資生堂
沿革

1872年（明治5年）9月17日：日本初の洋風調剤薬局として福原有信が東京・銀座（出雲町）に「資生堂薬局」創業。
1880年（明治13年）：育毛剤の販売開始。
1888年（明治21年）：日本初の練歯磨「福原衛生歯磨石鹸」発売。
1897年（明治30年）：化粧品業界へ進出、高等化粧水「オイデルミン」発売。
1902年（明治35年）：東京・銀座の資生堂薬局内に、日本ではじめてソーダ水・アイスクリームの製造と販売を行う「ソーダ・ファウンテン」を開設、後に資生堂パーラーに発展。
1915年（大正4年）：商標「花椿」制定。同年、養毛剤「フローリン」を発売。
1916年（大正5年）：東京・銀座（竹川町）に化粧品部を開店。
1917年（大正6年）：「七色粉白粉」発売。日本人により制作された最初の本格的香水「花椿」発売。
1918年（大正7年）：「資生堂コールドクリーム」発売。
1919年（大正8年）：大阪・心斎橋に支店開設。現存する日本で最古の画廊である資生堂ギャラリー開設。
1921年（大正10年）：「資生堂五大主義」制定。
1922年（大正11年）：三科「美容科」「美髪科」「子供服科」開設、美髪科主任として米国よりヘレン・グロスマンを招く。
1923年（大正12年）：関東大震災で煉瓦造り3階建ての薬品部と化粧品部の建物（現在：資生堂ザ・ギンザの場所）が倒壊。チェインストア制度採用。
1924年（大正13年）：愛用者向け文化情報誌「資生堂月報」創刊。
1926年（大正15年）1月31日：銀座を襲った黒色青年連盟の暴徒によりショーウィンドウを破壊される。
1927年（昭和2年）：株式会社資生堂設立。欧文ロゴタイプ確立。
1928年（昭和3年）
5月18日：化粧品部の建物が落成。
7月3日：「資生堂パーラー」が営業開始。
1931年（昭和6年）：東南アジア向けに「ローズ化粧品」輸出。初の本格的海外展開。
1932年（昭和7年）：「ドリュウ（ドルックス）化粧品」発売。
1934年（昭和9年）：銀座の化粧品部に資生堂美容室開店。髙島屋、神戸大丸にて当時銀座にさえなかった百貨店を舞台に華麗なキャンペーン実施。
1937年（昭和12年）：企業文化誌『花椿』創刊。
1939年（昭和14年）：資生堂化学研究所設立。
1940年（昭和15年）：中国向けに香水を量産し日本を代表する高級輸出品となる。
1943年（昭和18年）2月15日：銀座の美容室が決戦下にふさわしくないとして廃止。電髪器など金属類は献納された。
1949年（昭和24年）：東京証券取引所市場第一部に上場。
1953年（昭和28年）：資生堂美容研究所開設。
1956年（昭和31年）：東京・渋谷の東急文化会館に総合美容サロン1号店オープン。
1959年（昭和34年）：「資生堂美容技術専門学校（現在：学校法人資生堂学園）」創設、数多くのヘアメイクアーティスト、メイクアップアーティストを輩出。
1972年（昭和47年）9月17日：創業100年（1世紀）。その記念ブランドとして男性用化粧品ロードス発売。
1980年（昭和55年）：フランスの「ピエール ファーブル社」との合弁会社「シセイドウ フランス」をパリに設立。
1983年（昭和58年）：中国（北京市）でシャンプー、リンスの生産開始（輸入販売の開始は1981年）。
1985年（昭和60年）：ビューティサイエンス研究所発足。
1986年（昭和61年）：スキンケアブランド「アベンヌ」販売のため、ピエール ファーブル社との合弁企業・株式会社ピエール ファーブルジャポンを東京・赤坂に設立。エステティックサロン専用のスキンケアブランド「カリタ」を買収。
1987年（昭和62年）：資生堂薬品株式会社を設立。
1988年（昭和63年）：一般用医薬品事業に参入。ヘアサロン専用ブランド米国パーマ剤トップメーカー「ゾートス社」を買収。
1989年（平成元年）10月1日：ハーバード大学と共同でマサチューセッツ総合病院内に『ハーバード大学皮膚科学研究所』を設立（研究陣にはハーバード医科大学を中心に生物学、免疫学、細胞学、分子生物学など多岐にわたる先端科学者を世界から招聘）。
1991年（平成3年）：資生堂として初めてのエステティックブランド「Qi」を開発し、エステティック事業へ参入。
1993年（平成5年）：医療用医薬品事業に参入（オペリード、カサール）。
1997年（平成9年）
化粧水「オイデルミン」の発売100周年、新しいデザインの製品を発売。
「ヘレンカーチスジャパン」のサロン事業部門を買収、株式会社ジェニックに社名変更。
1998年（平成10年）
滝川株式会社から営業権を買収。
資生堂サロン事業プロダクトの販売会社として、資生堂ビューティーカンパニー株式会社を設立。
1999年（平成11年）：ブリストル・マイヤーズ スクイブ クレイロール事業部サロン事業買収。
2000年（平成12年）：世界のスパブランド「デクレオール」を買収。
2001年（平成13年）：東京銀座資生堂ビル完成。
2002年（平成14年）：バリ島・ウブドに世界最大級のリゾートスパ「キラーナ スパ」をオープン。
2003年（平成15年）：本社機能の大部分を同年竣工した汐留タワーに移転。
2004年（平成16年）
国連グローバル・コンパクトへの参加。
資生堂ビューティーカンパニーとジェニックの2社が合併し、資生堂プロフェッショナル株式会社を設立。タイに合弁会社「資生堂プロフェッショナル タイランド」を設立。
2005年（平成17年）
新しいコーポレートメッセージ「一瞬も 一生も 美しく」を策定。
資生堂プロフェッショナルが「カリタ」の国内営業を開始。
2006年（平成18年）
企業内大学「エコール資生堂」創設。
「誰もが生きいきと働くことができる職場づくり」を目指して、知的障害者を中心とした特例子会社・花椿ファクトリー株式会社を設立。
2007年（平成19年）：女性の更年期障害の「ホルモン補充療法（HRT）」用治療薬で、日本で初めて承認された『肌にぬるジェル状のエストラジオール外用ゲル剤 「ル・エストロジェル」』を共同事業契約に基づきバイエル薬品が発売。「特定非営利活動法人 女性の健康とメノポーズを考える会」 から製品発売案内。
2008年（平成20年）：資生堂ビジネスソリューション株式会社を設立。上海に「資生堂中国研修センター」を開設。
2009年（平成21年）：環境省の「エコファースト制度」に認定。
2009年（平成21年）：アゼルバイジャンで販売開始。ギリシャで合弁契約を締結。ベトナムの100%出資子会社「資生堂コスメティクス ベトナム」が営業開始。スイスにて100%出資の販売会社による営業開始。中国で薬局向け新ブランド「DQ（ディーキュー）」（スキンケア製品）発売。「資生堂ライフクオリティー ビューティープログラム」が企業フィランソロピー特別賞「美は心とともに賞」を受賞。
2010年（平成22年）：ベトナム工場竣工。米国の自然派化粧品会社「ベアエッセンシャル社」を買収。中国で高級ヘアサロン向けヘア製品を販売開始し「プロフェッショナル事業」を本格展開。「資生堂 椿の森」 のCO2吸収量が認証される。
2011年（平成23年）：4月1日から全事業所で禁煙を実施。
2012年（平成24年）：公式Webサイトの一部を「watashi+（ワタシプラス）」と改称、自社製品のオンライン販売を開始。
2013年（平成25年）10月2日：本社新社屋「資生堂銀座ビル」オープン。
2014年（平成26年）：「カリタ」、「デクレオール」ブランドをフランスのロレアルに売却。競泳・水球、体操、バレーボール・ビーチバレーボール日本代表チームのオフィシャルスポンサーになる。
2015年（平成27年）
4月27日：コーポレートロゴを変更。
10月1日：日本国内における化粧品事業を資生堂販売株式会社に会社分割するとともに、同社の商号を資生堂ジャパン株式会社に変更。
2016年（平成28年）：ガーウィッチプロダクツ社を買収。「DOLCE&GABBANA」とライセンス契約。台湾資生堂新竹向上竣工。
2017年（平成29年）：資生堂表情プロジェクトスタート。保育事業に関する合弁会社「KODOMOLOGY株式会社」設立。
2019年（令和元年）：日本時間の10月8日、スキンケアブランド「Drunk Elephant」を所有するDrunk Elephant Holdings, LLCの買収を発表。日本時間の11月7日に買収完了。
2021年（令和3年）
2月3日：「TSUBAKI」「SENKA」「uno（化粧品）」などのマス市場向けブランドを、英国CVC キャピタル・パートナーズが出資するOriental Beauty Holding（以下OBH社）へ売却すると発表。尚、資生堂はOBH社の株式の35%を保有し続ける予定。
4月28日：2016年に結んだ「DOLCE&GABBANA」とのライセンス契約の解消を発表。商標権の減損による約350億円の特別損失を見込む。
7月1日 - マス市場向けブランドを、株式会社ファイントゥデイ資生堂（現在：ファイントゥデイ）へ譲渡。
2022年（令和4年）
1月1日：資生堂意匠部をルーツとする資生堂本社のクリエイティブ部門を、新たな別会社として資生堂クリエイティブ株式会社を100パーセント出資会社として設立。
7月1日：「SHISEIDO PROFESSIONAL」などのヘアサロン向け業務用事業を資生堂プロフェッショナル株式会社へ会社分割で譲渡し、資生堂プロフェッショナル株式の80%をヘンケルのオランダ法人であるHenkel Nederland B.V.へ譲渡する予定。
9月17日：創業150周年。
2024年（令和6年）：指名委員会等設置会社へ移行。