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捜査
概説

捜査は犯罪の発生を前提として行われる。
その一方で、捜査機関が犯罪者を発見や逮捕する目的で、捜査官や第三者を「おとり」にして、捜査機関側があえて犯罪を誘発し、その犯罪の犯人を現行犯として逮捕しようとする捜査方法が採用されることがある。これをおとり捜査と言う。
なお捜査は公訴の遂行のためにも行われる（通説）。ただし、陪審制度（陪審手続）をとる国では一応の嫌疑でも公訴しうるが、そうではない日本などでは確実な嫌疑のない起訴は公訴権濫用として伝統的に許されていない。
捜査は社会の変化・進展に対応するかたちで、法医学・心理学・物理学・化学・工学・精神医学などの助けを借りて、次第に科学的捜査の性格を強めてきている。
捜査は、逮捕・捜索などといった強力な権限行使を含みうるものであり、関係者の人権に強い影響を与えるものであるので（つまり人権侵害をしかねないものであるので）、法律によって厳格に規制されなければならない。そのため捜査官を規律するための原則がいくつも定められている。#捜査に関する原則
捜査行為はすべて法律の規定の範囲内で行わなければならない。法律を逸脱して行ってはならない。一般に違法な捜索･押収等によって証拠物を集めること、また広義には、被疑者を違法に身柄拘束すること、違法な取り調べを行って自白を得ること、違法な盗聴により会話を録音することなどを違法捜査と言う。違法な捜査を行う捜査官は、もはや捜査官ではなく、彼自身のほうが犯罪者であり、捜査官には不適なので解任されて厳格に処罰されるべき存在、という位置づけとなる。
犯罪が発生しようとしているため、それを予防し制止しようとする行為は、警察官の行為であっても司法警察権の行使とはいえず行政警察権の行使であり捜査ではない。また、捜査は捜査機関によって行われるものであり、犯罪被害者からの告訴等は捜査の端緒とはなるが捜査そのものではない。
自白への偏重を避け、あらゆる証拠を適正に収集しその合理的総合力により捜査を完結させること（証拠によって事実を明らかにすること）を証拠捜査主義という。捜査は社会の変化・進展に対応するかたちで、法医学・心理学・物理学・化学・工学・精神医学などの助けを借りて、次第に科学的捜査の性格を強めてきている。
日本ではいまだに、捜査官が個人的に心におもいついたストーリー（フィクション）にもとづいて、被疑者を長時間拘束し密室で尋問（「取り調べ」）をつづけ被疑者を心理的に追い詰めたり心理的に誘導することで、犯罪を犯していない人にまで自白の強要（捜査機関の思い込みによる虚偽の自白の作文や署名の強要など）が行われ、その「自白」を絶対視して証拠を恣意的に解釈したり、捜査機関側が本物の証拠を隠ぺいするなどのことが行われ、冤罪を多数生んでいる。本来、適法な捜査だけが行われていれば尋問は全て録画されていて何の問題もない。（アメリカでは警察の取り調べは録画されるようになっている。自白の状況が録画されていない自白や自白調書は無効である）。本来なら取り調べは全て100%録画され公正さが確保されなければならない。しかし、日本の捜査機関にはいまだに前近代的な風土が残っており、自白偏重で、問題だらけの尋問が行われている。具体的には100%の録画も行われないまま尋問が行われる状態が放置されており、捜査官による不適切な行為が密室で行われ、虚偽の自白に誘導するなどして多数の冤罪を生むような状態がいまだに放置されている。日本におけるこの野蛮な状態を改善するには、取り調べは全て100%録画されていなければならない、とする規則が制定され、取り調べが100%録画されていない場合はたとえ「自白があった」と捜査官が言ったり、自白調書に署名があったとしても、それを自白としては認めない、とする裁判原則が確立され、この原則が完全に守られなければならない。そうしない限り、捜査官らは虚偽の自白の強要を続け、冤罪が無限に生じ続ける。
たとえば日本では捜査機関が痴漢冤罪を多数発生させていることはつとに有名であり、乱暴な捜査風土が社会問題にもなっている。映画監督の周防正行が取材を行い、日本の問題ある捜査風土を扱った映画『それでもボクはやってない』が2007年に公開された。日本の捜査機関は、人権軽視の体質が酷く、たまたま同じ客車内の近くに乗り合わせただけの人でも犯人と決めつけて密室に何日も何日も閉じ込めて、妻子などの家族と連絡をとることも、職場に連絡を一本入れることも一切許さず、密室に閉じ込められた当人が「愛する家族たちは、自分が行方不明になったと、もう何日も心配しているだろう」「同僚たちも行方不明になったと心配しているだろう。職場でも大問題になっているに違いない」「だが目の前の捜査官らが、連絡を1本入れることすら許さない」という極限状況に追い詰めておいて、「ここから出たければ自白しろ」などと脅して、捜査機関側が作文した文章に署名を強要して、犯罪をおかしていない人々まで強引に犯罪者にしてしまうのである。
たとえば障害者郵便制度悪用事件では、大阪地検の検事がやはり、たまたま自分の心に思い浮かんだストーリーにとりつかれ、当時厚生労働省の局長であった村木厚子を証拠も無いのに犯人だと決めつけ、あげくは証拠の改ざんまで行った（大阪地検特捜部主任検事証拠改ざん事件）
アメリカ軍の捜査官による犯罪現場の捜査
アメリカ空軍特別捜査チームによる尋問
1960年6月6日にフィンランドで起きたボドム湖殺人事件の現場での捜査。写真中央のArvi Vainio副裁判官が捜査を指揮している。この殺人事件は今も未解決のままである。
捜査に関する原則 > 適正かつ公平の原則

適正かつ公平の原則とは、捜査は公共の福祉を維持しながら個人の基本的人権の尊重を全うしつつ事案の真相を明らかにするものであるから、捜査権は公正誠実に実行され、個人の自由や権利を不当に侵害するものであってはならないという原則をいう。
捜査に関する原則 > 任意捜査の原則

任意捜査の原則とは、捜査は基本的人権の尊重に配慮する必要があるという前提に基づいて人権に対する侵害の少ない形態を原則とすることをいう。即ち、強制捜査（逮捕、家宅捜索など）は最後の手段とせよ、ということ。
捜査に関する原則 > 密行の原則

密行の原則とは、捜査は事件関係者の基本的人権を保障する趣旨からも、捜査内容の外部への漏えいによる証拠隠滅や犯人逃亡を防ぐ意味からも密行を原則とする。ただし、捜査情報の一部を公開して広く国民の協力を求める場合もある（公開捜査）。
日本の刑事手続における捜査 > 捜査構造論 > 糾問的捜査観と弾劾的捜査観

1958年、平野龍一は全く対照的な捜査観として糾問的捜査観と弾劾的捜査観との二つの考え方を示した。
いずれの考え方の一方を取り入れればよいというものではなく、事実の解明・犯罪の防止・人権の尊重との調和の必要性が求められている。なお、上記2つのモデル論の他、訴訟的捜査観（捜査独自性説）とよばれる独自の捜査構造の提唱がある。
日本の刑事手続における捜査 > 捜査構造論 > 捜査の独自性

通説は捜査を「公判の準備手続的性格」のものと位置付けるが、従来のこの考え方は、捜査機関のみを捜査の主体として捉えており、当事者主義を基調とする現行刑事訴訟法にはそぐわず、捜査機関のみならず、被疑者側も捜査の主体として互いに対立した構造を有するとするされている捜査独自性説も有力に唱えられている。捜査独自性説では、捜査の目的を「起訴・不起訴を決定するための事実関係の有無を明らかにすること」とし、公判前の捜査手続の段階から被疑者側も証拠収集や弁解などの防御活動を行うことにより、被疑者側も捜査機関と並び「捜査の主体」であることから、捜査手続の弾劾化を図る見解である。
また、実務家からは、上記の捜査独自性説とは別の視点から捜査の目的を問い直す見解が出されている。捜査活動は犯人に対しての訓戒的役割を果たしており、社会にとっても不安を緩和し、正義が行われたことの満足感を与えていることから、捜査それ自体の実際的効果は重要であり、無視できないとされる。また、実際問題として、犯罪捜査は、当初から「公訴の提起、公判維持」を目的としているといえるのかという疑問も出されている。訴訟条件が整わない場合に於いても捜査活動が行われることがありうる（後述・訴訟条件を欠く場合の捜査の許容性参照）ことから、捜査活動自体が持つ嫌疑の判断・事案の解明等の機能にも着目すべきであるとされる。それによると、公訴提起以前の段階である、事件性・嫌疑の有無を判断するための捜査が行われうるのであって、それに先だって「公訴の提起、公判維持」を目的とする活動が行われているとするのは現実にそぐわないとされる。そのため、捜査の目的を旧来の「公訴の提起・公判維持」に限定する考え方は不合理であり、また限定する必要性に欠けるとの批判がある。公訴に向けた捜査だけではなく、被疑者とされているものの疑いを解き、犯人ではないことを確定させるための捜査や、起訴猶予にするための捜査活動つまり、起訴ではなく不起訴に向けた捜査も行われている。このようにみて、捜査の目的を公訴の提起・遂行の準備のみであるとすることは狭きに失し、むしろ、端的に、「犯人の改善・更生を含めた真相の発見、正義の実現のためにする犯人の検挙・証拠の収集保全」にあるとした方が正しいという主張もなされている。
警察関係者からは、警察における捜査の目的を「公訴の提起及び公判維持の準備」に資することだけに限定することは、現実の捜査活動と乖離しているという批判がある。これによると、現実には警察捜査活動それ自体、独立して犯罪の予防・鎮圧・犯人の更生・平穏な社会生活の維持などの機能をも有しているとされる。犯罪の予防・鎮圧をも責務とする警察における捜査を他の捜査機関が行う捜査と分け、警察捜査として「個人の生命、身体及び財産の保護並びに公訴の提起・遂行、の準備その他公共の安全と秩序の維持のため、証拠を発見・収集するほか、犯罪にかかる情報を収集分析するとともに、犯人を制圧し、及び被疑者を発見・確保する活動」と定義づける見解がある。
日本の刑事手続における捜査 > 捜査機関

捜査は、捜査機関によってなされる。刑事訴訟法が規定する捜査機関としては以下が挙げられる。
一般司法警察職員（＝警察官）（刑事訴訟法189条2項）
特別司法警察職員（警察官以外の司法警察職員）（刑事訴訟法190条）
検察官（刑事訴訟法191条1項）
検察事務官（刑事訴訟法191条2項）
ほとんどの事件では、司法警察職員が第一次的捜査機関として捜査を担当する（刑事訴訟法189条2項）。この場合の捜査は検察官が担当していないため司法警察活動と同義であり、主として犯罪の予防活動を目的とする行政警察活動とは区別される。もっとも、両者の法による規制は重なり合う部分が多い（司法警察活動と行政警察活動の区別に関する議論については、行政警察活動を参照）。
また、検察官は第二次的捜査機関として、司法警察職員の捜査に対し、必要な指示を出し、指揮監督を行うことができ、司法警察職員の行った捜査に不備がある場合には補完的立場から捜査を行うことができる（刑事訴訟法191条1項）。検察官の捜査権は二次的なものではなく、独自の捜査権を持つものであり、いわゆる「特捜部」などに所属する検察官が直接捜査を担当する場合もある（検察官の捜査権参照）。
日本の刑事手続における捜査 > 捜査の端緒

捜査は、捜査機関が犯罪があると思料したときに開始される（刑事訴訟法189条2項、191条1項）。捜査開始の原因となるもの（「捜査の端緒」（犯罪捜査規範2章））には次のようなものが挙げられる。
告訴・告発（刑事訴訟法230条、239条、犯罪捜査規範63条）
自首（刑事訴訟法245条、犯罪捜査規範63条）
被害届（犯罪捜査規範61条）
検視（刑事訴訟法229条）
職務質問（警察官職務執行法2条1項、犯罪捜査規範59条）
警ら（地域警察運営規則19条、25条、犯罪捜査規範59条）
現行犯人の発見（刑事訴訟法212条）
自動車の一斉検問（地域警察運営規則28条3項、最判昭55.9.22により職務質問とは異なることが認められた）
新聞紙その他の出版物の記事、インターネットを利用して提供される情報、匿名の申告、風説その他広く社会の事象（犯罪捜査規範59条）
その他（他事件の取り調べ、密告、風評、報道、投書等）
日本の刑事手続における捜査 > 強制捜査と任意捜査

捜査は、強制捜査と任意捜査とに分けられる。
強制捜査とは、強制処分による捜査のことを言う。強制捜査の具体的内容としては、被疑者の身柄確保のための逮捕・勾留、物証を確保するための捜索・差押え・検証などがある。
なお、強制処分について、判例は
有形力の行使を伴う手段を意味するものではなく、個人の意思を制圧し、身体、住居、財産等に制約を加えて強制的に捜査目的を実現する行為など、特別の根拠規定がなければ許容することが相当でない手段
とする。
この判例のうち「有形力の行使を伴う手段を意味するものではなく」の部分は、従来通説であった有形力を用いる手段が強制処分であるとの学説およびこれに基づく被告人の主張への応答、「特別の根拠規定がなければ許容することが相当でない手段」の部分は強制処分法定主義からの当然の帰結（トートロジー）であるため、その本質は（被処分者の意思に反する）重要な権利・利益を侵害する捜査手段という点にあると考えられている（通説）。しかし、「特別の根拠規定がなければ許容することが相当でない手段」という要件を判例が要求していることには、法学上批判が強い。
これに対して、重要とは言えなくてもある程度の権利・利益を侵害すればすべて強制処分であるとする見解もいわゆる「新しい強制処分説」と結びついて主張されている。新しい強制処分説とは、刑事訴訟法の規定しない強制処分であっても令状主義の要請が実質的にみたされる場合にはこれを許容すべきであるとの見解である。かかる見解に対しては立法論あるいは連邦憲法修正4条の下のアメリカ法解釈としてはともかく、日本法の解釈論としては無理であるとの批判がある。
なお、強制捜査が違法に行われた場合、その捜査で得られた証拠が証拠能力を有するか否かについては違法収集証拠排除法則の問題となる。
任意捜査とは、任意処分による捜査を言う。任意処分とは強制処分以外の処分をいい、一般的な意味での「任意」という言葉とは若干ニュアンスが異なる。
捜査は任意捜査が原則であり、特別な法的根拠を必要としないことから、任意処分については任意捜査の限界が重要論点として論じられる。
日本の刑事手続における捜査 > 訴訟条件を欠く場合の捜査の許容性

訴訟条件とは、刑事訴訟法上、公訴を追行し、事件の実体審理及び裁判をするための要件をいい、このうち起訴（公訴の提起）のための適法要件を特に起訴条件ともいう。
訴訟条件を欠く場合の例として、(a)被疑者が死亡している場合、(b)公訴時効が完成している場合、(c)親告罪で被害者の告訴を欠く場合などがある。
いずれの場合でも、起訴も公判維持もできない。
では、訴訟条件ないし起訴条件を欠く場合に捜査できるか。
捜査の定義・主要目的を公訴提起（起訴・不起訴の決定）及び公判維持にあると考えると、起訴も公判の維持もできないことから、捜査の目的を満たしえない。このため、このような場合にも捜査を行うことが可能か、解釈上の議論の余地がある。
しかし、訴訟条件は捜査条件とは異なる。また、例えば犯人が犯行後に死亡してしまった場合等でも、そのまま放置しておくことはできず、事件処理は必要であるから合理的妥当性がある範囲内での捜査は許されると解されている。
なお、「訴訟条件が完全に欠ける場合」の強制捜査は、(a)事案解明の要請がそれほど強くないか（公益性の強度）、あるいは(b)対象者の利益を侵害してまで行なう必要性が小さいので（被侵害法益との比較衡量）、極力控えるべきとされる。
国際刑事裁判所の刑事手続における捜査 > 捜査の端緒

国際刑事裁判所に関するローマ規程に定める対象犯罪が行われていると考えられる場合には、国際連合安全保障理事会（国連安保理）や締約国は事態を検察官に付託する（国際刑事裁判所に関するローマ規程第13条・第14条）。付託された事態については捜査を行うことが原則とされ、十分な根拠がないため捜査を中止する場合には付託者に通知することを要する（国際刑事裁判所に関するローマ規程第13条・第53条2）。
検察官は自らの発意で捜査に着手することもできるが、捜査の続行に合理的理由があるときは、捜査の許可を予審部に請求する必要がある。
なお、国連安保理は決議によって12か月間捜査や訴追の開始または続行しないよう要請することができ、この要請は更新することができる（国際刑事裁判所に関するローマ規程第16条）。
国際刑事裁判所の刑事手続における捜査 > 捜査の遂行

捜査は国家からの協力を得て行うことを原則とし、任務を果たしうる国内機関が存在しない場合に限って例外的に国際刑事裁判所の検察官が直接行う（国際刑事裁判所に関するローマ規程第57条3d）。
国連安保理から付託された事態については、国連安保理は非締約国に対しても国連憲章第7章の権限を行使することができる（国際刑事裁判所に関するローマ規程第87条5参照）。また、この場合、国際刑事裁判所は締約国の協力拒否についてその問題を国連安保理に付託できる（国際刑事裁判所に関するローマ規程第87条7）。
ペンギン (バットマン)

| ペンギン> 出版の情報 |
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出版者: DCコミックス
初登場: “Detective Comics“#58 (1941年12月)
クリエイター: ビル・フィンガー、ボブ・ケイン
作中の情報
フルネーム: オズワルド・チェスターフィールド・コブルポット
所属チーム: インジャスティス・リーグ アイスバーグ・ラウンジ スーサイド・スクワッド シークレット・ソサエティ・オブ・スーパーヴィランズ スーパー・フォース
著名な別名: "The Gentleman Of Crime"（犯罪の紳士）
能力:  犯罪首謀者  兵器の傘や鳥に関連した機器を利用 
テレビドラマのペンギン（1967年）
ペンギン(Penguin)、本名オズワルド・チェスターフィールド・コブルポット（Oswald Chesterfield Cobblepot）は、DCコミックスの出版するアメリカンコミック『バットマン』に登場する架空のスーパーヴィラン。ライターのビル・フィンガーとアーティストのボブ・ケインによって創造され、“Detective Comics“#58 (1941年12月)に初登場した。ペンギンはバットマンの最も永続的な敵の1人である。
概要

ペンギンはビル・フィンガーとボブ・ケインによって創造され、“Detective Comics“#58(1941年12月)に初登場した。ペンギンは特殊な傘を武器として使い、背の低い、恰幅の良い男性として描かれている。ギャングや泥棒達は彼を"The Gentleman Of Crime"（犯罪の紳士）と呼んでいる。
ボブ・ケインはタバコ“Kool“の広告のマスコットからキャラクターをインスパイアした。マスコットのペンギンはトップハット、タキシード、杖を持っており、上流階級の紳士のイメージは皇帝ペンギンを連想させた。
1960年代のテレビドラマとその映画ではバージェス・メレディスが演じた。1992年のバットマン・リターンズでは暗いグロテスクなバージョンをダニー・デヴィートが演じた。バットマン (アニメ)では奇形の追放者と貴族の2つの側面を描いた。GOTHAM/ゴッサムでは若いペンギンをロビン・ロード・テイラーが演じた。
ペンギンはバットマンの最高のヴィランの1人であり、コミック界で最も偉大なヴィランの1人だと繰り返し賞されている。
IGNの“Top 100 Comic Book Villains of All Time”（コミックブックのヴィラントップ100）では、ペンギンは第51位にランクインした。
バットマンの他のヴィランとは異なり、ペンギンはしっかりした自己管理能力を備え、完全に正気である。狂気に走ったヴィランの多い中で、犯罪者ではあっても正常な人間であることが、逆に異彩を放つと言える。それは、彼とバットマンに独特の関係を与えている。ペンギンはゴッサムでアイスバーグ・ラウンジと呼ばれる高級レストランを経営しているが、そこには犯罪者もたびたびやって来るため、裏の世界の情報源として、バットマンもアイスバーグ・ラウンジを時々利用している。彼が情報提供者のままである限り、バットマンはコブルポットの表のビジネスを見逃している。
オリジン

オズワルド・チェスターフィールド・コブルポットは低い身長、小太りな体型、嘴のような鼻から「ペンギン」と呼ばれていじめられていた。彼が子供の頃、父親が雨に打たれて肺炎で死亡したため、過保護な母親は絶対に雨に打たれないように彼に傘を持つ事を常に強制した。母親はオズワルドにペットの鳥を惜しまず与えた。所有した鳥は彼のただ一人の友人になった。鳥に対する愛情から、彼は大学で鳥類学を専攻した。
彼のオリジンストーリーには幾つかバリエーションがあり、いじめっ子たちに鳥を殺されたため、あるいは彼の母親が死亡して、母親の借金を支払うために鳥を差し押さえされたため、コブルポットは犯罪者になる。別のバージョンでは、彼は上流階級の追放者であり、その恨みから犯罪者になる。それらのオリジンに合わせて、ペンギンは犯罪を続ける。
左目にモノクルを常時着用し、タバコを柄の長いシガレットホルダーに付けて、噛むように咥えるのが特徴。フォーマルな服装を好み、シルクハット、モーニングコート、タキシードを着ることが多く近年は毛皮のついた襟のコートを着用することが多い。彼は刑法上は心理的に正気であり、利口な人物たちの裏をかける知能がある。ペンギンは彼を裏切らない忠誠と理解のある部下のチームを持っている。組織犯罪の世界では、ペンギンはタフで他の追随を許さない無敵の存在である。
他のメディア > 映画

名家コブルポット家の長男として誕生する。その凶暴さと奇妙な外見から、生まれて数日後のクリスマスに両親に下水道に流された。閉鎖された動物園でペンギンに育てられて成長する。
その後、サーカスに入団して仲間を増やしていき、地下の下水道を拠点にして犯罪を繰り返す。自分の出自を求めて、サーカスのギャングを使った自作自演により、赤ん坊を救った英雄として地上に現れる。ゴッサム・シティの市役所で戸籍記録を調べ上げ、自分の出自を知る。
マックス・シュレックの陰謀から彼と共謀して市長選に出る。しかし、愛されたことがないため人の心を理解できず、自らの発言からバットマンに失脚させられる。自分を簡単に見捨てたシュレック、全ての愛される子供、バットマンに対する復讐を誓い、戸籍記録を調べた際にリストアップしていた両親と愛情に恵まれた長男を部下に命じて誘拐させる。シュレックの長男を拉致しようとするが、シュレックの説得と彼に対する憎しみからシュレックの長男を見逃し、シュレックを誘拐した。
ロケット弾で武装したペンギンを使ってバットマンを殺そうとする。しかし、ペンギンのコントロールを奪われ、自分がロケット弾の攻撃を受けて重傷を負う。誘拐した子供も救出され、バットマンを狙い撃とうと傘を取ったが、銃が仕込まれているものではなくオモチャの傘であり、ろくに反撃できなかった。最期は「氷水でもいいから…」と喉の渇きを訴えて生き絶え、その言葉を聞いたペンギンたちに見取られて池の中に水葬された。
真っ白な皮膚に、尖った鼻、ひれのような手、黒い液が口から染み出している。汚れたベビータイツによだれかけをつけ、羽毛のコートを羽織っている。武器はマシンガンや刃を仕込んだ傘で、これで相手に催眠術をかけることもできる。
カーマイン・ファルコーネ（英語版）の右腕でナイトクラブ「アイスバーグ・ラウンジ」のオーナー。この頃の彼はペンギンと呼ばれているのを極端に嫌っている。原作の通りの禿かかった中年の肥満体だが、まだヴィランとしてペンギンになる前の状態だとリーブスは語っている。
裏社会の抗争等で右足を負傷して障害が残っており、鷲鼻の顔には無数の傷跡が残っている。
バットマンが名乗った通り彼の事を「Mr.復習」と多少敬意をもって呼んでいるが、同時にライバル視もしており、戦いの際は嫉妬と憎悪を露にする。
演じるコリン・ファレルは特殊メイクを施して怪演しているが、当初はあまりに違和感の無いメイク姿に、スタジオ入りした際は別人だと思われ、キャストたちから驚愕された逸話がある。
他のメディア > ドラマ

1960年のテレビドラマではバージェス・メレディスがコミカルに演じた。計算高く、バットマンとロビンの行動を先読みして犯行に及ぶ事が多く、度々バットマンもその計算高さには手を焼く事が多かった。その映画である『バットマン オリジナル・ムービー』では、ジョーカー、リドラー、キャットウーマンの三人と暗黒連邦を結成する。ペンギン型の潜水艦を用意する。
権力を手にする以前の若いオズワルド・コブルポットとして登場。原作ではカーマイン・ファルコーネやサルバトーレ・マローニと同世代だが、本作中では年下である。ファルコーネ・ファミリーの幹部であるフィッシュ・ムーニーの傘持ち係から徐々に伸し上がっていく。
警察にフィッシュを密告した事がバレ、その制裁としてジム・ゴードンに殺されかけるが見逃される。その後、ゴードンとは積極的に協力関係を築こうとしている。
生き延びたコブルポットはファルコーネと密約をかわし、マローニの組織に潜り込む。知能と残虐な手段でマローニ・ファミリーで様々な功績をあげるが、フィッシュによりスパイであることが発覚する。マローニによる処刑から逃走したコブルポットは、ファルコーネ・ファミリーの一員として迎えられて、フィッシュのナイトクラブを引き継ぐ。
ファルコーネの暗殺者にマローニの暗殺を企てさせ、敢えて失敗させる事で、ファルコーネ・ファミリーとマローニ・ファミリーの戦争を始めさせる。ファルコーネを殺そうとした際にゴードンに阻止される。現れたフィッシュと対決し、彼女を海に突き落とす。そして、自らがゴッサムの王だと宣言する。
性格は腰が低く臆病だが、強い野心とサディスティックな本性を隠している。細身で黒のシングルブレスト。髪型は前髪を垂らして後頭部を逆立てている。フィッシュに片足を折られたことから障害が残っており、ベインとの銃撃戦の中で手榴弾によって左目を負傷したことから後遺症で視力が低下したためモノクルを着用する。シーズン5最終回では紫色のタキシードにシルクハットをかぶって登場する。
上記の『THE BATMAN-ザ・バットマン』に登場したペンギンを主人公に据えたHBO-Max配信のスピンオフドラマ作品。2023年2月より撮影開始される。
映画本編のラストシーンから1週間後、水没したゴッサムシティでの権力抗争に身を投じる姿を描く。
他のメディア > アニメ

デザインは『バットマン リターンズ』を元にしている。アイスバーグ・ラウンジを経営するフィクサーとして描かれた。
声優はポール・ウィリアムズ。日本語版は富田耕生。
ブルースの執事、アルフレッドの祖父が仕えていたコブルポット家の出身。過去にアジアで活動していた。没落したコブルポット家を再建する為に犯罪を行う。
傘には空を飛ぶプロペラ、鎖鎌、火炎放射器などの様々な兵器を仕込んでいる。
声優はトム・ケニー、日本語版は川津泰彦。
他のメディア > ゲーム

Arkhamシリーズ全編を通して、Cockneyアクセントでの演出。声優は、ノーラン・ノースとIan Redford。
特徴的なモノクルは、酒瓶の底であって、カードでイカサマをした後に顔に深くに突き刺されたため、取り出すことができないという設定。
肥満、不健康、ヘビースモーカー、禿頭、といった特徴は従来と同様である。
中国のキリスト教

中国のキリスト教（ちゅうごくのきりすときょう）は、中華人民共和国におけるキリスト教の歴史と現状を記す。
現況 > 概説

中国には古く7世紀の635年唐の時代には、ネストリウス派が「景教」という名で伝来していた。以降も、元のジョヴァンニ・ダ・モンテコルヴィーノや明のマテオ・リッチ、清ではジュゼッペ・カスティリオーネやアダム・シャールのように、様々な宗派が、中国で宣教を続けた。一方、歴代の中華王朝では儒教その他の宗教、共産党政権下では共産主義のイデオロギーによる、さまざまな形態および強度の宗教活動の制限や監視がされている状態が継続していた。
しかし、改革開放政策の進展よる経済格差や情報通信の発達などにより共産主義イデオロギーの絶対性が崩壊し、それに代わる精神のバックボーンとしてのキリスト教への帰依が都市部を中心に急速に進展しはじめた。そして、爆発的な浸透を農村部の深部や辺境地まで広げつつ教勢を増している最中であると伝えられている。ピュー研究所によれば、中国のキリスト教人口は1949年には100万人程度とみられていたが、2010年には5800万人まで急増しているという。
現況 > 教会規模・教派

現代の中国のキリスト教徒は、ブリタニカ国際年鑑の最新データによると中国の人口の7-7.5%で9100-9750万人程度と記録されている。しかし、在米の中国人人権活動家や在日本の中国人ジャーナリストなどの知識人が把握している直近の状況では当局の監督下にある国家公認教会と非公認教会の合計が人口の10%を超える段階に達しており1億3000万人を超えているという情報が有力である。現在、中国ではカトリック系統のキリスト教を「天主教」、プロテスタント系統のキリスト教を「基督教」または「耶蘇教」と呼んで区別している。ロシアなどから正教会も伝わり、これは東正教と呼ばれている。香港ではニキタス府主教のもとで正教会の活動が活発である。中国正教会は黒竜江省ハルビン市、新疆ウイグル自治区ウルムチ市および同自治区の伊寧市には参列することのできる教会を有し、近年は内蒙古自治区アルグン市、新疆ウイグル自治区チョチェク市での教会再建も進んでいる。正教会の聖職者の活動は公認されていないが、中国人正教徒でロシアにおいて按手され聖職者になった者、あるいは中国国外から到来した正教の聖職者が洗礼等の機密を行う事例が相次いでいる。北京市朝陽区にも一定数の正教徒がいる。エベンキ族およびダフール族の一部も正教の布教を受け、その儀礼を保っている。また、北京のロシア大使館内にも正教会が建設されている。
現況 > 教会規模・教派 > 政府公認の教会組織

中国基督教三自愛国運動委員会：中華人民共和国政府公認のプロテスタント系キリスト教の世俗的な面での指導機関
三自愛国教会および中国基督教協会：中華人民共和国政府公認のプロテスタント系の教会の組織
中国天主教愛国会：中華人民共和国政府公認のカトリック系統の教会の組織。中華人民共和国政府の指導下にあり、教皇の叙任権・管轄を認めず、ローマ教皇庁側からは認められていない。
中国正教会：中華人民共和国政府公認の正教会。中華人民共和国政府に公認された聖職者は近年すべて逝去した。
中国では、カトリック系の公認教会である中国天主教愛国会の信者は500万人、プロテスタント系の公認教会である中国基督教三自愛国運動委員会、中国基督教協会の信者は1700万人から1800万人とされる。
この他多数の非公認の「家の教会」（プロテスタント）およびカトリック「地下教会」（中華人民共和国政府はカトリック教会のバチカン市国と国交を断絶しているため、バチカンの影響下にあるカトリック教会を、非合法組織として取り締まりの対象としている）へ通う信者がいるとされている。中国国内のキリスト教徒は全部で6000万人以上存在するともいわれるのは、その3分の2はこうした非合法の教会の信者で、取り締まりの対象となっている。全能神のような、キリスト教系の新宗教も信者を増やしている。
現況 > 現代中国における宗教政策 > 信者の弾圧

現代の中国では、中華人民共和国政府は憲法で中国人民の信教の自由を保障しているが、一方で外国の影響を受ける宗教組織の活動は認めない方針を採っており、政府が公認しない教会は政府の登録を受けられない地下教会となっている。
他方、教派によっては、中国政府の公認団体が任命した聖職者を自派の中国における正当な指導者と認めず、破門するなどの動きもある。
中国共産党の幹部クラス党員やその家族の間にも広範かつ急速なキリスト教入信の流れがあり、日々勢いを増しているために、中国政府は現実的な落とし所を探っており、特に、バチカンとの関係修復に積極的な動きを見せている。しかし、バチカンには中華民国との国交があり、関係正常化のハードルになっている状況にある。
中国政府は香港でイギリス領時代から一定の影響力を維持している香港カトリック教会の重鎮である陳日君枢機卿にバチカンとの仲介を依頼しようとの動きを見せているが、陳枢機卿は中国政府の宗教政策を批判して仲介を拒絶している。
2016年10月には「改正宗教事務規定」が出され、「愛国心、平和、中国の夢、穏健、道徳、そして良いふるまい」が盛り込まれた宗教活動に関する新しい草案が発表された。これ以降、地下教会の集会や、イスラム教徒のメッカへの巡礼などが監視されるようになっており、20人以上の集まりは徐々に難しくなっているという。「改正宗教事務規定」は、以下の事例が禁止されている。
海外での宗教的訓練、会議、活動に参加するよう市民を組織すること
説教
宗教的活動を組織すること
宗教的施設の設立や学校内に宗教的な場所を設けること
インターネット上で宗教的なサービスを提供すること
不認可の宗教的場所で宗教活動を組織すること
アメリカのキリスト教迫害監視団体「オープン・ドアーズ」は、中国を「キリスト教徒に対する迫害が激しい国」として39位にランクさせている。これは、トルコやクウェート、ジブチといったイスラム諸国と同列となっている。
宣教の歴史

「ヨーロッパ人のアジア進出年表」も参照
宣教の歴史 > 唐朝 - 元朝

「唐代三夷教」、「大秦寺」、および「ネストリウス派#中国における景教」も参照
中国へのキリスト教の伝来は、唐代の太宗の時代の635年（貞観9年）に、ネストリウス派が「景教」という名で、ペルシア人司祭「阿羅本」代表の宣教師団によって伝えられた。大秦景教流行中国碑が残り、長安などに景教寺院があったことが文献に残るが、その後信者は減り、衰退した。
13世紀にはローマ教皇インノケンティウス4世に派遣されたフランシスコ会士プラノ・カルピニがモンゴル帝国の首都カラコルムに到着したことに続き、ニコラウス4世に派遣された同じフランシスコ会のジョヴァンニ・ダ・モンテコルヴィーノが元の大都で宣教活動を行い、多くの信徒を獲得した。フランシスコ会は宣教師を引き続き派遣し、1310年ごろには泉州にもフランシスコ会の修道院が建てられたが、その後宣教師の到来が途絶えたことで中国のカトリック教徒たちは14世紀中に自然消滅した。13世紀にはロシア人正教徒が中国に移住したが、彼らの信仰も後代には伝わっていない。
宣教の歴史 > 明朝末期 - 清朝初期

16世紀にはいると、大航海時代の流れにのってヨーロッパの宣教師たちが東アジアへ到来した。フランシスコ・ザビエルは二年半の滞日で「日本人をキリスト教徒にするには中国人をキリスト教徒にするほかない」と考え、自ら中国宣教を試みたが、果たせず上川島で病没した。東インド管区巡察師アレッサンドロ・ヴァリニャーノはザビエルの遺志を継いで中国宣教の実現を図り、ヨーロッパ人の宣教師で中国語と中国文化をマスターしたものを宣教に派遣するという大方針を立てた。この計画のために最初に選ばれたミケーレ・ルッジェーリ（羅明堅）は明朝末期の1579年にマカオに到着して中国語を学び始め、3年後にはマテオ・リッチ（利瑪竇）がこれに加わった。
リッチらは苦労の末に中国の土を踏み、自ら中国名を名乗り、中国の儒者の服装をして中国文化の理解につとめた。彼のやりかたは後のイエズス会中国宣教師たちに引き継がれていく。リッチは1601年に念願の北京入りを果たし、知識人たちと交わった。リッチは1610年に没するまでに多くの教義書、科学書を漢訳し、没後万暦帝によって墓所を与えられた。
イエズス会士たちは以後、明朝と清朝の宮廷を中心に活躍し、キリスト教を宣教しながら、西洋の最先端の科学知識を惜しみなく中国に伝えた。リッチ以降の著名なイエズス会員としては、明の宮廷に西洋科学を伝えたサバティーノ・デ・ウルシス（熊三抜）、明末および清初の宮廷で暦法を伝えたアダム・シャール（湯若望）、康熙帝の信頼厚く工部侍郎に任ぜられたフェルディナント・フェルビースト（南懐仁）、フェルビーストの後を継ぎ『康熙帝伝』を著したジョアシャン・ブーヴェ（白晋）、ネルチンスク条約締結において清朝側の代表としてロシアと交渉したジャン・フランソワ・ジェルビヨン（張誠）およびトマス・ペレイラ（徐日昇）、康熙帝の側近として20年以上仕えたドミニク・パルナン（巴多明）、実測によって『皇輿全覧図』を完成させたジャン・バティスト・レジス（雷孝思）、三代の皇帝に仕えて多くの絵画を残したジュゼッペ・カスティリオーネ（郎世寧）、『孫子』『呉子』『司馬法』などをフランス語訳によってヨーロッパに紹介したジョセフ・マリー・アミオ（銭徳明）などがあげられる。
17世紀後半には清露国境紛争で捕虜となったロシア人コサックが八旗の鑲黄旗に編入されて（オロス・ニル）北京などに入植し、正教が再度伝来した。
しかし、フランシスコ会やドミニコ会などがイエズス会の適応政策を批判、イエズス会は中国における偶像崇拝を容認していると教皇庁へ訴えた。これが典礼論争である。欧州各国の王権が強まる中で国を超えて活動しながら教皇に忠誠を誓うイエズス会は危険視され、これを機会に総攻撃を受ける。典礼論争は単なる宗教問題ではなく、政治問題でもあった。1773年に中国におけるイエズス会は解散に追い込まれ、宣教活動も終止符を打つことになる。一方で、信仰がオロス・ニルに限定されていた正教会は存続し、キャフタ条約に基づき伝道団も派遣されていた。
宣教の歴史 > 清朝末期

19世紀に入ると、イギリス東インド会社の後ろ盾をうけたプロテスタントの宣教師ロバート・モリソンが中国での伝道を開始。モリソンはマカオで中国語辞典をつくり、漢訳聖書を発行した。プロテスタント宣教師達は精力的に中国語・中国文化の習得につとめ、相次いで聖書の翻訳が行われた。その翻訳に際しては語彙の的確性のほか、文体にまで注意が払われ、宣教師達の間で活発な論争も行われた。プロテスタント宣教師による本格的な中国布教は1858年の天津条約、1860年の北京条約以降になるが、それ以前の19世紀前半に、既に中国語訳聖書などの宣教の素地が出来上がっていた。
清朝末期に勃発した太平天国の乱は洪秀全によって組織された宗教団体太平天国が引き起こしたものであったが、モリソンの漢訳聖書の影響を受けたといわれている。ただし、太平天国はキリスト教の影響を受けているものの土俗的信仰の性格が強く、キリスト教の一教派とはふつう看做されない。
義和団の乱に際して、北京の正教徒が多数致命者となった。ロシアから中国への移住者が増えるにつれて、主流派正教徒の人口が増加し、中国人の帰正者も現れ、漢口、上海、新疆省などに正教会が出現した。正教古儀式派教徒も中国東北部および新疆省に移住し始めた。
白蓮教の乱によって異端宗教の弾圧が始まると、カトリック教徒もそれら異端宗教としばしば混同され、中国全体で信者の数は激減した。19世紀中葉には、フランスとの間で結ばれた黄埔条約によって布教保護権を獲得したパリ外国宣教会は、中国西南地方で布教を行い、他省からの移民コミュニティを中心に改宗者を増やした。しかし、列強の圧力を背景とした尊大な宣教は反発を招き、教案と呼ばれる反キリスト教暴動も頻発した。
1916年に天津でフランス領事が教会拡張のために一方的な土地収用を行い、カトリック指導部と宣教の方法で対立していた天津副司教ヴァンサン・レブが事態を批判し左遷され、レブを支持する中国人信者がカトリック指導部に抗議運動を起こした「老西開事件」と呼ばれる事件が起きる。事件は中国カトリック指導部内に論議を呼び、布教保護権の見直しと中国人聖職者の登用の契機となった。1919年に教皇ベネディクトゥス15世より、布教先の文化に敬意を払わず、現地聖職者の育成を怠った従来の宣教の方針を改める回勅が発表された。1926年にはピウス11世によって6名の中国人司祭が司教に叙階された。
宣教の歴史 > 近代

ロシアの満州および新疆への進出、そして、ロシア革命以降の動乱により、ロシアに存在していた数多くの教派の信徒が中国に到来し教会を建設した。
宣教の歴史 > 現代

「Category:中国にあるキリスト教の教会」を参照
第二次世界大戦後、中華人民共和国を樹立した中国共産党は、国内に外国の勢力の影響を受けた宗教団体の存在を認めず、キリスト教については政府主導により三自愛国教会を組織し、外国人聖職者を国内から去らせた。
特にローマ教皇を絶対視するカトリック教会は認めず、教皇大使のリベリ大司教を追放し、 国内のカトリック教会を政府公認組織である中国天主教愛国会を通じて支配下に置こうとした。政府の公認教会である中国天主教愛国会では、ローマ教皇にのみ認められる司教の選任と叙階を独自に行っている。最近では政府の公認教会の司教もバチカンと政府の両方の認可を受ける例も出ている。政府支配下の教会への協力を拒否し、教皇に忠誠を誓う聖職者や信者の教会を地下教会というが、こちらは今もなお政府から迫害を受けている。
宣教の歴史 > 現代 > プロテスタントの動き

また、中国国内のプロテスタント系教会諸派は、「三自愛国運動」方針を示し、共産党と協議の上「中国基督教会宣言」を表明して、中国基督教三自愛国運動委員会を組織し、さらに文化大革命のキリスト教弾圧を経て、中国基督教協会を設立した。だがいまだに非公認の「家の教会」は迫害されている場合がある。
エキュメニカル派は中華人民共和国政府公認の三自愛国教会と交わり、福音派は家の教会と交わっている。
このため福音派との交流は認められていない。2010年には中華人民共和国のクリスチャン200人が世界中の福音主義者が集まる福音派の第3回ローザンヌ世界宣教会議に招待されたが、政府非公認の地下教会（家の教会）のクリスチャンは中国政府によって出国を禁じられ、パスポートを没収された。中華人民共和国政府は福音派のローザンヌ誓約とローザンヌ運動を拒否しており、また、ローザンヌ側は中華人民共和国政府公認教会の指導者を招待しなかった。
聖書は、中華人民共和国政府および三自愛国教会の発表では愛徳印刷会社があるので十分足りているとされるが、実際には配布に制限があり、聖書は教会でのみ配布されていて、中国最大の新華書店ネットワークなどでは仏教書は売っているが聖書は販売されていないので、不足していると感じている福音派の宣教団体が海外から持ち込んでいる。
宣教の歴史 > 現代 > カトリックの動き

2010年12月25日には、ローマ教皇ベネディクト16世はバチカン市国サン・ピエトロ広場でクリスマス恒例の説教を行った際、先2010年11月より中国政府・中国共産党による、バチカン未承認のカトリック司教の任命やバチカン公認司教の弾圧を含めた中国国内におけるカトリック信者の弾圧について、「宗教と良心の自由に対する制限があっても心を失うことなく、キリストと教会への忠誠を保ち、希望の炎をともし続けるよう」訴え、また「政治・宗教指導者に、信教の自由を尊重する考えがもたらされることを願う」との異例のメッセージを述べた。バチカンの声明に対して、中国国家宗教事務局は「極めて無礼で根拠がない」と反論し、中国天主教愛国会の劉柏年名誉議長もバチカンを非難した。しかし、中華人民共和国政府公認の中国天主教愛国会は、バチカンのみならず、日本をはじめ、各国司教評議会にも正統なカトリック組織とは認められていない。
中国と歴史的に関わりの深いイエズス会初のローマ教皇であるフランシスコは就任当初から中華人民共和国政府との関係改善を目指す意向を示しており、2018年9月22日にバチカンは中国との間で長年の対立事項だった聖職叙任権の問題で暫定合意に至ったと発表した。バチカンは、中国政府が独自に任命した中国天主教愛国会の司教7人を追認する。一方、中国はフランシスコ法王をカトリック教会のトップと公認するなどの内容が盛り込まれている。この合意は、巨大な人口を持つ中国で布教を行いたいバチカン側が、中国に対して大幅に譲歩したとの観測もあり、中国国内の地下教会の信者たちは、「自分たちは見捨てられるのではないか」という大きな不安に襲われているとされる。法王は、「分裂を乗り越え、中国のカトリック共同体は一体になるべきだ。（合意は）過去の傷を癒し、中国のすべての信者の親交を回復する前例のないプロセスになる」と語り、中国の信者に行動を促した。合意はあくまで暫定であるため、現在の地下教会の司教や信者の処遇などなお不透明な部分も多い。法王は、地下教会の信者を念頭に「彼らはこれからも苦しむだろう」「和平合意が結ばれる時は、双方とも何かを失うのが通例だ」と語り、弾圧よりも対中関係を優先したと受け止められかねない発言をしており、中国の地下教会信者は、法王に対して失望の声が一層高まる可能性がある。カトリック教会内部では、この合意を根拠に、中国政府が信者に服従を迫るのではないかという危惧があるという。
宣教の歴史 > 現代 > 正教の動き

「中国正教会#現況」を参照
1950年代からの中ソ対立で立ち消えたかに思われた中国正教会も、現在はハルビンの正教教会などで再生の動きがある。
参照項目

中国語訳聖書
各時代の記録

『イエズス会士中国書簡集 第6巻 信仰編』 平凡社東洋文庫、1974年。全6巻
『イエズス会士書簡集　中国の布教と迫害』 平凡社東洋文庫、1980年、各 矢沢利彦編訳
『中国伝道四五年　ティモシー・リチャード回想録』 蒲豊彦・倉田明子監訳、平凡社東洋文庫、2020年
関連書籍

ジャック・ジェルネ『中国とキリスト教　最初の対決』 鎌田博夫訳（叢書ウニベルシタス・法政大学出版局、1996年）
山本澄子 『中国キリスト教史研究』山川出版社（増補改訂版2006年）
内田樹「街場の中国論　第6講」『東西の文化交流 — ファンタジーがもたらしたもの』、ミシマ社、2007年
大秦景教流行中国碑
マテオ・リッチが作成した坤輿万国全図
オロス・ニルでの正教会の奉神礼
チャイナ・インランド・ミッションが宣教のために作成した印刷物
北京市内の三自愛国教会の教会。クリスマス期間のため、ライトアップされている。2007年撮影。
マイケル・ジャクソン キング・オブ・ポップの素顔

| マイケル・ジャクソン キング・オブ・ポップの素顔 |
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 Michael Jackson Commemorated
監督:  マーク・シャフェル オースティン・テイラー
製作:  シェイ・サルウォルド ボブ・ニーマック フラミンゴ・フィーチャーズ
製作総指揮:  オースティン・テイラー
出演者:  マイケル・ジャクソン
音楽:  ボブ・ベイレス
編集:  メアリー・アン・スクエアーズ
製作会社:  フラミンゴ・フィーチャーズ
配給:   スターサンズ
公開:   2010年6月25日
上映時間:  119分
製作国:   アメリカ合衆国
言語:  英語
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『マイケル・ジャクソン キング・オブ・ポップの素顔』（ - すがお、Michael Jackson Commemorated）は、2010年公開のドキュメンタリー映画。
マイケル・ジャクソンのマネージャーであったマーク・シャフェルが10年間撮影していたプライベート・フィルムによるドキュメンタリー映画。ジャクソンの故郷への旅行やネバーランドでのシーンなどでジャクソンの素顔に迫る。
ジャクソンの命日である6月25日に世界で最初に日本で公開され、その後世界各国で公開された。
承認問題

本作はマイケル・ジャクソン・エステートの承認を受けていない。それに関してフラミンゴ・フィーチャーズは「エステートは遺産の管理が主な活動であり、マイケルの楽曲を一切使用していない本作はエステートから承認を得る必要はない」としている。
百草園

「梅まつり」開催中の梅林
園内風景
百草園（もぐさえん）は、多摩丘陵の一角である東京都日野市百草560番地に所在する庭園。1957年からは京王電鉄が所有しているため、正式名称を京王百草園（けいおうもぐさえん）という。日野市指定史跡・名勝。
園内には、若山牧水の歌碑、松尾芭蕉句碑などがある。また梅の木が約800本あり観梅の名所としても知られ、毎年2月から3月に「梅まつり」が開催される。
園内は多西吉富郷に比定され、鎌倉時代の関東御祈祷所である真慈悲寺は近在にあったと考えられている。
沿革

享保年間：寿昌院殿慈覚元長尼が松連寺（升井山、桝井山、のち慈岳山）を再建し、それに伴い百草園が造営される。
明治初期：松連寺（黄檗宗）は廃寺。百草園は地元出身の生糸商人、青木角蔵が所有。
1957年（昭和32年）：京王帝都電鉄（現・京王電鉄）に移管。
施設等

松連庵（しょうれんあん）
三檪庵（さんれきあん）茶室
心字池
寿昌梅
催し物

梅まつり（2月 - 3月）
新緑まつり（4月 - 5月）
紅葉まつり（11月）
正門
園内風景
「寿昌院手植の梅」（2009年5月26日撮影）
松連庵
若山牧水生誕百周年歌碑
園内から府中方面を望む
周辺施設

七生丘陵散策コース
百草八幡宮
あしなが心塾・あしながレインボーハウス
その他

園内でドラマ・CM・スチール撮影などのロケが可能（要事前申込）。
「松連庵」及び「三檪庵」を、貸切利用可能（要事前申込）。
梅まつり開催期間中は最寄りの百草園駅に、京王線の一部の優等列車が臨時停車する場合がある。
最寄駅の百草園駅から当園までは急勾配の坂が続いており、公式ページでは特急停車駅である隣駅の聖蹟桜ヶ丘駅・高幡不動駅からタクシーの利用も案内されている。また駐車場の設備はない。
関連

ウィキメディア・コモンズには、に関連するカテゴリがあります。
百草園駅
京王電鉄
朝田理論

朝田理論（あさだりろん）とは、部落解放同盟中央本部の第2代中央執行委員長となる朝田善之助が1956年に部落解放同盟第11回全国大会で主張しだし、翌年に組織方針として確立させた部落解放理論。朝田テーゼ、朝田ドクトリンとも呼ばれる。「不利益と不快を感じさせられたら全て差別」「差別か否かというのは被差別者しか分からない」といった、『差別』と感じた者に全ての決定権と主導権があるという考え方で、戦後に部落解放同盟が主導した部落解放運動の根底を成している。
1956年に部落解放同盟第11回全国大会の運動方針討議の分科会で論議となり賛否両論となったものの、朝田は強く主張し続け、翌年の部落解放同盟第12回全国大会で部落解放同盟の運動方針として可決された。しかし、これを利用して役所や企業、個人を『差別した』と脅して、就職・定期的補助金や無償化など金銭的利得、同和利権を獲得する部落解放同盟関係者が多数発生した。都道府県によっては部落被差別者地域と認定された者は優遇措置が取られ、不公正で乱脈な同和行政・同和対策を続けること自体が新たな問題を産んだ。部落解放同盟による無法な利権あさりによって、部落関係者には富を得る者などが現れるようになった。金銭目当ての利権獲得運動に変質したことで当初の部落解放運動の目的が失われた。この理論を旗印に相手を『差別』認定して暴力や脅迫を行っていたことで、一般大衆へ暗黙に朝田理論を用いる怖れがある人物・組織、つまり部落関係と関わることを可能な限り忌避する意識が生まれて国民融和を妨げる元凶になった。
部落解放同盟・同和利権は日本共産党によって批判されてきたが、2000年末期頃から黙殺されていた地方自治体に「人権」を盾に同和行政にして利権の温床に行ってきた窃盗､横領､恐喝などの犯罪・行政対象暴力が相次いで摘発されているため、朝田理論を元に行われている同和行政を終結することが差別の解消になっている。
概要

1956年に部落解放同盟第11回大会で提出された「差別に対する命題」すなわち「生活上における一切の不利な条件…日々生起する一切の問題を…差別として評価しなければならない」は、その非科学性から多数の代議員の反対を受けて保留になったが、この発想は、地方自治体の行政を「差別行政」であるとして攻撃・糾弾し、同和対策事業予算を取れるだけ取るのに便利であったため、1961年の第16回大会で打ち出された「差別の本質」などで復活し、1960年代前半、日本共産党系列の大衆運動の動員に収斂しようとする当時の解放同盟中央の運動論に対抗する形で再三にわたり意見書を提出する中で徐々に形を整えていった。
当初、朝田は一時的にマルクス・レーニン主義の理論を吸収しようと努め、日本共産党を心情的に支持する姿勢を示していた。このため、部落解放同盟内部の共産党員は早くから朝田理論の誤りを指摘しつつも朝田と共存していた。
ところが1960年代半ば、共産党系幹部と関係が悪化した社会党系幹部は新たな運動論のよりどころとして朝田に接近、その理論的主張は一転して解放同盟の主流的立場となった。
それと同時に朝田は完全な反共主義に転じ、共産党系活動家を部落解放同盟から追放。以後、朝田理論は共産党系活動家から公然と批判を受けるようになり、1969年発刊の共産党農民漁民部編『今日の部落問題』では、朝田の主張が「社会民主主義者による解放同盟内の日和見主義理論」の一つとして紹介されるとともに、排外主義的傾向が強いと全面的に批判された。
1965年、共産党系活動家の岡映は汐文社より『入門部落解放』を上梓。岡は朝田理論を、「うけとめ方によっては、きわめて有害のものであって、部落の孤立化を深めることになる」として批判した。
1969年、矢田事件で決定的となった解放同盟と共産党との対立、双方からの非難の応酬の中で「三つの命題」として整序され、1971年の部落解放同盟全国大会で定式化された。
2010年7月2日、小森龍邦（部落解放同盟広島県連合会顧問）は「解放理論とは何かー再び『三つの命題』を考える」と題する講演会を開き、あらためて「3つの命題」の重要性を説いた。2011年、部落解放同盟中央本部は朝田理論（3つの命題）の限界を認めつつも「その継承的発展」の必要性を訴えた。
内容 > 前提

「ある言動が差別にあたるかどうかは、その痛みを知っている被差別者にしかわからない」
「日常生起する問題で、部落にとって、部落民にとって不利益なことは一切差別である」（部落解放同盟第12回大会）
内容 > 部落差別の3つの命題

「部落差別の本質は、部落民は差別によって主要な生産関係から除外されていることにある」
「部落差別の社会的存在意義は、部落民に労働市場の底辺を支えさせ、一般労働者、勤労人民の低賃金、低生活のしずめとしての役割、部落民と労働者・勤労人民と対立させる分割支配の役割にある」
「社会意識としての部落差別観念は、自己が意識するとしないとにかかわらず、客観的には空気を吸うように労働者・勤労人民の意識に入り込んでいる」
肯定的評価

部落解放同盟書記長をつとめた小森龍邦は、この朝田理論を「長い間、差別されていること自体、部落の責任だと思っていたものに、勇気と自信を与え、差別の本質的認識を前進させるために、運動の当初必要とされた、この命題は運動の最後まで必要とされるものである」と讃えている。