれまで使用してきた朝鮮政府から与えられた印章は今後は使用せず、明治政府から与えられた印章に代えることなどを通告した。
大院君が指導していた朝鮮政府はこれに驚愕した。中華皇帝以外には使用を許されない「皇」や「勅」の字を使用していること、朝鮮政府が下賜した印章を勝手に廃止したこと、いずれも朝鮮人にとっては受け入れがたい屈辱だった。朝鮮政府は同書契が旧例に依らない「格外」の物として受領を拒否した（書契問題）。
こうして対馬藩を介しての明治政府と朝鮮政府の最初の交渉は早々に頓挫して日朝関係は途絶したが、明治2年（1869年）に入ると戊辰戦争は政府軍勝利で大勢が決し、政府も外交に乗り出す余裕がでてきた。政府、特に外務省は宗氏と朝鮮の「私信」の形で続く外交を廃し、外務省が外交権を掌握し、清や朝鮮などのアジア諸国に対しても西洋の万国公法にならった修好条約を締結する方針を志向した。
この政府の宗氏解任の動きに接して宗氏側は朝鮮外交の家役継続を認めるとした先の命令と齟齬があると上申したが、外務省は太政官への報告の中で、宗氏に家役継続を認めるとしたのは戦乱中で政府の政体も整っていない時期だったからであり、それは暫定処置にすぎないこと、特定の家が特定の国との外交権を世襲するというのは万国公法に依らない「古例墨守因循之私論」に基づく旧幕府の旧弊である点を指摘し、ロシアをはじめとする列強の東アジアでの動きが急激になっているこの国際情勢の中で、こんな旧弊を続けていたら日本に危険が差し迫ることを訴えた。一方で当時の外務省に朝鮮国に関する知識はほとんどなかったので、同省が朝鮮外交を所管しつつも、同省官僚を朝鮮に派遣して同国や日朝関係についての調査を行うまでは従来通り宗氏の「私交」に任せるという「折衷案」を受け入れ、太政官はこの見解を明治2年（1869年）11月12日に宗氏に通告した。そのため宗氏はこの後も朝鮮外交権を握った。
この明治初期の外務省と宗氏の朝鮮外交二元状態について、外交一元化を目指す外務省と一元化に反対して先祖伝来の朝鮮外交の既得権を守ろうとする宗氏の対立、あるいは対朝鮮強硬派の外務省と対朝鮮穏健派の宗氏の対立として捉える向きもあるが、いずれも根拠はないとされる。まず宗氏は外交一元化に反対してなかった。自ら従来の「私交」の形の外交の改革を求めており、対馬藩だけで独占しようとしてなかった。外務省や政府との折衝や協力のもとに朝鮮との交渉打開を図ろうとしたし、明治3年11月に宗氏は家役免除も申し出ている。これは宗氏が外務省と問題意識を共有しており、近世日朝関係の解体を志向したためであるといえる。また宗氏や対馬藩が穏健派だったとすることも根拠は乏しいとされる。宗氏は強硬策について否定しておらず、寛猛どちらの道をとるか政府に伺いを立てており、当時政府が猛の道を突き進む決断に踏み切らなかったため、宗氏もそれに従って強硬策をとらなかっただけである。また対馬藩において朝鮮交渉で最も主要な役割を果たした大島友之允は幕末期からの熱心な征韓論者である。
外務省管轄下で家役継続を改めて認められた宗氏は朝鮮交渉を続けたが、朝鮮政府は日本との交渉は拒否し続けた。明治3年5月に朝鮮政府側が幹伝官浦瀬最助に伝えた交渉拒否の理由は、我が国は清の属国であり清の皇帝のみを皇帝・皇上と奉唱する。これまで日本（徳川将軍）とは国主・大君という称号で付き合ってきた。それなのに突然に上国の称号たる「皇」を日本（天皇）に対して用いることはできない。この件は清にも内奏したが書契を受け取らないのは正しいと言われたので今後も日本から国使が送られても受け入れるつもりはないというものだった。同時期に釜山浦にドイツ船が現れ、その船に対馬藩の通訳が乗船していたことも朝鮮が日本を警戒する理由だった。天皇の称号を認めないことを恨んだ日本が欧州と結託して朝鮮を滅ぼす方策をとろうとしていると捉えられていたのだった。
明治4年（1872年）5月に外務省は宗氏の家役罷免を正式に決め、一方で当主宗重正を家役罷免と外交の外務省への移行を伝達するため朝鮮に派遣する案を策定した。7月の廃藩置県で厳原藩（明治2年に改称）は廃藩となったが、7月29日に当主宗重正は外務大丞となり、引き続き朝鮮外交に関与することとされたが、遣使計画は宗氏の財政問題や岩倉使節団などの諸問題が影響して実施されなかった。12月18日に重正の派遣は正式に中止され、旧厳原藩士相良丹蔵・浦瀬最助を朝鮮に派遣して宗氏の家役罷免通知と倭館からの旧厳原藩士の撤退を行うこととされた。翌明治5年（1873年）3月、朝鮮側と相良らの面会が実現したが、朝鮮側が態度を明らかにしなかったため、日本側は倭館の廃止と人員の引き上げを決行した。ここに明治維新後の日朝交渉が終焉するとともに、中世以来の宗氏と朝鮮の外交関係も終焉を迎えた。
宗氏が朝鮮外交から外れた後のことになるが、明治6年（1873年）には日本政府内で朝鮮に武威をもって皇使派遣を受け入れさせるか否かの強硬論（皇使派遣論）と穏健論（因循論）の対立（征韓論論争）が起きた。この論争は西郷隆盛ら強硬派が下野することで終わったが、翌明治7年（1874年）には台湾原住民による琉球島民殺害に端を発した琉球帰属問題から日本が台湾出兵を行い、清は賠償金を支払わされたうえ、宗主権を持っていた琉球（沖縄）を日本領と認めることを余儀なくされた。この一件で日本への警戒を強めた清は日本軍が朝鮮出兵に踏み切る可能性があることを同年6月に朝鮮に伝えた。当時閔氏の政権になっていた朝鮮政府はそれを恐れて日本外務省理事官森山茂との交渉に応じたが、日本の書契の様式や字句、また接待宴における洋服着用をめぐって対立し交渉は再び行き詰まった。日本は朝鮮に圧力を加えるため朝鮮近海に軍艦を出動させるようになり、明治8年（1875年）に日本軍艦の雲揚号が朝鮮軍の砲撃を受ける江華島事件が発生したことで、日本はその責任を問うとして永宗島占領後江華島に上陸する武力示威を行って朝鮮政府を屈服させ、初めて外国に押し付けた不平等条約である日朝修好条規を朝鮮に締結させることに成功した。