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真珠湾攻撃
真珠湾の状況 > 攻撃前の真珠湾

1941年（昭和16年）11月27日午前9時にホノルルにて、キンメルとショートを筆頭とするハワイ駐屯のアメリカ陸海軍の幕僚が、ハワイ諸島より西のウェーク島とミッドウェイ島への増援について協議していた。両島に陸軍航空隊の戦闘機を増援として送ることの是非について話し合われていたが、両島ともに荷揚げ桟橋の設備がなかったため、陸軍機を空母に搭載して、両島に到着したら空母から発艦して飛行場に着陸させる必要があった。陸軍機は発艦はできても着艦はできなかったため、両島へ送った陸軍機はハワイの防衛に再び利用できない可能性があった。そこで陸軍参謀のジェームス・モリソン大佐が「我々の任務はオアフ島を守ることであって、陸軍機を両島に派遣することは、防衛能力を低下させることになります。」と意見を述べるとキンメルは「君はなぜそんなに心配するのか？我々が攻撃を受けるとでも思っているのか」と質した。そして、海軍のマックスモリス参謀に「日本軍がここを飛行機で攻撃してくる見込みについて、どう思うかね？」と聞くと、マックスモリスは「そんな見込みはまったくありません。」と答えている。会議が終わった後にキンメルとショートはそれぞれ陸海軍省から日米交渉が破局に至ったことの連絡と、日本軍が近日中に戦争行為を起こす可能性が高いので警戒を怠らないようにとの指示があったが、キンメルに届いた警報については、日本軍の侵略的行動に対する警戒の呼び掛けの後段に、日本軍が上陸作戦を行う可能性が高い地域として、フィリピン、タイ王国、マレー半島、ボルネオ島（いずれも東南アジア）が挙げられていたため、深刻には受け取られず、哨戒が取り立てて強化されることもなかった。
アメリカ海軍は7隻の空母を保有していたが、この当時真珠湾にいたのは、レキシントンとエンタープライズの2隻のみであり、ワスプ、レンジャー、ヨークタウン、ホーネットは大西洋におり、サラトガはサンディエゴのドックにいた。キンメルは空母がたった2隻しかいないのにもかかわらず、予定通りウェーク島とミッドウェイ島には増援を送ることとし、翌28日に、ウェーク島にはウィリアム・ハルゼー・ジュニア中将率いる第8任務部隊の空母エンタープライズと3隻の重巡洋艦と駆逐艦隊を派遣することとした。キンメルはハルゼーに「戦艦を連れていくかね？」と尋ねるとハルゼーは「高速で行かなければいけないときに足手まといになるからいりません」と拒否している。逆にハルゼーが「日本軍と行き会った場合はどうするんです？」とキンメルに指示を仰ぐと、キンメルは「常識でやるんだよ」と暗に攻撃を許可した。それを聞いたハルゼーは「射程距離に入ってきたらただちに撃沈します。」と宣言している。ただし、前日の会議の陸軍の意見を尊重し、陸軍の戦闘機は搭載せず、海兵隊の兵士と戦闘機を搭載し出港した。
12月2日には、無線機で日本海軍の暗号無線を傍受していたハイポ基地が日本軍の空母のコールサインが消えたことに気がつき、情報将校エドウィン・レイトン少佐がキンメルにその事を報告したが、キンメルは「誰も気づかないうちに、連中がダイヤモンドヘッドまで来ているっていうのかね？」と言ってまともに取り合わなかった。
さらに、12月4日に空母レキシントンが陸軍機を満載し、重巡洋艦3隻と駆逐艦を護衛に引き連れてミッドウェイに向けて真珠湾を出港し、日本軍攻撃前に真珠湾から全ての空母がいなくなってしまった。
→「真珠湾攻撃 § 「帝国政府ノ対米通牒覚書」と宣戦布告」も参照
ルーズベルトは、12月6日の午後9時半過ぎに、パープル暗号が解読された日本側から手交される前の「帝国政府ノ対米通牒覚書」の13部目までを読み、「これは戦争ということだね（This means war.）」とつぶやいたというしかし、「帝国政府ノ対米通牒覚書」は宣戦布告ではなかったので、ルーズベルトがこの時点ではまだ読んでいなかった最終部分の14部目にも、すでに読み終わっていた1〜13部目にも、どこにも日本が宣戦布告をするとは書かれていなかった。また、「帝国政府ノ対米通牒覚書」にはハワイを攻撃するとか、具体的な攻撃計画についてのヒントはまったくなかった。しかし、午後1時に「帝国政府ノ対米通牒覚書」をハル国務長官に手渡した後に全ての暗号機を破壊せよとの指令も付されており、攻撃時間を連想されるものであったが、その（東部標準時）午後1時が、ハワイ・アリューシャン標準時7時30分であることを思いつく者はいなかった。この情報を陸軍情報部から知らされた海軍は、海軍情報部長セオドア・S・ウィルキンスン大佐がスターク作戦部長にすぐにでもキンメルに知らせるべきと進言したが、スタークは「ハワイの防衛は陸軍の責任であるため、陸軍参謀総長のジョージ・マーシャル大将からハワイに連絡するべき」と考え、マーシャルに要請した。マーシャルもこの覚書が開戦を意味すると考えて、ハワイとマニラ（フィリピン）に警報を送ることとしたが、手続きに時間がかかった上に、ハワイの陸軍無線機が故障しており、商用チャンネルを通じてこの警報がショートに届いたのは、攻撃が終わった数時間後で、それも自転車に乗った少年から配達された。
12月6日の夜には「日本軍の2個船団をカンボジア沖で発見した」というイギリス軍からもたらされた情報がキンメルとショートにも届いた。キンメルは太平洋艦隊幕僚と、真珠湾にある艦船をどうするかについて協議したが、空母を全て出港させてしまったため、艦隊を空母の援護なしで外洋に出すのは危険という意見で一致したのと、週末に多くの艦船を出港させると市民に不安を抱かせると判断し、艦隊をそのまま在港させることとした。しかし、これは真珠湾の攻撃を予測していたのではなく、あくまでもワシントン当局の警告通り、日本軍が攻撃してくるのは東南アジアだと考えていた。ショートにはさらにFBIが盗聴したホノルル東京間の新聞特派員の国際電話通話記録の情報が報告された。その通話記録では、特派員が東京とオアフ島上空の天候などを頻繁に話し合うなど、航空攻撃を示唆するような情報であったが、ショートも幕僚もこの情報の重要性に気が付くことはなかった。
真珠湾攻撃前夜となったこの夜は、キンメルもショートももたらされる重要情報に気を配ることもなく、どちらもパーティに出席し飲酒している。また、水兵たちも各々で夜を楽しんでおり、水兵の娯楽のために新しくできた「ブロック・リクリエーションセンター」に各艦の水兵が集まって、各艦対抗で最優秀バンドを決める「音楽決戦」コンテストが開催されていた。決勝では戦艦ペンシルベニア、テネシー、輸送艦アルゴン（英語版）、軽巡洋艦デトロイトのバンドが勝ち残り、ペンシルベニアのバンドが優勝した。その後は飲酒しながら「ゴッド・ブレス・アメリカ」の大合唱で盛り上がり、ダンスでお開きとなったが、多くの水兵はそのまま残って「予選落ちしたアリゾナのバンドが本当は一番よかった」などといつ終わるとも知れない議論を繰り広げていた。キンメルは少し早めに切り上げて9時には帰宅し10時には就寝していたが、ショートは少し遅くなり、帰路の車中で妻に真珠湾の夜景を見ながら「何とも美しい眺めだね」「でも恰好の攻撃目標になりそうだ」と話しかけたが、奇しくもこの予言はこの翌朝に実現することとなってしまった。
経過 > ニイタカヤマノボレ

1941年（昭和16年）11月1日、東條英機内閣は大本営政府連絡会議において帝国国策遂行要領を決定し、要領は11月5日の御前会議で承認された。以降陸海軍は12月8日を開戦予定日として真珠湾攻撃を含む対英米蘭戦争の準備を本格化した。
11月13日、岩国航空基地で連合艦隊（南遣艦隊を除く）の最後の打ち合わせが行われた。司令長官の山本五十六大将は「全軍将兵は本職と生死をともにせよ」と訓示するとともに、日米交渉が妥結した場合は出動部隊に直ちに帰投するよう命令した。これに二、三の指揮官が不服を唱えたが、山本は「百年兵を養うは、ただ平和を護るためである。もしこの命令を受けて帰れないと思う指揮官があるなら、ただいまから出勤を禁ずる。即刻辞表を出せ」と厳しく言ったという。
11月17日、山本は佐伯湾にあった赤城を訪れ、機動部隊将兵を激励するとともに、「この作戦の成否は、その後のわがすべての作戦の運命を決する」とハワイ作戦の重要性を強調している。11月22日、第一航空艦隊司令長官である南雲忠一中将指揮下の旗艦赤城および加賀、飛龍、蒼龍、翔鶴、瑞鶴を基幹とする日本海軍空母機動部隊は択捉島の単冠湾に集結。出港直前、空母赤城に搭乗員達が集合し、南雲がアメリカ太平洋艦隊を攻撃することを告げた。赤城艦長は山本の「諸子十年養うは、一日これ用いんが為なり」という訓示を代読している。11月26日8時、南雲機動部隊はハワイへ向けて単冠湾を出港した。
航路は奇襲成立のため隠密行動が必要であった。連合艦隊参謀の雀部利三郎中佐が過去10年間に太平洋横断した船舶の航路と種類を調べ、その結果11月から12月にかけては北緯40度以北を航行した船舶が皆無である旨を発見し、困難な北方航路が採用された。
草鹿龍之介によれば、奇襲の一撃で所期の目的を達成できなかった時、もしくは敵に発見され奇襲に失敗した時には、強襲を行う事に定められていた。ただしどこまで強襲を重ねるかについては状況次第であったという。
11月27日、大本営政府連絡会議で12月8日の戦闘開始とその翌日に宣戦の詔書の公布と内閣告示の形式で宣戦布告すること、これを御前会議で正式決定することが定められた。12月1日、御前会議で、先の大本営政府連絡会議の結論が正式決定され、米国に対する最後通牒を行うかどうかとその文面をどうするかについては、大本営と外務省で定めることとされた。12月2日17時30分、大本営より機動部隊に対して「新高山登レ一二〇八」の電文が発信された。新高山（ニイタカヤマ）は当時日本領であった台湾の山の名（現・玉山）で当時の日本の最高峰（3952 m）、一二〇八とは12月8日のことで、「Xデーを12月8日（日本時間）と定める」の意の隠語であり、語を「暗号書D」にしたがって5桁数字の符字に置き換えたコード暗号で発信された。真珠湾攻撃に先立ってコタバル上陸作戦が行われることになる陸軍では「日ノ出ハ山形、トス」の電報を発信している。日の出がXデー、山形が8日の意。こちらは4桁数字8個の羅列の暗号文で発信された。ちなみに、戦争回避で攻撃中止の場合の電文は、陸軍では「ツクバヤマハレ」、海軍では「トネガワクダレ」であったなどとされているが、ラジオ・トウキョウの外国向け短波放送プログラムの最後にいつもの詩吟がなかったら、攻撃中止を意味したという補助的手段の話もあるが、はっきりとした史料はない。重責を背負った南雲は航海中、えらいことを引き受けてしまった、断ればよかった、うまくいくかしら、と草鹿に語りかけたと言う。
日本軍はアメリカ軍空母の7隻のうち、真珠湾に停泊していたレキシントンとエンタープライズ以外には、ヨークタウンが大西洋に配備されているという情報しか持たなかったが、真珠湾の動向についての情報は、諜報活動をしていた吉川から喜多長雄総領事を通じて刻々と機動部隊に送られてきた。この情報は南雲らからすれば「絶大な、痒い所に手が届く」と言うぐらいに正確で的確なものであったが、その情報によれば11月28日にエンタープライズが出港、12月5日にレキシントンが出港したため、真珠湾に空母は1隻もいなくなり、南雲は空母の動向がわからない限りは、なるべく早めに真珠湾を叩いて引き上げなければならないと考えた。
12月7日、伊号潜水艦隊から特殊潜航艇が発進した。現地時間12月7日午前6時45分（日本時間12月8日午前1時45分）、その内の1隻が米駆逐艦ワードに米領海内で発見され国籍不明船として撃沈されている（ワード号事件）。この件は太平洋艦隊司令部に報告されたが、暗号解読の遅れと鯨などへの誤射が頻発していたため重要視されずに終わった。
12月8日午前1時30分（日本時間）ハワイ近海に接近した日本海軍機動部隊から、第一波空中攻撃隊として艦戦43機、艦爆51機、艦攻89機、計183機が発進。草鹿は189機が発進したとしているが、爆装の艦攻50機が戦艦を、雷装の40機が戦艦および空母を目標とし、艦爆54機は航空基地を、艦戦45機は空中および地上の敵機を目標と定めていたという。
午前2時45分、第二波空中攻撃隊として艦戦36機、艦爆80機、艦攻54機、計170機が発進した。草鹿によれば54機の艦攻は航空基地を、80機の艦爆は空母および巡洋艦を、36機の艦戦はやはり敵機を目標と定めていた。なお出港中のエンタープライズやレキシントンを求めて、付近を索敵するなどの案は排され、真珠湾内にある艦船攻撃に全力が向けられた。また攻撃隊を二波に分けているのは航空母艦の飛行甲板の広さや滑走距離による制限である。当時の日本の航空母艦は、搭載する全航空機を全て甲板に並べ、一斉に発進させることはできなかった。
なおこの攻撃に先立ち、陸軍はイギリスの植民地のマレー半島コタバルで奇襲上陸作戦を行っていた。真珠湾とマレーで一方が先行すれば、その情報が直ちに同盟国同士のイギリスからアメリカに伝えられることとなり、他方の奇襲が成り立たなくなると予想された。しかし源田の案により、暗闇での発艦を回避するため、攻撃隊の発進は当初の予定より2時間遅れとなった。この決定を軍令部が把握した時には命令変更の時間がなかったため、三代辰吉中佐がコタバル攻撃部隊へ伝達しないことにした。これにより、真珠湾攻撃はコタバル奇襲上陸作戦開始の2時間遅れとなった。
しかし、結果的に陸軍のマレー上陸の報が、イギリス軍から真珠湾に展開するアメリカ軍に伝達されるのはコタバルへの攻撃開始のはるか後の事になり、その結果真珠湾並びにアメリカ領フィリピンを含む太平洋地域のアメリカ軍の迎撃体制のゆるみに影響することはなかった。
経過 > トラ・トラ・トラ

ハワイは現地時間12月7日日曜日の朝だった。当時ハワイには移動式のレーダーが6箇所に設置されていた。その中でオアフ島北端のオパナに設置されてあったレーダーを操作していたのはジョーゼフ・ロッカードとジョージ・エリオットの2人の二等兵であったが、エリオットは新米でロッカードからレーダーの操作法を学んでいる途中であった。この当時、真珠湾のレーダーは朝4時から7時までたった3時間操作されているにすぎず、この日も終了時間の7時となり撤収準備していた矢先、レーダーのオシロスコープスキャナーに50機を超える飛行機の大編隊とおぼしきものがキャッチされた。ロッカードはすぐにレーダーを統括するために新設された情報センターに電話をしたが、この日は日曜日で本職の管制官は休んでおり、レーダーのしくみを理解するための訓練として管制官役をしていた若手陸軍航空隊パイロット、カーミット・タイラー陸軍中尉が応対した。本来であれば未熟なパイロット管制官を補佐するため情報センターには多くの下士官も勤務していたが、7時までの勤務時間を終えて全員退室しており不慣れなタイラー1人で対応することとなってしまった。タイラーはロッカードから電話で80マイルまで接近している問題の編隊についての報告を受けたが、その際にロッカードはレーダースクリーン上の編隊の大きさについて報告をしていなかった。タイラーは本日フィリピンに配備される予定である12機のB-17がオアフ島に飛来する予定であることや、2隻の空母が航行中であることを知っており、その機影が友軍のものであると誤認したが、それらの情報は士官のみが知っている軍事機密扱いであったため、二等兵2人に伝えることができず、ただ「気にするな」という曖昧な返事をするに止まった。後日、タイラーはこのミスによる処罰を受けることはなく戦後創設されたアメリカ空軍中佐まで昇進したが、「あの（気にするなという）何気ない一言がなければもっと昇進できた」と悔やむこととなった。一方「気にするな」と指示された2人の二等兵は、その後もレーダーで機影を追い続けたが22マイルまで接近したところで丘陵の影に紛れて見えなくなった。
7時10分（日本時間8日午前2時40分）には、アメリカ海軍の駆逐艦DD-139「ワード（ウォード）」がアメリカ領海内において国籍不明の潜水艦を発見し、砲撃によりこれを撃沈した（ワード号事件）。これは日本軍の特殊潜航艇「甲標的」であった。ワード号は直後に「未識別の潜水艦」を撃沈した旨を太平洋艦隊司令部へ打電したが、ハワイ周辺海域ではクジラなどに対する誤射誤爆がしばしばあったことからその重要性は認識されなかった。また、その直後にはカタリナ哨戒機が湾口1マイル沖で潜水艦を発見し爆雷攻撃を行ったという報告もなされたが、その報告を聞いた海軍参謀らはワードからの報告も含めて長々と議論するばかりで結論を出すことができず、陸軍に連絡することすらしなかったため、陸軍は警戒態勢の強化を図ることができなかった。このようにアメリカ軍は奇襲を事前に察知する機会を何度も逃しており、ワシントンかハワイにいる責任のある者の中に、一人でももう少し用心深いものがいたら日本軍の奇襲は成功しなかったという主張もある。
7時35分（同3時5分）に航空隊はオアフ島北端カフク岬を雲の切れ目に発見し7時40分（同3時10分）に「突撃準備隊形作れ」を意味する「トツレ」が発信され、信号弾が発射された。この際、奇襲の場合には合図が信号弾1発で火災による煙に妨げられることない状況で対艦攻撃を実施させるべく艦攻による攻撃を先行させ、強襲の場合には合図が信号弾2発で艦爆による対空防御制圧が先行させる作戦計画になっていたが、信号弾1発で村田重治率いる雷撃隊が展開行動を起こさないのを見て淵田美津雄は合図を見逃したと誤解しもう1発信号弾を発射、艦爆隊指揮官である翔鶴飛行隊長の高橋赫一海軍少佐はこれを合わせて信号弾2発と誤解し先行した。
間もなく重巡洋艦筑摩の偵察機から「在泊艦は戦艦一〇、甲巡一、乙巡一〇」との報告があり、それと前後してラハイナ泊地に向かった重巡洋艦利根の偵察機からは「敵艦隊はラハイナ泊地にはあらず」との報告が入った（草鹿によれば筑摩より、3時10分に入った報告とされている）。
7時49分（同3時19分）、第一波空中攻撃隊は真珠湾上空に到達し、攻撃隊総指揮官の淵田が各機に対して「ト」連送「ト・ト・ト」で「全軍突撃」を下命した。
7時52分（同3時22分）、淵田は旗艦赤城に対して「トラ」連送「トラ・トラ・トラ」を打電した。これは「ワレ奇襲ニ成功セリ」を意味する暗号略号である。この電波は赤城で中継したが、中継を待つまでもなく広島湾にいた戦艦長門でも、東京の大本営でも指揮官機の電波を直接受信した。7時53分（同3時23分）に赤城から「隊長、先の発信、赤城了解」と返信があった。奇襲に成功したことを知った草鹿は南雲の手を固く握り落涙したと言う。因みに、二次攻撃の必要があると判断された場合や、奇襲に失敗した場合は、「トキ・トキ・トキ」と「カワ・カワ・カワ」の何れかの電文を送ることとなっていたと伝えられているが、どちらの電文がどちらの結果だった際に送るものだったかについては、諸説が入り乱れており、詳しいことは判っていない。
航空機による攻撃は8時00分（同3時30分）に雷撃により開始される予定だったが、これより5分早い7時55分（同3時25分）に急降下爆撃隊がフォード島のウィーラー（ホイラー）陸軍飛行場へ250 kg爆弾による爆撃を開始し、これが初弾となった。
ホノルル海軍航空基地作戦士官のローガン・ラムジー中佐は7時55分ごろに基地に対して急降下してくる航空機の耳をつんざく音に気が付き、近くにいた当直士官の大尉に「あいつの機体番号を調べろ。あいつの安全ルール違反を報告しなきゃならん」と命令した。その航空機はさらに突っ込んできたため、ラムジーは「機体番号はわかったか？」と当直士官に聞いたが「いや、わかりません。赤のバンドがついてるから隊長機と思います。」という返答があった。ラムジーが苦々しい顔をしていると当直士官が「急降下爆撃機が機体を引き起こして上昇するとき何か黒いものが落下しました。」と報告した瞬間に凄い爆発音が格納庫の方で鳴り響いた。ラムジーは表情を強張らせ「ディック、飛行隊長を調べる必要はない、あれは日本の飛行機だ」と叫ぶと、無線室に向かって廊下を走り、当番兵に次の電文を平文で打てと命じた。
（真珠湾空襲さる ※これは演習ではない）
xは注意を促すために記号として打たれた（モールス符号に＊や＃の記号は定義されていない）。「no」と「not」、2通りの記述の受信紙が存在する。
この史上もっとも有名なものの一つとなった電報には、フォード陸軍基地司令官のパトリック・ベリンジャー少将が署名し、アラスカに至るまでアメリカ海軍全基地に警戒を呼び掛けた。攻撃が始まってしばらくしてからようやく海軍省へ、フランク・ノックス海軍長官にも伝えられた。電報を手にしたノックスは、報告したスターク海軍作戦部長に「何だと! こんなことはあり得ない! フィリピンのことに違いない!」と叫んだが、スタークは「いや長官、これは真珠湾のことです。」と答えている。
経過 > 帰投

機動部隊は攻撃隊の収容に備え真珠湾北方190海里にまで南下していた。
攻撃後は次席指揮官である第三戦隊司令官の三川軍一中将から再攻撃の意見具申があったが、第一航空艦隊司令長官の南雲は参謀長である草鹿の進言もあり、予定通り離脱した。第二航空戦隊司令の山口多聞少将は「第二撃準備完了」と南雲に信号を送った。第一航空艦隊参謀の吉岡忠一少佐によれば、この信号は準備をして知らせる決まりがあったための行動であるという。山口は搭乗員や参謀から再攻撃を意見具申するべきと要望されたが、「南雲さんはやらないよ」と意見具申はしなかった。連合艦隊司令部では連合艦隊長官の山本に参謀の数名が「再度の攻撃を第一航空艦隊司令部に催促するべし」と進言したが、山本は「南雲はやらんだろう」「機動部隊指揮官（南雲）に任せよう」と答え、再度の攻撃命令は発しなかった。これにはこの時点で催促しても攻撃は夜間攻撃か翌朝の攻撃となり、危険であるという判断もあった。
日本時間午前4時45分頃から6時過ぎにかけて第一次攻撃隊が帰投、第二次攻撃隊も7時前後には帰投した。最後に帰還したのは8時14分頃、被弾によるエンジントラブルでエンジンの回転数を最低にして帰ってきた飛龍所属の笠島一飛曹機だった。午前9時頃、艦隊は北北西に変針し日本への帰路についた。
軍令部は真珠湾攻撃を南方資源要域攻略作戦を終えて迎撃作戦の準備が整うまでの間、アメリカ艦隊主力を抑え、あわよくば敵減殺を企図するのを本作戦の主目的としていたため、一撃のみで損害を避けた見事な作戦指導と評価した。一方、山本は空母の喪失を引き換えにしても戦争を終わらせるダメージを与えたいという考えだったが、草鹿によれば南雲にはその真意が知らされていなかったという。
12月8日、山本は第一艦隊の戦艦長門・陸奥・伊勢・日向・扶桑・山城および第三航空戦隊（空母〈瑞鳳・鳳翔〉・三日月・夕風）と護衛駆逐艦（若葉・子日・初春・初霜・有明・夕暮・白露・時雨）などを率いて瀬戸内海を出撃した。南雲機動部隊収容のためという名目だったが、特に何もせず、対潜哨戒を実施しつつ小笠原諸島附近で反転した。その際、司令部付だった近江兵次郎曹長は参謀の藤井茂中佐に「野村大使の書類は間に合ったか？」と尋ねる山本を目撃している。なお同日、瀬戸内海では大和型戦艦大和が試験航海を終えて呉へ帰港中であり、豊後水道で長門らとすれ違っている。
12月16日、山口の指揮下、飛龍・蒼龍と護衛の利根・筑摩および駆逐艦谷風・浦風がウェーク島攻略支援に向かった（ウェーク島の戦い）。12月23日、機動部隊は瀬戸内海の柱島泊地に入り、作戦は終了した。
12月26日、異例ながら佐官による昭和天皇への真珠湾攻撃の軍状奏上が行われ、第一波空中攻撃隊隊長の淵田は艦船攻撃について、第二波空中攻撃隊隊長の嶋崎重和少佐は航空基地攻撃について奏上した。続く海軍大臣官邸での祝賀会では海軍軍事参議官が参集したり、翌27日に霞ヶ関離宮で成人皇族達と面会するなど真珠湾攻撃の成功は大きく寿がれた。
影響 > 第二次世界大戦の拡大

日本軍の奇襲作戦は成功し、アメリカ軍の戦艦8隻を撃沈または損傷により行動不能とする大戦果をあげた。アメリカ太平洋艦隊の戦力低下により、日本軍は西太平洋海域の制海権を確保し、これにより南方作戦を成功裏に終えた。真珠湾攻撃の直前にイギリスの植民地であるマレー半島での上陸作戦が開始されていることで、日本とイギリス（とオーストラリアやニュージーランドなどのイギリス連邦諸国）との戦争が開始されたことに続いて、真珠湾攻撃でアメリカとの間にも戦争が開始された。真珠湾攻撃の翌日、フランクリン・ルーズベルト大統領の要請により、アメリカ合衆国議会はアメリカと日本は開戦したと宣言した。
12月10日、アドルフ・ヒトラーは軍部の反対を押し切ってアメリカへ宣戦布告し、第二次世界大戦はヨーロッパ・北アフリカのみならずアジア・太平洋を含む地球規模の戦争へと拡大した。当時モンロー主義を色濃く残していたアメリカは、ヨーロッパでの戦争にも日中戦争（支那事変）にも介入には消極的であり、連合国に対する支援はレンドリース法による武器援助に止まっていたが、真珠湾攻撃を受けてアメリカの世論は一気に参戦へと傾いた。
さらに、日米交渉打ち切りの文書を渡す前に攻撃が始まることとなったことにより、真珠湾攻撃が「日本人による卑劣な騙し討ち」として、主としてアメリカ政府により宣伝されることとなったことも、アメリカおよび連合国の世論に影響したといわれる。もっともこれについては、分かりやすいのでスローガン的に騙し討ちを強調したものの、そのようなことが本質ではなく、米国民にとっては米国本土の一部が攻撃されたことが憤激を招いたのであり、これがフィリピンであればこれほどの怒りに結びつかなかったであろうとする説もある。
イギリス首相ウィンストン・チャーチルは、「真珠湾攻撃のニュースを聞いて戦争の勝利を確信した」と回想している。イギリスに亡命していた反ドイツ派将軍ド・ゴールは米国参戦により戦争は勝ったも同然と言ったとされ、以後ド・ゴール派は反ドイツ活動よりも亡命フランス人勢力内の敵対派との権力闘争と粛清の方に熱心だったとも言われる。
影響 > 航空主兵への転換

当時、航空機による戦艦など主力艦の撃沈は不可能であるという考えが主流であったが、真珠湾攻撃以前の段階で航空機の脅威は無視できないものになっていた。例えば1940年（昭和15年）11月のタラント空襲でイギリス軍空母イラストリアス搭載のソードフィッシュ雷撃機21機がイタリア軍戦艦1隻を撃沈、2隻を大破させる大戦果をあげ、1941年（昭和16年）5月にはドイツ戦艦「ビスマルク」がイギリス軍雷撃機により舵を破壊され、間接的に撃沈されている。
さらに真珠湾攻撃から2日後、12月10日のマレー沖海戦では、航行中のイギリス戦艦「プリンス・オブ・ウェールズ」と「レパルス」が、日本軍機による航空攻撃のみで撃沈された。これらの海戦結果により、それまで海戦において補助的な位置付けにあった航空機が主役として注目されると同時に、いかなる艦船でも航空機によって撃沈されうることが浮き彫りとなった。
こうして大艦巨砲主義時代は終焉（）を迎え、時代は航空主兵時代へと移るのである。それでも戦艦の建造は少数ながら続けられ、日本海軍が大和型戦艦3番艦を空母信濃に改造したのに対し、アメリカ海軍がアイオワ級戦艦のイリノイ、ケンタッキーの建造を中止したのは1945年8月と1950年1月、イギリス海軍は1946年8月に戦艦ヴァンガードを、フランス海軍は1949年にリシュリュー級戦艦のジャン・バールを完成させた。
影響 > アメリカ本土上陸の恐怖

真珠湾攻撃以降の日本海軍による開戦当初の進撃と、連合軍の度重なる敗退を受けて、日本軍によるアメリカ本土空襲およびアメリカ本土への上陸計画の可能性が高いと考えられるようになった。ルーズベルト大統領は日本軍の上陸を危惧し、陸軍上層部に上陸時での阻止を打診するものの、陸軍上層部は「大規模な日本軍の上陸は避けられない」として日本軍を上陸後ロッキー山脈で、もしそれに失敗した場合は中西部のシカゴで阻止することを検討した。
実際に1942年に入り、日本海軍の潜水艦によるカリフォルニア州やカナダのバンクーバー島などへのアメリカ本土砲撃が複数回にわたり行われたうえ、西海岸沿岸において通商破壊戦が繰り広げられたほか、潜水艦の搭載機によるアメリカ本土空襲が二度に渡り行われた。
また戦争開始後数か月の間、アメリカ西海岸では日本軍の上陸を伝える誤報が陸軍当局にたびたび報告され、ロサンゼルスの戦いのような事件も起きた他、防空壕の整備や沿岸地区への陸軍部隊の配置が進んだほか、アメリカ西海岸やカナダ、メキシコなどでは日系人の強制収容措置が取られた。
ハワイにおいてはショートの命令により、ハワイ準州知事が真珠湾攻撃直後の12月7日午後からハワイ全土に戒厳令を敷いたが、これはアメリカ史上前例のない措置であった。超現実的な状況下でオアフ島内ではデマが飛び交った。もっとも多かったのは日系人の秘密工作員に関するデマで、秘密工作員が「水道に毒を入れた」や「青いランプで海上に向けて信号を送っていた」など事実無根のデマではあったが、これは日系人と他のハワイ住民の中で緊張感が高まっている証拠でもあった。真珠湾の情報収集に一役買った日本のハワイ総領事館は地元民の暴動を抑止するため、警察の厳重な警備下におかれたが、同時に警察による徹底的な家宅捜索も行われた。
日系人らは他の住民との対立が先鋭化する中で、カメラやラジオは没収され、日本語の語学学校は閉鎖され、日系人社会の新聞は検閲を受けた。しかし、1941年当時のハワイの人口46万人の内、3人に1人の15万人は日系人で、11万人の白人や6万5千人のハワイ人と比較しても圧倒的多数派であり、アメリカ本土のように全住民を強制収容することはハワイの機能停止を招く事にもなりかねないので、結局大規模な強制収容はなされなかった。後に日系人らは、アメリカに対する忠誠をしめすためアメリカ軍に志願し、第442連隊戦闘団などの日系人部隊が編成され、アメリカ軍兵士として卓越した働きを見せた。
日本軍の上陸と占領もより緊迫性を持って議論され、ワイキキビーチには日本軍の上陸に備えて鉄条網が張り巡らされ、海岸線には土嚢を高く積んだ急造の掩体壕がいくつも造られ、市民兵が銃を構えて警戒していた
ハワイが占領されたときに日本軍によってハワイ内に流通する大量のアメリカドル紙幣が押収され、国際上において軍需品の決済に使われることを避けるため、ハワイ内において使用される全てのアメリカドル紙幣にスタンプが押され、ハワイが日本軍の占領下に置かれた際にはすべてが無効となる措置が取られていた。
影響 > リメンバー・パールハーバー

真珠湾攻撃の2日後の12月9日には、ポートランドのオレゴニアン紙で、アラモの戦いでのスローガン「Remember the Alamo！（アラモを忘れるな）」を改題した「REMEMBER PEARL HARBOR！（真珠湾を忘れるな）」とのフレーズが早くも登場している。
ルーズベルトが汚名演説で、日本の行為を「恥知らずな蛮行」や「背信行為」と激しく非難するなど、アメリカ政府が真珠湾攻撃を「だまし討ち」と喧伝することによってアメリカ国民の愛国心はさらに高まることとなり、「REMEMBER PEARL HARBOR！」というフレーズはたちまちアメリカ全土を席巻する国民的スローガンとなった。このスローガンにより、アメリカの青年は次々と軍に入隊し、国民は国債を買い求めた。
また、「REMEMBER PEARL HARBOR」というスローガンを付した様々な記念品が作られている。記念品はポスターやグリーティングカードといった普遍的なものから、バッジ・漫画・宝飾品・ナンバープレート・切手・ペナント・枕カバー・男性用下着から女性用ブルマーに至るまで膨大な数に及び、それらを手にすることによって、さらにアメリカ国民の愛国心は高まっていった。
娯楽産業もその流れに飛びついて真珠湾攻撃に関する映画が速成され、サミー・ケイ作曲、ドン・リード作詞の行進曲「REMEMBER PEARL HARBOR」はヒットソングとなり、リリース後わずか数週間でアメリカ全土に広まった。
影響 > アメリカ軍の再建

アメリカ軍の受けた被害は戦艦などの艦船と飛行場などに集中し、その被害の大きさに比べて、艦船乗組員の多くは上陸していたため人的被害は大きくなかった。乗艦を失った乗組員の多くは、新たに建造された空母へと配置転換された。追加的な攻撃もなされなかったため、乾ドックなど港湾施設の損害も少なかった。これは沈んだ戦艦の再生など被害からの復旧の助けとなった。
大本営海軍報道部は、アメリカ戦艦5隻撃沈・3隻大破修理不能と大本営発表を行った。だが沈んだ戦艦8隻のうち6隻は後に引き揚げられ修理され復帰しており、最終的にアメリカ軍が失った戦艦は、アリゾナとオクラホマの2隻であった。太平洋戦争中この時以外でアメリカ戦艦の喪失はない。空母エンタープライズ・レキシントンは真珠湾外で航空機輸送任務に従事していたため無傷であり、残る空母のサラトガ・ホーネット・ヨークタウン・ワスプ・レンジャーは西海岸または大西洋配置で日本軍が撃沈できる可能性は皆無であり、これらの空母はその後の作戦において大きな力を発揮した。
また、給油艦ネオショーや重油タンクといった補給設備は奇襲攻撃の対象とはならなかった。これについて、日本軍の攻撃不足であったとする批判が持ち上がることがあり、特に450万バレルの重油タンクを攻撃しなかったことが槍玉に挙げられることが多い。ただし「450万バレル（トン数になおすと60万t）」という貯蓄量は、1930年代の時点でアメリカ海軍省がおこなった総石油消費量試算で、「太平洋艦隊は戦闘時で1カ月あたり50万トンの燃料を消費する」という結果が出ているのと、その後アメリカ海軍は対日本戦を意識して強化され保有艦数も増えていること、さらにアメリカの豊富な石油資源（1940年のアメリカの石油保有数は19,500億kL）とアメリカ軍の輸送能力を考慮に入れればそれほど大きな量ではない上に、そもそも非常に燃え辛い性質である重油がタンクに貯蔵された状態で多少の爆撃を受けた程度で爆発炎上するとは考えにくく、少数精鋭の航空機をすべて艦隊攻撃に回す他ない奇襲計画自体の余裕のなさを考え合わせれば、タンクを攻撃してもしなくても同じような状況だったと言える。また、日本海軍でも空襲に備え燃料は地下に貯蓄されていたため、「地表のタンクは囮である」と攻撃隊が判断し、あくまで主目標である艦隊への攻撃に集中するという判断に至ったとしても批判の対象とするには厳し過ぎる。
当初からアメリカの国力差から、日本軍は短期決戦を想定していたが、攻撃目標に含まれていた主力空母2隻を撃沈できなかったことは緒戦でアメリカ軍が持ちこたえる原動力となり、日本軍の短期決戦戦略が頓挫する一因となった。もっとも大本営海軍報道部は日本軍潜水艦が「エンタープライズ」を不確実ながら沈めたと発表した。翌年3月7日のニューギニア沖海戦でも、日本軍は空母「レキシントン」を攻撃して大損害を与えたものの、エンタープライズ型空母1隻撃沈を発表している。マーシャル・ギルバート諸島機動空襲やドーリットル空襲など一撃離脱を行うアメリカ海軍機動部隊は日本軍にとって悩ましい存在であり、これを一挙に撃滅すべく山本長官と連合艦隊司令部はミッドウェー作戦を発動することになった。
アメリカ側の評価

戦争当時、真珠湾攻撃に対してはさまざまな視点から多くの評価がなされていたので列挙する。
アメリカ側の評価 > 否定的な評価

戦後にGHQで戦史研究の責任者として、多くの日米両当事者と面談・事情聴取したアメリカの歴史学者ゴードン・ウィリアム・プランゲは以下の評価を著書に記述している。
アメリカ側の評価 > 戦後

1991年12月、ジョージ・H・W・ブッシュ大統領は真珠湾攻撃50周年式典で「日本に対して何の恨みも抱いていない」と演説し、日米関係を憎悪から融和へと転換させたと言われている。
参加兵力

→「」も参照
参加兵力 > 日本海軍 > 機動部隊（第一航空艦隊基幹）

※ミッドウェー破壊隊は省略
司令部（第一航空艦隊司令部基幹）
指揮官：南雲忠一中将
参謀長：草鹿龍之介少将
首席参謀：大西保中佐
航空参謀：（甲）源田実中佐、（乙）吉岡忠一少佐
航海参謀：雀部利三郎中佐
潜水艦参謀：渋谷龍稺中佐
通信参謀：小野寛治郎少佐
機関参謀：坂上五郎機関少佐
機関長：田中寛機関大佐
軍医長：新井甫軍医大佐
主計長：清水新一主計大佐
空襲部隊
指揮官：南雲忠一中将（兼務）
第一航空戦隊 空母：赤城、加賀
第一航空艦隊司令部直率
第二航空戦隊 空母：蒼龍、飛龍
司令官：山口多聞少将
首席参謀：伊藤清六中佐、航空参謀：鈴木栄次郎中佐、通信参謀：石黒進少佐
機関参謀：久馬武夫機関少佐、機関長：篠崎磯次機関大佐
第五航空戦隊 空母：瑞鶴、翔鶴
司令官：原忠一少将
首席参謀：大橋恭三中佐、航空参謀：三重野武少佐、通信参謀：大谷藤之助少佐
機関参謀：吉田毅機関少佐、機関長：牟田菊雄機関大佐
警戒隊
指揮官：大森仙太郎少将
第一水雷戦隊 軽巡洋艦：阿武隈
司令官：大森仙太郎少将
首席参謀：有近六次中佐、砲術参謀：三上佐夫少佐、通信参謀：岩浅恭助大尉
機関参謀：吉川積機関少佐、機関長：田邊保里機関大佐
第一七駆逐隊 駆逐艦:谷風、浦風、浜風、磯風
司令：杉浦嘉十大佐
第十八駆逐隊 駆逐艦：陽炎、不知火、霞、霰
司令：宮坂義登大佐
駆逐艦：秋雲
支援部隊
指揮官：三川軍一中将
第三戦隊（第2小隊欠） 戦艦：比叡、霧島
司令官：三川軍一中将
首席参謀：有田雄三中佐、砲術参謀：竹谷清中佐、通信参謀：森虎雄少佐
機関参謀：竹内由太郎機関少佐、機関長：奥村敏雄機関大佐
第八戦隊 重巡洋艦:利根、筑摩
司令官：阿部弘毅少将
首席参謀：藤田菊一中佐、水雷参謀：荒悌三郎少佐、通信参謀：矢島源太郎大尉
機関参謀：佐藤貞明機関少佐、機関長：松島悌二機関大佐
哨戒隊
指揮官：今和泉喜次郎大佐
第二潜水戦隊 潜水艦：伊号第一九潜水艦
司令官：今和泉喜次郎大佐
潜水艦：伊号第二十一潜水艦、伊号第二十三潜水艦
補給隊
指揮官：大藤正直大佐
第一補給隊　給油艦：極東丸、健洋丸、国洋丸、神国丸
第二補給隊　給油艦：東邦丸、東栄丸、日本丸
参加兵力 > 日本海軍 > 先遣部隊（第六艦隊基幹）

※特殊潜航艇関係のみ
司令部（第六艦隊司令部基幹）
司令長官：清水光美中将
参謀長：市岡壽大佐
首席参謀：杉浦矩郎中佐
水雷参謀：小池伊逸少佐
通信参謀：高橋勝一少佐
機関参謀：伊藤喜六機関中佐
機関長：早川倉治機関大佐
特別攻撃隊
潜水艦：伊号第十六潜水艦、伊号第十八潜水艦、伊号第二十潜水艦、伊号第二十二潜水艦、伊号第二十四潜水艦
参加兵力 > アメリカ軍

太平洋艦隊 - 司令長官：ハズバンド・キンメル大将
第1戦艦隊（アリゾナ、ネバダ、オクラホマ）
第2戦艦隊（ペンシルベニア、カリフォルニア、テネシー）
第4戦艦隊（メリーランド、ウエストバージニア）
第6巡洋艦隊（ニューオーリンズ、サンフランシスコ）
第9巡洋艦隊（フェニックス、ホノルル、セントルイス、ヘレナ）
第1駆逐艦隊（軽巡洋艦：ローリー）
第1駆逐戦隊（駆逐艦：フェルプス）
第1駆逐隊（デューイ、ハル、マクドノー、ウォーデン）
第2駆逐隊（ファラガット、デイル、モナハン、エールウィン）
第3駆逐戦隊（駆逐艦：セルフリッジ）
第5駆逐隊（リード、カニンガム、カッシン、ダウンズ）
第6駆逐隊（カニングス、ケース、ショー、タッカー）
第2駆逐戦隊所属（軽巡洋艦：デトロイト、駆逐艦：バッグレイ、ブルー、ヘルム、マグフォード、ラルフ・タルボット、ヘンリー、パターソン、ヘルム）
補助駆逐艦隊所属（アレン、シュレイ、チュー、ワード）
附属（掃海艇：コカトゥー、コンドル、貨物補給艦：ベガ）
潜水艦隊（潜水母艦：ペリアス、潜水艦救難艦：ウィジオン）
所属潜水艦（ナーワル、カシャロット、トートグ、ドルフィン）
附属（雑役艦：アルゴンヌ、給兵艦：パイロ、需品補給艦：アンタレス）
第1機雷敷設艦隊（駆逐艦母艦：ホイットニー）
所属（敷設巡洋艦：ボルチモア、オグララ、敷設駆逐艦：プレブル、ギャンブル、ラムゼイ、モンゴメリー、トレヴァー、ペリー、給油艦：ネオショー）
第2機雷敷設艦隊（駆逐艦母艦：ドビン）
所属（敷設駆逐艦：トレイシー、ブリース、シカード、プルイット、ゼイン、ワスマス、砲艦：サクラメント、給油艦：ラマポ、掃海艇：リードバード）
第1水上機艦隊
所属（水上機母艦：カーチス、タンジール、ソーントン、ハルバート、スワン、アボセット、砲艦 ：タニー、雑役艦：サムナー、掃海艇：トルコ、ボボリンク、レール、ターン、グレベ、ヴィレオ）
第1船舶整備艦隊
所属（工作艦：ヴェスタル、メデューサ、リゲル、補給艦：キャスター、標的艦：ユタ、病院船：ソレース、掃海艇：クロスビル）
オアフ島航空戦力（基地航空機413機）
ホイラー陸軍航空基地
戦闘機/P-40Cウォーホーク戦闘機×13機、P-40Dウォーホーク戦闘機×87機、P-26Aピーシューター戦闘機×20機、P-36Aホーク戦闘機×44機
爆撃機/B-12A爆撃機×3機、B-18ボロ爆撃機×1機
攻撃機/A-12A攻撃機×2機
観測機/O-47B観測機×1機
輸送機/DC-3輸送機×9機
ベローズ陸軍航空基地
観測機/O-47B観測機×10機、O-49ヴィジラント観測機×3機
ヒッカム陸軍航空基地
戦闘機/P-26Aピーシューター戦闘機×3機
爆撃機/B-18Aボロ爆撃機×32機、B-24Aリベレーター戦略爆撃機×1機
攻撃機/A-12攻撃機×3機、A-20Aハヴォック攻撃機×13機
輸送機/DC-3輸送機×4機
ハレイワ陸軍航空基地
戦闘機/P-36Cホーク戦闘機×10機、P-40Bウォーホーク戦闘機×10機
艦上戦闘機/F4F-3ワイルドキャット艦上戦闘機×9機
爆撃機/B-17Cフライングフォートレス戦略爆撃機×10機、B-17Eフライングフォートレス戦略爆撃機×5機
艦上爆撃機/SB2U-3ヴィンディケーター艦上爆撃機×7機、TBD-1デヴァステイター艦上攻撃機×10機、SBD-1ドーントレス艦上爆撃機19機、SBD-2ドーントレス艦上爆撃機×10機
観測機/OS2U-1キングフィッシャー水上観測機×5機
哨戒機/PBY-5カタリナ哨戒機×69機
奇襲後に空母から飛来した機体
SBD-3ドーントレス艦上爆撃機×18機
本土から飛来した機体
B-17Dフライングフォートレス戦略爆撃機×12機
損害 > 日本海軍

特殊潜航艇 甲標的4隻沈没、1隻座礁（9名戦死、酒巻和男海軍少尉が捕虜）
航空機損失29機（54名戦死､そのうち1名はニイハウ島事件で死亡）
航空機損傷74機（1名機上戦死）
損害 > 日本海軍 > 各攻撃隊ごとの出撃機数と損害

| 空母 | 出撃機数 | 損失機数 | 戦死者数 |
| --- | --- | --- | --- |
| 赤城 | 零式艦上戦闘機9機 97式艦上攻撃機27機 | 零式艦上戦闘機1機 | 2名 |
| 加賀 | 零式艦上戦闘機9機 97式艦上攻撃機26機 | 零式艦上戦闘機2機 97式艦上攻撃機5機 | 17名 |
| 蒼龍 | 零式艦上戦闘機8機 97式艦上攻撃機18機 | 損失なし | なし |
| 飛龍 | 零式艦上戦闘機6機 97式艦上攻撃機18機 | 損失なし | なし |
| 翔鶴 | 零式艦上戦闘機5機 99式艦上爆撃機26機 | 99式艦上爆撃機1機 | 2名 |
| 瑞鶴 | 零式艦上戦闘機6機 99式艦上爆撃機25機 | 損失なし | なし |
| 計 | 183機 | 9機 | 21名 |
| 空母 | 出撃機数 | 損失機数 | 戦死者数 |
| --- | --- | --- | --- |
| 赤城 | 零式艦上戦闘機9機 99式艦上爆撃機18機 | 99式艦上爆撃機4機 | 8名 |
| 加賀 | 零式艦上戦闘機9機 99式艦上爆撃機26機 | 零式艦上戦闘機2機 99式艦上爆撃機6機 | 14名 |
| 蒼龍 | 零式艦上戦闘機9機 99式艦上爆撃機18機 | 零式艦上戦闘機3機 99式艦上爆撃機2機 | 7名 |
| 飛龍 | 零式艦上戦闘機9機 99式艦上爆撃機18機 | 零式艦上戦闘機1機 99式艦上爆撃機2機 | 5名 |
| 翔鶴 | 97式艦上攻撃機27機 | 損失なし | なし |
| 瑞鶴 | 97式艦上攻撃機27機 | 損失なし | なし |
| 計 | 170機 | 20機 | 34名 |
完全な奇襲に成功した第一次攻撃隊の損失率は4.9 %であったが、アメリカ軍の対空砲火が激しくなった第二次攻撃隊の損失率は12 %に跳ね上がり、平均では8.3 %となった。
九七式艦上攻撃機は水平爆撃隊の損失は0であったが、低空を低速度で敵艦船に接近しないといけない雷撃隊の方は5機が未帰還となっており、雷撃隊の損失率は12.5 %にもなった。この雷撃隊の損失率の高さと対空砲火の激化を見て、源田はこれ以上の雷撃は困難と判断していた。
急降下により接敵距離が最も短くなる九九式艦上爆撃機は15機の損失で機種別損失率は11.6 %ともっとも高くなった。
加賀航空隊が最も多くの未帰還機を出したのに対し、瑞鶴航空隊は全機帰還している。
損害 > アメリカ陸海軍及び海兵隊 > 死傷者

出典
| 軍 | 戦死者 | 負傷者 | 合計 |
| --- | --- | --- | --- |
| 海軍 | 2,004 | 710 | 2,714 |
| 海兵隊 | 108 | 69 | 177 |
| 陸軍 | 222 | 364 | 586 |
| 合計 | 2,334 | 1,143 | 3,477 |
損害 > アメリカ陸海軍及び海兵隊 > 航空機の損失

出典
|  | 撃破 | 損傷 | 合計 |
| --- | --- | --- | --- |
| 陸軍航空隊 | 96 | 128 | 224 |
| 海軍航空隊 | 92 | 31 | 123 |
| 合計 | 188 | 159 | 347 |
損害 > アメリカ陸海軍及び海兵隊 > 航空機の損失 > 陸軍の主要戦闘機・爆撃機の機種別損失数

出典
| 機種 | 配備機数 | 撃破 | 損傷 | 撃破・損傷合計 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| B-17爆撃機 | 12 | 4 | 4 | 8 |
| B-18爆撃機 | 33 | 12 | 10 | 22 |
| A-20攻撃機 | 12 | 2 | 5 | 7 |
| P-40戦闘機 | 99 | 42 | 30 | 72 |
| P-36戦闘機 | 39 | 4 | 19 | 23 |
| 合計 | 209 | 64 | 82 | 146 |
損害 > アメリカ陸海軍及び海兵隊 > 航空機の損失 > 海軍の種類別損失数

出典
| 航空機の種類 | 損失数 |
| --- | --- |
戦闘機: 13
急降下爆撃機: 26
哨戒爆撃機: 46
偵察機: 1
雑用機: 3
練習機: 1
輸送機: 2
合計: 92
他に、日本軍機動部隊発見のためにエンタープライズより発艦したF4Fが燃料補給のためにフォード基地に着陸しようとしたところ、日本軍機と誤認した兵士らから集中砲撃を浴びて4機が撃墜され3名のパイロットが戦死している。
損害 > アメリカ陸海軍及び海兵隊 > 日本海軍側からの対米戦果判定

機動部隊は連合艦隊に対し、主力艦2隻轟沈・4隻大破・巡洋艦4隻大破との無電を送っている。
攻撃直後、各空母の攻撃隊は敵艦船に与えた損害を下記のとおり報告している。雲や火災の煙による推定も多く入ったものであった。
損害 > 民間人の被害

日本軍は、市街地や非戦闘地域に対する攻撃、非武装の民間人に対する攻撃を禁止する旨が事前に厳重に言い渡されていた。実際にアメリカの女性インストラクター・パイロットであるコーネリア・フォートが、飛行訓練生と訓練のために搭乗していたインターステート カデット（英語版）機が日本軍攻撃隊とオアフ島上空で遭遇したが、日本軍機に視認されていたにも拘らず攻撃を受けなかった。
彼女はすぐに真珠湾の湾口に近いジョン・ロジャース民間空港に着陸したが、追撃してきた零式艦上戦闘機は機体と滑走路に対して機銃掃射を行っており、着陸後すぐに機外へ脱出した彼女と訓練生は無事だったが、空港の管理者が死亡している。攻撃当時、真珠湾の近くで9機の民間航空機が飛行していたが、そのうち3機が撃墜されている。
日本軍の攻撃により、ハワイの民間人に68名の死亡者と35名の負傷者が出ている。これは、日本軍が意図して行ったものではなく、民間人犠牲者の多くは軍施設内にいた政府関係者か作業などに従事していた際に巻き添えとなったものであるが、市街地でもアメリカ側の激しい対空砲火の弾片や不発弾が、真珠湾より15kmも離れたホノルル市街にも降り注ぎ、死傷者が生じている。この被害は当初、アメリカ軍側のプロパガンダで日本軍の攻撃によるものと報じられたが、実際には、ホノルル市街に落ちた日本軍の爆弾は、97式艦上攻撃機の爆弾投下機誤作動による1発だけであった。
降り注ぐ不発弾や弾片でホノルル市街では40回もの爆発があったが、その爆発によって、戦闘の様子を眺めていた13歳の少女や、車に相乗りして真珠湾の工廠に向かっていた4人の工員など33名の民間人が犠牲となり、50万ドルの経済的損失があった。そして、死傷者のなかには多くの日系人も含まれていた。また翌8日にはアメリカ軍機が4隻の漁船を日本軍船舶と誤認して銃撃し、6名の漁師が死亡している。
損害 > 民間人の被害 > アメリカ軍基地以外の市街地での民間人死亡

出典
| 場所 | 死亡者数 |
| --- | --- |
ホノルル: 33
パールシティ: 1
ワヒアワ: 2
ワイパフ: 1
合計: 37
逸話

日本が真珠湾攻撃を行った直後、ワシントンD.C.のホワイトハウスは2つの異なる星条旗を掲げたと言われている。（当時）現行の48州の星条旗と31州の星条旗である。この31州の星条旗は江戸時代の幕末、アメリカ海軍のマシュー・ペリー提督が日本を強制的に開国させた黒船来航時の国旗である。
ホワイトハウスは、ペリーが近代化を日本を教えたように再び一から日本を再教育させ、二度目の開国をさせるという意図である。
日本の降伏文書の際も、マッカーサーは31州の星条旗を戦艦ミズーリに掲げた。また降伏の調印を終えたマッカーサーは米国民向けに演説をおこなった。
この事からマッカーサーは、ペリー来航を一度目の日本占領だとし、1945年は二度目の占領だと認識し、ペリーのように再び日本をアメリカが強制的に開国させるという事を意識した。
「帝国政府ノ対米通牒覚書」と宣戦布告

日露戦争後、「開戦に関する条約」を日米両国とも締結し批准しており、真珠湾攻撃の時点では、明瞭かつ事前に宣戦布告を相手国に行う義務があった
。
もともと国際法上は宣戦布告の義務はあると考えられていたものの、日露戦争が宣戦布告なしに始まったため、あらためて問題となり、日露戦争後に初めて成文化されたものである。
1941年11月5日の御前会議において、対米交渉を継続し、希望する結果が得られない場合は12月初めに開戦することが決定した。外務省でその際の外交手続きについて検討が行われ、開戦宣言なしでの攻撃開始や最後通牒を条件付きあるいは期限付きで出す形など、およそあらゆる形が検討された。その結果との関係性は不明だが、11月27日の連絡会議では、御前会議での開戦決定を経て宣戦布告なしで攻撃開始し、その翌日に宣戦布告の閣議決定→枢密院への上奏→宣戦の詔書公布・政府声明（宣戦布告）といった手順で宣戦布告を行い、内閣告示で交戦状態に入った時期を明示する方針が決まった。
東郷茂徳外務大臣は対米宣戦布告をしなくてもよいと考えていた上に、開戦とほぼ同時にこのような大規模攻撃をかけるとは知らず、また11月30日開戦と思い込んでいて、交渉を続けても妥結には時間的にも余裕がないと考えていた。国際法上自衛戦争であるならば宣戦布告は不要でもあった（ただし、この対英米戦争は自衛戦争であるとの東郷の主張は、自己都合的に拡大解釈したもので、自衛戦闘として本来想定されていた範囲のものからかけ離れたものになっている。）。東郷が後に東京裁判を控えた尋問で語ったところでは、交渉継続は意味がないし間に合わないと考えていたにもかかわらず、海軍側から交渉を続けてくれとの要請が出されるので、途中で話がおかしいと気づき、確かめたところ、開戦は12月8日で、そのときまでは交渉を続けておいて欲しいということであった。12月1日の御前会議で対英米蘭の開戦が決定されたが、さらに12月4日の連絡会議で外交打切りとして対米最後通牒の案文を東郷に一任、打電･通告の日時は東郷と統帥部で相談して決めることになった。東郷が東京裁判で語ったところによれば、永野軍令部長と伊藤軍令部次長が開戦直後の攻撃が奇襲となるよう外交交渉を打ち切らないことを要請したのだという。
12月3日に対米最後通牒の「覚書」は「帝国政府ノ対米通牒覚書（案）」として起案され「条件付開戦宣言ヲ含ム最後通牒」の意を含む文書内容となっていたが、5日付案では宣戦布告と解釈される部分が意図的に削除され「合衆国ガ現在ノ態度ヲ維持スル限リ」との条件をつけた交渉の条件付き打ち切りに変更された。しかし、大本営政府連絡会議で決定された最終的6日付案では、単に交渉打切の意思ないし可能性を示唆する文面に修正された。この連絡会議で最後通牒を現地午後２時に渡すことに決まる。
「帝国政府ノ対米通牒覚書」と宣戦布告 > 「帝国政府ノ対米通牒覚書」について

日本の東郷茂徳外務大臣から野村吉三郎大使を通じて、宣戦布告を明記していない「帝国政府ノ対米通牒覚書」は、現地時間1941年12月7日午後2時20分（日本時間昭和16年12月8日午前4時20分）にアメリカ合衆国国務省に手交された。
この「帝国政府ノ対米通牒覚書」本文の最終部分（第7項3）は下記のとおり書かれていた。
これは字義としては、当時行われていた野村吉三郎駐米大使と派遣されてきた来栖三郎特命全権大使による特別交渉なり日米間の交渉なりが妥結不可能と判断した旨の通牒であって、解釈しても、せいぜい特別交渉の打切や来栖特使の引揚を示唆したものではあるが、米国に対する明瞭な宣戦布告とはなっていない


。
実際に日本がアメリカに手交した「帝国政府ノ対米通牒覚書」は宣戦布告ではなかったのである。また、ときに言われるような国交断絶の通知でもない。東郷は東京裁判では、はっきりとした宣戦布告でなかったことについては、軍部との妥協でこのような文面になったとしている。
アメリカは当時すでにパープル暗号の解読に成功しており（解読した情報は「マジック」と呼ばれた）、文書が手交される前に内容を知悉（）していた。ハルの回想には、12月7日の午前中に全14部の傍受電報を受け取ったとあり、「日本の回答は無礼きわまるものであった」とあり、そして
「この通告は宣戦の布告はしていなかった。また外交関係を断絶するともいっていなかった。日本はこのような予備行為なしに攻撃してきたのである」
とある。
そもそもの日本側の最初の発表時点では、真珠湾攻撃について「帝国陸海軍は、本8日未明、西太平洋においてアメリカ、イギリス軍と戦闘状態に入れり」とし、日本と米英がまず戦闘状態に入り、その結果として正式に戦争を行なうことになったかのような体裁をとっている。
12月8日午前7時のニュース（音声は後に再度収録されたもの）
大本営陸海軍部発表の太平洋戦争開戦のニュース
「帝国陸海軍は、本8日未明、西太平洋においてアメリカ、イギリス軍と戦闘状態に入れり」と述べている。臨時ニュースとは言っているが、毎朝7時の定時のニュースで、午前6時発表の大本営陸海軍部発表を1時間遅れて伝えた。 Ogg Vorbis
実際に、政府は午前7時5分から臨時緊急閣議を開き、その後枢密院への上奏などの手順を踏んで正式に開戦のための手続きに入っている。真珠湾攻撃後の日本時間昭和16年12月8日午前11時45分に渙発された「米國及英國ニ對スル宣戰ノ詔書」は「有衆ニ示ス」としていて、あくまで国内向けのものとする説もあるが、午後0時20分には帝国政府声明の形で「宣戦ノ大詔ヲ奉戴シ茲ニ中外ニ宣明ス」として、当初の予定通りの形で、英米への宣戦布告ともなる開戦宣言を全世界に向けて行っている。
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