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リトアニア
文化 > 美術

1933年に設立されたリトアニア国立博物館（英語版、リトアニア語版）は国内における最大規模の博物館であり、歴史的美術作品の保護・展示を行うリトアニア最大の美術館でもある。そのほか、重要な施設としてはパランガ琥珀博物館が挙げられる。
リトアニアでもっとも有名な画家としてはミカロユス・チュルリョーニス（1875年 - 1911年）が挙げられる。彼は作曲家としても知られている。カウナスの国立チュルリョーニス美術館には彼の作品が多く展示されている。
→「」も参照
文化 > 映画

→詳細は「」を参照
文化 > 建築

→詳細は「リトアニアの建築」および「」を参照
→「」も参照
文化 > 建築 > 住居

かつてリトアニア人は農民層に多かったが、現在では多くが都市に進出しており、大半がアパートで暮らしている。国民の59%がアパートに住んでおり、次いで32%が一戸建て住宅、9%が半一戸建て住宅に住む。
文化 > 世界遺産

→詳細は「リトアニアの世界遺産」を参照
リトアニア国内には、ユネスコの世界遺産リストに登録された文化遺産が4件存在する。
ヴィリニュス歴史地区（1994年、文化遺産）
クルシュー砂州（2000年、文化遺産）
ケルナヴェの考古遺跡（ケルナヴェ文化保護区）（2004年、文化遺産）
シュトルーヴェの測地弧（2005年、文化遺産）
文化 > 祝祭日

→詳細は「」を参照
| 日付 | 日本語表記 | 現地語表記 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1月1日 | 元日 | Naujieji metai |  |
| 2月16日 | リトアニア国家回復記念日 | Lietuvos valstybės atkūrimo diena | ロシア帝国からの独立記念日（1918年） |
| 3月11日 | リトアニア独立回復記念日 | Lietuvos nepriklausomybės atkūrimo diena | ソ連からの主権国家宣言日（1990年） |
| （移動祝日） | 復活祭（イースター） | Velykos | 3月22日から4月25日の間のいずれかの日曜日、およびその翌日の月曜日 |
| 5月1日 | 国際労働者の日（メーデー） | Tarptautinė darbininkų diena |  |
| 5月第1日曜日 | 母の日 | Motinos diena |  |
| 6月第1日曜日 | 父の日 | Tėvo diena | 2009年1月1日より施行 |
| 6月24日 | 夏至祭（洗礼者ヨハネ祭） | Rasos (Joninės) |  |
| 7月6日 | 建国記念日 | Karaliaus Mindaugo karūnavimo diena | 初代リトアニア王ミンダウガス戴冠の日 |
| 8月15日 | 聖母被昇天祭 | Žolinė |  |
| 11月1日 | 諸聖人の日 | Visų Šventųjų diena |  |
| 12月25日-26日 | クリスマス | Kalėdos |  |
文化 > スポーツ

→詳細は「」を参照
→詳細は「」を参照
リトアニアで最も盛んなスポーツはバスケットボールである。国内にはプロ・リーグのリトアニア・バスケットボール・リーグ (LKL) があり、その下位に全国バスケットボール・リーグ（リトアニア語版） (NKL) 、さらにその下位に地方バスケットボール・リーグ（リトアニア語版） (RKL) がある。LKL所属クラブにはヨーロッパ規模のリーグに参加するところも多く、例えばBCジャルギリスはヨーロッパ最高峰リーグのユーロリーグに参加、BCリータスはバスケットボール・チャンピオンズリーグ (BCL) に参加している。
ナショナル・チームは、五輪においてはバルセロナ（1992年）、アトランタ（1996年）、シドニー（2000年）と3大会連続で銅メダルを獲得、2010年バスケットボール世界選手権でも銅メダルを獲得、バスケットボール欧州選手権（ユーロバスケット）では3度優勝を果たすなど、数多くの世界大会で実績を残している。FIBAランキングでもリトアニアは2022年現在で男子世界9位となっており、17歳以下の部門では世界2位となっている。
NBAプレーヤーも多く輩出しており、アルヴィーダス・サボニス、シャルーナス・マルチュリョニス、リナス・クレイザ、シャルーナス・ヤシケヴィチュス、ジードルーナス・イルガウスカス、ダリュス・ソンガイラ、ドナタス・モティエユーナス、ミンダウガス・クズミンスカスらが、NBAやヨーロッパのリーグで活躍した。現在でもヨナス・ヴァランチューナス、ドマンタス・サボニス、イグナス・ブラズデイキスらがNBAでプレイしている。日本ではBリーグのアルバルク東京のヘッドコーチを元リトアニア代表ダイニュス・アドマイティスが務め、選手としてはアルトゥーラス・グダイティスが所属し、下部リーグであるB3リーグの岐阜スゥープスにてマタス・ユツィカス（英語版）がプレーしている。
→詳細は「」を参照
リトアニア国内ではサッカーも人気のスポーツとなっている。1991年にプロサッカーリーグの「Aリーガ」が創設され、日本のJリーグ同様に春秋制を採用している。主なクラブとしては、FKジャルギリスが4連覇を含むリーグ最多10度の優勝を達成している。さらに2021年にはFKスードゥヴァ・マリヤンポレに、元サッカー日本代表の本田圭佑が在籍したことでも知られる。Aリーガの下位には、Iリーガ（リトアニア語版）、IIリーガ（リトアニア語版）、IIIリーガ（リトアニア語版）、日曜日フットボール・リーグ（リトアニア語版） (SFL) が置かれている。
1922年に設立されたリトアニアサッカー連盟 (LFF) によって構成されているサッカーリトアニア代表は、これまでFIFAワールドカップおよびUEFA欧州選手権の本大会への出場歴はない。
アイスホッケーも人気で、ディフェンスのダリュス・カスパライティスや、右ウィングのダイニュス・ズブルスなどの選手がNHLで活躍している。パワーリフティング選手のジードルーナス・サヴィツカスも知られる。サヴィツカスは世界でも有数の選手で「世界でもっとも強い男」にノミネートされたこともあった。
世界でもトップクラスの円盤投げ選手であるウィルギリユス・アレクナも知られている。アレクナは五輪記録を有しており、シドニー五輪とアテネ五輪で金メダルを獲得した。さらにテニス選手のリチャルダス・ベランキスも、男子プロテニス協会（ATP）ランキングで2010年時点で世界119位であり、同国の選手としては最高位である。
UFCの女子ストロー級王者であるローズ・ナマユナスは、両親がリトアニア人である。自転車競技選手のイグナタス・コノヴァロヴァスや、総合格闘家のマリウス・ザロムスキスも国内では有名である。パラリンピックにおいてもゴールボールの強豪として知られ、2016年リオデジャネイロパラリンピックでは金メダルを獲得している。
→「オリンピックのリトアニア選手団」も参照
モータースポーツはラリー系の競技が盛んで、特にダカール・ラリーに代表されるラリーレイドの活躍が知られる。2002年にギンタス・ペトルスが初めてエントリーして以来多くのリトアニア人たちが参戦した。「ブラックホーク」の愛称で知られる、ベネディクタス・ヴァナガス率いるTOYOTA GAZOO Racing Balticsの漆黒のトヨタ・ハイラックスや、2021年ダカールでリトアニア人初のステージ勝利を飾ったヴァイドタス・ザラ、2022年W2RC（世界ラリーレイド選手権）のグループT4クラスでチャンピオンとなったロカス・バチュスカたちの活躍で国際的にも知られるようになった。2023年は実に7台がリトアニア人のマシンとしてエントリーした。
著名な出身者

→詳細は「リトアニア人の一覧」を参照
1009年の年代記に登場するリトアニアの国名
13世紀から現在までのリトアニアの領土
ヴィータウタス大公。彼のもとでリトアニア大公国は最大版図を達成した（17世紀に描かれた絵画）。
リトアニア独立宣言（1918年2月16日）に署名したリトアニア評議会（タリーバ）のメンバー20名
第1次世界大戦後のリトアニアの領土
ギタナス・ナウセダ大統領
フィンランド、スウェーデン、ノルウェー、デンマーク、アイスランド、エストニア、ラトビア、リトアニアの8か国外相会談開催。会談後、バルト三国独立20周年を祝うセミナーが開催された（2011年8月、ヘルシンキ）。
リトアニア国防義勇軍の兵士
リトアニアの地図
リトアニアの地勢図
ネリンガ砂丘
ヴィリニュス近郊プーチュコレイの露頭
文化的観点による区分。
【凡例】左上から時計回りに5地方

水色 小リトアニア (Mažoji Lietuva)
薄緑 ジェマイティヤ (Žemaitija)
桃色 アウクシュタイティヤ (Aukštaitija)
薄黄 ズーキヤ (Dzūkija)
肌色 スヴァルキヤ (Suvalkija)
黄色 各地方の慣例上の中心都市
灰色 ヴィリニュスとカウナス
首都ヴィリニュス
欧州為替相場メカニズム
リトアニア語の方言（黄、赤、茶色はジェマイティヤ語、緑、青、紫色はアウクシュタイティヤ語）
シャウレイの十字架の丘
初めて印刷されたリトアニア語による本（マルティナス・マジュヴィーダス著）
ゲイル・ゴードン

| ゲイル・ゴードン Gale Gordon |
| --- | --- |
 1958年
本名:  Charles T. Aldrich Jr.
生年月日:   (1906-02-02) 1906年2月2日
没年月日:   (1995-06-30) 1995年6月30日（89歳没）
出生地:  ニューヨーク市
死没地:  カリフォルニア州
国籍:   アメリカ合衆国
ジャンル:  俳優
活動期間:  1933年 - 1991年
配偶者:  Virginia Curley (1937年 - 1995年)
主な作品
 『ザ・ルーシー・ショー』（TV） 『メイフィールドの怪人たち』
 
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ゲイル・ゴードン（Gale Gordon,  1906年2月2日 - 1995年6月30日）は、アメリカ合衆国の俳優である。
来歴

1906年、ニューヨーク州ニューヨーク市生まれ。父親はヴォードヴィリアンで、母親は女優のグロリア・ゴードン。1933年にノークレジットではあるが、映画『ブラウンの本塁打』へ出演して俳優デビュー。1950年代から本格的な役者活動をスタートさせ、テレビドラマを中心に活躍。特にキャリアで知られているのは、ルシル・ボールが主演したシットコムシリーズの『ザ・ルーシー・ショー』への出演で、ボール演じるルーシーが勤務する銀行の気難しい副頭取を演じて人気を博した。同作への出演ではプライムタイム・エミー賞へも2回ノミネートされている。同作の出演以降も『陽気なルーシー』にはルーシーの義理の兄弟で上司の役どころで出演、更に後年の『Life with Lucy』などのいわゆる「ルーシー・シリーズ」へ度々出演しており、同シリーズの欠かせない常連俳優としても知られた。1989年にはトム・ハンクス主演の『メイフィールドの怪人たち』へ出演し、ハンクス演じる主人公らが騒動を巻き起こす町「メイフィールド」に住む気難しい老人を演じた。
来歴 > 私生活

1937年に、女優のヴァージニア・ゴードンと結婚。1995年にヴァージニアが死去するまで夫婦関係が続いた。
来歴 > 死去

1995年6月30日に、カリフォルニア州のエスコンディードにある病院で肺癌のため死去。89歳だった。尚、その前月の5月に妻のヴァージニアも死去している。
出演作品 > 映画

ブラウンの本塁打 Elmer, the Great (1933)
Here We Go Again (1942)
The Marionette Mystery (1950) ※テレビ映画
特ダネ女史 A Woman of Distinction (1950)
Here Come the Nelsons (1952)
Stars in the Eye (1952) ※テレビ映画
Francis Covers the Big Town (1953)
Our Miss Brooks (1956)
ポール・ニューマンの 女房万歳! Rally 'Round the Flag, Boys! (1958)
底抜け船を見棄てるナ Don't Give Up the Ship (1959)
The 30 Foot Bride of Candy Rock (1959)
底抜け宇宙旅行 Visit to a Small Planet (1960)
All in a Night's Work (1961)
Dondi (1961)
七面鳥艦隊 All Hands on Deck (1961)
Mr. and Mrs. (1964) ※テレビ映画
爆笑!ミサイル大騒動 Sergeant Dead Head (1965)
スピードウェイ Speedway (1968)
Lucy Calls the President (1977)
The Honeymooners (1977)
メイフィールドの怪人たち The 'Burbs (1989)
出演作品 > テレビドラマ

アイ・ラブ・ルーシー I Love Lucy (1952)
Our Miss Brooks (1952 - 1956)
クライマックス! Climax! (1956)
The Brothers (1956 - 1957)
プレイハウス90 Playhouse 90 (1957, 1958)
スタジオ・ワン Studio One (1958)
サリー Sally (1958)
ルーシー・デジ・コメディ・アワー The Lucy-Desi Comedy Hour (1958)
リアル・マッコイズ The Real McCoys (1959)
Make Room for Daddy (1959 - 1961)
Pete and Gladys (1960, 1961, 1962)
Harrigan and Son (1961)
わんぱくデニス Dennis the Menace (1962 - 1963)
ザ・ルーシー・ショー The Lucy Show (1963 - 1968)
陽気なルーシー Here's Lucy (1968 - 1974)
Life with Lucy (1986)
Hi Honey, I'm Home (1991)
名犬ラッシー The New Lassie (1991)
オビ・パウエル・オビンナ

オビ・パウエル・オビンナ（OBI Powell Obinna、1997年12月18日 - ）は、埼玉県大宮市（現：さいたま市見沼区）出身のプロサッカー選手。Jリーグ・ヴィッセル神戸所属。ポジションはゴールキーパー（GK）。
来歴 > クラブ

ナイジェリア人の父と日本人の母との間に生まれた。5歳でサッカーを始め、大宮アルディージャのアカデミーを経て、中学校年代からはJFAアカデミー福島に所属。進学した流通経済大学では1年次から正ゴールキーパーを務めた。複数のJクラブからオファーを受けたが、2019年8月22日に2020シーズンからの横浜F・マリノスへの加入内定が発表された。同月、特別指定選手に認定された。
2020年に加入後は朴一圭、中林洋次、梶川裕嗣の存在もあり、ベンチ入りも困難な状況であったため8月4日、栃木SCに育成型期限付き移籍。移籍後はすぐさま川田修平、塩田仁史からポジションを奪取した。栃木で正GKとしてプレーする中で10月27日、新型コロナウイルスによって設けられた特別の移籍期間で横浜FMへの早期復帰を果たした。11月14日、リーグ第27節の浦和レッズ戦でJ1デビューを果たし、自身のミスで失点するものの6-2で勝利に貢献。第30節の川崎フロンターレ戦では退場した高丘陽平に変わって途中出場。脇坂泰斗のフリーキックや小林悠のPKをストップするなど、チームは敗れたものの好パフォーマンスを見せた。ACLグループリーグ第3節の上海上港戦でもスタメンで出場し、オスカルのPKをストップし勝利に貢献した。
2021年も引き続き開幕戦からスタメン出場を続けたが、リーグ第7節以降は高丘に再びポジションを奪われ、出場機会が減少。6月末に再び栃木へ期限付き移籍することが発表された。
2022年より横浜FMに復帰。しかし、高丘からはポジションを奪えず、カップ戦3試合のみの出場に終わる。
2023年は、高丘の海外移籍により開幕戦から2試合連続でスタメンで出場。しかし、ガンバ大阪からレンタル移籍で加入した一森純にレギュラーを奪われて、その後リーグ戦での出場は無かった。
2024年よりヴィッセル神戸へ完全移籍で加入。2025年2月18日、ACLEリーグステージ第8節上海申花足球倶楽部戦の開始7分で、上海申花の決定的な得点機会の阻止で一発退場。この影響もあり、チームも2-4で敗れてリーグステージは5位に転落した。
来歴 > 代表

2013年より各年代別の日本代表に選出され、2018年8月にU-21日本代表として出場したアジア競技大会で銀メダルを獲得した。2019年6月、ユニバーシアード日本代表に選出され、ユニバーシアードで金メダルを獲得した。
所属クラブ

東大宮コスモスSSS（さいたま市立見沼小学校）
2008年 - 2009年 大宮アルディージャジュニア（さいたま市立見沼小学校）
2010年 - 2012年 JFAアカデミー福島U-15（広野町立広野中学校→御殿場市立富士岡中学校）
2013年 - 2015年 JFAアカデミー福島U-18（福島県立富岡高等学校）
2016年 - 2019年 流通経済大学
2019年8月 - 同年12月  横浜F・マリノス（特別指定選手）
2020年 - 2023年 横浜F・マリノス
2020年8月 - 同年10月  栃木SC（期限付き移籍）
2021年7月 - 同年12月  栃木SC（期限付き移籍）
2024年 -  ヴィッセル神戸
個人成績

| 国内大会個人成績> 年度.年度.日本 | 国内大会個人成績> クラブ.クラブ.日本 | 国内大会個人成績> 背番号.背番号.日本 | 国内大会個人成績> リーグ.リーグ.日本 | 国内大会個人成績> リーグ戦.出場.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ戦.得点.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ杯.出場.リーグ杯 | 国内大会個人成績> リーグ杯.得点.リーグ杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.出場.天皇杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.得点.天皇杯 | 国内大会個人成績> 期間通算.出場.期間通算 | 国内大会個人成績> 期間通算.得点.期間通算 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2018 | 流経大 | 1 | - | - | - | - | - | 0 | 0 | 0 | 0 |
| 2019 | 流経大 | 1 | - | - | - | - | - | 1 | 0 | 1 | 0 |
| 2020 | 横浜FM | 31 | J1 | 0 | 0 | - | - | - | - | 0 | 0 |
| 2020 | 栃木 | 50 | J2 | 9 | 0 | - | - | - | - | 9 | 0 |
| 2020 | 横浜FM | 31 | J1 | 2 | 0 | - | - | - | - | 2 | 0 |
| 2021 | 横浜FM | 31 | J1 | 5 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 5 | 0 |
| 2021 | 栃木 | 50 | J2 | 22 | 0 | - | - | - | - | 22 | 0 |
| 2022 | 横浜FM | 50 | J1 | 0 | 0 | 1 | 0 | 2 | 0 | 3 | 0 |
| 2023 | 横浜FM | 50 | J1 | 2 | 0 | 1 | 0 | 2 | 0 | 5 | 0 |
| 2024 | 神戸 | 50 | J1 | 0 | 0 | 1 | 0 | 2 | 0 | 3 | 0 |
| 通算 | 日本 | 日本 | J1 | 9 | 0 | 3 | 0 | 6 | 0 | 18 | 0 |
| 通算 | 日本 | 日本 | J2 | 31 | 0 | - | - | 0 | 0 | 31 | 0 |
| 通算 | 日本 | 日本 | 他 | - | - | - | - | 1 | 0 | 1 | 0 |
| 総通算 | 総通算 | 総通算 | 総通算 | 40 | 0 | 3 | 0 | 7 | 0 | 50 | 0 |
2019年 特別指定選手としての公式戦出場は無し
その他の公式戦
2023年
FUJI XEROX SUPER CUP 1試合0得点
|  国際大会個人成績 > 年度.AFC |  国際大会個人成績 > クラブ.AFC |  国際大会個人成績 > 背番号.AFC |  国際大会個人成績 > 出場.ACL |  国際大会個人成績 > 得点.ACL |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 2020 | 横浜FM | 31 | 4 | 0 |
| 2022 | 横浜FM | 50 | 0 | 0 |
| 2023-24 | 横浜FM | 50 | 0 | 0 |
| 2024-25 | 神戸 | 50 | 2 | 0 |
| 通算 | AFC | AFC | 6 | 0 |
タイトル > クラブ

J1リーグ：1回（2022年）
FUJIFILM SUPER CUP ：1回（2023年）
天皇杯 JFA 全日本サッカー選手権大会：1回（2024年）
タイトル > 代表

夏季ユニバーシアード（2019年（英語版））
代表歴

U-16日本代表
イタリア遠征（2012年）
U-17日本代表
サニックス杯国際ユースサッカー大会（2013年）
国際ユースサッカーin新潟（2014年）
U-20日本代表
M-150杯（2017年）
U-21日本代表
アジア競技大会（2018年）
U-22日本代表
AFC U-23選手権2020 予選（2019年）
トゥーロン国際大会（2019年）
ユニバーシアード日本代表
夏季ユニバーシアード（2019年）
日本の医療

OECD各国の一人あたり保健支出（青は公的、赤は私的）
日本の一人あたり医療費（千円単位）および医師受診回数。年齢別・科目別データ。グレーは後期高齢者医療制度。
日本の一般政府歳出（%, 2019年）
社会的保護 (41.3%)
保健 (19.8%)
一般公共サービス (9.6%)
経済業務 (9.5%)
教育 (8.6%)
防衛・公共秩序 (5.6%)
環境保護 (2.9%)
その他 (2.7%)
日本の医療（にほんのいりょう、英語: Healthcare in Japan）は、複数提供者制の社会保険によるユニバーサルヘルスケアが実現されており、厚生労働省が所管している。2012年のGDPに占める保健支出は10.3%であった（OECD平均は9.3%）。人口高齢化、一人あたり支出の増加、医薬品・医療機器の高度化によって支出は増加する傾向にある。
医療制度は「国民皆保険制度」「フリーアクセス」「自由開業医制」「診療報酬出来高払い」に特徴づけられる。医療保険は1961年にユニバーサルヘルスケアが実現され、原則として市町村が運営する国民健康保険への強制加入となり、要件を満たす者は代わって職域保険（被用者保険や国保組合など）への加入を可能としている。医療制度の効率性については、2000年の世界保健機関調査では日本は世界10位とし、ブルームバーグでは世界3位と評価している。
医療機関は公営・民営それぞれが存在し、日本最大の病院グループは独立行政法人国立病院機構である。国民1人あたりの生涯の医療費は、男性で2,600万円、女性で2,800万円であり、その50%は70歳以上のステージで発生している（2016年推計）。
日本社会は高齢化が進んでおり、2013年の高齢化率は24.1%まで上昇し、高齢社会白書では「我が国は世界のどの国も経験したことのない高齢社会を迎えている」と述べられた。GDPにおける医療費割合の増加スピードも激しく、また同時に少子化も進行し、2030年の将来にはGDP比+3%増加すると推定され、医療財政の構造は困難に直面している。2019年度の医療費総額「国民医療費」は毎年右肩上がりであり、前年度より9946億円（2・3%増）増えた44兆3895億円となっており、年齢別では「0 - 14歳」が16万4300円、「15
- 44歳」が12万6千円、「45 - 64歳」が28万5800円、「65歳以上」が75万4200円となっている。
→国民皆保険の歴史については「日本の福祉 § 歴史」を参照
保健状態

→詳細は「日本の健康」を参照
世界的な平均余命については、WHO World health Statisticsによると、先進国の平均寿命は80歳（2011年度）、先進国の平均健康寿命は70歳（2007年度）であり、一方で日本の平均寿命は83歳（2011年度）、平均健康寿命は76歳（2007年度）であった。
日本の三大死因は、2013年人口動態調査によると悪性新生物(28.7%)、心疾患、脳血管疾患であった。肥満率は世界最小の低さである。
死亡率についても世界で低位のグループであり、WHOの2013年統計では、妊産婦死亡率・周産期死亡率・新生児死亡率・乳児死亡率・乳幼児死亡率・成人(15-60歳)死亡率らは、世界平均や先進国平均よりも著しく低いものであった。これらは1900年（明治43年）前後に統計を取り始めて以後、単年度の増減はあるが10年推移では必ず減少し、2011年度では史上最少値または史上最少値の近似値であり、妊産婦死亡率・周産期死亡率・新生児死亡率・乳児死亡率・乳幼児死亡率は生物的な限界値近くまで減少していて、2000年代以後の減少率はゼロに近くなっている。
|  | 病床数 | トータル 平均入院日数 | 急性期 平均入院日数 | 長期病床数 | 医師数 | 看護師数 | 医師の 年間診察数 | 市民のの 年間受診数 | 薬剤費 （PPP米ドル） |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 日本 | 13.4 | 31.2 | 17.5 | 36.7 | 2.2 | 10.0 | 5,916 | 13.0 | 648 |
| OECD平均 | 4.8 | 8.4 | 7.4 | 49.1 | 3.2 | 8.8 | 2,385 | 6.7 | 483 |
| 上位国 | 13.4 | 31.2 | 17.5 | 79.5 | 6.1 | 16.6 | 6,482 | 14.3 | 985 |
| 下位国 | 1.6 | 3.9 | 3.9 | 18.6 | 0.2 | 0.9 | 777 | 2.7 | 178 |
| 単位値 | 人口1000人 |  |  | 高齢者人口1000人 | 人口1000人 | 人口1000人 | 医師1人 | 人口1人 | 人口1人 |
しかし自らを健康と考える人は少なく、健康だと答える人はOECD中で最低であった。また自殺率の高さが指摘されており、OECDは「日本の精神医療制度はOECD諸国の中で、精神病床の多さと自殺率の高さなど悪い意味で突出している」と報告している。
OECD各国の平均余命
OECD各国における成人の健康自己申告。「How is your health in general?」にgoodまたはbetterと回答した割合(%)。
医療制度

→各国との比較については「医療制度」を参照
医療制度 > 医療保険

| 保険者 | 加入者数(万人) |
| --- | --- |
国民健康保険: 3,831
全国健康保険協会: 3,502
健保組合・共済など: 3,869
後期高齢者医療制度: 1,473
(参考) 民間医療保険: 1,586万契約
→「公的医療保険制度」も参照
日本の公的医療保険は、都道府県単位の国民健康保険(国保)が運営されており、原則として強制加入となる。保険給付は現物支給（療養の給付）が原則であり、現金給付（療養費）はあくまでやむを得ない場合に限られる。
所定の要件を満たす事業主に雇用された場合は被用者保険に加入することなり、保険者は事業主及び被用者それぞれの要件により、全国健康保険協会・健康保険組合・船員保険・共済組合等のいずれかとなる。被用者に扶養されている者は被扶養者として、被保険者と同一の保険に加入する。
75歳以上となった場合は後期高齢者医療制度に移行となる。後期高齢者医療制度の保険者は、都道府県単位で設置される後期高齢者医療広域連合である。
公的医療保険者間では、現役世代が加入する各医療保険者からの後期高齢者医療制度への支援金など複雑な資金移転が行われている。現役世代が加入する医療保険者間でについては、65-74歳の加入者数によりリスク構造調整が行われている（これを行う仕組みは、前期高齢者医療制度と呼ばれている）。
また民間の医療保険市場も存在し第三分野保険と呼ばれるが、諸外国に比べて発達していない。理由について財務総合政策研究所は、日本の公的保険診療は公定価格制となっている点、および諸外国では歯科・眼科・外来処方箋が公的保険対象外となっていることが多いが日本では給付対象となっている点、混合診療が禁止となっている点を挙げている。
医療制度 > 医療費負担の補助制度

医療保険による補助
高額療養費 - 世帯の月間自己負担が一定額(世帯収入により変化)を超える場合、その部分を保険者が負担する
長期高額疾病(特定疾病)に指定された疾病
公費による補助
公費負担医療 - 該当ケースにより負担額は様々
特定疾患治療研究事業または小児慢性特定疾患治療研究事業に指定された難病
税制による補助 (確定申告控除)
医療費控除 - 10万円を超える自己負担額(保険償還額を除く)の控除
社会保険料控除 - 公的な医療保険・介護保険に対しての控除
生命保険料控除 - 私的な生命保険・医療保険・介護保険に対しての控除
医療機関による補助
社会福祉法に基づき無料低額診療事業を実施する医療機関もあり、自治体や医療法人によって条件は様々
医療制度 > 医療事故

→詳細は「医療事故調査」および「医療訴訟」を参照
2014年の医療法改正により、「医療事故が発生した場合には、厚生労働省令で定めるところにより、速やかにその原因を明らかにするために必要な調査を行わなければならない（第6条の11）」と規定されている。同法の対象となる事故は、医療に起因し、又は起因すると疑われる死亡又は死産で、かつ管理者が予期しなかったものである。
なお医薬品の副作用による被害については、独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)による医薬品副作用被害救済制度が存在する。
医療供給体制

|  | 病院 | 一般診療所 | 歯科診療所 | 計 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 国 | 316 | 　535 | 4 | 855 |
| 公的医療機関 | 1,181 | 3,663 | 248 | 5,092　 |
| 社会保険関係団体 | 46 | 405 | 4 | 455 |
| 医療法人 | 5,632 | 　47,479 | 16,946 | 70,057 |
| 個人 | 99 | 38,859 | 49,135 | 88,093 |
| その他 | 801 | 14,358 | 399 | 15,558 |
| 計 | 8,075 | 105,299 | 66,736 | 180,110 |
→詳細は「医療計画」、「医療法」、「病院 § 日本」、および「医業の広告規制」を参照
日本は自由開業医制となっており、診療所（クリニック）は医療法その他の関連法令に基づく設置基準を満たせばどこでも自由に開業できる制度である。
日本は人口あたりの病床数が世界一であり、OECD平均の2倍以上であった。人口あたりのCT設置台数、MRI設置台数についてもそれぞれ世界1位であった。
地域ごとの医師偏在は小さいとされ、日本を10地域ブロック別に見た場合、人口1000人あたり医師数が最少なのは東海地方で1.9人、最多なのは四国地方で2.6人であった。
医療供給体制 > 医療機関

法令等により定義されていないものの、医療機関には一次医療機関、二次医療機関、三次医療機関の区分が存在する。
一次医療機関 - 外来処置のみで帰宅できる患者への対応
二次医療機関 - 経過観察を含め入院治療や手術が必要な患者への対応
三次医療機関 - 二次医療機関では対応できない重症度・緊急度ともに高く集中治療室管理が必要な患者への対応
医療供給体制 > 救急医療

→詳細は「日本の救急医療」、「救急救命士」、および「日本の救助隊」を参照
救急医療は、消防法および救急病院等を定める省令（昭和三十九年二月二十日厚生省令第八号）により都道府県知事に指定された救急指定病院が担う。救急の緊急通報用電話番号は119番。
初期救急医療 - 入院の必要がなく外来で対処しうる帰宅可能な患者への対応
二次救急医療 - 入院治療を必要とする患者に対応
三次救急医療 - 二次救急医療では対応できない患者に対応
一部の自治体（東京都と大阪府と愛知県と奈良県）では救急相談センターを設けており、電話番号は#7119番である。
医療供給体制 > 医療専門職

→「医師 § 日本の医師の医師制度」、および「日本の医療・福祉・教育に関する資格一覧」も参照
日本の人口1万人に対する医師数は平均21.4人であり、OECD平均を3割以上ほど下回っている。一方、人口あたり看護師はOECD平均を若干上回っており人口1万人あたり平均41.4人で、そのため医師一人あたりの看護師比率はOECD最多で第1位であった。
このような医師不足状態を受け、2008年安心と希望の医療確保ビジョン会議では医師定数の増員が提言された。2013年厚生労働白書では、医師数・歯科医師数・薬剤師数・看護師数について人口比で毎年増大していると述べている。
世界的な比較では、World Health Statistics 2013年版によると、2005-2012年度の先進国の人口1万人に対する医師数の平均値は27.1人、看護師数の平均値は72.4人、中高所得国(Upper Middle Income Countries)の医師数は平均17.8人、看護師数は平均35.4人であった。
医療供給体制 > 医療資源の偏り

→「過剰診療」および「コンビニ受診」も参照
日本の医療は過剰診療が指摘されており、人口一人あたりの受診回数はOECD平均の2倍(OECD各国で2位)、医師一人あたりの診療回数についてはOECD各国で2位であった。患者から寄せられる共通した苦情は「3時間待ちの3分診療」であり、長い受診予約リストは深刻な問題だとOECDは報告している。
また日本の生活保護の医療扶助額は年間約1.5兆円に上る。社会的孤立から頻回受診に陥る者の存在や医薬品の過剰処方などの問題が指摘されている。
一方でOECDによれば、26%の人は前年に健康問題を指摘されながら費用を惜しんで医療を受診しておらず、この傾向は低所得層のほうがより高くなっていた。また人口の4割をカバーする国民健康保険は、2009年には保険料未納率が12%まで達し、また国保において被用者保険対象外となるパートタイマー労働者の比率は32.4%まで上昇していた。そのためOECDはパートタイマーに対しても現在の国民健康保険ではなく被用者保険に加入させるべき、また低所得者を考慮して自己負担割合を段階的に適切に設定すべきと勧告し、2012年には被用者保険適用を拡大させる法案が成立し、2016年12月に施行されている（健康保険#短時間労働者も参照）。
財政

→「医療費 § 日本の医療費」も参照
日本の保険医療は公定価格制であり、厚生労働大臣が中央社会保険医療協議会（中医協）の答申を受けて決定する（健康保険法第76-77,82条）。
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| 医科診療 28兆7447億円 (71.8%) | 入院 14兆9667億円 (37.4%) | 病院 | 14兆5523億円 (36.3%) |
| 医科診療 28兆7447億円 (71.8%) | 入院 14兆9667億円 (37.4%) | 一般診療所 | 4144 億円 (1.0%) |
| 医科診療 28兆7447億円 (71.8%) | 入院外 13兆7780億円 (34.4%) | 病院 | 5兆5894 億円 (14.0%) |
| 医科診療 28兆7447億円 (71.8%) | 入院外 13兆7780億円 (34.4%) | 一般診療所 | 8兆1886億円 (20.4%) |
| 歯科診療 | 歯科診療 | 歯科診療 | 2兆7368億円 (6.8%) |
| 薬局調剤 | 薬局調剤 | 薬局調剤 | 7兆1118 億円 (17.8%) |
| 入院時食事 | 入院時食事 | 入院時食事 | 8082億円 (2.9%) |
| 訪問介護 | 訪問介護 | 訪問介護 | 1086億円 (0.3%) |
| 療養費など 5509億円 (1.4%) | 療養費など 5509億円 (1.4%) | 補装具 | 442億円 (0.1%) |
| 療養費など 5509億円 (1.4%) | 療養費など 5509億円 (1.4%) | 柔道整復 | 3893億円 (1.0%) |
| 療養費など 5509億円 (1.4%) | 療養費など 5509億円 (1.4%) | あんまマッサージ | 640億円 (0.2%) |
| 療養費など 5509億円 (1.4%) | 療養費など 5509億円 (1.4%) | はり・きゅう | 367億円 (0.1%) |

| 総額 | 総額 | 総額 | 40兆610億円 |
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| 公費負担医療給付 | 公費負担医療給付 | 公費負担医療給付 | 3兆1222億円（007.3%） |
| 後期高齢者医療給付 | 後期高齢者医療給付 | 後期高齢者医療給付 | 15兆2868億円（035.3%） |
| 医療保険等給付 19兆3653億円 （45.1%） | 被用者保険 10兆2934億円 （24.0%） | 協会けんぽ | 5兆7040億円（013.3%） |
| 医療保険等給付 19兆3653億円 （45.1%） | 被用者保険 10兆2934億円 （24.0%） | 健康保険組合 | 3兆5259億円（008.2%） |
| 医療保険等給付 19兆3653億円 （45.1%） | 被用者保険 10兆2934億円 （24.0%） | 船員保険 | 184億円（000.0%） |
| 医療保険等給付 19兆3653億円 （45.1%） | 被用者保険 10兆2934億円 （24.0%） | 共済組合 | 1兆0450億円（002.4%） |
| 医療保険等給付 19兆3653億円 （45.1%） | 国民健康保険 | 国民健康保険 | 8兆7628億円（020.4%） |
| 医療保険等給付 19兆3653億円 （45.1%） | その他労災など | その他労災など | 3091億円（000.7%） |
| 患者等負担 | 患者等負担 | 患者等負担 | 5兆1922億円（012.2%） |
| 総額 | 総額 | 総額 | 42兆9665億円（100.0%） |
財政 > 公費負担率

受診者の自己負担額（一部負担金）は、未就学児及び70歳以上は2割負担（70歳以上で一定以上の所得を有する者は3割）、70歳未満は3割負担（健康保険法第74条、国民健康保険法第42条）である。公費負担医療を受ける者についてはそれぞれ所定の自己負担割合が定められている。
厚生労働白書の平成25年版によると、日本の医療費と国民所得比は毎年増大し、医療費の公費負担額と国民所得比も制度変更年を例外として毎年増大している。
|  | GDPに対する 医療費比率 | 医療費総額に対する 平均公費負担率 |
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| 日本 | 9.2% | 80.3% |
| 先進国(High Income Countries)平均 | 12.4% | 61.8% |
| 中高所得国(Upper Middle Income Countries) 平均 | 6.0% | 55.5% |
| 中低所得国(Lower Middle Income Countries) 平均 | 4.3% | 36.1% |
| 低所得国(Low Income Countries) | 5.3% | 38.5% |
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| 公費 15兆5319億円 (38.8%) | 国庫 | 10兆3636億円 (38.8%) |
| 公費 15兆5319億円 (38.8%) | 地方 | 5兆1683億円 (12.9%) |
| 保険料 19兆5218億円 (48.7%) | 事業主 | 8兆1282億円 (20.3%) |
| 保険料 19兆5218億円 (48.7%) | 被保険者 | 11兆3986億円 (28.5%) |
| 患者負担 | 患者負担 | 4兆7076億円 (11.8%) |
| その他 | その他 | 2996億円 (0.7%) |
| 総額 | 総額 | 39兆2117億円 |
日本の公的保険は社会保険に基づいているが、保険料賦課は医療費の半分以下に抑えられており、3分の1以上は公費負担となっている。先進国の中で、公的資金（社会保険料＋税）による負担率が最も高いグループに属する（デンマーク・スウェーデン・ノルウェー・アイスランド・イギリス・ニュージーランドなどと共に80%台）（公的資金負担率が100%の国は存在せず、90%台の国も少数の例外であり、先進国で公的資金負担率が最も高いグループの国でも80%台の前半から半ばである）。
医療制度改革

→「日本の福祉 § 課題」、および「介護保険 § 課題」も参照
医療制度改革 > 背景

→「医療費亡国論」および「防衛医療」も参照
先進国においては、医学や医療技術の向上により平均寿命が上昇し、出生率は低下し、人口に占める高齢者の割合が増大し、国民医療費は年々増加している。国民医療費の増大率は国内総生産や国民所得の増大率を上回るようになった。国家の経済や財政において、市民の生存権や医療を受ける権利を維持しながら、それに必要な費用をどのように負担していくかが重大な問題になっている。そのような問題を解決するために、医療費の伸びの抑制、医療の効率化、医療保険制度の財政的強化を含めた医療制度改革が必要と考えられているが、有効な解決策を見いだせない状況である。
| 要因別 | 要因別 | 種目別 | 種目別 |
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| 高齢化の影響 | 6.2兆円 | 入院 | 3.3兆円 |
| 一人あたりコスト | 5.4兆円 | 外来 | 1.7兆円 |
| 医療費改定 | ▲2.5兆円 | 薬剤 | 3.9兆円 |
|  |  | 歯科 | 0.2兆円 |
総計 9.1兆円の増加
2009年のOECD対日審査報告では、医療制度改革に一節が割かされている。日本はGDP増加を上回るペースで医療費が増加しており、老人医療費の上昇に対して若者世代の負担を抑えながら対応することが鍵であるとしている。2012年では、医療支出34.6兆円(GDP比7.3%)、介護支出8.4兆円（1.8%）であるが、2025年には、医療支出54兆円（8.9%）、介護支出19兆円（3.2%）となると推定されている。
医療制度改革 > 医療財政の建て直しの手段

→「医療経済学」も参照
医療制度改革 > 医療財政の建て直しの手段 > 患者自己負担額の増加

→「老人福祉法 § 制定と廃止の背景」も参照
→「高齢者の医療の確保に関する法律 § 法改正」も参照
患者の自己負担分が増加した分、公的医療保険制度からの支出が減らせる。また自己負担分が大きければ、受診抑制による医療費の減少、自己の治療に関心を更に持つことができ、故意による濃厚診療などのモラルハザードを防止することができる。さらに、受益者負担という視点からはより公平になるといえる。また、国民の健康維持と疾病予防への関心が高まることが期待できる。
1969年に秋田県と東京都が高齢者医療費を無料化すると、各地の地方自治体も真似し、1972年時点で2県以外の全国で行われた。東京都の美濃部都政など革新自治体が急増し、これら高齢者医療費無料化を推進した。革新自治体の急増に対する自民党の危機感は強く、1971年時点の「老人の生活と健康を守るために国の施策として一番力をいれてもらいたい」ことを問うた世論調査でも、高齢者医療費無料化（44％）が1位であった。これらを受けて、日本政府は国の施策として、1973年に施行させた。高齢者医療費の無料化で医療費は爆増し、70歳以上の受療率も、1970 年-1975年の5年間で1.8倍となった。これらは高齢者の多い国民健康保険の財政を窮迫した。以後は財政救済のために、何度も自己負担額を増やす制度改正が行われている。受益者負担の問題点としては自己負担分が大きすぎると、医療を必要とする患者が十分な医療を受けられない可能性がある。特に、低所得者への影響がより大きくその対策が必要であるが、ただし日本には#医療費負担の補助制度があり必要な医療は受けられる。
2003年4月には小泉内閣医療改革において現役世代（69歳以下）の自己負担率が21年ぶりに引き上げられ、2割から3割へ引上げられている。70歳以上の高所得者(夫婦世帯で年収約621万円以上)についても2割から現役世代と同じ3割へ上げられた。OECDは負担割合が既に3割に達しているため、3割以上の増額は低所得者への影響が大きいと勧告している。
また70-74歳の自己負担率を1割としている特例措置について、2013年の社会保障国民会議では、世代間の公平を図るために廃止すべきと勧告している。後期高齢者医療制度（75歳-）では一定以上所得のある高齢者は軽減がなされず、自己負担は3割となる。2015年のOECD勧告においても、75歳以上人口の半数には負担能力があり、かつ日本の自己負担割合はOECD平均以下であるため、70-74歳の負担割合を2割とするよう勧告し、政府の方針を支持している。
2022年10月から75歳以上も年収200万円以上は2割に上がった。
医療制度改革 > 医療財政の建て直しの手段 > 保険料や税の増額

→「日本の福祉 § 財源の確保」、および「日本の租税」も参照
社会保険料を値上げすると、公的健保の収入が増える。しかも医療技術の発達などによる医療費の増大にも対応できるため、医療の質を保つという点では大変好ましい。間接的に医療収入が増えて医療機関が潤い、雇用促進につながる。しかし、経済全体が冷え込んでいる不況時に保険料を上げれば他の消費がますます冷え込む可能性がある。現在日本は、先進国の中で対GDP比で医療費は少ない方であるが、国民の間接負担を増やすのは、国民の理解が得がたく政治的に困難である。
また保険料納付率が低下しており、増額したとしても滞納額が増えるだけに終わる可能性もある（2009年の国保未納率は約12%まで上昇）。診療ごとに支払う自己負担額に対して年間保険料負担が大きいと、保険料を未納のまま放置して症状が出るたびに自由診療を受けた方が結果的に安く付くケースも存在し、そのため自営業者などの多い国保で保険料納付率が著しく下がっている。またサラリーマン層や低所得層を中心に、救命不可能な状態に病状が悪化するまで診察を受けないケースも散見されるようになった。OECDは医療費財政を社会保険に頼ることは、労働コストを上昇させ労働市場に悪影響を及ぼすとしている（現在は賃金の8%が保険料であるが、増税なき場合には2035年度の保険料は24%まで上昇するとの試算）。
そのため増税によって原資確保し、政府一般会計から公的社会保険に国庫負担金を繰り入れることも考えられている。OECDは2009年に、高齢化を見据えた財源確保および労働コスト上昇回避のため、医療費財源を一般会計へ移行し、その増税は消費税などの間接税がベストな選択だと勧告している。2013年の社会保障国民会議においては、医療・介護の充実のために2015年度には消費税率換算で+1%強、2025年度には+3%弱ほどの財源が必要との最終報告がなされた（社会保障と税の一体改革）。2014年4月には消費税が8%に、2019年10月には10%に引上げられている。
医療制度改革 > 医療財政の建て直しの手段 > 診療報酬点数の減額

診療報酬は中央社会保険医療協議会の答申により決定されている。減額は受診時の自己負担が減るため医療従事者以外の国民理解を得やすい。医療機関の経営効率化に対する意欲を刺激できる。
しかしOECDは診療報酬公示価格制によって医療費総額を管理することに否定的見解を示しており、医療機関が経営困難となり、医療の質が犠牲になる可能性がある。総合病院における不採算専門科の閉鎖や、病院、診療所の赤字の拡大、病院勤務の待遇悪化による勤務医から開業医への人材流出、製薬業など医療関連産業が衰退する可能性がある。
医療制度改革 > 医療財政の建て直しの手段 > 混合診療を認める

→「混合診療」および「ドラッグ・ラグ」も参照
自由診療において、患者の経済力に応じた選択権が与えられる。診療報酬点数を大きく減額しなくてもよく、保険料自体も大きく増税しなくてもよい。また利用者負担が大きくなり高度な医療を適正価格で受けるため公平さも増す。医療機関は自由診療部分で最新医療を提供しようとし競争が活性化する。しかし、医療保険制度の基本である「平等の理念」に抵触する恐れがある。保険対象外となる治療において、患者の経済力の格差が受けられる医療の質に影響する。
2004年の規制改革・民間開放推進会議でも混合診療の解禁が議題となったが、この改革案には厚生労働省と日本医師会が主に平等位の面から強く反発し、最終的に混合診療は全面解禁せず、代わりに特定療養費（現在の保険外併用療養費）の範囲を拡大することで政治上の合意がなされた。
2009年のOECD勧告では、この規制は日本独自のもので英国での同様規制は撤廃されたことを挙げ、混合診療を認める範囲を拡大すべきと勧告している。また、医療製品の認可ラグ（ドラッグ・ラグ）の長さについては、かつて平均して1,417日間（2004年）である状況を他国並みに改善すべきと勧告されていたが、2015年の報告ではスピードアップが図られたとされている。
医療制度改革 > 医療財政の建て直しの手段 > ジェネリック医薬品の推進

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左：OECD各国の人口あたり医薬品消費額 右：OECD諸国の医薬品市場における後発医薬品シェア。青は金額比、赤は数量比 
→「後発医薬品」も参照
人口一人あたりの医薬品購買額について、日本は世界3位であり、OECD平均よりも56%も多い（2012年）。一方でジェネリック医薬品のシェアは28%に過ぎず、OECD平均の44%よりも低い（2013年、量的ベース）。また大多数の患者はジェネリック処方を希望するが、医師の9%しか同意せず、それは医師収入への影響と薬剤品質への懸念が理由であるとOECDは報告している。
2009年にOECDは、米国並みにジェネリック医薬品を普及させることで総医療費を7%（GDPで0.5%相当）削減できるとし、2012年までにシェアを最低でも30%とするよう勧告した。厚労省と保険者はジェネリック推進の取り組みを開始しており、2011年には数量比で23%までに普及させた。厚労省の2013年目標では2018年までに普及率60%を目指すとしている。また生活保護における医療扶助について、ジェネリック処方を基本とするよう検討を行っている。
2015年にもOECDは、米国並みにシェア84%、かつ価格10%ダウンを達成することができれば、日本は医薬品費用を半減させることができると試算している。政府は2017年までにシェア34%を目指すことで医療費を0.4兆円削減できるとしている。
医療制度改革 > 医療財政の建て直しの手段 > 診療報酬に包括払い制度の導入

→「包括払い制度」および「診断群分類包括評価」も参照
診療報酬を包括払いにすれば、医療機関が医療を経済的に効率よく行い、公的医療保険からの無駄な支出が減らせる。しかし過診過療を削減した方が収益上有利であるために、十分な医療を行わない可能性もある。OECDは出来高払い制度を廃止することで、一人あたりの医師受診回数がOECD平均の2倍となっている状況を削減できると勧告している。民主党マニュフェストでは包括払いの制定が公約されたが、実現には至らなかった。
2003年より特定機能病院における急性期入院医療を対象としてDPC制度が導入されており、平成24年時点では全一般病床の約53.1%を占めている。しかしこれは、DPC払いと出来高払いを組み合わせた一般的でない制度だとOECDは指摘し、また医療機関は「計画的な患者再入院」「アップコーディング不正請求」「入院前の外来検査」などの手法でDPC制度を弄んでいるとOECDは指摘している。OECDはDPC制度が適切に運用されるよう、DPC適用の再入院は減額算定すべき、また外来検査をDPC算定に含めるよう勧告している。
医療制度改革 > 医療財政の建て直しの手段 > 国民医療費の総額管理制度の導入

台湾の医療などで導入されている。医療費の年間支出総額を制限することによって、公的医療保険制度からの支出を直接管理でき、財政建て直し効果が大きい。国民所得に連動させれば、所得に応じた医療費を設定することができる。問題点は経済的な要因が優先され、国民の医療需要の変化に十分応じられない可能性がある。また国民所得に連動させると経済が縮小に転じた場合、十分な医療を提供できない可能性がある。
医療制度改革 > 医療財政の建て直しの手段 > 健康づくり

→「健康づくり」および「健康増進法」も参照
2008年より公的保険にて特定健診・特定保健指導が導入され、生活習慣病の予防が進められている。しかし市町村国保において検診受診率は2008年度で28.3%と低く、さらなる改善が求められている。
またOECDはたばこの重税化と低喫煙率には関係性があり、たばこ税増税により禁煙を推進すべきと勧告している。また健康増進法では受動喫煙防止措置を求めている（第25条）。
医療制度改革 > 医療供給側の課題

医療供給体制（医療計画）にも問題があり、この問題は医療財政の問題と深く関わっている。