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国際連盟
解決した領土紛争 > ヴィリニュス

→詳細は「en:Żeligowski's Mutiny」および「」を参照
第一次世界大戦後、ポーランドとリトアニアは共に独立を回復したが、すぐに領土問題に没頭するようになった。ポーランド・ソビエト戦争戦争中、リトアニアはソ連との間でソビエト・リトアニア講和条約（英語版）を締結し、リトアニアとソ連との国境線を定めた。この条約により、リトアニアは、かつてのリトアニアの首都でありながら、ポーランド人が多数を占める都市ヴィリニュス（ポーランド語で「ヴィルノ」）を支配することになった。これにより、リトアニアとポーランドの間の緊張が高まり、ポーランド・リトアニア戦争（英語版）の再開が懸念されたため、1920年10月7日、連盟は停戦と両国間の分断線を定めたスヴァウキ協定（英語版）を取り決めた。1920年10月9日、ポーランド軍を指揮していたルツィアン・ジェリゴフスキ（英語版）将軍がスヴァウキ協定に反してこの都市を占領し、中部リトアニア共和国を建国した。
連盟理事会は、リトアニアからの援助要請を受けて、ポーランドに対し軍の撤退を求めた。ポーランド政府はこれに応じる意向を示したものの、ポーランド軍は兵を増派して街を強化した。これを受けて連盟は、ヴィリニュスの将来は住民投票で決めるべきであり、ポーランド軍は撤退して連盟が組織する国際軍がこれに代わるべきだと決定した。この計画は、ポーランド、リトアニア、そしてリトアニアに国際軍が駐留することに反対していたソビエト連邦の抵抗を受けた。1921年3月、連盟は住民投票の計画を断念した。ポール・ハイマンス（英語版）は、以前のポーランド・リトアニア共和国のようなポーランドとリトアニアの連合体を提案したが、失敗に終わり、1922年3月にヴィリニュスとその周辺は正式にポーランドに併合された。
リトアニアがクライペダ地域（メーメル）を占領したあと、1923年3月14日、大使会議によってリトアニアとポーランドの国境線が設定され、ヴィリニュスはポーランドに残された。リトアニアの当局はこの決定を受け入れず、公式には1927年までポーランドとの戦争状態が続いた。リトアニアがポーランドとの国交を回復し、国境線を事実上受け入れたのは、1938年のポーランドからの最後通牒があってからである。
解決した領土紛争 > コロンビアとペルー

→詳細は「コロンビア・ペルー戦争」を参照
20世紀初頭、コロンビアとペルーの間にはいくつかの国境紛争があり、1922年、両政府はそれらを解決するためにサロモン＝ロサノ条約に調印した。この条約によって国境の町レティシアとその周辺がペルーからコロンビアに割譲され、コロンビアはアマゾン川にアクセスできるようになった。これによって土地を失ったペルーのゴム・砂糖産業の経営者たちが、1932年9月1日にレティシアを武装占拠した。当初、ペルー政府はこの占領を認めなかったが、ペルー大統領ルイス・ミゲル・サンチェス・セロはコロンビアの再占領に抵抗することを決めた。ペルー軍はレティシアを占領し、2国間の武力紛争に発展した。数か月にわたる外交交渉の末、両国政府は連盟の調停を受け入れ、両国の代表が連盟理事会でこの一件について報告した。1933年5月に双方が署名した暫定和平協定では、二国間交渉が進む間、国際連盟が紛争地域を管理することになっていた。1934年5月、最終和平協定が締結され、レティシアのコロンビアへの返還、1932年のペルーの侵攻に対する正式な謝罪、レティシア周辺の非武装化、アマゾン川とプトゥマヨ川の自由航行、不可侵の誓約などがなされた。
解決した領土紛争 > ザール

ザールは、プロイセンとプファルツの一部から形成された州で、ヴェルサイユ条約によって連盟の管理下に置かれた。連盟が支配を開始してから15年後に、この州をドイツとフランスのどちらに帰属させるかを決める住民投票が行われることになっていた。1935年に行われた住民投票では、90.3%の有権者がドイツへの帰属を支持し、連盟理事会はこれをすぐに承認した。
その他の紛争

連盟は、領土問題だけでなく国家間や国内の紛争にも介入していた。アヘンの国際取引や性奴隷との戦い、1926年までのトルコを中心とした難民の救済活動などがその成果である。無国籍の難民のための国際的に認められた初の身分証明書として1922年に導入されたナンセン・パスポートは、この分野での革新の一つである。
その他の紛争 > ギリシャとブルガリア

→詳細は「」を参照
1925年10月、ギリシャとブルガリアの国境で衛兵が起こした事件をきっかけに、両国の間で戦闘が始まった。事件の3日後、ギリシャ軍がブルガリアに侵攻した。ブルガリア政府は軍隊に形だけの抵抗を命じ、1万人から1万5千人の人々を国境地帯から避難させ、連盟に紛争解決を託した。連盟はギリシャ軍の侵攻を非難し、ギリシャに対し軍の撤退とブルガリアへの補償を求めた。
その他の紛争 > リベリア

アメリカのファイアストン社が所有するリベリアの大規模なゴム農園での強制労働の告発と、アメリカ人による奴隷売買の告発を受けて、リベリア政府は連盟に調査を要請した。それを受けて、連盟、アメリカ、リベリアの三者が共同で委員会を設立した。1930年、連盟の報告書により、奴隷と強制労働の存在が確認された。この報告書では、多くのリベリア政府関係者が契約労働者の売買に関与しているとし、それをヨーロッパ人やアメリカ人に置き換えるよう勧告されていた。このことは、リベリア国民の怒りを買い、チャールズ・D・B・キング大統領とその副大統領は辞任に追い込まれた。リベリア政府は、強制労働や奴隷制を禁止し、社会改革のためにアメリカの協力を要請した。
その他の紛争 > 満洲事変

→詳細は「満洲事変」を参照
満洲事変は、主要加盟国が日本の侵略に取り組むことを拒否したため、連盟を弱体化させる決定的な後退となった。
対華21カ条要求の合意条件では、日本政府は中国の満洲地域にある南満洲鉄道の周辺に軍隊を駐留させる権利を持っていた。1931年9月、日本の関東軍は満蒙問題解決の「唯一の方策」として、鉄道の一部を破損し（柳条湖事件）、これを中国軍の犯行であるとして（東京からの命令に反して）満洲全土を占領した。のち1932年3月1日満洲国政府から「満洲国」建国宣言が公布され、1932年3月9日、清の元皇帝の溥儀を執政（後に皇帝）とする傀儡政権が樹立された。
国際連盟は満洲にリットン調査団を派遣した。1年後の1932年10月、リットン報告書が発表された。この報告書を元とした国際連盟特別総会報告書は、1933年2月24日の総会で賛成42、反対1（日本）、棄権1（タイ）で採択された。日本の代表団はこれを不服として議場を退場し、3月8日に国際連盟からの脱退を決定した。国際連盟側の脱退に関する処理は2年間の予告期間を経て、1935年3月27日に効力を発生した。
イギリスの歴史家C・L・モワット（英語版）は、これによって連盟の集団安全保障は死んでしまったと評した。
連盟も、集団安全保障や法の支配の思想も、敗北したのである。侵略者への無関心や同情もあったが、連盟加盟国が準備不足で他のことに気を取られ、日本の野心の大きさを認識するのが遅すぎたことも原因の一つであった。
その他の紛争 > チャコ戦争

→詳細は「チャコ戦争」を参照
1932年、ボリビアとパラグアイが乾燥地帯のグランチャコをめぐって戦争を起こしたが、連盟はこれを防ぐことができなかった。この地域は人口は少ないものの、パラグアイ川が流れており、この土地を押えることで内陸国である両国が大西洋に自由にアクセスできるようになる。また、のちに誤りであることが判明したが、チャコ地方には大量の石油が埋蔵されているという憶測もあった。1920年代後半から国境で小競り合いが続いていたが、1932年にボリビア軍がピシャントゥータ湖のカルロス・アントニオ・ロペス要塞でパラグアイ軍を攻撃したことで、全面戦争に発展した。パラグアイは連盟に訴えたが、パン＝アメリカ会議が調停を申し出たため、連盟は行動を起こさなかった。この戦争では、人口約300万人のボリビアで5万7,000人、人口約100万人のパラグアイで3万6,000人の死傷者が出て、双方にとって大惨事となった。また、両国は経済的にも破綻の危機に瀕した。1935年6月12日に停戦交渉が行われた時点でパラグアイがこの地域の大半を掌握しており、1938年のブエノスアイレス講和条約で、グランチャコはパラグアイに帰属することが決定した。
その他の紛争 > イタリアのエチオピア侵攻

→詳細は「en:Abyssinia Crisis」および「第二次エチオピア戦争」を参照
1935年10月、イタリアの独裁者ベニート・ムッソリーニは40万人の軍隊を送り込み、アビシニア（エチオピア）に侵攻した。ピエトロ・バドリオ元帥が1935年11月から作戦を指揮し、無防備な村や医療施設などを標的に、爆撃、マスタードガスなどの化学兵器の使用、水道水への毒の混入などを命じた。1936年5月、近代化されたイタリア陸軍は武装していないアビシニア人を破り、首都アディスアベバを占領した。エチオピア皇帝ハイレ・セラシエ1世は国外に脱出した。
1935年11月、連盟はイタリアの侵略を非難し、経済制裁を行ったが、石油の販売禁止やイギリスが支配するスエズ運河の閉鎖などは行われず、制裁の効果はほとんどなかった。これは、のちにイギリス首相スタンリー・ボールドウィンが述べているように、イタリアの攻撃に耐えうる軍事力をどの国も持っていなかったためである。1935年10月、アメリカのフランクリン・D・ルーズベルト大統領は、成立したばかりの中立法を発動して、双方への武器・軍需品の禁輸措置をとった。交戦中のイタリアに対しては、その他の貿易品目も含めて、さらに「道徳的禁輸措置」を拡大した。アメリカは10月5日とその後の1936年2月29日に、石油やその他の物資の輸出を平時の通常レベルに抑えようとしたが、あまり成功しなかった。連盟の制裁は1936年7月4日に解除されたが、その時点でイタリアはすでにアビシニアの都市部を支配していた。この制裁撤回の確認が行われた国際連盟総会には、ハイレ・セラシエも出席。エチオピアの主張とイタリアを擁護する国を批判する演説を行った。これは君主が総会に出席した初のケースとなった。
1935年12月のホーア＝ラヴァル協定（英語版）は、イギリス外相のサミュエル・ホーア（英語版）とフランス首相のピエール・ラヴァルが、アビシニアの紛争を終結させるために、アビシニアをイタリア領とアビシニア領に分割することを提案したものである。ムッソリーニはこの協定に同意する用意があったが、この協定の情報が事前に漏れてしまった。英仏両国の国民は、「アビシニアを売り渡すものだ」と猛反発した。ホーアとラヴァルは辞任に追い込まれ、英仏両政府は2人との関係を断ち切った。1936年6月、ハイレ・セラシエは連盟総会で演説し、自国の保護のために協力してほしいと訴えた。国家元首が連盟総会で直接演説したのは、これが初めてだった。
アビシニア危機により、国際連盟が加盟国の自国の利益に左右されてしまうことが示された。制裁があまり厳しくなかった理由の一つとして、それによりムッソリーニとヒトラーを同盟関係に追い込むことを、イギリスとフランスが恐れていたことがある。
その他の紛争 > スペイン内戦

→詳細は「スペイン内戦」を参照
1936年7月17日、フランシスコ・フランコ将軍率いるスペイン陸軍の反乱軍がクーデターを起こした。その結果、ロイヤリスト派（選挙で選ばれた左派の国民政府）とナショナリスト派（英語版）（スペイン陸軍の大半の将校を含む右派の反共主義者）の間で長期にわたる武力紛争が発生した。1936年9月、スペイン外相フリオ・アルバレス・デル・バイヨ（英語版）は、スペインの領土保全と政治的独立を守るための武力介入を連盟に訴えた。連盟加盟国は、スペイン内戦には介入せず、外国の紛争介入を防ぐこともしなかった。アドルフ・ヒトラーとベニート・ムッソリーニはフランシスコ・フランコ将軍のナショナリスト派を援助し続け、ソ連は独伊よりは規模は小さかったがロイヤリスト派を援助した。1937年2月、連盟は外国人義勇兵を禁止したが、これは実際には象徴的な動きでしかなかった。
その他の紛争 > 日中戦争

→詳細は「日中戦争」を参照
1937年7月7日の盧溝橋事件を皮切りに、日本は中国への本格的な侵攻を開始し、1930年代を通じて局地的な紛争を誘発してきた。9月12日、中国代表の顧維鈞が連盟に国際的な介入を訴えた。欧米諸国は、特に第二次上海事変で外国人が多く住む上海を頑強に守り抜いた中国に同情的だった。しかし、連盟は現実的な対策を提示することができず、10月4日、連盟はこの問題を九カ国条約会議に委ねた。
その他の紛争 > ソ連のフィンランド侵攻

→詳細は「冬戦争」を参照
1939年8月23日に締結された独ソ不可侵条約には、東ヨーロッパにおける独ソの勢力圏を線引きする秘密議定書が含まれていた。それによれば、フィンランドとバルト三国、ポーランド東部はソ連の勢力圏とされていた。ソ連は1939年9月17日にポーランドに侵攻し、11月30日にはフィンランドに侵攻した。
同年12月11日、国際連盟フィンランド問題委員会はソ連に対してフィンランドからの撤兵を求める最後通告を24時間の期限をつけて発したが、12月12日にソ連外相のモロトフは調停を拒絶する旨のメッセージを委員会議長あてに発送。12月14日、第20回国際連盟総会はソ連を糾弾、フィンランドへの援助に関する決議案を採択。続いてアルゼンチン代表から提案のあったソ連を除名する決議案を満場一致をもって採択した。同日午後に非公開で行われた連盟理事会でもソ連除名を含む決議案は可決され、ソ連の国際連盟除名が最終決定した。ソ連は連盟除名について、イギリスとフランスの筋書きであると批難。ソ連は（侵攻直後に発足した傀儡政権である）フィンランド民主共和国との間で条約を結んでおり、他国はソ連を非難する道徳的、形式的権利を有していないと主張した。
連盟はソ連を追放したが、追放に必要な過半数の賛成は得られておらず、連盟は自ら規約に違反した。連盟加盟国の中で、このような屈辱を受けたのはソ連だけであった。
軍縮の失敗

→詳細は「en:Conference for the Reduction and Limitation of Armaments」を参照
連盟規約の第8条では、連盟加盟国に対し「軍備を、国家の安全と国際的義務の共同行動による実施との整合性を保つための最低限度まで削減する」ことが求められていた。連盟の時間とエネルギーの大半はこの目標に費やされていたが、多くの加盟国は、このような大規模な軍縮が達成できるのか、そもそもそれが望ましいのかどうか確信が持てずにいた。ヴェルサイユ条約では、戦勝国である連合国側にも軍縮を試みる義務を課しており、敗戦国に課せられた軍備制限は、世界的な軍縮への第一歩と言われていた。連盟規約では、各国の軍縮計画を作成する任務が連盟に与えられていたが、理事会はこの任務を、1932年から1934年の世界軍縮会議（英語版）の準備のために1926年に設置された特別委員会に委ねていた。
連盟加盟国がこの問題に対して持っていた意見はさまざまだった。フランスは、自国が攻撃されたときの軍事的支援の保証なしに軍備を縮小することには消極的だった。ポーランドとチェコスロバキアは、西側からの攻撃に対して脆弱であると感じており、軍縮を行う前に連盟による加盟国への攻撃への対応を強化することを望んでいた。この保証がなければ、ドイツからの攻撃のリスクが大きすぎるため、軍備を縮小することはできなかった。第一次世界大戦後、ドイツが力を取り戻すにつれ、特に1933年にアドルフ・ヒトラーが権力を得てドイツの首相になってからは、攻撃に対する恐怖心が高まった。特に、ドイツがベルサイユ条約を覆そうとしたり、ドイツ軍を再建したりしたことで、フランスは軍縮に消極的になっていった。
世界軍縮会議は、1932年に国際連盟がジュネーヴで開催し、60か国の代表が参加したが、この会議は失敗に終わった。世界軍縮会議の冒頭で、1年間の軍備拡張モラトリアムが提案され、のちに数か月延長された。軍縮委員会は、フランス、イタリア、スペイン、日本、イギリスから海軍の規模を制限するという初期の合意を得たが、最終的な合意には至らなかった。結局、軍縮委員会は、1930年代のドイツ、イタリア、スペイン、日本による軍備増強を止めることができなかった。
ベルサイユ条約で禁止されていたヒトラーによるラインラントの再軍備、ズデーテン地方の占領、オーストリアへのアンシュルスなど、第二次世界大戦につながる重大な出来事に直面しても、連盟はほとんど沈黙していた。それどころか、連盟加盟国自身が再軍備した。1933年、日本は連盟の判断に従うことなく脱退し、同年には、世界軍縮会議でフランスとドイツの間の武器の平準化が合意されなかったことを口実にドイツが脱退、1937年にはイタリアとスペインが脱退した。連盟の最後の重要な行動は、1939年12月にフィンランドに侵攻したソ連を追放したことだった。
問題点

第二次世界大戦の勃発は、連盟がその主たる目的である世界大戦の再発防止に失敗したことを示すものである。この失敗には様々な理由があったが、その多くは組織の全般的な弱点に関連するものである。また、アメリカが加盟を拒否したことで、連盟の力は制限されていた。
問題点 > 組織と構造

連合国が第一次世界大戦を終結させるための和平協定の一環として設立された組織であることから、国際連盟は「勝者の連盟」とみなされていた。連盟の中立性は、優柔不断さとして表れがちだった。理事会で決議を行うには、9か国（のちに15か国）の理事国の全会一致が必要だった。そのため、不可能ではないにしても、決定的で効果的な行動をとることは困難であった。また、総会の議決においても全会一致を必要とするものがあり、決定に時間がかかることもあった。この問題は、国際連盟の主要国が、自分たちの運命が他国によって決定される可能性を受け入れたくなかったため、全会一致を強制することで事実上の拒否権を与えていたことが主な原因であった。
問題点 > 連盟規約の拘束性と代表権

連盟が国際問題を解決するにあたり、その規約の拘束性と代表権はしばしば問題となった。連盟は各国間の協力と平和安寧を完成させるため（規約前文）組織されていたにも拘らず、主要な国が非加盟か、あるいは容易に脱退したためである。また連盟の１つの議席を複数の代表が争う事態を想定していなかった。
その中でも特に目立っていたのがアメリカだった。ウッドロウ・ウィルソン大統領は連盟結成の原動力となり、その形態にも強い影響を与えたが、アメリカ上院は1919年11月19日に加盟を見送った。ルース・ヘニグ（英語版）は、アメリカが加盟していれば、フランスとイギリスにも支援を提供し、フランスの安全性を高め、フランスとイギリスがドイツに対してより全面的に協力することを促し、ナチスの台頭の可能性を低くしたのではないかと指摘している。逆に、アメリカが加盟した場合、アメリカがヨーロッパ諸国との戦争や経済制裁に消極的であったため、連盟の国際的事件（英語版）への対処能力に支障をきたしていたかもしれない、とヘニグは認めている。アメリカの連邦政府の構造上、立法府上院の事前承認がなければ連盟のアメリカ政府代表者は行政府に代わって決定を下すことができなかったため、アメリカが加盟することは国際連盟の問題処理能力の障害となっていたかもしれない。
1920年1月に連盟が発足したとき、ドイツは第一次世界大戦の侵略者とみなされていたため、連盟への加盟が認められなかった。また、ソビエト・ロシアは、共産主義政権が歓迎されていなかったことに加え、ロシア内戦で戦っていた赤軍と白軍の双方が正統な政府であると主張していたことにより、当初は加盟が疑問視され、加盟国から除外されていた。
1930年代に大国が脱退したことで、連盟はさらに弱体化した。日本は第一次世界大戦の連合国であったため、常任理事国としてスタートしたが、1933年に満州を占領したことに連盟が反発したため、脱退した。イタリアもまた常任理事国としてスタートしたが、第二次エチオピア戦争の終結の約1年後の1937年に脱退した。スペインも非常任理事国として加盟したが、スペイン内戦がファランヘ党の勝利に終わったあと、1939年に脱退している。ドイツは、1926年に加盟が認められ、同時に常任理事国となったが、1933年にアドルフ・ヒトラーが政権を握ると連盟を脱退した。
問題点 > 集団安全保障

もう一つの重要な弱点は、連盟の基盤となった集団安全保障の考え方と、個々の国家間の国際関係との間の矛盾から生まれたものである。連盟の集団安全保障システムは、各国が友好的と考えていた国家に対して、必要に応じて自国の国益を損なうような行動をとり、相性の悪い国家を支援することを要求するものだった。この弱点が露呈したのがアビシニア危機（英語版）である。イギリスとフランスは、イタリアの支援が重要な役割を果たしていた内部秩序の敵から守るために、ヨーロッパで自分たちが作ろうとしていた安全保障を維持することと、連盟加盟国としてのアビシニア（エチオピア）に対する義務とを両立させなければならなかった。
1936年6月23日、イタリアのアビシニアに対する戦争を抑制するための連盟の努力が破綻したことを受けて、イギリスのスタンリー・ボールドウィン首相は、下院で次のように述べた。
（集団安全保障は）失敗しました。それは結局の所、ヨーロッパのほぼ全ての国が、いわゆる軍事的制裁に踏み切ることに消極的だったからです。本当の、あるいは主な理由は、数週間の過程で、侵略国以外に戦争の準備ができている国がないことがわかったからです。集団行動が単なる話の種ではなく、現実のものとなるためには、全ての国が戦争の準備をするというだけではなく、すぐにでも戦争をする準備をしなければならないということです。これは恐ろしいことですが、集団安全保障には欠かせないことです。
結局、イギリスとフランスは、ヒトラーの下で増大するドイツの軍国主義に直面したことで、集団安全保障の概念を放棄し、宥和政策をとることとなった。また、国際連盟では、1934年にフランス・マルセイユで起きたユーゴスラビア国王アレクサンダル1世暗殺事件をきっかけに、テロリズムに関する初の国際的な議論が行われた。この事件の陰謀論的な特徴は、アメリカ同時多発テロ事件以降の国家間のテロリズムの言説にも見られるものである。
アメリカの外交史家サミュエル・フラッグ・ベミス（英語版）は、当初は連盟を支持していたが、20年後に考えを改めた。
国際連盟は期待はずれの失敗だった……国際連盟が失敗したのは、アメリカが参加しなかったからではなく、大国が個々の国益に適う場合を除いて制裁措置を取ることを嫌がったからであり、また、国際連盟の当初のコンセプトの支えとなっていた民主主義が世界の半分以上で崩壊してしまったからである。
問題点 > 平和主義と軍縮

連盟は独自の武力を持たず、その決議の執行を大国に頼っていたが、大国はそれを非常に嫌がった。連盟のもっとも重要な加盟国であるイギリスとフランスは、制裁措置には消極的であり、連盟のために軍事行動を起こすことにはさらに消極的だった。第一次世界大戦の直後、両国の国民と政府の間で平和主義が強い力を持つようになった。イギリスの保守党は、特に連盟には興味を示さず、政府内では連盟の関与しない条約交渉を好んでいた。連盟は、集団安全保障を主張する一方で、英仏をはじめとする加盟国の軍縮を主張しており、連盟の権威を維持するための唯一の強力な手段を自ら奪っていたことになる。
第一次世界大戦中にイギリスの内閣で連盟の構想が議論されていた際、内閣官房長官（英語版）のモーリス・ハンキー（英語版）はこの問題についての覚書を回覧していた。ハンキーはまず、「一般的にこのような計画は、まったく架空の安全感を生み出すため、我々にとって危険であると思われる」と述べた。ハンキーは、戦前のイギリスが条約の尊厳を信じていたことは妄想だと攻撃し、最後にこう主張した。
それ（国際連盟）は失敗に終わるだけであり、その失敗が先延ばしにされればされるほど、この国が眠りに誘われてしまうことは確実である。ほとんど全ての政府に見られる、軍備への支出を控える善意の理想主義者の手に、非常に強力なテコを渡すことになり、やがてほぼ確実に、わが国は不利な立場に立たされることになるだろう。
外務省職員であるエア・クロウ（英語版）卿も、「厳粛な同盟と誓約」は「ほかの条約と同じような、ただの条約」に過ぎないと主張するメモを内閣に提出している。「ほかの条約のように破られないようにするにはどうしたらいいのか?」クロウはさらに、侵略者に対する「共同行動の誓い」の計画に懐疑的な見方を示した。それは、個々の国家の行動は、依然として国益とパワーバランスによって決定されると考えたからである。また、連盟による経済制裁を提案しても効果がなく、「すべては実際の軍事的優位性の問題である」と批判した。普遍的な軍縮は現実的には不可能であるとクロウは警告した。
日本の貢献と脱退まで

ウィキソースにの原文があります。
大日本帝国（日本）は脱退まで常任理事国であり、国際連盟事務局次長には新渡戸稲造、杉村陽太郎が選出されるなど中核的役割を担っていた。国際連盟に大日本帝国が加入した内閣総理大臣は原敬（原内閣）であった。日本は、理事国として毎年分担金（1933年時点で60万円※現在価値で約60億円） を拠出する必要があった。
柳条湖事件を契機に、大日本帝国が満洲全土を制圧すると（満洲事変）、清朝最後の皇帝・溥儀を執政にする満洲国を建国した。これに抗議する中華民国は連盟に提訴。連盟ではイギリスの第2代リットン伯爵ヴィクター・ブルワー＝リットン（リットン卿）を団長とするリットン調査団を派遣する。リットンは「日本の満洲における“特殊権益”は認めたが、満洲事変は正当防衛には当たらず、日本軍は満鉄附属地域まで撤退した後、日本を含めた外国人顧問の指導下で自治政府を樹立するようにされるべきである」と報告書に記した。これが「リットン報告書」である。
1933年（昭和8年）2月24日、国際連盟特別総会においてリットン報告が審議され、この報告書を元とした国際連盟特別総会報告書が採択され、表決の結果は賛成42票、反対1票（日本）、棄権1票（シャム = 現タイ王国）、投票不参加1国（チリ）であり、国際連盟規約15条4項 および6項 についての条件が成立した。この表決および同意確認直後、席上で松岡洋右日本全権は「もはや日本政府は連盟と協力する努力の限界に達した」と表明し、立場を明確にして総会から退場した。
その後、同年3月27日、大日本帝国は正式に国際連盟に脱退を表明し、同時に脱退に関する詔書が発布された。なお、脱退の正式発効は、2年後の1935年（昭和10年）3月27日となった。
脱退宣言ののちの猶予期間中、1935年まで大日本帝国は分担金を支払い続け、また正式脱退以降も国際労働機関（ILO）には1940年（昭和15年）まで加盟していた（ヴェルサイユ条約等では連盟と並列的な常設機関であった）。その他、アヘンの取締りなど国際警察活動への協力や、国際会議へのオブザーバー派遣など、一定の協力関係を維持していた。
しかし、1938年（昭和13年）9月30日に国際連盟が「規約第16条の制裁発動」が可能であることを確認する決議をすることで、日本政府はこれらの「連盟諸機関に対する協力」の廃止も決定した。国際連盟から受任していた南洋諸島の委任統治については、1945年（昭和20年）9月2日に第二次世界大戦でポツダム宣言受諾により敗戦するまで、引き続き大日本帝国の行政下におかれた。
加盟国の脱退・追放

国際連盟は戦間期のギリシャ・ブルガリア紛争などの小規模紛争解決に一定の役割を果たしたが、第二次エチオピア戦争などでは実効性を挙げられないケースもあった。
加盟国の脱退・追放 > 加盟国の脱退

1925年にはコスタリカが、連盟運営分担金の支払が不可能になったために、国際連盟から初めての脱退となった。翌1926年にはブラジルが常任理事国参入失敗を機に脱退した。1930年代には、満洲国が承認されなかった大日本帝国、またナチスが政権を掌握したドイツが脱退（1933年）。その後、ホロドモールを収束させたソビエト連邦が加盟（1934年）するが、第二次エチオピア戦争でエチオピア帝国に侵攻したイタリア王国が脱退（1937年）、以降も後の枢軸国側中小国の脱退が続出し、大規模紛争の解決に対する限界を露呈した。ヨーロッパの状況が戦争へとエスカレートしていく中で、総会は1938年9月30日と1939年12月14日に、連盟が合法的に存在し続け、縮小して活動を行うのに十分な権限を事務総長に移譲した。連盟本部だったパレ・デ・ナシオンは、第二次世界大戦が終わるまでの約6年間、無人となった。
加盟国の脱退・追放 > 加盟国の脱退 > ソ連の追放

第二次世界大戦勃発後の連盟は、各国代表が本国に帰還したことで規模の縮小を余儀なくされたものの、一部専門家委員会の会合や予算執行などのための総会は開かれていた。また理事会は1939年12月に、前月から開始されたフィンランド侵略を理由にソ連を除名した。
第二次世界大戦中の国際連盟

戦争の激化とともに総会・理事会の開催が困難となり、代替として総会議長であるユダヤ系ノルウェー人のC・J・ハンブロ（英語版）を委員長とする管理委員会を結成し、戦時中もロンドン、リスボンなど場所を移して会合を続けた。また、事務局の一部機能を非加盟国であるアメリカ合衆国のプリンストン、薬物部をワシントンD.C.、財務部をロンドン、姉妹機関の国際労働機関をカナダのモントリオールへと分散配置した。戦争による職員減少や分担金未納による予算不足により、活動は統計記録の維持など最小限のものとなったが、プリンストンでは戦後に新国際組織を創設する計画・議論が行われていた。
第二次世界大戦中の国際連盟 > 国際連合創設案

1943年のテヘラン会談で、第二次世界大戦の連合国は国際連盟に代わる新しい組織である国際連合（国連）を創設することに合意し、1944年のダンバートン・オークス会議で国際連合憲章の原案が策定された。国際労働機関など、連盟の多くの組織は機能を維持し、最終的には国連の傘下に入った。国際連合の構造の設計者は、国際連盟よりも効果的な組織にすることを意図していた。
国際連盟の終焉

国際連合発足後の1946年4月8日、最後となる第21回総会がジュネーヴで開催された。この会議には34か国の代表者が参加した。この会議では連盟の清算が議題となり、1946年当時で約2200万米ドル相当の資産（国際連盟本部であるパレ・デ・ナシオン、連盟の文書館など）を国際連合に移管し、予備費は拠出した国に返還し、連盟の債務を清算することが、4月18日の投票により決定した。総会は、国際連盟の創設者の一人であるロバート・セシルの次のような結びの演説で幕を閉じた。
侵略は、それがどこで起きようと、どのように擁護されようと、国際的な犯罪であり、それに反発し、それを粉砕するために必要なあらゆる力を行使することは、平和を愛するすべての国の義務であること、適切に使用されるならば、憲章の機構も、規約の機構と同様に、この目的のために十分であること、そして、全ての国の心ある市民は、平和を維持するためにいかなる犠牲も払う用意があることを、大胆に言おうではありませんか。私はあえて、平和のための偉大な仕事は、私たちの国の狭い利益だけでなく、個人と同様に国家が依存する善悪の大原則にかかっていることを聴衆に印象づけたいと思います。
国際連盟は死にました。国際連合万歳!。
総会では、「総会閉会の翌日（4月19日）をもって、国際連盟は、本決議に定める事務の清算のみを目的とする場合を除き、その存在を停止する」という決議がなされ、国際連盟は4月20日に解散した。国際司法裁判所や国際労働機関は国連に引き継がれた。
各国9人で構成された清算委員会は、その後15か月間、連盟の資産や機能が国連や専門機関に移管されるのを監督し、1947年7月31日に解散した。
国際連盟のアーカイブは国際連合ジュネーブ事務局に移管され、現在はユネスコの世界記憶遺産に登録されている。
国際連盟アーカイブ

→詳細は「en:League of Nations archives」を参照
国際連盟アーカイブ (The League of Nations archives) は、国際連盟の記録や文書を集めたものである。1919年の国際連盟発足から、1946年の国際連盟解散までの約1,500万ページの内容が含まれている。このアーカイブは、国際連合ジュネーブ事務局に置かれている。
国際連盟アーカイブ > LONTAD

→詳細は「en:Total Digital Access to the League of Nations Archives Project」を参照
2017年、国連図書館・公文書館・ジュネーブは、国際連盟アーカイブの保存、デジタル化、オンラインアクセスの提供を目的とした "Total Digital Access to the League of Nations Archives Project" (LONTAD) を開始した。2022年の完成を予定している。
ジュネーヴ条約。もっとも初期に制定された国際法の一つ。
平和施行同盟（英語版）は、1918年のクリスマスに『ニューヨーク・タイムズ』紙に全面広告を掲載した。平和施行同盟は、「不和の原因を排除し、平和的手段で論争を解決し、全加盟国の潜在的な力を結集して、世界の平和を乱そうとするいかなる国に対しても常在の脅威として、平和を確保すべきである」と決議している。
1918年12月にヨーロッパを訪れたウッドウ・ウィルソンは、「平和の実現と国際連盟の創設は、一つの目的として達成されなければならないことを再確認した」と演説した。
国際連盟の組織図
1936年から1946年に解散するまで連盟の本部だったジュネーヴのパレ・デ・ナシオン
炭鉱での児童労働（1912年ごろ、アメリカ）
カメルーンでの児童労働（1919年）
ナンセン・パスポート
1920年から1945年までの加盟国の推移

  加盟国
  加盟国の植民地
  委任統治領
  非加盟国
  非加盟国の植民地
満洲事変について国際連盟で演説する中国代表団（1932年）
エルサレム経由でエチオピアを脱出する皇帝ハイレ・セラシエ1世
The Gap in the Bridge（橋の隙間）。看板には「この国際連盟橋はアメリカ大統領が設計した」と書かれており、橋のたもとでは、「キーストーン USA」と書かれたキーストーンを枕にアンクル・サムが寝ている。1920年12月10日の『パンチ』誌に掲載された風刺漫画で、アメリカが国際連盟に加盟しなかったことによる連盟の弱体化を風刺している。
1938年（昭和13年）11月5日、天羽英二国際会議帝国事務局長が国際労働機関を含む関連機関への協力中止を国際連盟に通達したことを報じた官報
国際連盟が消滅した1946年4月18日時点の国際連盟加盟国と国際連合加盟国を示した世界地図。国際連盟加盟国は、赤と緑で示した国（濃い色はその属領）である。
国際連盟アーカイブ（ジュネーヴ）
ハートにファイア

「ハートにファイア」（原題：We Didn't Start the Fire）は、ビリー・ジョエルの楽曲。アルバム『ストーム・フロント』からの第1弾シングルとして、1989年にリリースされた。
解説

ビリーの誕生年である1949年から、この曲が発表された1989年に至るまでの、世界の歴史に関する様々な事象を並べた歌。「We Didn't Start the Fire」の意味は、「我々が始めた（火をつけた）のではない」。ビリーが20代の若者と話していた時、若者は世界の様々な問題を深刻に考えており、それをきっかけに歌詞が作られた。
Billboard Hot 100で1位を獲得。ビリーのシングルとしては3作目の全米チャート1位獲得を果たした。また、様々な学校（ウィスコンシン州のメナシャにあるバンタ小学校等）で教材として使用され、1990年にはビリー本人による歌詞解説を追加収録したカセット・テープが、教育雑誌と共に学校に配布された。
「ビリー個人のあゆみを歴史的出来事で振り返る」という内容ではあるが、発表直後(1989年10月)から東欧革命が本格化したため、冷戦の終わりを賛美する歌と解釈されることもある。（『ビリー・ザ・ライヴ』ブックレットp.2、『ビリー・ザ・ヒッツ』DVDブックレットp.1）実際に東欧革命の出来事とチャートアクションを並べると､次々と伝わる劇的なニュースとともに、この曲が聞かれていたことがわかる｡
1989年10月7日　(初登場58位)
1989年11月11日　ベルリンの壁崩壊  (6位)
1989年11月24日　チェコスロバキア ビロード革命 (5位)
1989年12月3日　マルタ会談（米ソ首脳による冷戦終結宣言）(1位)
1989年12月25日　ルーマニア ニコラエ・チャウシェスク大統領処刑  (9位)。ルーマニアは他の国と違い平和的ではなく流血による革命となった。この時の1位は フィル・コリンズの「アナザー・デイ・イン・パラダイス」。
（）内は記載日時点でのBillboardチャート順位
歌詞に登場する項目 > 1949年

ハリー・S・トルーマン - アメリカ合衆国大統領。この年に2期目の就任。
ドリス・デイ - アメリカの女優・歌手。テレビジョンで人気となった。
中華人民共和国 - 国共内戦を制してこの年に建国。
ジョニー・レイ - アメリカの歌手。
南太平洋 - ミュージカル。
ウォルター・ウィンチェル - アメリカのコラムニスト。
ジョー・ディマジオ - ニューヨーク・ヤンキースの野球選手。
歌詞に登場する項目 > 1950年

ジョセフ・マッカーシー - アメリカ合衆国上院議員。マッカーシズムで知られる。
リチャード・ニクソン - 後のアメリカ合衆国大統領。この年に上院議員となる。
スチュードベーカー - アメリカの自動車メーカー。1950年代前半に高い人気を博し、後にパッカードと合併したが消滅した。
テレビジョン -この頃全米に普及した。
北朝鮮/南朝鮮 - 朝鮮戦争勃発。
マリリン・モンロー - アメリカの女優。
歌詞に登場する項目 > 1951年

ローゼンバーグ事件 - ソ連のスパイのローゼンバーグ夫妻が逮捕され有罪、死刑となる。
水素爆弾
シュガー・レイ・ロビンソン - アメリカのプロボクサー。この年に二階級制覇。
板門店 - 朝鮮戦争の一時停戦が調停された。
マーロン・ブランド - アメリカの俳優。
王様と私 - ミュージカル。
ライ麦畑でつかまえて - J・D・サリンジャーの小説。
歌詞に登場する項目 > 1952年

ドワイト・D・アイゼンハワー - アメリカ合衆国大統領。この年の大統領選挙で初当選。
ポリオ・ワクチン - ジョナス・ソークがこの年に初のテストを行う。
エリザベス2世即位。
ロッキー・マルシアノ - アメリカのプロボクサー。この年にヘビー級チャンピオンとなる。
リベラーチェ - アメリカのピアニスト。
ジョージ・サンタヤーナ - 哲学者。この年に死去。
歌詞に登場する項目 > 1953年

ヨシフ・スターリン - ソ連最高指導者。この年に死去。
ゲオルギー・マレンコフ - この年にソ連最高指導者就任。
ガマール・アブドゥン＝ナーセル - エジプト・アラブ共和国大統領。
セルゲイ・プロコフィエフ - ソ連の作曲家。この年に死去。
ウィンスロップ・ロックフェラー - 後のアーカンソー州知事。この年にウィンスロップ・エンタープライズ設立。
ロイ・キャンパネラ - ブルックリン・ドジャースの野球選手。
コミュニスト・ブロック
歌詞に登場する項目 > 1954年

ロイ・コーン - 「赤狩り」においてジョセフ・マッカーシーを補佐した検察官で弁護士。
フアン・ペロン - アルゼンチン大統領。
アルトゥーロ・トスカニーニ - 指揮者。この年に引退。
ダクロン - ポリエチレンテレフタラート製の化学繊維。
ディエンビエンフーの戦い - 第一次インドシナ戦争で起こった戦闘。フランスが敗退。
ロック・アラウンド・ザ・クロック - ビル・ヘイリーのヒット曲。ロックンロールのブームの火付け役となった。
歌詞に登場する項目 > 1955年

アルベルト・アインシュタイン - 物理学者。この年に死去。
ジェームズ・ディーン - アメリカの俳優。この年に死去。
ブルックリン・ドジャース - この年のワールドシリーズで初優勝。
デヴィー・クロケット - アラモの戦いで知られるアメリカの英雄。この頃、デヴィーを題材としたTVシリーズ（フェス・パーカー主演）が人気を博していた。
ピーター・パン - ジェームス・マシュー・バリー作の児童文学。この頃、ミュージカルや映画がヒットしていた。
エルヴィス・プレスリー - アメリカの歌手。この年にRCAレコードと契約。
ディズニーランド開園。
歌詞に登場する項目 > 1956年

ブリジット・バルドー - フランスの女優。この年、『素直な悪女』が大ヒット。
ブダペスト - ハンガリーの首都。この年にハンガリー動乱勃発。
アラバマ - モンゴメリーで1955年に起きたローザ・パークスの逮捕をきっかけに、同地でモンゴメリー・バス・ボイコット事件運動が盛り上がり、公民権運動の始まりとなった。
ニキータ・フルシチョフ - ソ連最高指導者。この年に「スターリン批判」を行う。
グレース・ケリー - アメリカの女優。この年、モナコ大公と結婚。
ペイトン・プレイス - グレイス・メタリアスの小説。一部の都市で発行禁止となる等、物議を醸した。
スエズ動乱勃発
歌詞に登場する項目 > 1957年

リトル・ロック - アーカンソー州の都市。この年、黒人学生がリトルロック・セントラル高校への入学を認められたが、州知事がそれを妨害する事件が起きた。
ボリス・パステルナーク - ソ連の作家。この年『ドクトル・ジバゴ』発表。
ミッキー・マントル - ニューヨーク・ヤンキースの野球選手。
ジャック・ケルアック - アメリカの作家。
スプートニク1号 - ソ連が開発した世界初の人工衛星。
周恩来 - 中華人民共和国国務院総理。
戦場にかける橋 - イギリスの映画。アカデミー賞7部門を受賞。
歌詞に登場する項目 > 1958年

レバノン - レバノン危機勃発。
シャルル・ド・ゴール - フランスの政治家。一度隠居したが、この年に首相となり政界に復帰。
カリフォルニア州の野球 - ドジャースがブルックリンからロサンゼルスに、ジャイアンツがニューヨークからサンフランシスコに移転したこと。
チャールズ・スタークウェザー - アメリカの連続殺人犯。
サリドマイド児 - この年に発売された睡眠薬の副作用による奇形児。
歌詞に登場する項目 > 1959年

バディ・ホリー - アメリカのロックンロール歌手。この年に飛行機事故で死去。
ベン・ハー - アメリカ映画。アカデミー賞11部門受賞。
宇宙に行ったサル - ジュピターIRBMに乗せられたアカゲザルとリスザルが宇宙飛行から生還。
マフィア - ヴィト・ジェノヴェーゼが懲役15年の実刑判決を受ける。
フラフープ - この頃にブーム到来。
フィデル・カストロ - キューバ革命の指揮官。この年に革命政府樹立。
エドセル - フォード・モーターのブランド。大々的に発売されたが販売が低迷し翌年消滅した。
歌詞に登場する項目 > 1960年

U-2撃墜事件 - アメリカのU-2偵察機が、ソ連を偵察中に撃墜された。
李承晩 - 韓国大統領。この年の四月革命により下野。
ペイオラ - DJが、ラジオで曲を流す見返りにレコード会社から賄賂を受け取ること。この頃、アラン・フリード等のDJが、ペイオラのスキャンダルにより人気が失墜。
ジョン・F・ケネディ - この年の大統領選挙で当選し、アメリカ合衆国大統領となる。
チャビー・チェッカー - アメリカの歌手。ツイスト・ブームを起こす。
サイコ - アルフレッド・ヒッチコック監督の映画。
コンゴ動乱 - この年に独立したコンゴと、旧宗主国のベルギーの対立による内乱。
歌詞に登場する項目 > 1961年

アーネスト・ヘミングウェイ - アメリカの作家。この年に自殺。
アドルフ・アイヒマン - 元ナチス党官僚。この年に死刑判決が下される。
異星の客 - ロバート・A・ハインラインの小説。
ボブ・ディラン - アメリカのシンガーソングライター。
ベルリン - ベルリンの壁が建設される。
ピッグス湾事件 - 亡命キューバ人とアメリカ軍が、キューバのカストロ政権の転覆を目論んだ事件。
歌詞に登場する項目 > 1962年

アラビアのロレンス - イギリスの映画。アカデミー賞7部門受賞。
ビートルズ - イギリスのバンド。この年にデビュー。
オル・ミス - 「Ole Miss」ミシシッピ大学のこと。この年、黒人のジェームズ・メレディスが入学するが、州知事がそれに反対し、暴動に発展。
ジョン・ハーシェル・グレン - アメリカの宇宙飛行士。この年、アメリカ人としては初めて地球周回軌道を飛行。
ソニー・リストン - アメリカのプロボクサー。この年にヘビー級チャンピオンとなる。
歌詞に登場する項目 > 1963年

パウロ6世 - この年にローマ教皇となる。
マルコムX - アメリカ黒人の解放指導者。
イギリスの政治家のセックス（プロヒューモ事件） - イギリス保守党の閣僚ジョン・プロヒューモが、娼婦でソ連外交官とも関係があったクリスティーン・キーラーに国家機密を漏洩したセックススキャンダル。
ジョン・F・ケネディ暗殺
歌詞に登場する項目 > 1964年 - 1969年

避妊 - この頃、ピルが広まる。
ホー・チ・ミン - ベトナム民主共和国大統領。1969年に死去。
リチャード・ニクソン復活 - 1960年のアメリカ合衆国大統領に僅差で敗北したものの、1968年に当選し復活。1969年に就任。
月面着陸 - 1969年にアポロ11号が有人で月に着陸。
ウッドストック・フェスティバル - 1969年に行われた大規模なロック・フェスティバル。
歌詞に登場する項目 > 1970年代 - 1980年代

ウォーターゲート事件 - 1974年のリチャード・ニクソンの大統領辞任のきっかけとなったスキャンダル。
パンク・ロック - 1970年代中期にニューヨークやロンドン等で起こった音楽ムーヴメント。
メナヘム・ベギン - イスラエル首相。1977年就任。
ロナルド・レーガン - 元俳優で元カリフォルニア州知事。1980年の選挙でアメリカ合衆国大統領に就任。
パレスチナ問題
旅客機のテロ - 1968年から1970年にかけパレスチナ解放人民戦線によるハイジャックが頻発した。
イラン革命 - 1979年に発生。
ソ連のアフガニスタン侵攻
ホイール・オブ・フォーチュン - アメリカのゲーム番組。
サリー・ライド - 1983年、アメリカの女性としては初の宇宙飛行を成功させる。
ヘヴィメタルの自殺 - 1980年代、ヘヴィメタル・ミュージシャン（オジー・オズボーン、ジューダス・プリースト）の曲を聴いて子どもが自殺したと主張する裁判が行われた。判決では、両アーティストとも自殺の原因ではないとされた。
外債 - 1981年、アメリカの国債残高が1兆ドルを超える。
ベトナム戦争帰還兵のホームレス問題
エイズ - 1981年に初めて症例報告され、社会問題となる。
クラック - 麻薬の蔓延による犯罪の増加。
バーニー・ゲッツ - ニューヨークの地下鉄で、自分を恐喝しようとした若者4人に対し発砲した人物。
浜辺の注射器 - 1987年からのニュージャージー州における医療廃棄物の不法投棄問題。
六四天安門事件 - 1989年6月に中華人民共和国の北京の天安門広場にいたデモ隊数千人が軍隊に虐殺された事件。
ロックンローラーのコーラ戦争 - ペプシコーラとコカ・コーラの広告合戦。両社ともCMに有名ミュージシャンを起用した。
ホジュン〜伝説の心医〜

ホジュン～伝説の心医～（原題：「龜巌許浚」ハングル：구암허준）は2013年3月18日から9月23日まで放送された韓国MBCのテレビドラマ。
| ホジュン ～伝説の心医～ |
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原作:  李恩成
脚本:  チェ・ワンギュ
演出:  キム・グノン
出演者:  キム・ジュヒョク
製作
制作:  MBC

放送
放送国・地域:  韓国  日本  中国  台湾
放送期間: 2013年3月18日-9月23日
放送枠: MBC連続ドラマ
 公式ウェブサイト
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| ホジュン 伝説の心医> 各種表記 |
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ハングル：:  구암허준
漢字：:  龜巌許浚
発音：:  クアムホジュン
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概要

このドラマは1999年から2000年にかけて放送された『ホジュン 宮廷医官への道』（チョン・グァンニョル主演）のリメイクでキム・ジュヒョクがかつて父・キム・ムセンが演じた許浚を演じ、前回では省略されていた子供時代や新たな登場人物が加わった。
登場人物

登場人物の詳細はホジュン 宮廷医官への道#登場人物を参照
ホ・ジュン：キム・ジュヒョク
イェジン：パク・チニ
イ・ダヒ：パク・ウンビン
ユ・ドジ：ナムグン・ミン
ユ・ウィテ：ペク・ユンシク
ソン氏：コ・ドゥシム
オ氏：キム・ミスク
サムジョク大師：イ・ジェヨン
アン・グァンイク：チョ・ホビン
ヤン・イェス：チェ・ジョンファン
イム・オグン：チョン・ウンピョ
ヤンテ：ヨ・ホミン
ク・イルソ：パク・チョルミン
ハマン：キョン・ミリ
宣祖：チョン・ノミン
恭嬪金氏：チャン・ジウン
仁嬪金氏：チョン・ジアン
光海君：イン・ギョジン
仁穆王后：ソ・イアン
出典・脚注

↑  “解説・物語”.   ホジュン～伝説の心医～. 2019年10月8日閲覧。
↑  “人物相関図”.   ホジュン～伝説の心医～. 2019年10月8日閲覧。
東海環状自動車道

| 一般国道自動車専用道路（B） （有料） |
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C3 東海環状自動車道
MAGロード
地図
ja
路線延長: 152.7 km 開通済み区間 : 豊田東JCT - 山県IC間、  大野神戸IC - 養老IC間、  大安IC - 新四日市JCT間
開通年: 2005年（平成17年） -
起点: 愛知県豊田市 豊田東JCT（北緯35度2分38.70秒 東経137度11分36.30秒﻿ / ﻿北緯35.0440833度 東経137.1934167度﻿ / 35.0440833; 137.1934167﻿ (豊田東ジャンクション)）
主な 経由都市: 瀬戸市、土岐市、可児市、美濃加茂市、関市、岐阜市、大垣市、いなべ市
終点: 三重県四日市市 新四日市JCT（北緯35度2分53.1秒 東経136度35分3.8秒﻿ / ﻿北緯35.048083度 東経136.584389度﻿ / 35.048083; 136.584389﻿ (新四日市ジャンクション)）
接続する 主な道路 （記法）: 記事参照
■テンプレート（■ノート ■使い方） ■PJ道路
東海環状自動車道（とうかいかんじょうじどうしゃどう、英語: TOKAI-KANJO EXPWY）は、愛知県豊田市から岐阜県を経由し三重県四日市市に至る高規格幹線道路（国土交通大臣指定に基づく高規格幹線道路（一般国道の自動車専用道路）（B路線））である。一般国道475号に指定されている。略称は東海環状道（とうかいかんじょうどう）。
高速道路ナンバリングによる路線番号は、名古屋高速都心環状線（C1）、名古屋第二環状自動車道（C2）より外周の環状道路であることから「C3」が割り振られている。全線で通行料金が大都市近郊区間の料金水準である。
概要

法的な路線名は「一般国道475号」だが、国道表記は無い。1994年（平成6年）のニックネーム募集により「MIE」（三重）「AICHI」（愛知）「GIFU」（岐阜）の頭文字を取ったMAGロードという愛称がある。道路カラーは濃紫（■）。
名古屋市の周辺30 - 40キロメートル (km) 圏を結ぶ環状道路で、愛知県豊田市・瀬戸市、岐阜県土岐市・可児市・美濃加茂市・関市・岐阜市・山県市・本巣市・大垣市、三重県いなべ市・四日市市などの都市を連絡し、東名高速道路・新東名高速道路・中央自動車道・東海北陸自動車道・名神高速道路・新名神高速道路等と広域的な交通網を形成する延長 152.5 kmの自動車専用道路である。法律上では、高速自動車国道ではなく一般国道の自動車専用道路の扱いとしている。この東海環状道は、名古屋環状2号線（名古屋第二環状自動車道・伊勢湾岸自動車道）とともに、名古屋圏環状道路を構成する2つの環状道路の1つとして位置付けられている。
豊田東JCTから中央道と接続する土岐JCT、東海北陸道と接続する美濃関JCTを経由して関広見ICに至る区間を東回り、関広見ICから名神と接続する養老JCTを経由して新四日市JCTに至る区間を西回りと通称する。なお、国土交通省中部地方整備局の報道資料では、豊田東JCT - 美濃関JCT間 : 約73 kmを東部区間、美濃関JCT - 新四日市JCT : 約80 kmを西部区間と記していた。
東回り区間は中日本高速道路（NEXCO中日本）、西回り区間は国土交通省の事業となっていたが、2011年（平成23年）6月8日にNEXCO中日本が西回り区間の事業許可を国土交通省から受け、「一般国道事業と有料道路事業による事業方式」で整備する事が決定した。
環状道路という性格上、「上り・下り」の代わりに「外回り・内回り」の呼称が使われている。一部の標識では愛知県 - 岐阜県 - 富山県を南北に縦断する東海北陸道との誤認を防ぐため、JCTなどの標識には、「東海環状道」や「東海環状」と、「東海」の部分が小さめに表示されている。
概要 > 供用中区間

2020年（令和2年）3月現在、豊田東JCT - 山県IC間、大野神戸IC - 養老IC間、大安IC - 新四日市JCT間が供用中である。
愛・地球博（愛知万博）の開幕に合わせる形で、2005年（平成17年）3月19日に豊田東JCT - 美濃関JCT間の東回り区間が開通した（土岐JCT - 美濃関JCT間は暫定2車線）。同時に、伊勢湾岸道の豊田東JCT - 豊田東IC間が開通して接続している。本区間の開通以前は、東名 - 中央道間は小牧JCT、中央道 - 東海北陸道間は一宮JCTを経由するしかなかった。本区間の開通により西三河・東濃地区では新たなルートが形成され、東名 名古屋IC付近や名神 一宮JCT付近で慢性的に発生している渋滞の回避が図られた。一方、西濃地区では東海北陸道と名神が接続する一宮JCTの回避は図れず、当道路の山県IC - 大野神戸IC間が開通することで東海北陸道・美濃関JCTまでの区間をバイパスすることが可能になるため、早期の開通が期待されている。