大日本帝国海軍の階級
沿革 > 明治30年12月1日の海軍

1897年（明治30年）12月1日に明治30年勅令第310号を施行して海軍武官官階表を改正して、中佐同相当官及び中尉同相当官を再設置し、薬剤監・水路監を中佐相当官に進め、薬剤正・水路正を設けて少佐相当官とし、下士卒出身者を予定した「士官」として兵曹長・軍楽長・船匠長・機関兵曹長・看護長・筆記長を置き、准士官の欄の上等兵曹の次に上等信号兵曹を加え、勅令の附則により従来の高等官四等の大佐及びその相当官は大佐及びその相当官に、同七等の大尉及びその相当官は大尉及びその相当官に、薬剤監は薬剤正に、大薬剤官は大薬剤士に、少薬剤官は少薬剤士に、水路監は水路正に各辞令書を用いずに任ぜらられたものとした。 このとき高等官官等俸給令の中の文武高等官官等表を改正し、海軍省の欄の「海軍大佐並相当官」の下の「同上」を「海軍中佐同相当官」に、「海軍大尉並相当官」の下の「同上」を「海軍中尉同相当官」に、「並相当官」を「同相当官」に改めた。 また、文武判任官等級表も改正している。 中佐同相当官及び中尉同相当官を設置したことに伴い海軍高等武官進級条令を改正し、改正勅令の附則により施行から2箇年間は進級に必要な実役停年に特例を設けており、海軍兵学校第18期出身者は、12月1日付で少尉から中尉に、同月27日付で中尉から大尉になった。
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|  | 大将 |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |
|  | 中将 |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |  |
|  | 少将 |  |  |  |  | 機関総監 |  |  | 軍医総監 |  |  | 主計総監 |  |  | 造船総監 | 造兵総監 |  |
| 上長官 | 大佐 |  |  |  |  | 機関大監 |  |  | 軍医大監 |  |  | 主計大監 |  |  | 造船大監 | 造兵大監 |  |
| 上長官 | 中佐 |  |  |  |  | 機関中監 |  |  | 軍医中監 | 薬剤監 |  | 主計中監 |  |  | 造船中監 | 造兵中監 | 水路監 |
| 上長官 | 少佐 |  |  |  |  | 機関少監 |  |  | 軍医少監 | 薬剤正 |  | 主計少監 |  |  | 造船少監 | 造兵少監 | 水路正 |
| 士官 | 大尉 |  |  |  |  | 大機関士 |  |  | 大軍医 | 大薬剤士 |  | 大主計 |  |  | 造船大技士 | 造兵大技士 | 水路大技士 |
| 士官 | 中尉 |  |  |  |  | 中機関士 |  |  | 中軍医 | 中薬剤士 |  | 中主計 |  |  | 造船中技士 | 造兵中技士 | 水路中技士 |
| 士官 | 少尉 | 兵曹長 | 兵曹長 | 軍楽長 | 船匠長 | 少機関士 | 機関兵曹長 | 機関兵曹長 | 少軍医 | 少薬剤士 | 看護長 | 少主計 | 筆記長 | 筆記長 | 造船少技士 | 造兵少技士 | 水路少技士 |
| 准士官 |  | 上等兵曹 | 上等信号兵曹 | 軍楽師 | 船匠師 |  | 上等機関兵曹 | 上等機関兵曹 |  |  | 看護師 |  | 上等筆記 | 上等筆記 |  |  |  |
| 下士 |  | 一等兵曹 | 一等信号兵曹 | 一等軍楽手 | 一等船匠手 |  | 一等機関兵曹 | 一等鍛冶手 |  |  | 一等看護手 |  | 一等筆記 | 一等厨宰 |  |  |  |
| 下士 |  | 二等兵曹 | 二等信号兵曹 | 二等軍楽手 | 二等船匠手 |  | 二等機関兵曹 | 二等鍛冶手 |  |  | 二等看護手 |  | 二等筆記 | 二等厨宰 |  |  |  |
| 下士 |  | 三等兵曹 | 三等信号兵曹 | 三等軍楽手 | 三等船匠手 |  | 三等機関兵曹 | 三等鍛冶手 |  |  | 三等看護手 |  | 三等筆記 | 三等厨宰 |  |  |  |
| 官等＼官庁 | 官等＼官庁 | 海軍省 |
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| 勅任 | 親任 | 海軍大将 |
| 勅任 | 一等 | 海軍中将 |
| 勅任 | 二等 | 海軍少将同相当官 |
| 奏任 | 三等 | 海軍大佐同相当官 |
| 奏任 | 四等 | 海軍中佐同相当官 |
| 奏任 | 五等 | 海軍少佐同相当官 |
| 奏任 | 六等 | 海軍大尉同相当官 |
| 奏任 | 七等 | 海軍中尉同相当官 |
| 奏任 | 八等 | 海軍少尉同相当官 |
| 奏任 | 九等 |  |
1899年（明治32年）1月31日勅令第19号により海軍武官官階表を改正して、機関総監・軍医総監・主計総監・造船総監・造兵総監はその上欄に同じ官名を追加し中将相当官ないし少将相当官とし、附則により改正の際に機関総監・軍医総監・主計総監・造船総監・造兵総監である者は高等官二等とした。 このとき高等官官等俸給令を改正して文武高等官官等表の海軍中将を海軍中将及び相当官に改め、海軍服制を改正して中将相当官の服制を加えた。
1900年（明治33年）6月20日から1901年（明治34年）9月7日にかけて義和団の乱があった。
1903年（明治36年）11月10日に明治36年勅令第164号を施行して海軍武官官階表を改正し、薬剤監・水路監を大佐相当官に進めて上長官の欄の軍医大監の次に薬剤大監を、造兵大監の次に水路大監を加え、薬剤監を薬剤中監に、薬剤正を薬剤少監に、水路監を水路中監に、水路正を水路少監に改めた。
1903年（明治36年）12月5日勅令第269号により海軍武官官階表を改正して一・二・三等鍛冶手を削り、附則により鍛冶手である者は辞令書を用いずに同等級の機関兵曹に任ぜられたものとし、明治36年勅令第270号により海軍卒職名等級表を改正して一・二・三・四・五等機関兵を一・二・三・四・五等木工の次に移動して一・二・三・四・五等鍛冶を削り、附則により鍛冶である者は直ちに同等級に機関兵を命ぜられたものとした。
1904年（明治37年）2月から1905年（明治38年）9月にかけて日露戦争があった。
1904年（明治37年）6月28日勅令第180号により海軍武官官階表を改正して、水路中監の次に海軍予備中佐以下を追加し 、明治37年勅令第181号により文武判任官等級表を改正して、海軍一等鍛冶手の項を削り海軍一等厨宰の項の次に海軍予備上等兵曹以下及び海軍予備上等機関兵曹以下を追加した。
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上長官: 
| 上長官 | 予備中佐 |  |  |  |
| 上長官 | 予備少佐 |  | 予備機関少監 |  |
| 士官 | 予備大尉 |  | 予備大機関士 |  |
| 士官 | 予備中尉 |  | 予備中機関士 |  |
| 士官 | 予備少尉 | 予備兵曹長 | 予備少機関士 | 予備機関兵曹長 |
| 准士官 |  | 予備上等兵曹 |  | 予備上等機関兵曹 |
| 下士 |  | 予備一等兵曹 |  | 予備一等機関兵曹 |
| 下士 |  | 予備二等兵曹 |  | 予備二等機関兵曹 |
| 下士 |  | 予備三等兵曹 |  | 予備三等機関兵曹 |
| 0 | 1 | 2 |
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| 一等 | 海軍予備上等兵曹 | 海軍予備上等機関兵曹 |
| 二等 | 海軍予備一等兵曹 | 海軍予備一等機関兵曹 |
| 三等 | 海軍予備二等兵曹 | 海軍予備二等機関兵曹 |
| 四等 | 海軍予備三等兵曹 | 海軍予備三等機関兵曹 |
五等: 
明治38年頃の松枝新一の解説によると、海兵団に初めて入団した者は一律に五等卒となるが、水兵・信号兵・機関兵・主厨は6か月、軍学生は10か月、木工は12か月の教程を終業して試験に及第すると、四等卒となる。その後、海上勤務4か月又は陸上勤務6か月以上続けて、進級試験に合格すると、四等卒よりも上級に進む。一等卒は海上勤務6か月又は陸上勤務8か月以上で、進級試験に合格すると、一等卒となれる。
1906年（明治39年）1月26日勅令第9号により海軍武官官階表を改正し、機関官の官名を機関総監以下少機関士までから将校科の官名に準じた機関中将以下機関少尉までに改め、附則により機関官である者は別に辞令書を用いずにその官等に従い改正後の各官階の機関官に任ぜられたものとした。
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|  | 機関中将 |  |
|  | 機関少将 |  |
| 上長官 | 機関大佐 |  |
| 上長官 | 機関中佐 |  |
| 上長官 | 機関少佐 | 予備機関少佐 |
| 士官 | 機関大尉 | 予備機関大尉 |
| 士官 | 機関中尉 | 予備機関中尉 |
| 士官 | 機関少尉 | 予備機関少尉 |
1910年（明治43年）6月1日に明治43年勅令第241号を施行して海軍武官官階表を改正し、上等信号兵曹及び一・二・三等信号兵曹を削除し、附則により信号兵曹である者は辞令書を用いずに同等級の兵曹に任ぜられたものとして、明治43年勅令第22号を施行して海軍卒職名等級表を改正し、一・二・三・四・五等信号兵を削り、附則により信号兵である者は直ちに同等級の水兵を命ぜられたものとした 。 このとき海軍特修兵条例を定め、特別の技術を修めこれに対する証状を授与された下士卒を特修兵と言い、その証状の種類の種類は掌砲証状・掌水雷証状・掌帆証状・掌信号証状・掌電信証状・掌角証状・軍楽修業証状・船匠証状・掌機証状・掌電機証状・掌工証状・装創証状・掌記証状・掌厨証状とし、これらの証状の一部についてはその種類に応じて呼称を定め掌砲兵・掌水雷兵・掌帆兵・掌信号兵・掌電信兵・掌角兵・掌機兵・掌電機兵・掌工兵とした。
1910年（明治43年）6月17日に文武判任官等級令（明治43年勅令第267号）を定めて文武判任官等級表を廃止して、判任官の等級を4等に分けて一等から四等までとした。
|  | 海軍准士官及び下士 | 海軍准士官及び下士 |
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| 一等 | 海軍上等兵曹及び相当官 | 海軍予備上等兵曹及び相当官 |
| 二等 | 海軍一等兵曹及び相当官 | 海軍予備一等兵曹及び相当官 |
| 三等 | 海軍二等兵曹及び相当官 | 海軍予備二等兵曹及び相当官 |
| 四等 | 海軍三等兵曹及び相当官 | 海軍予備三等兵曹及び相当官 |
1913年（大正2年）4月1日に海軍特修兵令を定めて海軍特修兵条例を廃止して、特別技術の種類は砲術・水雷術・運用術・信号術・電信術・軍楽・船匠術・機関術・電機術・工術・看護術・掌記術・掌厨術とし、証状を授与することを止めて特技章を付与することとし、特別技術の一部についてはその種類に応じた呼称を定め砲術は掌砲兵、水雷術は掌水雷兵、運用術は掌帆兵、信号術は掌信号兵、電信術は掌電信兵、機関術は掌機兵、電機術は掌電機兵、工術は掌工兵とし、海軍特修兵条例の掌角兵は掌信号兵とした。
1914年（大正3年）7月28日から第一次世界大戦が始まる。