日本における自動車の年表
戦前期 > 欧州車の時代（1911年～）

優美な欧州車は自動車の主要顧客である上流階級の者たちに好まれ、主流の地位を占める。皇室や官公庁でも自動車が利用され始め、タクシー事業を始める者たちも現れ始める。第一次世界大戦（1914年 - 1918年）を背景に軍用としての研究も具体性を帯び、陸軍主導で実験的に車両が作られるようになる。民間においても各地で国産の乗用車の製造が試みられるものの試作の域を出る物はなく、米国から輸入され始めたフォード・モデルTは徐々に勢力を拡大し始める。
4月4日、日米通商航海条約（小村条約）が発効し、日本が関税自主権を回復する。関税定率法は大きく改正されたが、自動車については基本税率50%の輸入関税が維持される。
4月末から5月初めにかけて、川崎競馬場でジェームズ・C・マース（英語版）飛行士の飛行機「赤鬼号（英語版）」と自動車が競争を行う。
7月、橋本増治郎が快進社自働車工場を設立する。
7月、大阪府警が消防自動車（消防ポンプ車）を常備するようになる。（日本初の消防自動車）
9月、セール・フレザー商会がフォード車の輸入販売権を獲得し、翌年に設立されたばかりのタクシー自働車から大量注文を得るなどして販売を軌道に乗せ、モデルT（T型）の普及の先鞭をつける。
10月、大阪砲兵工廠が軍用トラックの試作車（軍用自動貨車甲号）2台を完成させ、同月18日に中山道経由で東京まで陸軍による同車の試走が行われる。（日本で独自開発された初の軍用自動車／軍用トラック）
11月、皇室経済会議が開かれ、イギリスのデイムラー、ドイツのダイムラー（英語版）（メルセデス）、イタリアのフィアットの3社に対して、外務省を介して御料車の製造が依頼される。同時に、大倉喜七（喜七郎）に車両製作の監督と、ヨーロッパ各王室の運転手服装の調査が下命される。
時期不明、雑誌『飛行器ト自動車』（東京自動社）が創刊される。（日本初の自動車雑誌）
5月5日、兵庫県の鳴尾競馬場において、第1回自動自転車競走会が開催される。（オートバイ単独のものとしては最初のレース）
6月、陸軍省内に軍用自動車調査委員会が設置される。
7月10日、東京市麹町区有楽町でタクシー自働車株式会社が設立され、8月15日から営業を始める。（日本初のタクシー会社）
7月30日、天皇睦仁（明治天皇）が崩御。同年9月13日の大喪の礼を警備するにあたり、警視庁が警備用としてロイト自動車を購入し、警視庁としては初めて自動車を導入する。
12月20日、神奈川県庁と日本自動車倶楽部が協力し、横浜、本牧、藤沢、鎌倉、箱根山登山道に道路標を設置する。（日本初の自動車用の道路標識）
12月31日から翌年2月にかけて、前年に発注した計9台の御料車が横浜港に順次到着する。
2月14日、青山離宮で天皇嘉仁が初めて自動車（デイムラー）に試乗する。
3月10日、宮内省の調度寮に自動車部が設置され、皇室で自動車（御料車）の使用が正式に始まる。
時期不明、ダンロップ（後の住友ゴム工業）が神戸市の自社工場で自動車用タイヤの生産を開始する。（日本で製造された初の自動車用タイヤ）
3月10日、東京海上保険が自動車保険の取扱いを開始する。（日本初の自動車保険）
3月20日から7月31日にかけて上野公園で東京大正博覧会が開催される。快進社自働車工場のダット自動車（通称「DAT号」「脱兎号」）などが出品される。
三井物産が自動車事業に見切りをつけて手を引き、同社社員の梁瀬長太郎にほぼ無償で事業譲渡する。翌年5月、梁瀬は東京日比谷で梁瀬商会（後のヤナセ）を創業し、貸ガレージ業を始める。
7月、第一次世界大戦が勃発したことで、日本では自動車の輸入が止まる。一方、大戦景気により「成金」と呼ばれる俄富豪が増えたことで翌年からは在庫の車が飛ぶように売れるようになり、車は品薄となる。
9月、青島攻略を目的とした戦闘（青島の戦い）に先立ち、上陸部隊の軍需物資輸送用として、日本の軍隊では初めて軍用トラックが実戦に投入される。
8月、星子勇の『ガソリン発動機自動車』（モーター雑誌社）が刊行される。
10月16日・17日、東京目黒競馬場で東京自動車及自動自転車競技会（自動車大競走会）が開催される。（日本初の興行としての四輪自動車レース）
11月10日、京都御所において天皇嘉仁の即位の礼が行われる。参列する各国政府高官用の高級乗用車や即位式のパレードを護衛するための自動車が大量に必要となり、用立てられる。
1月、東京府の発動機協会に自動車運転手養成部が設立され、運転手の養成が始まる。（日本初の自動車教習所）
3月から8月にかけて金子善一の『自動車学教授書』（発動機協会）が全7号で発行され、ベストセラーとなる。
8月、矢野倖一がアロー号を完成させる。この車両は同時代の他の車両と異なり長く残り、2025年現在も最古の国産車両として現存している。
時期不明、大阪で中島商会がヤマータ号を製作する。（日本で製造された初のオート三輪）
1月、東京自動車学校に2名の女性（渡辺はま、水野千花尾）が入学する。
同年9月27日、渡辺が運転免許を取得する。（日本初の女性による運転免許取得）
同年10月、東京自動車学校を卒業した渡辺、水野は白山自動車商会（小石川）にハイヤー運転手として採用される。（日本初の女性の職業ドライバー）
4月、東京瓦斯電気工業が自動車部（後のいすゞ自動車と日野自動車）を設けて自動車事業に進出し、大阪砲兵工廠の発注により帝国陸軍の4トン制式自動貨車5台の試作を行う。
10月13日、BFグッドリッチと横濱電線製造（後の古河電気工業）の合弁で、橫濱護謨製造（後の横浜ゴム）が設立される。
1月、警視庁が交通取締りの専務員を設け、6台のオートバイによる取締りを始める（通称「赤バイ」）。
3月23日、軍用自動車補助法 が公布され、5月から施行される。
同年5月16日、同法の成立を受けて東京瓦斯電気工業がTGE-A型トラックの試作を始める。
6月、三菱造船神戸造船所と大阪の発動機製造株式会社（後のダイハツ工業）が大阪砲兵工廠から民間自動車製作指導工場に指定され、陸軍用の4トン制式自動貨車（発動機製造はこの車両のみ）と3トン制式自動貨車の試作に着手する。三菱造船は同年中に完成させるが、他の事業を優先させるため、試作のみで終わる。
8月、「快進社自働車工場」が解散し、「株式会社快進社」に改組される。
10月17日、帝国陸軍が購入したマークIV戦車雌型1両が神戸港に到着する。同年11月4日、青山練兵場で公開試験が行われる。（日本に初めて持ち込まれた戦車）
11月11日、連合国とドイツ帝国の間で休戦協定が結ばれ、第一次世界大戦が終結する。
11月、三菱造船神戸造船所が三菱・A型を完成させ、三菱商事とも協力して1920年3月から販売する。（日本における初の見込み生産による量産乗用車）
11月、東京石川島造船所がイギリスのウーズレーとライセンス提携を結び、自動車製造に進出する（後のいすゞ自動車）。
12月1日、帝国陸軍に自動車隊が創設される。
12月、内外興業株式会社が設立され、パッカード、シボレー、ページなどの輸入車の月賦販売を始める。（日本初の自動車の月賦販売）
時期不明、川崎造船所兵庫工場がトラックの生産を始める。
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1月11日、内務省令として自動車取締令 （自動車取締規則）が公布され、2月15日に施行される。同法により自動車についての取り決めが日本全国で統一され、各府県の既存の取締規則は廃止され、自治体に応じた細則は新たに制定される。
それまで各道府県の規則中で「自動車」と「自働車」で不統一だった表記を「自動車」に統一する、ナンバープレートの装着を全国的に義務づける、などの統一化が図られる。
3月、東京瓦斯電気工業がTGE-A型を完成させ、同車は3月1日付で軍用自動車補助法の検定に合格し認定第1号となる。
3月、大阪の発動機製造が前年に大阪砲兵工廠から依頼されていた4トン制式自動貨車の試作車を完成させる。しかし、内燃機関製造の業務を優先することを理由に生産を引き受けることは辞退する。
三菱造船と発動機製造の2社とも断ったため、トラックの生産は東京瓦斯電と東京石川島造船所が行うことになる。
4月、道路法が公布され、翌1920年4月に施行される。同法により初めて陸上交通として自動車が道路整備にあたって基準のひとつとして考えられ始めるようになり、舗装道路の普及が国策として考慮され始める。
9月、安全自動車株式会社が東京市の赤坂見附、虎ノ門、日比谷公園勧業銀行（本店）前、芝公園赤羽橋際、九段下、四谷見附の6ヶ所にガソリン給油所を設置し、シェル石油の販売を始める。（日本初のガソリンスタンド）
9月、最初の手動式交通信号機が設置される。
11月、東京瓦斯電気工業が京都市役所に救急自動車を納入する。（日本初の救急自動車）
12月5日、大阪市で久保田権四郎、山本藤助、高山圭三らが実用自動車製造株式会社を設立する。同社はウィリアム・ゴーハムの指導の下、三輪自動車を製造する。
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1月、東京市街自動車がバスガール（婦人車掌）を採用する。（日本初の女性のバス車掌）
2月、「梁瀬商会」が「梁瀬自動車」に社名変更する。シボレーをはじめとする乗用車の部品を輸入し、小規模ながらノックダウン生産を行うようになる。
3月、世界大戦が終わって1年以上経過しヨーロッパ列強が市場に復帰を始めたことで日本では過剰生産を原因とする恐慌が始まる（戦後恐慌）。この不況は長期化することになる。
11月、横浜市平沼に建設された橫濱護謨の平沼工場が完成し、同社はベルト、タイヤなどの製造を始める。
12月16日、道路取締令が公布され、翌年1月1日に施行される。同法により日本全国の交通法規が統一される。
11月11日から翌年2月6日にかけてワシントン会議が行われ、海軍の軍縮が決まる（ワシントン海軍軍縮条約）。それに伴い帝国陸軍の予算も縮減され、自動車会社に対する陸軍からの発注が減る。
時期不明、落語に自動車を題材とした演目（『自動車の布団』）が現れる。
3月から7月にかけて上野公園で平和記念東京博覧会が開催される。快進社（ダット・41型）、東京瓦斯電気工業（TGEトラック）、東京石川島造船所（ウーズレー乗用車）、実用自動車（ゴーハム式三輪乗用車）、白楊社（アレス号）など日本の自動車製造会社各社が自動車を出品する。
8月、梁瀬自動車が小型乗用車「ヤナセ号」の試作車を完成させるが、採算が取れる見通しが立たなかったため生産は断念し、以降、同社は輸入販売業に徹する。
10月、藤本軍次らが日本自動車競走倶楽部（NARC）を設立する。
11月12日、東京洲崎埋立地で報知社（後の報知新聞社）の主催で日本自動車競走大会が初開催される（第1回自動車大競走）。
12月、東京石川島造船所がウーズレーA9型の国産化に成功する。