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町田進一郎

| 町田 進一郎 Rear Admiral Shinichiro Machida |
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生誕:  1884年12月13日  日本、埼玉県
死没:  1936年3月29日（51歳没）  日本、東京
所属組織:   大日本帝国海軍
軍歴:  1907年 - 1936年
最終階級:    海軍少将
墓所:  多磨霊園 2区 1種 2側
署名:  
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町田 進一郎（まちだ しんいちろう、1884年〈明治17年〉12月13日 - 1936年〈昭和11年〉3月29日）は、日本の海軍軍人。海兵35期、海大甲種16期。大日本帝国海軍第一水雷戦隊司令官、ナポレオン戦術の第一人者。最終階級は海軍少将。従四位勲三等。
経歴

埼玉県出身。父は陸軍一等薬剤官・大阪共立薬学校初代校長を務めた町田伸、母は津留子。5人兄弟姉の長子であった。
東京府立第一中学校を経て、1904年（明治37年）海軍兵学校35期に入校。1907年（明治40年）11月20日、海兵35期を172人中5番の成績で卒業。海軍少尉候補生となり、巡洋艦「橋立」乗組。1914年（大正3年）第一次世界大戦が勃発し、日本がドイツ帝国に宣戦布告し。町田進一郎は戦艦「河内」の砲術分隊長を務め、青島ドイツ軍陣地への爆撃作戦に参加した。1916年（大正5年）12月1日、海軍大学校の甲種学生16期生となる。1918年（大正9年）海大甲種第16期卒業。1920年（大正9年）12月1日、海軍少佐に昇進。第一次世界大戦後のシベリア出兵の間、町田は駆逐艦初霜の駆逐艦長を務め、ロシア「沿海州」での警戒活動に従事していた。1920年の終戦後、勲四等旭日小綬章を授与されている。
経歴 > 山東出兵

1927年（昭和2年）11月15日、町田は第9駆逐隊司令に任命され、12月1日に第九駆逐隊は当時、旅順を本拠地として警備任務に当たっていた第二遣外艦隊に編入された。
1928年（昭和3年）3月、蔣介石の北伐軍は広州を出発し山東省に接近、4月末に10万人の北伐軍が市内に突入したため、支那駐屯軍の天津部隊3個中隊（臨時済南派遣隊）と内地から第6師団の一部が派遣され。町田は、第6師団を運ぶ第33旅団の将兵数千人が青島に上陸する際に、その支援をするよう命令を受けた。27日、第9駆逐隊は青島に到着し、。町田の率いる第9駆逐隊は現地の居留民を保護し、青島に撤退した。その後、第九駆逐隊は山東高角以北の警備に従事した。町田はこの功績により、勲三等旭日中綬章を授与された。
経歴 > 艦隊派として

1933年（昭和8年）11月、町田は第一水雷戦隊司令官に着任した。当時は、1930年のロンドン海軍軍縮条約批准にあたって統帥権干犯問題として表面化した海軍の条約派と艦隊派の乖離が頂点を迎えており、同年に「省部互渉事務規定」の改訂、大角人事が行われるなど部内では混乱が続いていた。
町田は艦隊派の将星として有名であり、例えば西園寺公望の私設秘書官であった原田熊雄の口述した記録である『西園寺公と政局』の中にその一端が現れている。それによると、｢まず第一に、加藤大将は町田進一郎大佐(第一水雷戦隊司令官)を呼び、艦隊派は結束して強硬な態度をとらなければいかん。｣、｢町田大佐はすぐ艦隊に帰り、第二艦隊の重巡高雄艦長南雲忠一大佐と一緒になって、連合艦隊の各艦長を訪ね、結束して上申書を出せ｣との記述がある。また、町田は1935年頃から盛んに唱えられていた日米開戦必至論者でもあった。町田は対米開戦の強硬派ではなかったが、1935年に原為一大佐に対して、「日米開戦となれば、いま日本海軍には、適当な海上指揮官がいない。多年海上で腕を鍛え、微細のことにも警戒を怠らず、創意に富み、新戦術を得意とする将軍がいない。おれはそれが心配だ。きみたちは若い、大いに海上で、腕を練れ」と話している。。
逸話

1935年（昭和10年）5月に岩手県沖で行われた演習では、町田は第一水雷戦隊と第二水雷戦隊の連合水雷編隊を指揮しており、演習で南雲忠一艦長の指揮する戦艦山城を撃沈する計画で行動を行っていた。演習では神通と山城が接近し、危険を感じた近藤信竹第一艦隊参謀長がたまらず「艦長、取舵！」と叫んだが、南雲艦長は「参謀長に指揮権はない！面舵一杯！」と怒鳴りつけたと言う。同時に神通もようやく面舵を切り、両艦は衝突を免れた。演習後、町田は神通から「ヒヤヒヤさせるじゃないかいな」と冗談めかした発光信号を南雲に送っている。
年表

1907年（明治40年）11月20日 - 海軍兵学校卒業（35期）。海軍少尉候補生。練習艦「橋立」乗組
1908年（明治41年）
7月28日 - 装甲巡洋艦「日進」乗組
12月25日 - 任 海軍少尉
1909年（明治42年）12月25日 - 海軍砲術学校普通科学生
1910年（明治43年）
4月20日 - 海軍水雷学校普通科学生
7月31日 - 戦艦「敷島」乗組
12月1日 - 任 海軍中尉
1911年（明治44年）4月1日 - 第11艇隊附
1912年（明治45年）
5月22日 - 防護巡洋艦「津軽」乗組
11月13日 - 海軍大学校乙種学生
1913年（大正2年）
5月24日 - 海軍水雷学校高等科学生
12月1日 - 任 海軍大尉　戦艦「河内」分隊長
1915年（大正4年）
1月21日 - 駆逐艦「桜」乗組
12月13日 - 第2艇隊水雷艇「白鷹」艇長 兼 海軍水雷学校教官
1916年（大正5年）12月1日 - 海軍大学校甲種学生
1918年（大正7年）12月1日 - 駆逐艦「初霜」駆逐艦長
1919年（大正8年）
11月1日 - 駆逐艦「初霜」駆逐艦長 兼 海軍水雷学校教官
12月1日 - 任 海軍少佐　駆逐艦「楓」駆逐艦長
1920年（大正9年）7月15日 - 装甲巡洋艦「磐手」水雷長 兼 分隊長
1921年（大正10年）10月21日 - 装甲巡洋艦「磐手」水雷長 兼 分隊長 兼 参謀本部員
1923年（大正12年）
11月1日 - 第二水雷戦隊参謀
12月1日 - 任 海軍中佐
1924年（大正13年）12月1日 - 艦政本部員（一部二課） 兼 海軍军需局局員（一課）
1925年（大正14年）8月25日 - 重巡洋艦「古鷹」艤装員
1926年（大正15年）
3月31日 - 重巡洋艦「古鷹」副長
10月15日 - 海軍大学校教官
1927年（昭和2年）11月15日 - 第九駆逐隊司令
1928年（昭和3年）12月10日 - 任 海軍大佐　軽巡洋艦「神通」艦長
1929年（昭和4年）11月30日 - 第十二駆逐隊司令
1930年（昭和5年）12月1日 - 重巡洋艦「古鷹」艦長
1931年（昭和6年）12月1日 - 戦艦「扶桑」艦長
1932年（昭和7年）12月1日 - 戦艦「日向」艦長
1933年（昭和8年）11月15日 - 第一水雷戦隊司令官
1934年（昭和9年）11月15日 - 任 海軍少将
1935年（昭和10年）11月15日 - 軍令部出仕
1936年（昭和11年）3月29日 - 病没、享年51歳
栄典 > 位階

1909年（明治42年）3月1日 - 正八位
1914年（大正3年）1月30日 - 正七位
1936年（昭和11年）3月29日 - 従四位
栄典 > 勲章

1920年（大正9年）11月1日 -  勲四等旭日小綬章
1928年（昭和3年）5月22日 -  勲三等瑞宝章
1929年（昭和4年）9月5日 -  勲三等旭日中綬章
栄典 > 記章&記念章

1909年（明治42年）6月1日 -  大韓帝国純宗南西巡幸記念章
1920年（大正9年）11月1日 -  戦捷記章
1920年（大正9年）11月1日 -   大正三年乃至九年戦役從軍記章
1928年（昭和3年）11月16日 -  昭和大礼記念章
1934年（昭和9年）4月29日 -  昭和六年乃至九年事変従軍記章
親族

父 町田伸 （陸軍一等薬剤官・大阪共立薬学校初代校長）
妻 愛子
弟 町田哲二郎 （京都帝国大学機械工科卒業、ケンブリッジ大学機械工学博士 、日本空氣機械工業所代表者）、町田耕三郎（京都帝国大学機械工科卒業、日本空氣機械工業所・太空機械初代社長）
長男 町田正雄（海軍中尉、戦病死）
二男 町田忠雄（海軍少尉）
町田進一郎少将
1928年5月に中国青島で撮影された、第9駆逐隊の隊員と居留民の記念写真。
1935年11月に軽巡洋艦阿武隈で撮影された、第一水雷戦隊司令部員。司令官である町田の左は「阿武隈」艦長の栗田健男大佐、右は第一水雷戦隊の機関長津田勝次機関大佐。後列右から二人目は参謀の杉浦嘉十少佐。
第一水雷戦隊司令官町田進一郎と重巡洋艦高雄艦長南雲忠一。町田と南雲忠一は親友であり、両者は海兵時代から付き合いがあった。
1933年に戦艦日向で撮影された写真、右から副長の宇垣完爾、艦長の町田進一郎、副砲術長の山澄忠三郎、主計長の加藤信夫、分隊長の松田源吾、水雷長の中島千尋。
1935年11月に軽巡洋艦阿武隈船尾甲板で撮影された、正装姿の町田少将。
研削加工

砥石が表面を削る時の模式図
研削加工（、英: grinding）とは高速回転する砥石車 (grinding wheel、一般には簡単に砥石と呼ばれる) によって加工物の表面を除去し切削加工より平滑な面を得る機械加工の一種である。
特徴

砥石車は多数の微小な切れ刃からなり、切れ刃あたりの除去量が非常に小さいため加工精度や、面粗度が優れている。
切れ刃は非常に硬いため通常の切削工具では加工できない高硬度の材料も加工することができる。
砥石車は多くの場合30 m/sの周速度で回転され、これは切削加工のおよそ10倍である。このため微小な切れ刃でも加工能率はそれほど劣らないが、それに伴う発熱は非常に大きいため加工点には研削液と呼ばれる冷却水を大量に供給して冷却しながら加工する必要がある。
砥石車には酸化アルミニウムや炭化ケイ素、またダイヤモンドや立方晶窒化ホウ素（CBN）などの極めて固い鉱物が砥粒として用いられ、それらは結合材と呼ばれる樹脂や軟質金属によって結着され砥石車を形成する。
生産技術

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: この項目では、技術一般について説明しています。かつて存在した企業については「生産技術 (企業)」をご覧ください。
生産技術（せいさんぎじゅつ、英: production technology）とは、工業製品など具体的に「もの」を作っていく際に、設計する工程（生産計画）と、それに従い実際に「もの」を作り出す工程（生産）をつなぎ、いかにして品質高く、作りやすく、効率的に生産するか、という方法を工程として設計する技術を指す。
概要

製造業はQCDの三つの柱で成り立っているとされる。
「Q」は品質、「C」はコスト、「D」は納期を表す。
そのため、製造業を営む企業ではQCDそれぞれの責任部門として、品質管理部門・生産技術部門・製造部門を置いているのが普通である。それぞれの部門は責任部門であり、ここまでが各々の範囲というような縦割りの業務区分はしておらず、最終的な製品での状態（品質、コスト、納期）に対しての責任を持ち、企業の全部門に対しての発言権が与えられている。たとえば、ある製品を社長が出荷しろと命令しても、品質管理の責任者が拒否すればその製品は出荷できない。
その中で、生産技術部門はコストの責任部門であり、その活動の成果は企業の業績に直結するため、生産技術部門の発言範囲は生産現場から経営企画にまで及ぶ。製造業においては、企業の中核的な機能を担う重要な部門である。
そのため、生産技術に関係する学問や技術の範囲はきわめて広い。生産技術にはこれらの学問的知識に加えて、それぞれ加工技術の専門知識と経験が必要とされる。また、常に合理性という価値観が強く求められるため、机上だけでは習得することが困難な技術でもある。
このように技術と同時に実学に根ざしており、やや哲学的な意味合いのある言葉である。ものづくりの哲学として広く定着している。生産技術は高い専門性を有するにもかかわらず、ほとんど全ての産業で使うことが出来るのが大きな特長である。
近年生産技術の対象は大きく広がってきた。製造業が中心に使われてきた技術だが、最近ではサービス業や農業などでも大幅に取り入れられるようになった。郵便局の集配業務、中部国際空港の建設などにトヨタ生産方式が適用され、大きな効果をあげた。TQCなども航空業界などで応用されている。
最近は、環境変化に柔軟に適応することが重要になってきたことから、QCDに柔軟性を意味する「F」が加えられ、QCDFと言われている。
歴史

近代的な生産技術は産業革命から始まる。
歴史 > 産業革命

詳細は「産業革命」を参照
17世紀前半、スペインの無敵艦隊に勝ったイギリスは、植民地の経営に本格的に乗り出し始める。植民地で原材料を作り、イギリス本土で加工し、世界中に売りさばいた。特に綿製品は飛ぶように売れ、作れば作っただけ売れるという状態だった。この好況を背景に、大量生産への要請が高まった。
大量生産のために次々に紡績機械が開発された。また、作業の合理化のために人々を一箇所に集めて同時に作業をさせる工場というシステムが発明された。
しかし、動力は水力、風力、畜力、人力などのエネルギーに頼っていた。この頃の生産形態は工場制手工業と言われる。

工場制手工業が発達するにつれて、生産性や効率を向上するノウハウや概念が確立しつつあった。蓄積された資本も巨大になり、資本家の力が強くなっていった。
18世紀の中ごろ、動力機関として使用可能な蒸気機関が発明された。
始めは炭鉱内に溜まった水を汲み上げる必要性から作られたもので単純で非力なものだった。その後、機械技術の向上により高圧蒸気が使えるようになると、大きな機械を動かせるようになった。
動力源の心配がなくなり、イギリス各地に巨大な紡績工場が建てられるようになった。
自動化された工場が建つと、それまでの工場制手工業は成り立たなくなり、余剰労働力が大量に発生した。余った労働者は安い労働力として工場に集まり、加速度的に産業が発達した。
都市化が進み、階級という言葉が生まれ、社会問題や環境問題も発生した。過剰生産による生産調整という、それまではほとんどみられなかった背景による不景気（生産減少）という状態も発生した。
不景気の中、より高い生産性を実現し、競争に勝ち残るための専門職、生産技術者が生まれたのはこの頃だと思われる。
18世紀後半、イギリスはそれまで禁じていた機械の輸出を認めるようになる。
この結果、欧米で一気に工業化が進むことになった。機械を輸出する立場にあったイギリスは軽工業から重工業に移行する。
アメリカなどに移住したヨーロッパ人は、生産の集約や不景気によって余った労働者が主体であった。
アメリカ大陸に渡った移民たちは、最初から経営や株式、民主主義といったシステムを駆使してアメリカ合衆国を作り上げていった。
歴史 > アメリカ > 工程設計の誕生

アメリカは建国当初から合理性を前面に出した国家であった。生産においてもその合理的思想は遺憾なく発揮された。
1888年、アメリカのフレデリック・W・テイラーが科学的管理法を提唱する。
これは今で言う工程設計による標準工数の他に、ロット単位での「抜き取り検査」を設定し、製品ごとの原価を決定する手法である。工程設計により製品1個の作業コストが1ドルと決められれば、実際の作業時間にかかわらず1個当たり1ドルの賃金が作業者に支払われるという仕組みである。

この方法の導入により労働者のやる気が喚起されると同時に、経営者から見ても原価の管理が可能になるというメリットが得られ、製造業の収益性が大きく向上した。
この工程設計は生産技術の基本として現在ではほとんど全ての製造業で行われている。
詳細は「インダストリアル・エンジニアリング」を参照
歴史 > アメリカ > ベルトコンベア

1907年フォード・モデルTが発売される。
詳細は「フォード・モデルT」を参照
当初は自動車の車体を固定した生産方式であったが、1914年頃からライン生産方式が採用される。
いわゆるベルトコンベアの上に製品を載せて、製品をゆっくりと移動させながらその上で加工や組み立てを行う方法である。フォード生産システムとも呼ばれるこの大量生産の方法は、高い品質と低コストで自動車を生産することを可能にした。
工程を細分化し、仕事を誰でも出来る単純な作業にすることで熟練工が不要になった。さらに一つ一つの作業を効率化することによって、単位時間当たりの生産量を上げることができた。
コストの高い熟練工を廃すると同時に、生産性を上げることによって自動車の製造コストは劇的に低下し、自動車は爆発的に普及した。
この頃、ライン設計やタイムスタディといった生産技術で使われる基本的な手法が使われ始めた。また、確認できるものとしては生産技術者による生産性検討が設計段階で行われた最初の例でもある。
歴史 > アメリカ > 労働者の意欲・組織論の誕生

フォード・モデルTが爆発的に売れていく一方で、人間に単純作業を強いる生産方法が問題になった。
これは労働者にとってはきわめて過酷な労働であり、労働者の使い捨てとも言えるほどのものであった。労働者の不満はしばしば労働争議に発展した。ストライキも頻発し、経営者は頭を痛ませた。
エルトン・メイヨーが1927年から5年間ウェスタン・エレクトリック社で実地調査を行い、労働者のやる気に初めて科学的な光を当てる。
いわゆるホーソン実験である。
それをまとめたのが「経営と労働者」という著書である。これを契機に労働者の意欲について関心が高まり、その後この研究は組織論、産業心理学、人間工学などへと発達していく。現在日本の企業でも行われている、目標管理制度やセル生産方式の源流である。
歴史 > 日本 > 生産技術の輸入

黒船来航によって近代化の遅れを痛感した日本では紆余曲折のあと明治維新が起こる。これに前後して、幕府、藩、および明治政府は、日本の近代化のために留学生を渡欧させるが、その内容は兵学とともに生産技術の吸収が大きな目的であった。
富国強兵の富国がすなわち生産技術のことであった。
明治維新後、殖産興業の名のもと富岡製糸場、新町紡績所、金沢製糸所などの官営の工場が作られたが、これらは技術も経営も欧米からのエンジニア（お雇い外国人）によって運営されていた。工場の作り方を学ぼうにも、欧米人の技術者が言うことが解らない。
言葉は判ってもそれの意味するところが理解できなかった。何しろ当時の日本には生産という言葉さえなかったのである。
核心技術を学び取れない状態に危機感を抱いた大久保利通は、明治4年から兵学を学びにドイツ国へ行っていた井上省三に撚糸工場の技術を学ぶことを急遽依頼する。依頼を受けた井上は撚糸工場で働き始めるが、1日14時間の労働に加え、4時間を勉強時間にあてるという猛烈な仕事ぶりだったという。
明治8年、帰国した井上は、明治13年、東京に千住製絨所という日本人の手による初の工場を作り上げた。
明治12年には、保険事業の勉強のためイギリスに留学していた山辺丈夫にも、工場経営の知識を習得するよう渋沢栄一から依頼がなされた。山辺はマンチェスターの紡績工場で1年間現場で働いたあと、大阪堂島に紡績工場を立ち上げた。
井上や山辺らの持ち帰った概念をもとに、生産、技術、作業、検査、経営、工数などの言葉が創られた。
日本人が生産技術という概念を吸収した瞬間であった。
生産技術を吸収した日本人は、自分たちの力で日本各地に撚糸工場を作っていく。鐘紡、片倉工業など民間企業もこの頃に多く設立された。
生産技術者不足から明治32年京都高等蚕糸学校、明治43年上田蚕糸専門学校などの教育機関も創立される。
その結果、繊維業を中心として各分野に生産技術者が充実していった。
また、繊維業からは生産技術者の充実を背景として、現在のトヨタ自動車の前身となる豊田自動織機や、豊田家と親密な鈴木家からは現在のスズキの前身となる鈴木式織機などの新興企業が生まれた。
歴史 > 第二次世界大戦

日露戦争後、欧米列強による海軍の再編成が始まり、日本でも艦船の生産力確保が課題となった。海軍艦政本部が主体となって建艦競争に取り組み、艦船建造の生産技術が徐々に蓄積されていった。第一次世界大戦に入ると欧州からの船舶の輸入が途絶え、逆に、戦場とならなかった日本からは大量の輸出が行われるようになる。
日本は空前の建造ラッシュに見舞われ、1920年（大正9年）頃には年間300万総トンを生産し、世界のトップレベルに達する。
しかし、当時の日本の生産管理技術は未熟で、大量な部品在庫・工員が余剰・不足により、予算超過と納期遅れが多発した。その対策のため、フォード・モーターの工場を視察した玉沢煥らが中心となり船の生産合理化のための研究会が内々に発足する。
研究会の一員であった西島亮二が艦船建造の生産合理化を呉工廠で実践する。
西島はまず部品の規格化（制式化）を行ない、部品の供給性向上とコストダウンを図った。さらにジャストインタイムを導入して工員の数を低減した。その結果、工場のレイアウトに余裕が生まれ、流れ作業のできる設備配置に変更することが可能になった。
アーク溶接が艦船の建造に使えるようになると、溶接に適した工法を実践した。これは当時先行艤装と言われた方法だが、現代で言うコンポーネント化やサブアッセンブリ化と同じ方法である。
これにより作業時間の平準化が可能になると同時に建造のリードタイムが短くなった。
これらの施策により、艦船の製造工数は最大三分の一以下にまで圧縮された。
ミッドウェー海戦後、日本海軍が急速に艦船と航空機を失うようになると、それらの補充に迫られた軍は、民間の造船会社にも生産技術の移植を図った。
部品の制式化は戦後すぐに日本工業規格（JIS）、現・日本産業規格）へと受け継がれた。艦船と航空機の建造に使われた技術は造船業のみならず、高速鉄道の開発や、自動車、建設機械、家電の生産に継承され、戦後の日本の経済成長の基礎となったのである。
歴史 > 戦後 > 品質管理・QC

品質管理の起源は古く、18世紀のアメリカで銃の製造にあると言われている。
銃の命中精度を上げるために各部品に規格値を設け、それから外れる製品は不良品として廃棄あるいは作り直した。
1924年、アメリカのウォルター・シューハートが、この考え方を技術体系としてまとめ、品質管理 = QCという技術として提唱した。1951年（昭和26年）、エドワーズ・デミングが日本の戦後復興のために派遣され、QCの技術を日本に伝えた。
1960年代、日本企業が日本が得意とする方針管理などの手法とQCの技術を融合し、現場の意識改善活動として取り入れた。このとき、QCサークルやPDCAなどの方法論が開発された。

それまでのQCは、どちらかと言えば検査や公差の技術や問題分析の統計手法などに限られており、目標を設定して達成するという運営手法が欠けていた。
一方、日本の精神風土で使われた方針管理という組織運営手法は多分に精神論的なもので、科学的な理由づけに乏しく、得られる結果は不安定なものだった。
QCと方針管理の融合により、科学的に目標を設定し、科学的に問題点を分析し、科学的に目標を達成するという方法論が完成した。
その適用範囲は品質だけではなく、設計や生産技術、物流などにも及んだ。QCは品質管理部門ではもちろん、日本では生産技術、製造、設計でも改善手法として定着する。
その後、日本の工業製品は急激に品質を高めると同時にコストを下げ国際競争力を増した。1980年代、日本の工業製品の競争力が世界で認知されるようになると、この日本式QCはKaizenとも呼ばれ、欧米に広まっていった。
また、この日本型QCを企業活動全体に適用できるように改良され、製造業以外の企業でもQCを取り入れることが積極的に行われた。
これをTQCと呼ぶ。さらにこれを企業経営に取り入れたものがTQMである。
TQMは1990年の頃のアメリカ企業で広く導入された。
現在の生産技術

現在の日本の製造業の多くには生産技術部門が存在している。単純な仕事はアウトソーシングとする工夫がなされ、生産技術の中核部分だけを残している会社もある。
生産技術部門はコストの責任部門であり、その最も重要な業務は工程設計書を作ることである。工程設計は単なる見積りではなく、生産性検討、生産準備、設備計画、改善、技術開発などの業務が互いに絡み合う複雑な業務である。また、工程設計書はコストを設定するだけではなく、工程設計書を元にして設備計画や作業手順など重要なアウトプットが派生する。
現在の生産技術 > 工数と工程設計

工数とは、製造原価を決定する数値で、工程設計によって計算される（工数は作業時間の見積り値としての意味もあるが、生産技術的には「工数」と「作業時間」および「見積り」は違う意味の用語である）。
工程設計を記述した工程設計書といい、設計部門で言えば図面に相当するもので、厳密な規格書である。一般的には、工数にチャージ（ローディングあたりの賃金）という単位時間あたりの費用を掛けることで直接労働費、つまり人件費が算出される。
従って工数を決めることは製造原価を決めることに等しく、生産技術者にとって最も重要な作業である。
一方、生産技術における作業時間とは実際の仕事の時間をストップウオッチなどで計測した数値である。
また、生産技術における見積りとは図面の特徴（部品数や重量）から一意的に導かれる数値である。例えば重量に係数を掛けて求めたコストなどが見積りである。
工程設計は見積りとよく似ているが見積りと最も違うのは、それが単純に時間を積み上げた数字ではない点である。
工程設計では、まず製品の設計図から実際に必要となる作業手順を積み上げる。
ここまでは見積りと大差無いが、工程設計の場合は、積み上げた製造作業手順を少なくする検討を行う。これを生産性検討などと言う。
作業手順を少なくする手段としては、設計変更、治具・設備の開発・改良、生産ラインのレイアウト変更などがある。
これらの工夫によって、2回行う作業が1回になったり、機械加工をプレス加工に変更するなどして、製品の品質・機能を損なうことなく製造作業手順を少なくしていく。
この最適化された製造作業手順の見積時間が工数である。
工数は、既存生産設備能力や設備投資金額、工程設計を行った生産技術者の手腕・経験などによって変化する。
工数 - 工程設計により作成される規格値。工数にチャージを掛けると製造原価となる。
作業時間 - 実際の作業時間を時計で測ったもの。
見積り - 重さなど指数から大まかなコストを推定したもの。
現在の生産技術 > 生産性検討

生産性検討とは、商品開発に対する合理化活動である。具体的には、設計図に生産性を加味するために行う設計部門と生産技術部門、あるいは製造部門の担当者を織り交ぜて行う図面の検討作業のことである。
材料の歩留まり、作業性などを図面を見ながら話し合い、可能な部分はその場で図面に織り込んでいく。
現在の生産技術 > 生産性検討 > コンカレントエンジニアリング

1990年代中盤から設計部門に3DCADが普及し、生産技術部門へも3DCADおよび生産性検討の支援ソフトが普及するようになる。これにより生産性に関する要望を早期に製品へ反映しやすくなった。設計と生産性検討を同時に進める事をコンカレントエンジニアリングと呼ぶ。
最近の3DCADは、コンカレントエンジニアリングにおける性能向上を謳い文句にしているものが多い。
コンカレントエンジニアリング専用のソフトウェアや、通信機能を強化して海外の製造工場とのコンカレントエンジニアリングを容易にした大規模なシステムも売り出されている。
コンカレントエンジニアリングを目的としたシステムでは3DCADを中心に、応力解析システムやオフラインティーチングシステム、作業性解析システム、コスト見積システム、ラインシミュレーションシステムなどが連動して機能するものも存在する。
現在の生産技術 > 生産性検討 > サイマル

製造コストの90 %は、設計段階で決まってしまうと言われている。これは製品のアッセンブリー化が進み、部品の大半が購買品で占められるようになった影響が大きい。そのため、設計段階でいかにコスト削減のアイデアを織り込むかが重要となってきた。設計段階での生産性検討や図面検討会のようなものは以前から行われていたが、近年ではさらに設計のごく初期の開発段階から生産性を織り込むケースが増えてきた。戦略的にコストを下げるために、図面に線を描く前から生産技術者が設計に参加するわけである。このような設計段階での生産技術の織込をサイマルやサイマル活動という。生産技術は設計の下流部門という位置付けであったが、自動車業界、家電業界の一部企業では生産技術部門を設計部門の上流に位置づけている企業も存在する。
その一方で、生産技術が現場から遠ざかるようになり、生産技術者の育成が困難になってきた。近年、特に現業部門を持たなくなってきた企業ではその傾向が顕著である。そのため生産技術者の価値は加速度的に増している。製造部門や下請け企業で叩き上げた技術者や作業者を生産技術として使う例もあるが、生産技術と製造部門では物を見る視点が根本的に違うので、一朝一夕にはうまくいかない。あまりいい比喩ではないが、労働階級と資本階級と同様の物の見方の違いがそこにはある。
現在の生産技術 > 設備計画

工場の設備を導入したり、工場自体を設計することも生産技術部門の重要な業務である。生産設備は高額であり、当然かなり長い期間使われる。
とくに工場新設ともなると、その出来不出来は企業の経営に大きな影響を及ぼすため、生産技術者は技術者と言えども経営に関する知識が不可欠である。
大企業の生産技術部門に配属された社員は、製造技術と同時に投資や経営の方法についてもたたき込まれることが少なくない。
そのため最近になって、技術と経営を統合して学ぶ技術経営学講座が大学などに新設されている。特にこの講座の修士号はMOTと呼ばれ、金融業のMBAに相当するライセンスとなっている。
優秀な生産技術者は幅広い技術の知識と深い企業経営の知識を有するので、製造業のトップは生産技術者によって占められることが多い。
現在の生産技術 > 技術開発

他の企業と同じ技術で生産すれば、製造コストも当然他の企業と同じようになる。
市場経済では製品は消費者によって選択される立場にあり、企業は少しでもコストパフォーマンスの高い製品を提供することが求められている。
そのため、生産技術部門には常に新しい技術の開発が求められる。
新しい生産設備の導入は当然だが、さらに生産効率を高めるために改造をすることも普通に行われる。
企業によっては開発効率を上げるために、生産技術の研究開発部門を製造部門から独立させているところもある。しかし分析的になりがちな研究者の目から見ると、製造という場所では微視的な問題しか見えず、独立した研究開発部門ではうまく機能しないことも多い。
現在の生産技術 > 生産性指標

生産技術では生産現場の効率や製品の経済性を把握するために、さまざまな生産性指標が使われる。経済用語をそのまま使うことも多い。
現在の生産技術 > サプライチェーン・マネジメントとビジネスモデル

詳細は「サプライチェーン・マネジメント」を参照
1980年代から、「作るだけ」だった製造業にサービス業の顧客中心の考え方を取り入れることが行われるようになった。顧客の満足度に重点を置くようになったのである。製造業ではそれまでも製品の品質や機能において満足度を上げる努力は行われてきたが、納期やアフターケアなどのソフトの面でも顧客満足度を向上しようとする考え方である。
右図はサプライチェーン・マネジメントとビジネスモデルの関係を表したものである。製造業は、どの段階で中間在庫を持つかでビジネスモデルが決定されるという経済理論を模式化した図である。色の違うところが中間在庫のあるところで、中間在庫の位置でビジネスモデルが区別される。
左に行くほど製造プロセスの上流になり素材に近く、右の方に行くと販売や物流といった顧客に近いプロセスになる。
在庫というものは素材に近くなるほど、換金性、流動性が良くなる。顧客ごとのカスタマイズも容易になる。
なるべく素材に近い状態で在庫を持つのが理想だが、現実的には、在庫があまりに素材に近いと納期が長くなり、顧客の要望に応えられなくなる。

どのくらい前の段階で在庫を持てるかが、その会社のビジネスモデルや競争力を決定する要素になる。
従来は、在庫は販売や流通段階で持つ必要があり、そのために企業は大量生産を必要とし、顧客は大量生産された可もなく不可もない製品しか手にできない、というのが常識だった。
しかし生産技術の改良と情報技術の進歩により、中間在庫をより前段階のプロセスで持つことが可能になってきた。
代表的な例がDELLである。DELLは中間在庫を部品で持ち、顧客の注文をインターネットで受け、それを短納期で組み立てるラインを作った。その結果、顧客ごとの要望に応じたパソコンを、現実的な納期と驚異的な低コストで実現した。
DELLのこのビジネスモデルはBTOと呼ばれ、今ではどのパソコンメーカーも行っているが、これを最初に成功させたのがDELLである。
生産技術の学位

2012年（平成24年）時点の日本で、生産技術の学位を取得できる教育施設は以下のとおりである。
職業能力開発総合大学校総合課程 - 「学士（生産技術）」
関連資格

技術士
MOT
生産技術者マネジメントスキル資格認定試験
蒸気機関 ドイツ
工場から出てくる労働者 1900年頃
岩倉使節団 右端が大久保利通
PDCAサイクル
オフラインティーチングシステム
サプライチェーンマネジメントとビジネスモデル
第十航空艦隊

第十航空艦隊（だいじゅうこうくうかんたい）とは、日本海軍の航空艦隊。
歴史

次期作戦に備えていた軍令部第一部は、必要の際に本土方面に所在の練習航空隊を戦力として使用できるように準備を進めた。練習連合航空隊は戦時編制上の編制とは別に海軍練習連合航空総隊に属し、同総隊司令官とその司令部があったが、指揮権限は教育に関する事項に限られ、作戦に関しては同航空隊が所属する鎮守府司令長官の権限に属していたので、これらを実戦部隊として使用する場合には統一指揮する司令部が必要であり、このため第一部は連合艦隊に編入する予定で第十航空艦隊を編成する手続きを進めた。
1945年2月26日、第十航空艦隊の編成に関し奏上した。3月1日、戦時編制の改定を行い、同艦隊を編成した。1945年10月10日、解隊。
編制

第十一連合航空隊（司令長官直卒）
第十二連合航空隊（司令官・藤吉直太郎少将）
第十三連合航空隊（司令官・伊藤良秋少将）
直属
要職

前田稔 中将：1945年3月1日 - 1945年10月1日
山本親雄 少将：1945年3月1日 - 1945年5月25日
神重徳 大佐：1945年6月20日 - 1945年9月15日（殉職、以後欠員）
福州路 (上海)

戦前の福州路
上海杏花楼酒家
現在の都城飯店
福州路（ふくしゅうろ、フージョウルー）は旧名が四馬路（スーマールー、またはスマロ）で、中華人民共和国上海黄埔区にある通りである。東は外灘の中山東一路から始まり、西は西蔵中路に至り、長さは1,544メートル、幅は11.6 ～ 21.7メートルで、上海の中心東西道路ともいえる南京東路の南側３つ目の通りで、共に並行して東西を結ぶ。
福州路は上海の地域文化の源とも言え、1897年にここに商務印書館が開設され、中国の近代的な出版産業が始まった。そのため福州路は中国文化の最初の街として知られるようになり、沿道には多くの書店や文房具店があり、その中で有名なのは上海書城（中国語版）と上海文化商業ビルである。
福州路はまた食文化の街でもあり、上海杏花楼酒家（中国語版） (343 号、広東料理)、老正興（中国語版） (556 号、蘇州料理)、老半齋（中国語版） (600 号、淮揚料理) など、有名な中国老舗の美食店が多い。
福州路の終点にある西蔵中路の交差点はかつて「会楽里」（赤線地域）と呼ばれた有名な歓楽街で、1948年以前にはここに150を超す売春宿があったが、現在は近代的な商業ビルが林立し、来福士広場 (Raffles City Shopping Mall）もそこにある。
上海の福州路は日本でも古くから、かつての名称である四馬路（スマロ）で知られていて、明治維新前夜に高杉晋作がここで遊んでおり、芥川龍之介もその著作『上海游記』（1921年）で書店をあさるなどの記録を残している。往時流行った歌謡、津村謙の「上海帰りのリル」やディック・ミネの「夜霧のブルース」にも「夢の四馬路（スマロ）」として歌われている。
参照項目

上海租界
灌漑

管により畑に給水する灌漑施設（2000年）
センターピボット方式による灌漑の様子
灌漑用マイクロスプリンクラー
灌漑（潅漑、潅溉、かんがい、英: irrigation）とは、農地へ水を人工的に供給すること。農作物の増産、景観の維持、乾燥地帯や乾期の土壌で緑化する為に実行される。他にも農業生産において、作物を霜害から守る、穀物の畑で雑草を抑制する、土壌の圧密を防ぐといった用途もある。対照的に直接的な降雨のみで行う農業を乾燥農業と呼ぶ。灌漑システムは、塵の飛散防止、下水処理、鉱業などにも使われる。灌漑と排水は組み合わせて研究されることが多い。
なお、「灌」「漑」は二文字とも常用漢字の表外字のため、報道では新聞常用漢字表により「かんがい」とひらがなで表示されるのが一般的である。学校の教材等も同様である。
概要

技術的には、作物・土壌・水の間に適切で有機的な関係を保証する農学的側面、各種の施設・機器を用いて耕地に水を供給し管理する狭義の灌漑技術、水源から水を引く土木工学的側面などがある。農地に対する水管理という点で排水（農地排水）とセットで灌漑排水として扱われることが多い。
また大きなくくりとして畑に水を供給する畑地灌漑と水田に水を供給する水田灌漑に分けられる。また、耕地内で作物に給水することや圃場内で植物に給水することは灌水もしくは水遣りという。
この灌漑が社会発展に果たす役割は非常に大きい。灌漑により、農地の生産性は著しく高まるために、余剰生産物が発生する。余剰生産物は、農業以外で価値を生み出す職業を支え、商工業者や軍隊、王権貴族の生活を支える。このように、灌漑による生産性向上は社会に変革をもたらす。
灌漑の「灌」と「漑」の漢字は共に訓読みで「そそ(ぐ)」と読め、また「水を注ぐ」という意味である。
灌漑の歴史

農耕の開始によって人口が増加し、国家が形成されるようになると、人々を安定的に統治するために必要な農耕生産の向上が必須課題となり、開墾や干拓、灌漑などさまざまな公共事業が行われ始める。そこでは、常に治水問題と灌漑問題の解決が重要であった。治水問題では洪水などによる水害を防ぐための築堤などの河川整備が、灌漑問題では水源確保のためのため池、堰堤やダムの建設と水源から目的地までの用水路の建設などの農地整備が相互に関連しながら行われてきた。
中でも灌漑技術は概して水資源の少ない地域において開発され発達してきた技術である。そこでは、主に畑作用水資源の安定的供給による農耕生産の安定性と生産性自体の向上を目的としていた。
考古学調査の結果、紀元前6千年紀ごろからメソポタミア、エジプト、イランといった中東で灌漑が行われていた証拠が見つかっている。それらの地域で自然な降水量だけでは生育できない大麦が栽培されていたことがわかっている。
紀元前800年ごろの古代イラン（ペルシャ）で発達したカナートは、今日も使われている最古の灌漑技法の1つである。この技法はアジア、中東、北アフリカに広まっている。このシステムは多数の井戸と緩やかに傾斜したトンネルで構成され、地下水を灌漑に使用する。
粘土製の壷を周囲につけた水汲み水車（ノーリア）は、水流の力で駆動され（水流がない場合は畜力を使用(サキア)）、中国の漢やシリア・イラク・ペルシャ地域で最初に使い始められたとされている。紀元前150年ごろにはその壷に弁がつけられ、水を汲み上げる効率を向上させた。
灌漑の歴史 > エジプト

古代エジプトにおいては麦類を中心とした畑作農業が行われており、紀元前3500年ごろに灌漑が始まっていたと考えられている。その灌漑はナイル川の氾濫を利用した畑作灌漑であった。青ナイル川から流れ込む春季の多量の雨水によってナイル川下流では夏季にはゆっくりと水位が増水し、氾濫を起こす。この氾濫は日本で見られるような濁流で家々を押し流すような氾濫ではなく、ゆっくりと次第にナイルの水が堤防を超え外部に漏れ出るような様子の氾濫である。
この氾濫を耕地に誘導することによって耕地の土壌中に十分な水分が保水されるという湛水灌漑であった。また、ナイルの氾濫水は上流の肥沃な土壌を含んだ泥水で、氾濫によって肥沃な表土が供給された。このため、湛水することによって十分な水が供給されることと流水によって肥沃な表土が運搬されてくることが定期的にあったため乾燥地にもかかわらず塩類集積が起こりにくかったと考えられている。
エジプト第12王朝のファラオアメンエムハト3世（紀元前1800年ごろ）は、ナイル川の氾濫した水を毎年引き込んでファイユーム・オアシスの天然の湖に貯水し、乾期に使用する水とした。
灌漑の歴史 > メソポタミア

新石器時代以降メソポタミア北部の山麓の傾斜地で天水依存の農業（天水農業）が行なわれていたとされる。しかし、紀元前3000年ごろ、気候の変化によって水源を求めてチグリス・ユーフラテス河の下流平地部へと移住した。
しかし下流の平地部は、上流の山岳地帯での春の雪解け水に起因する、突然の洪水や河川氾濫に見舞われる氾濫原であった。そのため、溢流を制御し、溢流した河川水を蓄えるため池を作り、各耕地に配分する用水路を作る公共事業を行なうことが都市国家の宿命であった。ただし、この水は飲料水等の生活用水にも使用された。
この地域は降水量は少ないものの温暖なため、用水が確保されれば多くの収量を得た。
この灌漑も氾濫水を使用する灌漑であるが、貯水池（ため池）を作り水路で配分する点がエジプトと異なる。そして、ため池や用水路などの農業生産基盤は農地と共にしばしば収奪の対象とされ、騒乱のたびに灌漑排水システムは破壊、そして再建された。また、乾燥と暑熱による水分蒸発によって耕地の塩類集積を招き、生産力が低下して文明の衰退を招いた。
灌漑の歴史 > 南米

ペルーのアンデス山脈山中の Zaña Valley では、紀元前4千年紀ごろから灌漑用用水路があったことが放射性炭素年代測定により示されたと主張する考古学者もおり、紀元前3千年紀および紀元9世紀ごろの用水路も見つかっているという。これらは新世界では最古の灌漑と主張されている。その下からさらに古い用水路の痕跡も見つかっており、紀元前5千年紀にまで遡ると調査者は主張している。
灌漑の歴史 > インド亜大陸

パキスタンおよび北インドのインダス文明は洗練された灌漑と貯水のシステムを発展させ、紀元前3千年ごろのため池や紀元前2600年ごろの用水路などが見つかっている。大規模農業が行われ、灌漑用の用水路のネットワークが張り巡らされていた。
近世になり英領インドでは、1842年から12年の歳月をかけ上ガンジス運河を開削し、ドアブ地方を一大穀倉地帯へと発展させた。このガンジス川を利用した大規模灌漑用水路はインド独立後も継承され、現在でも新規プロジェクトが展開されている。ガンジス用水路は北インド主体で行われたが、南インドでは1898年に来日したマイソール藩王国の大臣モークシャグンダム・ヴィシュヴェーシュヴァライヤがインド初の計画経済開発を唱えた『インドのための計画経済』に基づき独自に灌漑事業を実施した。
スリランカでは紀元前300年ごろから灌漑が始まり、その後千年以上に渡って開発が行われたため、古代世界でも最も複雑な灌漑システムとなった。地下水路（ビソーコトゥワ）だけでなく、シンハラ人は貯水のための人工的なため池（パタハ）も作った。灌漑の面では非常に優れた技能を発揮しており、アヌラーダプラやポロンナルワでは古代からの灌漑システムが今も機能している。中世の王 Parakrama Bahu (1153–1186) の時代に灌漑システムの修復と拡張が行われている。
灌漑の歴史 > 西欧

西ヨーロッパでは長らく灌漑設備を設けるほど技術が発達しなかった。しかし、土地の大半が農耕可能かつ降水量が比較的豊富な気候に恵まれていたため、農業適地の広大なヨーロッパでは農業生産力を上げず、耕地を二つに分け半分を耕作し半分を休閑地とする、二圃式農業と呼ばれる粗雑な農業による広大な農地の使用を行い、休閑地は一年かけて降水を土壌中に保水して翌年の耕作に使用した。これによって、灌漑農業やギリシャ、北アフリカ、イラン、華北などで行われた乾地農業より遥かに低い単位当り収量だったものの技術的制約から解き放たれ、農業技術の未熟なローマ人にも耕作可能な土地が増加、生産量が向上した。
18世紀にイギリスで産業革命が起こると、蒸気機関を用いた揚水ポンプなど灌漑機械が普及、同時に灌漑水路と水運を兼ねた運河が発達し、運河時代と呼ばれるようになった。これらの技術はイギリスの植民地経営にも導入され、各地で近代化を推進する原動力となった。
国土が海面下のオランダでは干拓事業に伴う排水灌漑が行われ、オランダを代表する景観の風車やD.F.ヴァウダ蒸気ポンプ場のような灌漑設備が世界遺産になっている。
灌漑の歴史 > 中国

中国の長江中下流域では紀元前8000年頃から水稲作が行われていたが､稲作においては当初から灌漑によって栽培がなされていた｡
中国最古の水理学技師として春秋時代の孫叔敖（紀元前6世紀）と戦国時代の西門豹（紀元前5世紀）がいる。どちらも大規模な灌漑事業を指揮した。紀元前256年、戦国時代の秦国は現在の四川省にあたる場所に都江堰という灌漑施設を建設した。この施設は今も周辺の農地に水を供給し続けている。漢代にあたる紀元0年頃には水を低いところから高いところに運ぶチェーンポンプが使われるようになっている。このポンプは人力、水力、畜力などで駆動した。水の供給は公共事業として都市部や宮殿に対しても行ったが、大部分は灌漑用に使われていた。
中国は黄河・揚子江などの大河が多いものの、内陸部は乾燥地帯が広がり、大河川は氾濫が頻発するなど問題を抱えていた。隋の大運河建設以後、治水・灌漑・水運を一体化して考える水学（すいがく）が発達した。特に北宋以後は増大する人口と食料生産・輸送の観点からさまざまな灌漑・治水方策が提案された。
灌漑の歴史 > 日本

日本の灌漑は、神話伝説では神功皇后が造らせた裂田の溝が最古の農業用水路とされるが、考古学的に確認されたものとしては唐津市の菜畑遺跡で検出した水路が縄文時代後期（約2500～2600年前）まで遡れる最古の灌漑稲作の痕跡である。続く弥生時代に水稲栽培が普及拡大し、大和時代の頃にはため池や配水路など計画的な用水施設の設置が行われている。新田の開発と灌漑施設の設置は表裏一体であり、農業土木技術が進歩するにつれて灌漑施設も大規模なものへ変遷した。律令制の下では国家及びその地方官が河川の独占的利用を規制して遠江の荒玉河（現在の天竜川）の堤の修築など大規模な治水・灌漑工事が実施されたが、地方官に対して勧農よりも徴税の実績が求められるようになると次第に衰退していった。中世に入ると大規模な灌漑事業は減少したが、個々の荘園あるいは大名領国、同一水系・荘園領主を持つ複数の荘園を単位とした灌漑が活発に行われるようになる。また、複数の荘園や惣村において灌漑の時期や水量などを巡る争い（水論）が発生し、番水などの制度ができあがった。社会が安定した江戸時代には見沼代用水などを始め、各地で大規模な長距離の農業用水路が開発されている。こうした水路開発はそれまで灌漑の主要な地位を占めてきたため池の役割を低下させて河川灌漑が主体となるきっかけとなった。第二次世界大戦後には、治水などとの目的にも合わせた多目的ダムの建設も進み、全農地の3分の2が公共事業により建設された農業用水の恩恵を受ける状況となっている。
灌漑の歴史 > 米国

北アメリカでは、先史時代からいくつもの灌漑システムが作られてきた。例えば、アリゾナ州ツーソンを流れるサンタクルーズ川付近でも灌漑施設の遺構が見つかっている。約4000年前の集落跡と共に見つかった。サンタクルーズ川の氾濫原は紀元前1200年ごろから紀元150年ごろまで農業が盛んだった。
現在はセンターピボットなどの大型灌漑により、世界の穀物倉となっている。
灌漑の歴史 > 現代

20世紀中ごろディーゼルエンジンや電動機が一般化し、主要帯水層に水が供給されるよりも多くの地下水をポンプで汲み上げられるようになった。このため、帯水層の水量は減り続け、水質の悪化や地盤沈下といった問題が発生するようになった。このような問題は中国の華北平原、北インドのパンジャーブ、アメリカのグレートプレーンズで発生しており、将来の農業生産量の低下が懸念されている。
2000年ごろの時点で、2,788,000km2の耕作地で灌漑が行われている。そのうち約68%がアジアにあり、南北アメリカが17%、ヨーロッパが9%、アフリカが5%、オセアニアが1%となっている。灌漑が高密度で行われている地域として、北インドとパキスタンにまたがるガンジス川およびインダス川流域、中国の黄河および長江流域、エジプトとスーダンのナイル川流域、アメリカのミシシッピ川流域やカリフォルニアがある。小規模な灌漑は人類が住むあらゆる地域で見られる。
灌漑方式

灌漑はその目的、水源、方法による分類がある。ここに示すのは方法による分類である。灌漑の最終的な目標は耕作地全体にちょうどよい量の水を均一に供給することであり、現在の灌漑法はそういった意味では十分に効率的とは言えない。
畑地灌漑
スプリンクラー灌漑（センターピボットを含む）
多孔管灌漑
点滴灌漑
地表灌漑（間断灌漑を含む）
地下灌漑
肥培灌漑
水田灌漑
湛水灌漑
間断灌漑
田越し灌漑
掛け流し灌漑
以下に灌漑方式の概要と得失を記す。
灌漑方式 > 地表灌漑

地表灌漑システムでは、水が耕作地の地表を重力に従ってゆっくり流れ、地面を濡らし地中に浸透する。畦間灌漑、ボーダー灌漑、水盤灌漑などがある。水田のように耕作地全体がほぼ水没する場合は湛水灌漑と呼ぶ。歴史的には最も古くからある灌漑法である。
灌漑水路から一定周期で畑地に冠水する。作物に吸収されずに灌漑水路面と耕地表面で無駄に蒸発する灌漑用水ロスが最も大きく、塩害も起こしやすい。20世紀に入ってダムが造られ大規模に行われるようになった。
水田灌漑のうち、常時水流から水を取水して田畑に満たすものを掛け流し灌漑、水が満ちれば取水を止めて、しばらくしてから再び取水するものを間断灌漑と呼ぶ。掛け流し灌漑は水量のロスが大きく、また山間地などで流水の水温が低い場合は特に取水口付近の稲の生育が悪くなりやすい。間断灌漑の利益と損失はこの逆であり、水量が節約でき水温を高温に保つことができるものの、水温が高温になりすぎるとやはり稲の生育が悪くなる。このため、併用またはその土地の状況に応じて灌漑方式が選択される。また、上の田から下の田へと水を供給する灌漑を田越し灌漑という。
灌漑方式 > 局所灌漑

局所灌漑（またはマイクロ灌漑）とは、パイプのネットワークで低圧で水を供給するシステムであり、個々の作物にピンポイントで給水するよう固定パターンになっている。点滴灌漑、マイクロスプリンクラー灌漑、バブラー灌漑などがこれに分類される。
灌漑方式 > 局所灌漑 > 点滴灌漑

詳細は「点滴灌漑」を参照
点滴灌漑はその名の通り、水を作物の根に近いところに点滴するように供給する。適切に管理すれば最も水の効率がよい灌漑法である。現代農法では、点滴灌漑とマルチングを組み合わせることが多く、それによってさらに水分の蒸発を防ぎ、肥料の流亡も防ぐ。1960年代にイスラエルで開発された。スプリンクラー灌漑に比べ所要水量が1/5で済むかわり設備投資が大きく、設備メンテナンスに金がかかり、末端の管系の寿命が限られている。
高度にハイテクなシステムからローテクな人手を必要とするシステムまで様々なものがある。耕作地が傾斜していても水圧を補正するエミッタを使うことで均一な水の供給が可能である。コンピュータ制御でエミッタの供給する水量を管理することもできる。パイプ内に藻類が繁殖するのを防ぎ、紫外線によるポリエチレンの劣化を防ぐため、パイプを黒にしたり地面に埋めたりする。パイプを地下に埋設する地下点滴灌漑もある。
灌漑方式 > スプリンクラー灌漑

スプリンクラー灌漑では、水をスプリンクラーで撒く。恒久的な配管にスプリンクラーを設置したものを「定置式」灌漑システムと呼ぶ。高圧で回転しながら散水するスプリンクラーをローターと呼び、完全に全周に散水するものと扇形に散水するものがある。スプリンクラーの中でも275から900kPaの高圧で水を噴射するものをスプレーガンなどと呼ぶ。その吐出量は毎秒3から76リットルで、ノズルの口径は10mmから50mmである。スプレーガンは灌漑だけでなく、清掃や伐採などにも使われる。
スプリンクラーには移動式のものもあり、ホースで水源とつなぐ。小規模の農地の灌漑だけでなく、運動場・公園・牧草地・無人の墓地などの散水にも使われる。水力またはなんらかのエンジンでホースを巻き取る装置（リールマシン）と組み合わせると、移動しながら散水させることができ、一般に完全に巻き取ったら停止するようになっている。逆にスプリンクラー装置をケーブルで引っ張って移動させる方式もあるが、やや古いテクノロジーであり、最近ではあまり見られない。
20世紀に入って米国のセンターピボットなど電動ポンプによる地下水汲み上げと散水設備による灌漑が行われるようになった。点滴灌漑に比べ設備投資資金が少なくてすみ、設備のメンテナンスも簡易であるが、灌漑用水は点滴灌漑の5倍消費する。
灌漑方式 > スプリンクラー灌漑 > センターピボット灌漑

詳細は「センターピボット」を参照
センターピボット灌漑はスプリンクラー灌漑の一種で、亜鉛メッキした鋼またはアルミニウム製のパイプを複数連結したものをトラス構造で支持し、車輪付きの塔に載せ、パイプの各所にスプリンクラーを設置したものである。このシステムは一端を中心として円を描くように移動し、その中心となる側から水を供給する。
最近のセンターピボットシステムの多くは蒸発による損失を防ぐようなるべく作物の近くで水を撒くため、パイプから下に枝分かれさせたドロップ型のスプリンクラーを使っている。スプリンクラーではなくホースやバブラーをドロップに装着して、直接地表に水を撒くこともある。センターピボットを使用する場合、作物は円形の土地に作付けされる。もともとセンターピボットは水力駆動だったが、今では油圧と電動機を使ったシステムが主流となっている。最近ではスプリンクラーにGPS装置を備えているものが多い。
灌漑方式 > スプリンクラー灌漑 > 平行移動式灌漑

パイプに一定間隔で直径約1.5mの車輪をつけ、同様に一定間隔でパイプにスプリンクラーが設置されている。これを耕作地の一方の端に置き、パイプの一方からホースで水を供給する。スプリンクラーで水が十分撒かれたら、人力または何らかの専用の機構で装置全体を転がして約10mほど平行移動させる。そこで再びホースを接続して水を供給する。耕作地のもう一方の端に到達するまでこれを繰り返す。このシステムはセンターピボットより安価だが、より労働集約的であり、散布できる水量も限られている。ほとんどの場合、4から5インチ（130mm）のアルミニウム製パイプを使う。山岳地帯に近く耕作地に起伏があったり、外形が不規則な耕作地で、よく使われる。
灌漑方式 > 地下灌漑

地下灌漑は地下水面が高い（地表に近い）地域で長年使われてきた灌漑法である。なんらかの人工的方法で地下水面をさらに高くし、作物の根周辺の土壌に水分が到達するようにする。低地や川の周辺の草地で排水基盤と組み合わせてよく使われている。ポンプ、用水路、堰などを組合せ、水路の水位を増減させることで地下水面を制御する。
地下灌漑は観葉植物などの温室での生産にも使われている。水は下から供給され、植物が吸収しなかったぶんは再度集められてリサイクルされる。一般に栄養素を含んだ水をコンテナや樋に10分から20分で循環するように流し、ポンプを使って水槽に戻して再利用する。温室での地下灌漑は機器や管理にコストがかかる。長所は水や栄養素を節約できる点と自動化によって人件費が抑えられる点である。基本的な考え方は地表の点滴灌漑と類似している。
灌漑方式 > 湿気の多い大気から水分を集める灌漑法

湿度の高い地域では夜間に大気中の水分が結露する。これを利用した灌漑法を「集露」または「集霧」と呼ぶ。例えば、ランサローテ島のブドウ畑では石や帆布を使った露を集める仕組みで灌漑を行っている。