ENEOS
沿革

2010年に新日本石油・新日本石油精製・ジャパンエナジーの3社を統合し発足した。前身の1つである新日本石油株式会社は、2002年に日石三菱株式会社が商号を変更して発足したが、さらに前身となる日石三菱は、1999年に日本石油株式会社が三菱石油株式会社を合併して発足した会社である。
2008年12月4日 - JOMOブランドを展開する新日鉱ホールディングスとの経営統合を発表し、覚書を締結。
2009年10月30日 - 新日鉱ホールディングスとの経営統合契約を締結。2010年4月1日付けで共同持株会社『JXホールディングス（現・ENEOSホールディングス）』を設立。
2010年JX日鉱日石エネルギー→JXエネルギー時代のシンボルマーク JX日鉱日石エネルギー時代のロゴ
7月1日 - 新日本石油が新日本石油精製・ジャパンエナジーを合併し、商号をJX日鉱日石エネルギー株式会社に変更。同時に旧会社が展開していたカード（ENEOSカード（旧・新日本石油発行分）、JOMOカードなど）のENEOS・JOMO相互利用を一部のスタンドを除いて開始。あわせて、JOMOのスタンドでもTポイントが利用可能となった（この時はENEOSスタンドと共にTポイントの付与のみで、貯まったTポイントの利用は不可であった）。
9月30日 - 「ENEOSカード」への統合に伴い、「JOMOカード（ライト・プラス）」の新規受付を終了。
10月1日 - 当社（当時のJX日鉱日石エネルギー）発行分の「ENEOSカード」の新規受付を開始。ユーザーのニーズに合わせ、キャッシュバック特典付の「ENEOSカード C」、ポイント機能付の「ENEOSカード P」、ガソリン・軽油・灯油の一律値引きとポイント機能を兼ね備えた「ENEOSカード S」の3種類となり、発行元も三菱UFJニコスから旧・JOMOカード発行元であったトヨタファイナンスに変更された。合わせて、旧新日本石油発行分の「ENEOSカード」の一部制度変更も行われた。
11月1日 - 旧新日本石油が展開していた自動車用オイル「ENEOSオイル」のラインナップを刷新し、100%化学合成油の「ENEOSプレミアムモーターオイル SUSTINA（サスティナ）」など18銘柄を発売。なお、新「ENEOSオイル」はJOMOのスタンドでも従来の「JOMOドリーマー」に替わって販売される。
2011年
2月17日 - 水島製油所において、1980年から30年以上にわたり、LPG燃焼後の排出ガスの煤塵データについて、虚偽の記録を続けていたことが発覚。
3月1日 - LPガス事業を吸収分割により三井丸紅液化ガスへ継承・統合。三井丸紅液化ガスはENEOSグローブに商号変更。
2012年
2月7日 - 水島製油所において、倉敷海底トンネル事故発生。死者5名を出す惨事となる。
4月1日 - ENEOSスタンドにおけるTポイント利用サービスを開始。併せて、一部のENEOSスタンドにおいてクレジット機能無しの「ENEOS Tカード」の発行も開始。
8月5日 - 水島製油所A工場で火災発生。製品用の潤滑油の原料を精製する第2真空蒸留プラントが7時間半に渡って燃え続けた。
2013年
2月1日 - 当社子会社の一光と鈴与商事の子会社である鈴与エネルギーが株式移転を行い、当社と鈴与商事が共同で出資する持株会社としてJ&Sフリートホールディングスを設立（同年10月1日に株式移転によって同社傘下となった一光と鈴与エネルギーが合併し、ENEOSウイングとなる）。
10月31日 - 住宅設備・建材メーカーのLIXILと業務提携契約を締結。
2016年JXエネルギー時代のロゴ
1月1日 - JXエネルギー株式会社に商号変更。本社を千代田区大手町二丁目の大手門タワー・JXビルへ移転。
4月1日 - 一般家庭向け電力自由化解放に伴い、「ENEOSでんき」のブランド名で電力事業に参入。
2017年JXTGエネルギー時代のロゴ
4月1日 - 東燃ゼネラル石油とJXグループの経営統合に伴い、東燃ゼネラル石油を吸収合併し、JXTGエネルギー株式会社（英語名称:JXTG Nippon Oil & Energy Corporation）に商号変更。なお、合併後も両社の「ENEOS」・「ゼネラル」・「Express」の3ブランドは維持され、エクソンモービルとのライセンス契約をJXTGエネルギーが継承したことにより、「Esso」・「Mobil」ブランドも維持される。
9月6日 - 旧東燃ゼネラル石油の「ゼネラル」・「Express」ブランド、エクソンモービルとのライセンス契約で使用している「Esso」・「Mobil」ブランドを「ENEOS」ブランドに統一することを発表。
2018年
1月15日 - 前述のSSブランド統合の完了時期を2019年7月とし、「ENEOS」ブランドと「Esso」・「Mobil」・「ゼネラル」ブランドのクレジットカードの相互乗り入れ、「Express」ブランドを継承したセルフSSブランド「EneJet（エネジェット）」の展開などを発表。
6月1日（米国時間） - 子会社のアイエスジャパンの全株式を富士フイルムへ譲渡（なお、アイエスジャパンは2019年4月1日付で富士フイルム和光純薬へ吸収合併された）。
11月22日 - タイムズ24との連携で、グループ会社のENEOSフロンティアが運営する千葉県流山市の「ENEOS」にタイムズ24が運営するカーシェアリングサービス「タイムズカープラス」のトライアル運用を開始。
12月18日 - 中央石油販売が運営する埼玉県春日部市の「ENEOS」にOKULABが展開する「BALUKO LAUNDRY PLACE」を設置し、コインランドリー併設事業のトライアルを開始。
2019年
2月1日 - 「ENEOS都市ガス」のブランド名で家庭向け都市ガス事業に参入（一部地域を除く東京ガスの供給エリアが対象）。
4月1日 - 子会社のENEOSサンエナジーが担っていた航空給油事業を同社子会社のEASへ統合。EASはENEOSスカイサービスへ商号変更され、当社の子会社へ移行する。
7月1日 - 「Esso」・「Mobil」・「ゼネラル」ブランドを「ENEOS」ブランドへ統一完了。EneKeyの発行開始。
2020年
4月1日 - 知多石油株式会社を合併。
6月25日 - ENEOS株式会社（英語名称:ENEOS Corporation）に商号変更。
7月 - SS取扱のガソリンエンジンオイルが最新の国際規格（API/SP、ILSAC/GF-6）の認証取得（一部対象外あり）に伴ってリニューアルされ、「ENEOSオイル」は100%化学合成油グレードを「ENEOS X PRIME（エネオス エックス プライム）」に、部分合成油グレードを「ENEOS X」にそれぞれ名称を変更。併せて、「Mobilオイル」も合成油の「Mobil 1」や「Mobil Super/Super 3000」、部分合成油の「Mobil Super/Super 2000」、高級鉱物油の「Mobil Super 1000」、汎用鉱物油の「Mobil Special」の15銘柄がリニューアルされた。
9月1日 - 「ENEOSカーリース」のブランド名でカーリース事業を立ち上げ、東京都・埼玉県・栃木県の「Dr.Drive」セルフSS6ヶ所で実証を開始。
9月18日 - トライアルを実施していたコインランドリー併設事業を「ENEOS Laundry」として本格展開を開始（同日にトライアル1号店であった春日部を「ENEOS Laundry」へブランド転換し1号店として開業）。
2021年
4月1日 - 「ENEOSカーリース」の全国展開を開始。JXビジネスサービス株式会社を合併。
10月1日 - 販売部門のバックオフィス機能をアイネットとの合弁会社であるENEOSデジネットとして分社化。
2022年
3月31日 - この日をもって「Mobil 1」をはじめとする「Mobil」ブランドの取り扱いを終了。「ENEOS」ブランドに一本化される。
4月1日 -
楽天ポイント及びdポイントの利用が開始され、既存のTポイントと合わせたマルチポイントへ移行。同時にTポイントのポイントレートが変更される。
JSRより会社分割された準備会社の全株式取得を通じてエラストマー事業を買収。完全子会社化した準備会社はENEOSマテリアルに商号変更され事業を開始。
6月6日 - 日本電気より電気自動車充電設備を用いたEV充電サービス事業を承継し、一部を除くEV充電器の運営を開始。
7月1日 - スマートフォン向けアプリ「ENEOSサービスステーションアプリ」の提供を開始。給油設定（油種・給油量又は給油金額）、クーポン、QR・バーコード決済（モバイルEneKey）、利用履歴、ポイントカード連携の機能を備えており、注文から決済までの一連の作業をアプリ上にQRコードを表示させて店頭の端末に読み取ることで全て完了させることが可能となる。
10月1日 - 知多事業所の石油化学製品製造設備を出光興産に譲渡。当該設備は同社の愛知事業所（旧・愛知製油所）に統合され、愛知事業所北浜地区となる。
11月21日 - EV経路充電サービス「ENEOS Charge Plus」を開始し、同日より埼玉県と東京都のSS2ヶ所に急速充電器を設置。
2023年4月1日 - 再生可能エネルギー事業のうち、太陽光・陸上風力・洋上風力発電事業及び関連事業をグループ会社のジャパン・リニューアブル・エナジーへ移管。
2024年4月1日 - ENEOSグループ内での運営体制見直しに伴い、機能材事業をENEOSマテリアルへ、再生可能エネルギー事業をジャパン・リニューアブル・エナジー（同日付でENEOSリニューアブル・エナジーへ商号変更）へそれぞれ事業統合するとともに、電気・都市ガス事業をENEOS Powerとして分社化し、これら3社をENEOSホールディングスの直接傘下へ移行。