エニタイムフィットネス
日本での展開

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種類:  株式会社
機関設計:  監査等委員会設置会社
市場情報:  東証プライム 7092 2020年12月16日上場 
本社所在地:   日本 〒160-0023 東京都新宿区西新宿6丁目12番1号 パークウエスト6F  北緯35度41分38.4秒 東経139度41分22.2秒﻿ / ﻿北緯35.694000度 東経139.689500度﻿ / 35.694000; 139.689500
設立:  2010年5月21日
業種:  サービス業
法人番号:  8030001054043
事業内容:  スポーツ施設の企画並びに経営 フィットネスフランチャイズの経営 他
代表者:  代表取締役社長 山部清明
資本金:  21億6010万0000円 （2021年3月31日現在）
発行済株式総数:  1198万6500株 （2021年3月31日現在）
売上高:  連結: 111億6380万5000円 単独: 61億3153万7000円 （2021年3月期）
営業利益:  連結: 22億9381万6000円 単独: 24億3226万6000円 （2021年3月期）
経常利益:  連結: 22億5565万9000円 単独: 24億1912万3000円 （2021年3月期）
純利益:  連結: 9億2059万8000円 単独: 15億3046万3000円 （2021年3月期）
純資産:  連結: 81億2877万2000円 単独: 80億0700万5000円 （2021年3月31日現在）
総資産:  連結: 210億9355万4000円 単独: 119億4204万6000円 （2021年3月31日現在）
従業員数:  連結: 199人 単独: 199人 （2021年3月31日現在）
決算期:  3月31日
会計監査人:  PwCあらた有限責任監査法人
主要株主:  株式会社オーク 40.69% 大熊章 13.74% RM Japan,LLC 7.72% 株式会社日本カストディ銀行（信託口） 4.49% 土屋敦之 3.75% 野村信託銀行株式会社（信託口2052248） 3.75% 野村信託銀行株式会社（信託口2052249） 3.75% 高嶋淳 2.92% 日本証券金融株式会社 2.59% 加藤薫 2.09% 稲垣稔 2.09% （2020年11月11日現在）
主要子会社:  株式会社AFJ Project 100.0%
外部リンク:  https://fastfitnessjapan.jp/
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日本では株式会社Fast Fitness Japan（ファストフィットネスジャパン）がANYTIME FITNESSとフランチャイズ契約を締結し、2010年10月に日本第1号店を東京都調布市に開店した。日本に展開したのは全世界で2,000店舗目前の時期であった。日本国内で初めて24時間営業を取り入れたフィットネスクラブとして知られる。
日本への展開は野村不動産系のフィットネス事業会社を退職した元役員や中堅幹部が関わっており、彼らが集まりFast Fitness Japanを設立し、その後エニタイムフィットネスのマスターフランチャイジーを務めることとなる。2020年12月16日に東京証券取引所マザーズ市場へ上場し、2021年12月27日に東京証券取引所第一部へ市場変更した。2022年3月31日、日本国内に1,000店舗出店を達成した。その後も店舗を増やし続けており、2024年現在国内の全店舗数はアメリカに続き世界第2位となっている。
エニタイムフィットネスのジムのコンセプト（前述）は、当時の日本のフィットネス業界の常識では考えられないもので、アメリカなどでは成功しても日本での成功は難しいとの予想が多かった。そのような状況の中で開業した日本第1号店は、チラシと店舗発信のみの地道な活動のみで開業1年目にして目標を大きく上回る800名超の会員を集めることに成功した。2019年現在も日本国内の会員の約8割から9割が20歳代から40歳代とされているが、大手総合型フィットネスクラブがこれまで定着させることができなかった層を獲得できたのが大きな要因としている。
かつて男女共用のフィットネスジムとしては国内店舗数第1位を誇っていたが、現在はRIZAPグループが2022年7月から展開を開始した『chocoZAP』が国内店舗数第1位となり抜かれている。
店舗はFast Fitness Japanの直営店もあるが、Fast Fitness Japanとのフランチャイズ契約によって運営している店舗が多い。2024年現在約8割の店舗がフランチャイズでの運営となっている。
開業後、人口の多い首都圏を中心に店舗を次々と展開。その後、地方都市などにも店舗を展開していった。首都圏は駅の周辺が主な立地場所であるが、地方ではショッピングセンターやロードサイドの飲食店の2階など、生活圏で人が集まる場所に展開している。2020年4月、高知県に初出店したことにより、全47都道府県に進出した。地方都市でも会員の集客で成果を出しており、2020年9月に開業した山形県酒田市の店舗の開業時の会員は1047人で、この時の世界中のエニタイムフィットネス店舗の中で、開業時の会員数としては2番目を記録した。2021年12月に開業した山口県周南市の店舗は周南市にある徳山病院の敷地内に作られ、Fast Fitness Japan初の試みとして徳山病院と連携し、「地域ヘルスケアプログラム」を提供した。2024年6月10日には千葉県野田市の東京理科大学野田キャンパス内に東京理科大学野田キャンパス店をオープンさせ、初の大学キャンパス内への出店を果たした。同年7月には東北地方に初となる企業施設内への出店を行った。
営業自体は24時間しているが、深夜帯は入居施設の閉館時間の影響で関係者しか利用できない店舗も存在する。2020年8月に開業したエニタイムフィットネス福岡空港店は初となる空港ターミナル内への出店であるが、午後10時に空港が閉館するため午後10時から翌日の午前5時30分までの間は空港従業員しか利用できないシステムとなっている。
2019年現在のデータで日本のフィットネス参加率は3.6％とされ、アメリカの17.4％やスペインの14.6%などの諸国と比較すると低い水準であるとされている。エニタイムフィットネス社は日本での参加率を10％へ引き上げることを目標としている。
日本のエニタイムフィットネスの多くの店舗のディスプレイにて、デジタルサイネージ「AF-Healthier TV」を放映している。本部事務局からの映像配信や写真、Instagramの投稿内容などを公開している。
2018年10月、国連の持続可能な開発目標（SDGs）を指針とし、社会とのつながりを増やす「オープンフィットネス宣言」を発表。これまでに断水によって入浴ができない住民のためへの店舗のシャワールーム無料開放や、離島への中古トレーニングマシンの寄贈などを行なっている。
エニタイムフィットネスは24時間営業で好きな時に利用ができる年中無休のフィットネスジムであるが、2020年4月から5月にかけて、新型コロナウイルスの感染拡大により自治体からの休業要請を受け、ほとんどの都道府県で店舗の営業を見合わせた。新型コロナウイルス拡大の影響で当時の会員の2割を失ったとされる。感染拡大後はFast Fitness Japan本部が新型コロナウイルスの感染防止策のガイドラインを作成。各店舗は空調設備による空気の入れ替え、マシンとマシンの間に透明のパーテーションを設けるなどの対策を行った上で、会員にも入館時の検温や手指の消毒、施設内でのマスク着用などが義務付けられた。新型コロナウイルス感染拡大前から各自がマシン使用後に備え付けのアルコールのシートで消毒するといったルールがある。新型コロナウイルス感染拡大の影響が直面した2021年3月期決算では、総合型のスポーツクラブに比べ売上高の落ち込みは小さく、営業利益は新型コロナウイルスの流行前を上回っている。新型コロナウイルスの5類移行後もフィットネスジムの競争激化の中でも好調で、2024年3月期の売上高は158億2500万円、純利益は21億2300万円と、過去最高を記録した。
2022年4月15日、静岡県浜松市と「スポーツ推進に関する協定」を締結した。
2024年7月、奈良県と「包括連携協定」を締結した。
2022年6月1日より、お笑い芸人の野田クリスタルが発案のジム『クリスタルジム』と業務提携した。