stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
二年生の夢
証明

2つ目の等式を証明する。1つ目の等式も2つ目と同様に証明が可能である。
ex の冪級数展開を用いて、被積分関数 xx を次のように展開する。
x^{x}=\exp(x\log x)=\sum _{n=0}^{\infty }{\frac {x^{n}(\log x)^{n}}{n!}}
よって、与式の左辺は以下のように表せる。
\int _{0}^{1}x^{x}\,\mathrm {d} x=\int _{0}^{1}\sum _{n=0}^{\infty }{\frac {x^{n}(\log x)^{n}}{n!}}\,\mathrm {d} x
冪級数の一様収束性より、右辺の積分と総和は以下のように交換できる。
{\begin{aligned}\int _{0}^{1}\sum _{n=0}^{\infty }{\frac {x^{n}(\log x)^{n}}{n!}}{\,\mathrm {d} }x&=\sum _{n=0}^{\infty }\int _{0}^{1}{\frac {x^{n}(\log x)^{n}}{n!}}{\,\mathrm {d} }x\\&=\sum _{n=0}^{\infty }{\frac {1}{n!}}\int _{0}^{1}{x^{n}(\log x)^{n}}{\,\mathrm {d} }x\end{aligned}}
ここで、x = exp(− u/n + 1) (0 < u < ∞) による次のような置換積分を考える。
\int _{0}^{1}x^{n}(\log \,x)^{n}\,\mathrm {d} x=(-1)^{n}(n+1)^{-(n+1)}\int _{0}^{\infty }u^{n}e^{-u}\,\mathrm {d} u
この右辺の定積分は第二種オイラー積分
\int _{0}^{\infty }u^{n}e^{-u}\,\mathrm {d} u=\Gamma (n+1)=n!
であるから、次のようになる。
 {\frac {1}{n!}}\int _{0}^{1}{x^{n}(\log x)^{n}}{\,\mathrm {d} }x=(-1)^{n}(n+1)^{-(n+1)}
ゆえに
 {\begin{aligned}\int _{0}^{1}x^{x}{\,\mathrm {d} }x&=\sum _{n=0}^{\infty }{\frac {1}{n!}}\int _{0}^{1}{x^{n}(\log x)^{n}}{\,\mathrm {d} }x\\&=\sum _{n=0}^{\infty }(-1)^{n}(n+1)^{-(n+1)}\\&=-\sum _{n=1}^{\infty }(-n)^{(-n)}\qquad \square \end{aligned}}
証明 > ベルヌーイによる証明

元々の証明は Bernoulli (1697) において与えられ、のちに現代的な証明が Dunham (2005) において与えられた。これらの証明の違いは項別積分
\int _{0}^{1}x^{n}(\log \,x)^{n}\,\mathrm {d} x
の計算方法であり、このような（項別積分などの）過程の細かい差異を除けば同じである。上述の証明では置換積分によってガンマ関数を括りだす方法で計算をしているが、当時はまだガンマ関数は知られておらず、ベルヌーイは部分積分を繰り返し適用する方法で計算した。
再帰的な関係を明らかにするため二つの指数をそれぞれ別の文字で表し、次のように部分積分を行う（対数関数の原始関数の一覧を参照）。まず不定積分の計算から始めるが、積分定数 + C は定積分の計算の際に消えること、および元々の証明においても省略して計算が行われたことより以下省略する。
{\begin{aligned}\int x^{m}(\ln x)^{n}\,\mathrm {d} x&={\frac {x^{m+1}(\ln x)^{n}}{m+1}}-{\frac {n}{m+1}}\int x^{m+1}{\frac {(\ln x)^{n-1}}{x}}\,\mathrm {d} x\qquad (m\neq -1)\\&={\frac {x^{m+1}}{m+1}}(\ln x)^{n}-{\frac {n}{m+1}}\int x^{m}(\ln x)^{n-1}\,\mathrm {d} x\qquad (m\neq -1)\end{aligned}}
これにより ln x の指数が 1 減る（n → n − 1）。ここで n は整数であるから、これを繰り返すと有限回で ln x の指数が 0 となり、単なる xm の積分となって終了する。ゆえにこの積分は次のような有限和となる。
\int x^{m}(\ln x)^{n}\,\mathrm {d} x={\frac {x^{m+1}}{m+1}}\cdot \sum _{i=0}^{n}(-1)^{i}{\frac {(n)_{i}}{(m+1)^{i}}}(\ln x)^{n-i}
ただし (n)i は下降階乗冪（ポッホハマー記号）である。
ここで m = n とし、どちらも整数であるとする。
 \int x^{n}(\ln x)^{n}\,\mathrm {d} x={\frac {x^{n+1}}{n+1}}\cdot \sum _{i=0}^{n}(-1)^{i}{\frac {(n)_{i}}{(n+1)^{i}}}(\ln x)^{n-i}
0 から 1 まで積分すると、右辺の和は最後の項を除いてすべて消滅し、次のようになる。
{\frac {1}{n!}}\int _{0}^{1}x^{n}(\ln x)^{n}\,\mathrm {d} x={\frac {1}{n!}}{\frac {1^{n+1}}{n+1}}(-1)^{n}{\frac {(n)_{n}}{(n+1)^{n}}}=(-1)^{n}(n+1)^{-(n+1)}.
現代的な観点から言えば、これは（縮尺の違いを除いて）異なる積分区間で第二種オイラー積分の計算をしているのに等しい。第二種オイラー積分自体も上と似たような手続きで計算することができる。
区間 x ∈ (0, 1] における y = xx と y = x−x のグラフ。
小石駅

| 小石駅 |
| --- | --- |
  こいし  Koishi  
 ◄鬼志別 (5.3 km) (17.7 km) 曲淵►
所在地:  北海道宗谷郡猿払村字小石北緯45度18分41秒 東経142度3分22秒﻿ / ﻿北緯45.31139度 東経142.05611度﻿ / 45.31139; 142.05611
所属事業者:  北海道旅客鉄道（JR北海道）
所属路線:  天北線
キロ程:  99.0 km（音威子府起点）
電報略号:  ココ
駅構造:  地上駅
ホーム:  1面1線
開業年月日:  1922年（大正11年）11月1日
廃止年月日:  1989年（平成元年）5月1日
備考:  天北線廃線に伴い廃駅
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1977年の小石駅と周囲約500m範囲。左が南稚内方面。無人化後の姿で、駅舎ホーム側に棒線化され、相対ホーム側本線は浜頓別側の分岐が撤去されて引込み線になっていて、保線用のモーターカーらしき姿が見える。かつては相対式ホーム2面2線と副本線、駅舎横の浜頓別側に貨物ホームと引込み線をもっていた。貨物ホーム側のストックヤードに木材が積まれていた時期もある。周囲の山では戦後に本線を境に北側と南側の2つの炭坑が開かれ、北側には南稚内側から専用線が引かれていた。また南側にはホッパーが設置され、副本線から側線が伸びていた。1966年の両方の閉山によって、この駅は扱う貨物がほとんどなくなった。国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成
小石駅（こいしえき）は、かつて北海道（宗谷支庁）宗谷郡猿払村字小石に設置されていた、北海道旅客鉄道（JR北海道）天北線の駅（廃駅）である。電報略号はココ。事務管理コードは▲121914。
歴史

1922年（大正11年）11月1日 - 鉄道省宗谷本線の鬼志別駅 - 稚内駅（現・南稚内駅）間延伸開通（宗谷本線全通）に伴い、開業。一般駅。
1930年（昭和5年）4月1日 - 音威子府駅 - 稚内駅間を宗谷本線から分割し路線名を北見線に改称、それに伴い同線の駅となる。
1947年（昭和22年） - 北海道拓殖炭鉱専用線（後の藤田炭鉱宗谷鉱業所専用線）開業。
1949年（昭和24年）6月1日 - 公共企業体である日本国有鉄道に移管。
1961年（昭和36年）4月1日 - 路線名を天北線に改称、それに伴い同線の駅となる。
1967年（昭和42年）3月 - 藤田炭鉱宗谷鉱業所専用線廃止。
1973年（昭和48年）9月17日 - 貨物・荷物の取り扱いを廃止。同時に出札・改札業務と交換設備の運用を停止し、旅客業務については無人（簡易委託）化。
このとき、曲淵駅 - 鬼志別駅間23.0kmが1区間の閉塞区間となってしまう状況を避けるため、また、当駅止まりの列車設定があるために閉塞扱いは継続され、運転要員は引き続き配置されていた。
1986年（昭和61年）11月1日 - 閉塞扱いを廃止し、完全無人化。
1987年（昭和62年）4月1日 - 国鉄分割民営化により、北海道旅客鉄道（JR北海道）の駅となる。
1989年（平成元年）5月1日 - 天北線の全線廃止に伴い、廃駅となる。
歴史 > 駅名の由来

「付近の浜に、『小石』の多いところがあった」ことからの命名とされている。
駅構造

廃止時点で、単式ホーム1面1線を有する地上駅であった。ホームは、線路の北側（南稚内方面に向かって右手側）に存在した。かつては相対式ホーム2面2線を有する、列車交換可能な交換駅であった。1983年（昭和58年）時点では、使われなくなった外側の1線は交換設備運用廃止後も、音威子府方の転轍機及び線路が途中まで撤去された行き止まりの側線として残っていた。
無人駅（簡易委託駅）となっており、有人駅時代の木造駅舎が残っていた。駅舎は構内の北側に位置し、ホーム中央部に接していた。
利用状況

乗車人員の推移は以下のとおり。年間の値のみ判明している年については、当該年度の日数で除した値を括弧書きで1日平均欄に示す。乗降人員のみが判明している場合は、1/2した値を括弧書きで記した。
| 年度 | 乗車人員> 年間 | 乗車人員> 1日平均 | 出典 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 1978年（昭和53年） |  | 34 |  |  |
駅周辺

かつては炭鉱で栄えた集落である。1983年（昭和58年）時点では、露天掘りの炭鉱がまだ細々と残っていた。
北海道道138号豊富猿払線
北海道道889号上猿払清浜線
小石簡易郵便局
オホーツク海陸食品株式会社
鬼志別川
バス路線

かつて鉄道代替バスとして宗谷バスが運行する天北線が運行されていたが、2011年（平成23年）10月1日の経路変更により当駅付近は通過しなくなり、小石 - 曲淵間の公共交通は消滅した。現在は猿払村が鬼志別との間に代替デマンドバスを設定している。
駅跡

2001年（平成13年）時点では地元自治会により「望郷」と記載された石碑が建立されており、天北線の歴史についても記載されていた。そのほか、「小石駅」と記載された看板が石碑の隣に設置されていた。2010年（平成22年）時点では石碑は同様であった。また、2011年（平成23年）時点では駐車場となっている。そのほか、「小石交流センター」も建築されている。
また、駅名標の枠から取り外された駅名表示部分は、鬼志別駅跡に建築された「鬼志別バスターミナル」1階の天北線の資料展示室に保存・展示されている。
かつての「日本最長駅間」の山越えは、道道との並行区間においては2001年（平成13年）時点では路盤を確認できた。2010年（平成22年）時点でも同様であり、橋台なども確認できた。
隣の駅

当駅 - 曲淵駅間17.7kmは、青函トンネル開業により竜飛海底駅 - 吉岡海底駅間に破られるまで、途中に信号場を含まない日本に於ける駅間最長区間であった。
藤田炭鉱宗谷鉱業所専用線

戦後の石炭増産政策による採炭開始に伴い北海道拓殖炭鉱により開業。1967年（昭和42年）の閉山に伴い廃線となった。
採炭地は小石市街地の北西に位置し、線路は緩やかな勾配が続いていた。
藤田炭鉱宗谷鉱業所専用線 > 概要

路線
区間 - 小石 - 鉱業所
キロ程 - 1.0km
使用車輌 -
初期 - 5500形5560号機（元・国鉄、後に日曹炭鉱天塩砿業所専用鉄道経由で入線）、1100形1102号機
後期 - 8100形8104号機、8112号機（元・国鉄、後に定山渓鉄道経由で入線）
藤田炭鉱宗谷鉱業所専用線 > 歴史

1947年（昭和22年） - 北海道拓殖炭鉱により開業。
時期不詳 - 藤田炭鉱宗谷鉱業所の専用線となる。
1967年（昭和42年）3月 - 閉山に伴い廃止。
小石駅跡(2011年8月4日)
山下誠司

山下 誠司（やました せいじ、1976年1月20日生まれ　静岡県出身）は、HAIR & MAKE EARTH （ヘアメイクアース）を運営する、株式会社アースホールディングス取締役。株式会社サンクチュアリ代表取締役も兼任。
著書に『年収1億円になる人の習慣』（ダイヤモンド社）がある。
来歴

高校卒業後に上京し、19歳で美容師を始め、31歳で年収1億円を超える。26歳のときに株式会社サンクチュアリを設立。30歳で、株式会社サンクチュアリから、初めて経営者を輩出。子会社、孫会社、ひ孫会社、玄孫会社と、5世代にわたり、38名の経営者を輩出。フェラーリを所有する経営者を、4名輩出。31歳で、株式会社アースホールディングスが設立され、取締役に就任。
経歴

1976年　静岡県で生まれる。
1994年　高校卒業後、東京に上京し都内の美容専門学校に入学。
2001年　HAIR & MAKE EARTH銀座店の店長になる。
2001年　12月には個人売上500万円を超える（月間）。
2002年　銀座店でＦＣオーナーになる。（有）サンクチュアリ設立。
2006年　自社から経営者を輩出し、輩出した経営者による出店を開始。
2007年　31歳で年収1億円を超える。
2007年　（株）アースホールディングスが設立され、取締役になる。
2008年　（有）サンクチュアリを、（株）サンクチュアリに組織変更。新ブランドＳＡＮＣＴＵＡＲＹ誕生。
2010年　50店舗を超える。
2013年　孫にあたる経営者を6名同時で輩出。
2014年　ＳＡＮＣＴＵＡＲＹがＥＡＲＴＨ銀座店に統合し、ネイル事業をスタート。
2014年　DVD『社員も年収1億円超えを果たす組織になる「No.2の心得」』（株式会社オフィシャルインテグレート）発売。
2016年　DVD『2時間で年収3億円思考を学べる「地道力」』（株式会社オフィシャルインテグレート）スペシャルセミナー出演。
2017年　日本経営合理化協会主催の全国経営者セミナーに講師として登壇する。
2017年　CD『稼ぐナンバー2の実務と心得』（日本経営合理化協会）発売。
2017年　ひ孫にあたる経営者を2名同時に輩出。
2018年　著書『年収1億円になる人の習慣』（ダイヤモンド社）より出版。
2018年　2019年1月号「日経トレンディ」内“ビジネスパーソン1000人と「プロ仕事人」が選んだ2018年に出たビジネス本ランキング”にて著書が第3位に選出された。
著書

『年収1億円になる人の習慣』（ダイヤモンド社、2018年）
DVD/CD

DVD『社員も年収1億円超えを果たす組織になる「No.2の心得」』（株式会社オフィシャルインテグレート）。
DVD『2時間で年収3億円思考を学べる「地道力」』（株式会社オフィシャルインテグレート）スペシャルセミナー出演。
CD『稼ぐナンバー2の実務と心得』（日本経営合理化協会）。
主な講演

2017年　日本経営合理化協会主催の全国経営者セミナーに講師として登壇。
2018年10月　『年収１億円になる人の習慣』の出版記念講演会。幕張メッセにて1万人講演会に登壇。
2018年11月　株式会社オムニアライアンス主催『年収１億円になる人の習慣』の出版記念名古屋講演会に登壇。
山形スクリーム

| 山形スクリーム |
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 Yamagata Scream
監督:  竹中直人
脚本:  継田淳
出演者:  成海璃子 AKIRA（EXILE） マイコ 竹中直人 桐谷美玲 紗綾 温水洋一 生瀬勝久 由紀さおり 沢村一樹
音楽:  栗コーダーカルテット
主題歌:  Superfly「Hanky Panky」
撮影:  佐々木原保志
編集:  奥原好幸
配給:  ギャガ
公開:   2009年8月1日
上映時間:  116分
製作国:   日本
言語:  日本語
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『山形スクリーム』（やまがたスクリーム）は、2009年の日本映画。主演は成海璃子、AKIRA（EXILE）。監督は竹中直人。
作品概要

歴史研究会の合宿で訪れた山形県の奥深くにある御釈ヶ部村（おしゃかべむら・架空の村）を訪れた女子高生達が、リゾート開発のために壊された村の祠から蘇った平家の亡霊・葛貫忠経とその部下達の復讐劇に巻き込まれるというストーリー。一部、血飛沫が舞う、死者が蘇るなどのホラーテイストな表現があるが、基本的に全編コメディ映画である。所々で様々なホラー映画のパロディが見られるが、映画『スクリーム』との関連性は一切ない。
キャスト

岡垣内美香代/光笛：成海璃子
葛貫忠経：沢村一樹
与藻須賀三太郎：AKIRA（EXILE）
勝海子：マイコ
山崎田内左衛門/今ラブイズオーバー薔薇男：竹中直人
鏑木宙子：桐谷美玲
敏酒圭：紗綾
波来前胸恵：波瑠
温水洋一：温水洋一
岡垣内今朝明：岩松了
ケイシー・千尋・セバスチャン：クリスタル・ケイ
ムトゥ：六平直政
跡場：坂田聡
佐波絹：矢沢幸治
ビタヤン：須田邦裕
山田：神戸浩
ゲドヤン：住田隆
塗壁彦一朗：高橋一平
分倍河原：田中要次
瓜瓦眉執：井口昇
鹿島津：赤井英和
織蛾味スグル：緋田康人
うるやん：佐伯新
チャッピー：篠原ともえ
藤本権田景頼：斉木しげる
伊東丹波成定：石橋蓮司
夏彦：デビット伊東
サジエ：広田レオナ
津留子：荻野目慶子
蝦蟇且茂治郎：生瀬勝久
与藻須賀トメコ：由紀さおり
コンビニ店員・雫石：三浦春馬（友情出演）
スタッフ

監督：竹中直人
プロデューサー：吉田浩二、梅村安、山崎雅史
エグゼクティブプロデューサー：丸茂日穂
企画：中沢敏明、ヘンガメ・パナヒ
脚本：継田淳
音楽：栗コーダーカルテット
撮影：佐々木原保志
照明：安河内央之
録音：北村峰晴
美術：斎藤岩男
装飾：松本良二
特殊メイク：江川悦子
衣装デザイン：MASATOMO
スタイリスト：伊島れいか
編集：奥原好幸
VFXスーパーバイザー：岡野正広
製作：映画「山形スクリーム」製作委員会（セディックインターナショナル、ギャガ、小学館、電通、毎日放送、CIRCUS、中部日本放送、MASAMOTO DREAM CORPORATION、ジェネオン・ユニバーサル・エンターテイメントジャパン、ローソンチケット、CELLULoid dreAMS、テレビユー山形、RKB毎日放送）
配給：ギャガ
ロケ地

山形県鶴岡市全域と都内スタジオにて撮影。
山形県鶴岡市の海辺
庄内映画村
最上川周辺の古い神社
羽黒山の山道
土蔵をリフォームした骸骨スナック
大鳥自然の家グラウンド
山形県鶴岡市内のコンビニエンスストア
漫画版

『月刊サンデージェネックス』（小学館）にて2008年12月号より2009年6月号まで連載された。全7話。作者は個々田健。
個々田健『山形スクリーム』小学館〈サンデーGXコミックス〉、全1巻、2009年6月19日発売、ISBN 978-4091571793
15日

15日（じゅうごにち）は、暦上の各月における15日目である。
各月の15日については下記を参照。
1月15日 - 1月15日 (旧暦)
2月15日 - 2月15日 (旧暦)
3月15日 - 3月15日 (旧暦)
4月15日 - 4月15日 (旧暦)
5月15日 - 5月15日 (旧暦)
6月15日 - 6月15日 (旧暦)
7月15日 - 7月15日 (旧暦)
8月15日 - 8月15日 (旧暦)
9月15日 - 9月15日 (旧暦)
10月15日 - 10月15日 (旧暦)
11月15日 - 11月15日 (旧暦)
12月15日 - 12月15日 (旧暦)
記念日・年中行事

五十日（ 日本） ※5か0のつく日および月末
水天の縁日（ 日本）※1日・5日・15日
妙見の縁日（ 日本）※1日・15日
お菓子の日（ 日本）
全国菓子工業組合連合会が1981年に制定。お菓子の神（菓祖神）を祀る和歌山県の橘本神社と兵庫県の中嶋神社の例祭が制定当時4月15日に行われていたことから。
中華の日（ 日本）
東京都中華料理環境衛生同業組合が制定。
レンタルビデオの日（ 日本）
洋画ビデオ会社4社のグループが制定。
いちごの日（ 日本）
「いち(1)ご(5)」の語呂合せ。
天文

東アジアでは伝統的に、満月は「十五夜」すなわち旧暦15日夜とされる。厳密には、満月の平均日時は16日朝6時ごろだが、「夜」を「日没後」と考えるなら、15日夜が16日夜より満月に近い。
京谷好泰

京谷 好泰（きょうたに よしひろ、1926年1月24日 - ）は、鉄道技術者、元日本国有鉄道浮上式鉄道技術開発推進本部長。リニアモーターカーの開発者で、リニア技術の今日的な基礎を築いた技術者、「リニアの父」。
来歴 > リニア開発まで

広島県福山市生まれ。子供の頃から家族の時計をばらしてはまた組み立てたり、理科の実験に熱中した。戦時中は高校生ながら学業を休み、三井造船の艦艇電気工場で潜水艦に関する仕事に従事した。第六高等学校を経て1948年、京都大学工学部（旧制）卒業。最初は船の仕事を希望したが、母親に「船に乗ったらどこかへ行ってしまう」と泣きつかれ運輸省に入省。1年後国鉄が出来たので国鉄に移籍。戦争でやられた機関車を日本の復興のためにと徹夜で修理した。神戸鷹取工場や大宮工場で鉄道車両の改造、検査修繕などに当たり、その後本社工作局修車課で新幹線の車輪・車軸開発に携わる。
来歴 > リニア開発の開始

東海道新幹線が開業して日本中が沸き立つ1964年、上層部から次世代交通の開発を命ぜられた。1966年、当時最年少だった京谷を含む5人の国鉄技術者が「超高速鉄道研究同好会」を立ち上げる。欧米で理論的な研究が行われていた「超伝導」技術を使って、世界に先駆け日本独自の「超伝導方式による次世代超高速鉄道」の開発を推し進めた。貿易商で外国人との交流が多かった祖父の影響で、京谷は子供の頃から海外に目を向け「超伝導」の欧米の研究結果に常に注意を払っていた。技術的には不可能ではないことが京谷には分かっていた。この頃、超伝導は加速度による衝撃に弱い、というのが世界的な定説だった。超伝導を採用した理由は速さより「無公害」なのが大きな理由だったという。1968年、国鉄技師長室調査役となり本格的に研究チームを立ち上げる。以降リニアモーターカー開発の中心的な存在として指揮を執った。「東京―大阪1時間」「10センチ浮かせろ」を標榜。
来歴 > リニア開発の正式発表

1970年、リニアモーターカーの開発が正式発表された。この発表の席で、当時まだ名前の無かった超高速鉄道に「いい名前を付けて下さいよ」と新聞記者に迫られ「リニアモーターカーかな...」と呟くと、翌日の新聞に大々的に発表されリニアモーターカーは、饅頭やプラモデルなど便乗商品が発売されるなど一時期大ブームとなった。大阪万博の日本館にも突貫工事で展示された。70年代には宮崎実験線での世界最高速度記録更新が大々的に報道され、子供の科学雑誌に「夢の乗り物」の代表格としてよく取り上げられた。リニア実験線は当初どこも引き受け手がなかったが、宮崎に決まったのは京谷の意向と江藤隆美の努力という。1972年3月、研究所の構内で初めて風呂桶ほどの大きさの実験車LSM200が浮いて走る。世界初の浮上走行だった。1976年、国鉄本社副技師長。1979年、無人ながら最高時速517キロを達成、有人走行にも成功した。1983年、浮上式鉄道技術開発推進本部長。開発当初から多くの批判を受け続けたが、卓越した発想力とバイタリティ、技術力で開発を推し進めた。国鉄の財政難からリニア存続の危機にあたっては笹川陽平に協力を依頼し当時の石原慎太郎運輸大臣に直訴。石原の理解がなければ宮崎実験線の存続はなく、現在のJR東海のリニア構想もなかった可能性が高い。
来歴 > リニア火災事故以降

しかしながら1991年、火災が発生。低速で走る時だけ使うタイヤの空気が抜けて燃えた。中核技術の失敗では無かったが、その後は国鉄の累積赤字による1987年の分割・民営化も手伝いリニアモーターカー開発事業が縮小化。自らも退社を余儀なくされ、リニア開発はJR東海に移った。国鉄退社後はJR東海顧問をしながら、株式会社テクノバの代表取締役会長として、超電動技術の国際的な発展に尽力した。現在は株式会社アテック代表取締役。
1981年、科学技術功労者受賞。1988年、紫綬褒章受章。1998年、勲三等瑞宝章授与。
人物・エピソード

部下に広島弁で「軽うせい！（軽くしろ！）、軽うせい！」と耳にタコが出来るほど繰り返して怒鳴ったため、カルーセル麻紀をもじって付けられたあだ名は「ミスター・カルウセー」。
リニアモーターカー開発当時、アメリカでは鉄道への関心は薄く「これからは航空機の時代」と冷ややかだった。「ならば東京と大阪を1時間で結ぼう」と目標を立てるが、レールの上を走る列車の時速は300キロ台が限界と言われていた。「だったら磁石で浮いて走る超特急を造ればいい」と言うと、社内でも「車輪がないなんてバカじゃないか」と言われた。当時は超伝導に関する技術への周囲の理解は皆無に等しく、「そんなもの実現できるわけが無い」「空想の世界の話だ。彼（京谷）はちょっと頭がおかしい」と散々な言われようであったという。
会議中、自説を熱弁する京谷に部下がついていけず、「そんなのムチャクチャですよ」「何か文献でもあるんですか?」と返された際には「君たちは研究を何だと思っている?我々は未来を作っているんだ。未来に文献なんてあるか、今までの常識なんかがあってたまるか!」と一喝した。
関連本・参考図書

『10センチの思考法』　自著　すばる舎 ISBN 978-4-88399-067-2
『リニアモータカー　超電導が21世紀を拓く』　自著 日本放送出版協会 ISBN 978-4-14-001598-8
『超高速新幹線』　共著　中公新書 ISBN 978-4-12-100272-3
『お父さんの技術が日本を作った!メタルカラーのエンジニア伝』 茂木宏子著　小学館 ISBN 978-4092901315
『匠たちの挑戦 (3)』（全3巻）研究産業協会監修　オーム社 ISBN 978-4274948848
『磁気浮上式鉄道の時代が来る?』　Ralf Roman Rossberg 1990年　電気車研究会 ISBN 978-4885480539
『翔べ!リニアモーターカー』　澤田一夫　三好清明　1991年　読売新聞社 ISBN 978-4643910100
『超電導が鉄道を変える』　久我史郎　清文社　1988年 ISBN 978-4792050986
『疾走する超電導　リニア五五〇キロの軌跡』　井出耕也　1998年　ワック ISBN 9784948766051
久野万太郎『リニア新幹線物語』（初版）同友館、1992年2月8日。ISBN 4-496-01834-9。
陸軍航空本部

陸軍航空本部（りくぐんこうくうほんぶ、旧字体：陸軍航空󠄁本部）は、大日本帝国の陸軍大臣に隷属する機関のひとつであり、陸軍省の下部組織である。陸軍における航空関係の軍事行政と教育を統御、管理した。1919年（大正8年）4月に陸軍航空部として設立、1925年（大正14年）5月に陸軍航空本部となり段階的に権限が強化され、1936年（昭和11年）8月より陸軍省の外局となった。1938年（昭和13年）12月に陸軍航空総監部が設立されて以後、航空関係教育は陸軍航空本部の担当外となったが、陸軍航空総監部は構成員の大部分が陸軍航空本部との兼務であった。
所在地は当初「三宅坂」と通称される東京市麹町区隼町にあり、1941年（昭和16年）12月の太平洋戦争開戦とともに同市牛込区の陸軍士官学校跡地へ移転した。そのほか研究機関、関係工場等との連絡のため各地に出張所があった。
1945年（昭和20年）11月、太平洋戦争（大東亜戦争）敗戦後の陸軍解体にともない陸軍航空本部は廃止された。ここでは前身である陸軍航空部とともに述べる。
設立の経緯 > 陸軍航空黎明期

陸軍が航空を兵力としたのは明治時代からである。日露戦争で臨時編成の気球隊が一応の成果を収め、陸軍中央は電信教導大隊気球班を設け常設とした。1907年（明治40年）10月、気球班は気球隊に改編され交通兵旅団所属となった、これが陸軍における最初の平時編制の航空部隊である。気球隊は当時陸軍で技術性を最も重視する工兵科の一部とされ、陸軍航空は工兵の管理下で緒についた。
当時の欧米列強国では、気球と並行し飛行機の研究が進歩しつつあった。1909年（明治42年）5月、参謀本部第七課において川田明治大尉による「空中飛行器に関する研究」と題する世界の軍事航空を研究した調査報告書が提出された。これに着目した寺内正毅陸軍大臣は海軍大臣と合議のうえ、官界の委員を含めた飛行機および気球の研究機関を立案し内閣の承認を得た。
設立の経緯 > 臨時軍用気球研究会

1909年（明治42年）7月、臨時軍用気球研究会官制（勅令第207号）が施行され、臨時軍用気球研究会が設立された。同研究会は名称と異なり対象が飛行機中心で、陸軍主体の政府機関であった。以後約10年間、陸軍航空の研究開発は臨時軍用気球研究会が担当し、飛行場の選定、操縦要員の欧州派遣に始まり外国製飛行機購入の決定、飛行機および各種器材の試作その他の責任を担った。1910年（明治43年）12月には研究会委員の日野熊蔵、徳川好敏両大尉が日本での初飛行に成功している。陸軍は第一次世界大戦に臨時編成の航空隊を投入し戦果をあげ、1915年（大正4年）に航空大隊を設立、交通兵団に編入した。
1917年（大正6年）11月、陸軍特別大演習に参加した14機の飛行機が不時着事故を多発、その他の事故も頻発し問題となった。世界大戦による輸入困難で外国製を模した国産エンジンをこの年初めて使用し、新器材の十分な試験と慣熟訓練なしで演習に投入されたのである。調査のため特別委員会が設けられたが、砲兵科中心の器材製作側と歩兵科および工兵科中心の使用側が故障原因について互いに譲らず、適切な結論は得られなかった。飛行機の研究審査と制式決定を臨時軍用気球研究会が行い、器材製造は砲兵工廠が担当し、航空大隊は皇居守護を本務とする近衛師団所属の交通兵団にあり、三者の連携は容易ではなかった。また陸軍省内での航空政務は専任部署がなく軍務局工兵課が行っていた。
設立の経緯 > 井上少将の起用

1918年（大正7年）1月、航空関係諸組織の不調和状況を憂慮した陸軍省は航空業務の中核となる人物を求め、元工兵課長で臨時軍用気球研究会委員も経験した井上幾太郎少将を同省の運輸部本部長から交通兵団司令部附へ異動させ、陸軍航空の統制刷新に当たらせた。井上は陸軍省と参謀本部がそれぞれ作成した研究案を踏まえ航空大隊の所見等も加味し、同年3月、「航空兵科の独立」「航空部隊の交通兵団からの分離」「航空部隊を統轄する航空兵団の設立」「臨時軍用気球研究会を廃止し航空学校の設立」「陸軍省航空局の設置および航空機材の管理製造部門の設立」など7項目を骨子とする意見書を陸軍大臣に提出した。
日本の陸軍は軍政（軍事に関する政務）、統帥（軍隊の指揮運用）、教育（軍人の訓練育成）の3つの機能を、軍政は陸軍大臣（陸軍省）、統帥は参謀総長（参謀本部）、教育は教育総監（教育総監部）が分立して担当し、それぞれが天皇に直接隷属していた。しかし航空技術は日進月歩であり、それに鋭敏に作用するためには3機能を一括する機構として天皇直隷の「航空兵団」を設け、航空学校を航空兵団長に隷属させ教育を担当させるとともに、航空学校内の研究部門に器材の研究、実験、審査という軍政の一部も行わせるのが井上案であった。
井上案のほかにも陸軍中央には航空改革に関する各方面からの意見が提出され、具体的な実行案が翌年まとまった。「航空兵科の独立は保留とする」「航空兵団の編成は時期尚早であり、とりあえず交通兵団から分離し一般師団に編入する」「臨時軍用気球研究会は廃止し航空学校を創設する」「陸軍省軍務局には専任の航空課を置く」そして「井上案の航空局は規模を縮小した陸軍航空部として設立し、陸軍大臣に直隷して航空の軍政と教育に関する業務を担任させる」というものである。最終的には1919年（大正8年）3月に陸軍次官を長として組織された制度調査委員が陸軍航空部の創設を決議して大臣に報告した。
陸軍航空部 > 軍政と教育の統合

1919年（大正8年）4月15日、陸軍航空部令（勅令第111号）の施行により陸軍航空部（以下、場合により航空部と略）が設立された。その任務は同令第1条で「航空ニ関スル事項ノ調査、研究及立案」と「航空兵諸軍隊本科専門教育ノ整一進歩」ならびに「航空ニ関スル器材ノ製造、修理、購買、貯蔵、補給及検査」を掌（つかさど）ることが定められた。
陸軍航空部は本部と補給部からなり、陸軍大臣に隷属する本部長が全般を統率する。初代本部長は井上幾太郎少将が補職された。本部は調査、研究、教育の管理を担当し、器材の製造、修理、購買、貯蔵、補給、検査等は補給部が担当する。担当の現地現業は、調査、研究、教育は埼玉県入間郡の所沢陸軍飛行場に設立された航空部本部長隷下の陸軍航空学校が、補給、検査等は同じく所沢に置かれた補給部支部が実行した。それと時を同じくして陸軍省では軍務局内に航空課が新設され、工兵課が行っていた航空関係人事などの行政を担当することになった。また、交通兵団司令部は廃止され、各航空大隊は所在地の師団に編入された。
こうした施策は既述の井上案からは相当に後退したものであったが、陸軍の中で航空のみが教育（操縦や技術など本科専門に限り、軍人としての一般教育は除く）を軍政統轄者である陸軍大臣隷下の部署で扱うことになり、異例かつ画期的なことであった。これは航空部隊の教育訓練と、現業軍政である器材補給との緊密な連携が重要視され、同一機関、すなわち航空部によって担当処理する必要性が明確になったからである。陸軍航空部は当初東京市麹町区永田町の陸軍陸地測量部内に置かれ、編制定員は本部長以下将校、将校相当官、技師など29名、准士官、下士官、技手など22名、総計51名で陸軍航空すべての管理を開始した。陸軍航空部は毎月1回、補給部支部あるいは陸軍航空学校などの幹部も集めて事務連絡の会合を行い、円滑な航空業務の推進をはかった。また井上本部長は山積する各種の問題、とくに陸軍省および参謀本部に対する交渉、意見具申をみずから行い多忙を極めたが、同じ山口県出身の田中義一陸軍大臣、同じ工兵科出身の上原勇作参謀総長との関係は良好であった。
1920年（大正9年）5月、日本の航空開発に歴史的な足跡を残した臨時軍用気球研究会は、その任務を陸軍航空部と陸軍航空学校ほかに引き継ぐかたちで廃止され、それまで同研究会が保管していた飛行機および気球、ならびに工場とその器材は陸軍航空部に移管された。同年7月、陸軍航空部は近隣の麹町区隼町（通称は三宅坂）に新設した庁舎へ移転した。また、参謀本部には同年8月、第一部第二課（作戦）に航空班が新設された。さらに同年9月、新たに補給部支部を岐阜県各務原に設置した。従来より所沢にあったものは補給部所沢支部と名称変更、新設のものを補給部各務原支部とし、所沢は東日本の、各務原は中部日本以西の各部隊および学校に対する補給業務を担当することになった。
陸軍航空部 > 航空兵科独立へ

第一次世界大戦以来、欧米列強は航空兵力の独立性を高めていた。英国では1918年4月、世界に先駆け空軍を設立し、同年アメリカ合衆国では陸軍の航空部門（Army Air Service。「陸軍航空部」と訳される場合がある）を独立させている。日本陸軍では1920年（大正9年）10月、陸軍航空制度研究委員が組織された。航空部本部長、井上幾太郎中将（同年8月進級）は前述委員の長として従来制度の改善を考察する責務が陸軍大臣より与えられた。また、同年12月から翌年にかけて海軍との共同研究も行われた。井上は陸海軍の航空を統一した空軍建設論を展開したが、海軍の反対だけでなく陸軍内部でも時期尚早論が大勢を占め空軍計画は頓挫した。次善策として航空制度研究委員は航空兵科の独立案、そのほか陸軍航空部を拡充し航空本部とすることなどを研究し、1922年（大正11年）11月に解散した。1923年（大正12年）3月、井上は第3師団長に転出し、白川義則陸軍次官が航空部本部長を兼務した。
航空兵科の独立に障壁となるのは将校の人事であった。航空は操縦者を中心に将校の比率が高く、多くの若い尉官が年齢を重ねたときに佐官に進級させようにも航空兵という単一兵科の中では補職先が十分でないという懸念である。これに対して陸軍航空制度研究委員は操縦者に下士官を多数採用すること、航空技術および戦術の進歩により支援（整備、通信、気象、補給その他）の地上勤務者が増大し、操縦将校は将来そうした地上勤務の上級将校に転ずるという案であった。
第一次世界大戦後の不況が原因となり日本を含む世界の大勢は軍縮基調であったが、列強各国は航空軍事に関しては上述のように内容の改善と充実に努めていた。日本陸軍では1922年と1923年の軍備整理を経て、1924年（大正13年）に就任した宇垣一成陸軍大臣が通算で3度目となる翌年の軍備整理（いわゆる「宇垣軍縮」）に着手した。その際に陸軍全体を量的に削減するかわりに質的向上として近代化が進められ、陸軍航空はその対象として充実がはかられた。難産の末に航空兵科独立と陸軍航空本部の設立が可能となった。
陸軍航空本部 > 航空兵科独立と昇格

1925年（大正14年）5月1日、それまで各兵科の混成であった陸軍の航空部門は航空兵科として独立し、同時に陸軍航空本部令（勅令第149号）が施行された。従来の陸軍航空部令は廃止となり、陸軍航空部は陸軍航空本部（以下、場合により航空本部と略）に昇格した。陸軍航空本部令第1条で定められたその任務は陸軍航空部の任務とほぼ同じであるが、航空に関する事項の「試験」が加わり、航空に関する器材の「製造」が職責からなくなった。
陸軍航空本部は本部と補給部のみであった従前の航空部とは本質的な機能に大差はなかったが、編制が総務部、技術部、補給部、検査部となり、大幅に増強され定員も51名から139名となった。陸軍大臣に隷属し航空本部のすべての業務を統御、管理する本部長は安満欽一中将が航空部から引き続きその職についた。また航空本部長は陸軍飛行学校を隷下に置くだけでなく、陸軍士官学校を巡閲する権限が付与された。これは航空兵科の独立にともない、他兵科が教育総監の隷下に騎兵監、砲兵監、工兵監、輜重兵監を有することに準じて航空本部長に与えられた職権である。
同年5月4日、陸軍航空本部事務分掌規定（陸達第23号）により、航空本部における各部の任務は次の事項を掌ると定められた（1925年5月時点）。
航空に関する事項（被服に関する事項および他部主管事項を除く）の調査、研究、立案。
航空兵諸軍隊の本科専門教育、ならびに航空兵諸軍隊練習部における教育に関する事項。
陸軍飛行学校に関する事項。
庶務および経理に関する事項。
航空に関する器材の調査、研究、試験、立案、審査。
航空に関する気象および衛生の調査、研究、試験、立案。
航空に関する器材制式の統一および同制式図の調製整理に関する事項。
航空に関する器材の修理および廃品処分に関する事項、および技術部の依託にかかわる器材の試作。
航空に関する器材の購買、貯蔵、または補給に関する事項。
航空に関する器材の採用検査に関する事項。
民間製造所に注文した航空に関する器材の製造ならびに修理作業の監督に関する事項。
技術部は1919年（大正8年）の陸軍航空学校設立時に同校の研究部として始まり、1924年（大正13年）の改編で所沢陸軍飛行学校となって以後も引き継がれてきた陸軍航空唯一の研究機関が前身である。学校の機構内の研究部のため設備および経費等が十分でなく、深厚な調査研究を行うことが困難であったものを、そのまま航空本部の部署に独立昇格させた。設備の関係から技術部は当面の所在地を所沢校内のままとして活動を開始した。補給部はそれまでどおり補給部所沢支部と補給部各務原支部を置いた。そのほか航空本部の設立にともない、その編制内に航空駐在官を置くことができるようになった。航空駐在官は独、仏、英、米の4国で駐在国およびその周辺国の軍用航空技術、編制装備、新兵器、兵器製造とその技術、などを継続的に調査研究すること、そして陸軍が外国で購買または製作する兵器、材料等の検査監督と、これらに関する交渉に当たることが任務であった。
1928年（昭和3年）9月、技術部は所沢から東京府北多摩郡立川町に移転した。また立川には1933年（昭和8年）に補給部所沢支部が移転し、補給部立川支部となった。
陸軍航空本部 > 技術部と補給部の独立

陸軍航空本部は設立以来10年間、編制と機能に関して大きな変化はなかった。しかし1931年（昭和6年）の満州事変を契機とした情勢の緊迫により陸軍航空は拡張をつづけ、それにしたがい航空本部の業務も著しく増大した。航空軍政の計画機関であると同時に実施機関でもある航空本部は、業務が複雑かつ繁多となるにつれて矛盾を呈するようになり、とくに技術部および補給部の計画、実施の両機能を分離する必要が生じた。
1935年（昭和10年）8月1日、陸軍航空本部令改正（勅令第221号）、陸軍航空技術研究所令（勅令第222号）、および陸軍航空廠令（勅令第223号）が施行された。これにより陸軍航空本部は改編され、従来の技術部は航空本部長隷下の陸軍航空技術研究所に、補給部は同じく陸軍航空廠に昇格、独立することとなった。陸軍航空本部の任務は「陸軍航空に関する事項の調査、研究、試験、立案」、「航空兵科諸軍隊の当該兵科専門教育の斉一進歩を図り、所轄学校の教育」、「航空に関する器材の制式統一」、「航空に関する器材、燃料等の整備、および検査」に関する事項を掌ると改められた。編制は総務部（第一課、第二課）、第一部、第二部という新体制になった。
同日の陸軍航空本部業務分掌規定（陸達第16号）により定められた航空本部における各部が掌る任務は次のとおり（1935年8月時点）。
本部一切の業務整理に関する事項。
庶務、人事、および経理に関する事項。
航空部隊の編制、装備、および動員に関する事項。
第2課および他部の主管に属さない事項。
航空に関する事項（他部主管事項を除く）の調査、および研究。
航空諜報に関する事項。
航空思想の普及および民間における航空教育の指導に関する事項。
航空兵科諸軍隊本科専門教育および気球隊練習部における教育に関する事項。
陸軍飛行学校および陸軍航空技術学校に関する事項。
航空器材の制式統一および同制式に関する事項。
航空に関する器材、燃料等の整備および検査に関する事項。
陸軍航空技術研究所および陸軍航空廠に関する事項。
監督官業務の統制に関する事項。
民間軍需品工場の利用、培養、および統制に関する事項。
このほか改編前の検査部における現業を継承して、軍需品工場の監督を行う監督官を航空本部の所轄下に設け、各地に監督班（長は監督官長）または監督官在勤所が置かれた。
陸軍航空本部 > 航空本部権限の強化

陸軍航空の独立強化、究極の目標として空軍の創設は大正期より関係者の念願であった。その後の世界的な軍事思潮はさらに空軍独立が支配的となり、ドイツの再軍備と空軍独立に刺激を受けて1935年頃より陸軍部内では再び空軍独立論議が活発となった。結果としてやはり空軍の独立は成功しなかったが、1936年（昭和11年）2月に起こった二・二六事件後の陸軍中央機構革新の流れの中で陸軍航空の強化が進められた。天皇に直隷し全航空部隊を統一指揮する航空兵団（兵団長は徳川好敏中将）が誕生したのは同年8月である。同時に航空本部の権限も変更を受けた。
1936年8月1日、陸軍省官制改正（勅令第211号）および陸軍航空本部令改正（勅令第212号）が施行された。これによって陸軍航空本部は陸軍省の外局となり権限が強化された。外局とは、陸軍省外の官庁でありながらも特定の業務において陸軍省内の局と同等の資格で事務を分担し、陸軍大臣の幕僚の役割を果たす機関である。それまで陸軍省主管であった航空行政は基本となる一部を除き航空本部に集約し、迅速化が可能となった。具体的な例としては航空機用機関銃や弾薬の審査はそれまで陸軍技術本部で行っていたものを航空本部へ移管し、実行は航空本部長隷下の航空技術研究所が担当すること等々があげられる。この改編の最大の効果は、航空本部長が航空予算を一元的に運用できるようになったことである。航空予算の運用に当たっての重点形成、予算の効力的な使用がこれによって可能となった。同日付で新たに古荘幹郎中将が本部長となり、航空本部の総員は約1000名であった。
陸軍省の外局として航空本部は陸軍大臣の幕僚業務も行うことになったが、それでもまだ航空に最も必要となる飛行場を設定、整備する機能を欠いていた。そこで翌1937年（昭和12年）7月31日、陸軍航空本部令改正（勅令第373号）および陸軍経理部条例改正（勅令第380号）が公布、同日施行され、経理関係機能が強化された。この改正により陸軍航空本部は総務部（第一課、第二課）、第一部（第三課、第四課）、第二部（第五課、第六課）に加えて、経理関係の業務を専門に担当する第三部（第七課、第八課）が置かれた。これは急速な航空増強にともない航空本部の経理業務が繁多となり、その迅速で適切な処理が重要性を増したことが主な理由であるが、航空本部はみずから航空用の土地、建造物等の建設、管理も可能となった。
次に示すのは陸軍航空本部事務分掌規定改正（昭和13年陸達第16号）その他により定められた航空本部における各部の広範な任務の概要である（1938年3月時点）。
部内の庶務、人事、編制制度、隊務の大綱に関する事項。
民間航空、航空調査、宣伝、兵要気象に関する事項。他部の主管に属さない事項。
航空関係の諸学校教育、同軍隊教育および演習、同典令範の編纂に関する事項。
航空関係の諸施設、航空通信に関する事項。
航空兵器および航空燃料の制式、補給、修理、払下げ、調査、研究に関する事項。
航空技術に関する事項。民間軍需工場の利用、培養、統制に関する事項。
陸軍航空本部および本部長隷下機関の会計経理、航空関係の予算に関する事項。
飛行場その他の施設の設定、建築などに関する事項。
陸軍航空本部 > 陸軍航空総監部の創設

1937年（昭和12年）までに陸軍航空は充備を進め、指揮系統では天皇に直隷する航空兵団長が全航空部隊を統轄することとなり、軍政面では航空本部の権限が強化され、教育においては航空兵科士官候補生のため所沢に陸軍士官学校分校が開設された。しかし陸軍航空には中核となる機関が存在せず、「航空省」を創設する案なども検討されたが実現には至らなかった。同年7月の日中戦争（支那事変）勃発により、空軍独立を究極の目標とする航空関係者の論調は地上作戦協力を重視する慎重なものへ変わっていった。
1938年（昭和13年）、こうした中で航空兵科専門教育を専任する天皇直隷機関として「航空総監部」を創設して陸軍航空の中核的機関とする案が参謀本部および陸軍省内で立てられた。これは陸軍航空には画期的なものとなるが、陸軍の伝統である教育統一を崩すものであるとして教育総監部は強く反対した。しかし陸軍中央の主流には航空教育の特殊性に対する理解が深まっており、陸軍省軍務局の田中新一軍事課長、あるいは東條英機陸軍次官（航空本部長兼務）による推進が決定力となった。
同年12月9日、陸軍航空本部令改正（勅令第743号）が、翌10日には陸軍航空総監部令（軍令第21号）が施行され、陸軍航空総監部（以下、場合により航空総監部と略）が創設された。その主な目的は航空総監部令の理由書に「陸軍航空兵科軍隊ノ愈々複雑且専門化セルニ伴ヒ之ニ専任スル天皇直隷機関ヲ新設シ陸軍航空兵科軍隊教育ノ進歩発達ヲ図ルノ要アルニ因ル」と書かれているように、専任の機関を設けることで航空教育の特殊性と膨大化に、より良く対応させることであった。また航空総監を天皇直隷とし陸軍航空の中核的存在とすることで、陸軍内における航空の地位を高めることにもなった。
これにより航空兵科の本科専門教育に関する事項は航空総監部へ移管され、航空本部の担当外となった。しかし航空総監部の実態は航空本部と「二位一体」であり、航空総監は航空本部長を兼務し、航空総監部の人員（1938年12月時点の定員は42名）は3名を除きすべて航空本部の総務部および第一部の部長と部員が兼務するものであった。
陸軍航空本部 > 太平洋戦争下の編制

1938年12月に航空総監部が創設されて以後、陸軍航空は航空本部が軍政を、そして航空本部と二位一体の航空総監部が専門教育を担当する体制で統御、管理された。1939年（昭和14年）12月に陸軍飛行実験部が、1940年（昭和15年）4月には陸軍航空工廠が設立され、それぞれ航空本部の管理下に入ったが、それ以外は航空本部の編制と機能に数年間大きな変更がなかった。
1941年（昭和16年）12月8日、日本は米英など連合国との戦争に突入した。同日、航空本部および航空総監部は東京市牛込区市谷本村町の陸軍士官学校跡地（通称は市谷台）に移転した。その他の陸軍官衙も教育総監部は同月1日に、陸軍機甲本部は同月7日に同地へ移転しており、翌週の15日には陸軍省および参謀本部も市谷台へ移転した。
1942年（昭和17年）10月15日、陸軍航空本部令改正（勅令第679号）が施行された。この改正は航空兵器の研究開発、生産、補給、修理の指導、統制強化が主な狙いであった。航空本部の編制は総務部（庶務課、総務課、航務課）、教育部（教育課、典範課、保安課）、整備部（生産課、資材課、飛行機課、兵器課、調弁課）、技術部、経理部（経理課、施設課）、医務部の6部体制となった。この改編で新設された整備部および技術部は、従来の第二部を分割拡大したものである。整備部を拡充することによって航空兵器の生産、補給、修理を強力に推進する狙いがあった。ほかにも整備部は燃料の購入、貯蔵公布、軍需動員の人員調整など幅広く活動した。
同時に陸軍航空技術研究所は各部が独立した8つの航空技術研究所となり、陸軍飛行実験部は陸軍航空審査部に改編され、それぞれが航空本部の管掌下となった。それまで航空技術研究所が行っていた審査業務の一切は航空審査部に移管され、また研究と試作の実行機関が明瞭に区分された。こうした改革により航空技術研究所で濫発されがちであった航空兵器の試作は、航空本部が直接試作機関に指示して厳密に実施されることとなった。そのほか航空作戦を重視し、陸軍気象部も航空本部長隷下の機関となった。
同年10月10日の陸軍航空本部業務分掌規定（陸達第63号）により、陸軍航空本部における各部の広範な任務が定められた。その主なものは次のとおり（1942年10月時点）。
本部一切の庶務、人事、給与などに関する事項。
航空部隊の編制、装備、および動員に関する事項。
航空に関する戦時諸規則に関する事項。
航空予算の一般統制に関する事項。
飛行場、爆撃場、空中射撃場の使用、航空部隊の教材整備に関する事項。
航空事故審査に関する事項。
航空通信、航空保安、兵要気象、航法に関する事項。
航空関係の典令範に関する事項。
航空兵器、航空機燃料の整備、調達などに関する事項。
航空兵器工業の指導、助成、ならびに監督に関する事項。
航空兵器、航空機燃料の貯蔵、支給、交換、修理、検査などに関する事項。
航空兵器の考案、設計、および試作に関する事項。
航空兵器、航空機燃料の研究、審査、および制式に関する事項。
航空兵器、航空機燃料の試作ならびに研究機関の指導および監督に関する事項。
航空予算および決算に関する事項。
航空に関する経理制度、諸給与、被服、糧秣、衣糧器具の研究、審査などに関する事項。
航空に関する陸軍用地および諸建築に関する事項。
航空本部隷下部隊の衛生および医事に関する事項。
航空衛生（心理を含む）の研究ならびに直接これに関係する調査に関する事項。
航空衛生材料の研究、審査、および直接これに関係する調査に関する事項。
同年同月、航空本部は研究機関等との連絡のため日本各地に出張所を設置した。各出張所名と所在地は次のとおり（1942年10月時点）。
1944年（昭和19年）3月、整備部は補給部（飛行機課、兵器課、器材課、整備課）に改編され、総務部に調査課、技術部に航空機課および装備課、経理部に会計課が設けられた。また教育部の教育課は第一教育課、第二教育課にわかれた。
陸軍航空本部 > 航空総軍設立と終戦

連合国との戦況が悪化した1944年6月、陸軍中央は航空関係の教育機関を戦力化し、錬成訓練を主眼とする5つの飛行学校（1分校を含む）が教導飛行師団に改編された。教導飛行師団は作戦参加と教育の任務を併せて与えられ、航空総監の隷下に置かれた。
1945年（昭和20年）には戦況はさらに逼迫し、本土防衛に関係する航空諸軍を統率する天皇直隷の航空総軍（司令官は河辺正三大将）が同年4月15日に設立された。同年4月18日、「陸軍航空総監部令ノ適用停止ニ関スル件」（軍令陸第10号）が施行された。これにより航空本部と二位一体であった陸軍航空総監部は閉鎖され、その人員は航空総軍司令部の編成に充当された。航空総軍と航空本部の職域には明確な区分があったが、航空においては兵器の生産、補給と運用は密接な関係があり、航空戦力をあげての本土決戦のため航空本部の各部長および部員の多くが航空総軍司令部要員を兼務し、航空本部は新たに航空総軍司令部との二位一体となったのである。
同時に陸軍航空本部令改正（勅令第228号）が施行された。航空本部の編制は総務部（庶務課、総務課、調査課）、教育部（第一教育課、第二教育課）、補給部（補給課、器材課、飛行機課、兵器課、装備課）、技術部（技術課）、経理部（経理課、施設課）、医務部、および監督官長以下となり、機構は従来と大差ないものの、人員は縮小された。航空本部の管掌する機関は航空技術研究所などの研究、生産に関する部門と、教育に関係する陸軍航空士官学校、各教導飛行師団などがあった。同年5月10日、陸軍大臣の隷下にあった電波兵器 を扱う多摩陸軍技術研究所が航空本部の管掌下となった。
陸軍航空本部は兵器の研究、考案、試作、および整備等に関する業務のため、あるいは航空機用木材および航空関係工場生産拡充用木材の取得等に関する業務のため、さらに一部では航空関係工場技術指導に関する業務のため、多数の出張所を日本国全土に置いた。1945年7月時点で確認できる各出張所名と所在地は次のとおりである。
同年8月、御前会議においてポツダム宣言の受諾が最終決定され、8月15日正午より太平洋戦争の終戦に関する玉音放送が行われた。同日、航空本部長寺本熊市中将は自決し、その後の本部長は河辺航空総軍司令官が兼務した。陸軍航空本部令は同年11月15日施行の臨時陸軍残務整理部令（勅令第631号）により廃止され、同時に陸軍航空本部は陸軍航空本部残務整理部（部長は寺田済一中将）を残し廃止となった。