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ニューヨーク市の歴史
1784年 - 1854年：初期のアメリカ合衆国 > 市の発展

1788年9月13日、ニューヨーク市は憲法制定会議により新興国家アメリカ合衆国の首都となり、同国で2番目に大きな都市となる。ニューヨーク市は1790年まで首都であり、その後フィラデルフィアへと移った。
1789年4月30日、ウォール・ストリートのフェデラル・ホールでジョージ・ワシントンが初代合衆国大統領に就任。
しかし州知事ジョージ・クリントンが連邦政府に対し非常に弱腰であり州政府の権限を連邦政府が承認しないことから、1787年に制定された合衆国憲法に懐疑的な人々が現れる。ニューヨークのビジネスマンの中にはニューヨーク市連邦脱退を唱える者も現れたが、アレクサンダー・ハミルトンとその同士は合衆国憲法の注釈書であるザ・フェデラリストを新聞に載せ、議論の後地方自治の権力が認められることとなった。
1792年、市の株式仲介人達が集まりスズカケ協定（Buttonwood Agreement）を結ぶ。ウォール・ストリートのコノカルパスの木（Buttonwood）の下で結ばれたこの協定はニューヨーク証券取引所の始まりとなった。一方、マンハッタン北方では黄熱が流行し人々は逃げるように安全なグリニッジ・ヴィレッジへと集まってきた。
アレクサンダー・ハミルトンの最大のライバルであったアーロン・バーがタマニー協会の会長になり政治的活動を多々行う。これらの活動によりバーは1800年アメリカ合衆国大統領選挙に立候補した。
1807年、発明家ロバート・フルトンは蒸気船をニューヨーク市とアルバニー市の間に開通させる。
1800年から1840年にかけての「アメリカ生まれの人々」による発展は目覚しく、おおむね安定していた。財務長官として同市の財政を握ったアレクサンダー・ハミルトンの政策によりニューヨーク市は合衆国経済の中心として発展を続け、1825年には同市を当時の合衆国の中心的港にしたエリー運河と鉄道が開通した。独立戦争後にニューイングランドから大量のヤンキーが同市に集まり、市の総人口は戦前をそれを瞬く間に凌駕した。彼らの多くは中産階級と発展途上の上流階級であり、約95％がアメリカ生まれの人々だった。初期の経済は主に職人達によりまかなわれていたが、その後他の追随を許さない合衆国最大の金融と商業の街へと爆発的な発展を遂げる。
ニューヨークはアメリカの中で比較的孤立した特性を当時から持っており、フランス領事は1810年に次のような報告をしている。
この引用の「擬制資本」（fictitious capital）はニューヨーカー達の信用販売について述べているものと思われる。
1811年にはマンハッタンの将来の都市計画と土地販売についての案をまとめた「1811年委員会計画」（Commissioners' Plan of 1811）がニューヨーク州議会を通過した。ガヴァナー・モリスら3人からなる委員会がまとめた計画は、マンハッタンのグリニッジ・ヴィレッジ以北の未開発地に、土地の起伏にかかわらずグリッド状の街区を設けるという壮大かつ夢想的な計画であり、一番街から十二番街までの南北方向のアヴェニューと155丁目までのストリートが直交する規則正しい道路網とその幅員が定められた。
但し、この計画では「セントラル・パーク」は予定されていなかった。しかしその後、19世紀半ばに、マンハッタンにも大きな公園が必要であるという提起がされはじめ、このためニューヨーク市は1853年に公園予定地を選定、建築家らによる競技設計を実施し、フレデリック・ロー・オルムステッドらが選出された。こうして、1857年からの工事で一帯が造成され、1859年に開園している。
また、マンハッタンの農園や集落を結んでいた街道のうち、レナペ族が作った道に起源をもちオランダ人やイギリス人たちも開墾に使ってきたブルーミングデール・ロードは、グリッド状の街区の中に残されて拡幅され、ブロードウェイとなった。
1821年9月3日、ノーフォーク・ロングアイランド・ハリケーン（英語版）は一時間に13インチ（約33cm）の降雨を記録し、キャナル・ストリートより南方は大規模な洪水に見舞われたが幸い死者は最小限だったと報告されている。この台風はカテゴリー3の規模で、ブルックリンの南方ジャマイカ湾より上陸。ニューヨーク市に直撃した唯一の台風として記録されている。
1824年、オレンジ党（英語版）によるパレードが終了した際アイルランド系聖公会とカトリック信者の間で暴動が勃発。1870年代にかけておこるオレンジ党の暴動（英語版）の前兆となった。
1825年10月26日、エリー運河が開通。五大湖およびシャンプレーン湖と大西洋を結ぶこの運河による北方および東部への交通の発達はニューヨークに大きな経済的恵みをもたらした。1814年より定期的に運行されていた蒸気フェリー、フルトン・フェリーは1834年にブルックリンがマンハッタンに次ぐ都市化を遂げたことによってより活性化する。
1835年、フィラデルフィアはマンハッタンを抜き最も人口の多い都市となる。この頃のマンハッタンは1834年頃より流行していたコレラが市の建設ラッシュを頭打ちにしていた。12月26日には戦争時以来のニューヨーク大火災に見舞われる。気温マイナス15度で突風の吹き荒れる中、消防士達（中にはフィラデルフィアから応援に駆けつけたものもいた）は為す術が無かった。キャナル・ストリートより南方の被害が大きく、商売人たちは商品を耐火性がある教会に持ち込んだが結局全て焼けてしまった。
最終的にはビルを破壊し火の通り道をふさぐ事で被害を抑えた。この火災により店舗を失った多くの商業人たちは最初全て保険で修復できると思っていたが予想以上の被害でさまざまな階級の人々が被害を受け、なおかつロウワー・マンハッタンにあった保険会社の本社も焼き尽くされてしまったため保険が下りるどころか保険会社そのものが倒産してしまった。
この火災と工業発展による大規模な水の需要はクロトン送水路の設置を必要性を呼び1837年から42年にかけて建設された。送水路はウェストチェスターにあるクロトンダムよりハイ・ブリッジを経て79丁目、86丁目、6番街、7番街にある貯水炉に大量の水を運ぶ事に成功した。1842年10月14日、送水路は盛大な記念式典と共に運転を開始。合衆国大統領ジョン・タイラー、前大統領のジョン・クィンシー・アダムズとマーティン・ヴァン・ビューレン、ニューヨーク州知事ウィリアム・スワードなどが式典に参加した。
市の発展は1837年恐慌[:en]によって再び妨げられるが、1850年以降金融と商業の中心として西洋を牽引する存在になる。
1851年10月3日、ハドソン川鉄道（後のニューヨーク・セントラル鉄道）が開通。同州で最初に開通したモホーク・ハドソン鉄道（現在のアルバニー・スケネクタディ鉄道）をさらに南まで拡張させることとなった。
1784年 - 1854年：初期のアメリカ合衆国 > アイルランド系移民

初期の共和党政治におけるニューヨークは、プロテスタントの中産階級（株ブローカー、銀行員、職人、商人など）に依存しており、アイルランドの財政悪化で1840年代に新大陸に大量に移民してきたカトリックのアイルランド系移民は読み書きもできず消防士や警備員などのボランティアに従事することとなった。1845年から49年にかけて起こった本国アイルランドのジャガイモ飢饉はアイルランド移民を加速させ、1850年に彼らの人口は市全体の4分の1にまで達した。この頃、1848年革命によるドイツ移民も増えている。映画・小説「ギャング・オブ・ニューヨーク」は1846年頃のアイルランド・ギャングの抗争を描いている。先にアメリカに移住していたプロテスタント系市民はカトリックのアイルランド移民がアメリカをカトリック化させる恐れを抱き、1843年にはプロテスタントによりニューヨークでアメリカ共和主義者党（American Republican Party）が結成され、1845年には全国政党ネイティブ・アメリカン党へと発展した。彼らは1850年代半ばに反カトリック移民運動「ノウ・ナッシング」（Know Nothing）を活発化させた。
規制されない資本主義は多くの中産・上流階級を生み、企業の労働力の需要はさらに多くの移民を生んで「人種のるつぼ」と呼ばれるようになった。貴族中心のヨーロッパ社会を離れ新興国家で成功する「アメリカンドリーム」という言葉もこの頃生まれた。しかし、全ての人が上手くいくわけはなく、多くの失敗者も生み出し、その貧しさは子供・孫の代まで続きファイヴ・ポインツは想像絶するまでの貧困街と化した。それとは逆に1850年代中盤からは成功した者はロウワー・ブロードウェイ、ワシントン・スクエア、グラマシーパークに住居を構えた。
1840年から50年にかけて、ニューヨーク市は市民からの強い要求に応え、ニューヨーク市警と公立学校の設置を行った。
移民増加という社会変化は、地震のようにニューヨークを揺るがせた。今日のような官僚政治が行われていなかった当時は、同じような考えや傾向を持った市民が自発的にネットワークを作り市政を行っていたが、こうした体制では変化に対応することは不可能だった。結果、各民族ごとに政治集団や派閥が発生し、ばらばらに動いて利権を争うようになった。職人達のコミュニティが新来のアイルランド人から先住のプロテスタント系住民の居住地域を守ったことにより、アイルランド人は自分達を守るギャングを結成した。警察、消防、清掃などといった市政を自分達に有利になるよう仕向けるために民族間の抗争が起こり犯罪数は増加した。民主党の派閥組織タマニーホールは、アイルランド系移民に対してのサポートを行い、1854年にタマニーから初の市長フェルナンド・ウッドが選挙の末当選。市の改革に踏み切り、手始めに誕生してわずか3年のウィリアムズバーグ（英語版）をブルックリン区に取り込み「合衆国第3の都市」にする計画を立てた。
1855年 - 1897年：南北戦争下のニューヨーク > 南北戦争とニューヨーク徴兵暴動

1855年、タマニー協会から初めてニューヨーク市長に当選したフェルナンド・ウッド。タマニー協会はこの時より時代を牽引する重要な組織になる。
南北戦争の最中ニューヨークは北軍の兵士、物資の重要な拠点であった。また意気盛んなニューヨークの政治家や新聞記者たちは戦争と当時の大統領エイブラハム・リンカーンに対し鋭い切り口で意見を述べた。ニューヨーク港はヨーロッパからやってくる新たな移民（特にアイルランドとドイツ）を北軍の兵士にする拠点となった。彼らは船から降りるとすぐに登録名簿に名が連ねられた。
ニューヨーク市は南部とも強い商業的繋がりを持っており、増え続ける移民と徴兵制度への不満から北軍、アメリカ連合国軍どちらにもつかない人々もいた。1863年に起こったニューヨーク徴兵暴動はその不満が最高潮に達したアメリカ史上最悪の事件のひとつである。
1860年代、すでに人種のるつぼと化していたニューヨークはさまざまな思想が入り乱れた町だった。一方、南部は保守的アメリカ人が多く住む地域で奴隷制度廃止を掲げたリンカーンの大統領就任を拒否しアメリカ合衆国脱退の兆しが現れた。第2期の市長選に再当選したフェルナンド・ウッド (1860 - 1862) はニューヨーク民主党の一員で南軍擁護派であったため、忠実な北軍支持者からは"コッパーヘッド"（南軍びいきの北部人）と呼ばれた。1861年1月、ウッドは市の協議会にニューヨークは他のアメリカ地域とは違う自由な街を目指し南部との綿の貿易も続けることを提案。ウッズ率いる民主党は大きく南部との綿の貿易による歳入に依存していた。ニューヨーカーは民主党支持が多く、その多くはタマニー協会率いるマシーンによるものだった。ウィリアム・トゥウィード率いる同協会は市内に数多くのオフィスを構え、違法的にだが州の立法府や司法にまで権限を有していた。1860年から70年、トゥウィードは市内の民主党候補者の大半を握中に収め、一方ニューヨーク州北部では共和党優勢であった。リンカーン支持者達はユニオン・リーグ（英語版）を結成。大統領の政策を徹底的に支持した。
アメリカ合衆国陸軍はニューヨーク港守備のため戦争勃発前から南軍の攻撃に備え要塞化を図ったが、結果的ニューヨークは南軍に攻められることは無かった。ラファイエットの砦、スカイラーの砦は結果的に南軍兵士の捕虜収容所となった。またマクドゥーガル病院やデ・キャンプ・ジェネラル病院は増え続ける負傷兵を収容する病院として設立された。Wig-Wagシステムと呼ばれる信号はニューヨークで発明されアルバート・J・マイヤー少佐の下ニューヨーク港でその試験が行われた。リッカー島は白人およびアフリカン・アメリカン連隊の最大の軍事演習基地となり、新人兵士は陸軍編成のための出資をした資産家ジョン・ジャコブ・アスター3世の名が付けられたキャンプ・アスターで行われた。キャンプ・アスターでトレーニングを受けた軍の中には同島を所有していた一族の末裔でジョン・ラファイエット・リッカー大佐に率いられたアンダーソンズ・ズアーヴスがいた。1801年建てられたブルックリン海軍工廠は北軍海軍のための物資の生産や造船を行う。南北戦争2年目には6,000人の男性人員を雇うなど、拡大を続けた。政府が運営する公共工場と数百あったナショナル・アーム社などの民間会社は軍服を始めとしたさまざまな物資を供給し続けた。
ノースカロライナ州のサムター要塞が南軍によって攻撃されるとリンカーンは多くの批判もものともせず多くの志願兵を募り、ニューヨーカー達は兵士になる者、金銭的なサポートをする者が現れた。3ヶ月経った1861年には1億5000万ドルが集められ、同年5月には30,000人の志願兵がニューヨークに結成されブロードウェイで盛大な行進を行った。ニューヨークは戦争中（ニューヨーク州も含めると）100万人以上の兵士を送り出した。ファイアー・ズアーヴスを筆頭にヒラム・バーデン大佐率いる狙撃手連隊など卓越した隊が次々と結成されていった。
1862年、ジョージ・オプディクはウッドを下して市長になり、彼はリンカーン支持者に後押しされ州軍よりも合衆国軍への支援をより強めた。また戦争によるウォールストリートの経済的混乱を未然に防いだ他、移民を徴兵する制度の見直しも図った。
合衆国議会とリンカーン大統領は近く多くの兵士の軍籍期間が満期になることを懸念して徴兵制度の可決に踏み切った。ニューヨークの徴兵日は7月中旬でリンカーンはミリシアと志願兵を市を統制するために送り込んだ（中にはゲティスバーグの戦いを終えて間もない者もいた）。アイルランド人を中心とした暴動が数千人にも及び、他の都市でも小規模の暴動が起きた。ニューヨーク徴兵暴動は共和党とアフリカン・アメリカンにその矛先が向けられ、この時の市の様子をジョン・E・ウール少将は『戒厳令が必要だったが、それを抑えることのできる兵力を私達は有していなかった』と述べている。大砲や銃剣を使い暴徒を沈静化させようとしたが効果がなく、暴徒は、遂にはビルをくまなく探しそれを破壊するという行為にまで出た。
1855年 - 1897年：南北戦争下のニューヨーク > 戦後

戦後のニューヨーク市はタマニー協会による汚職で堕落の一途を辿った一方、メトロポリタン美術館、メトロポリタン歌劇場、アメリカ自然史博物館、ブルックリン美術館など現在名のある施設も創立された。またジェームズ・ゴードン・ベネット、ジョーゼフ・ピューリツァー、ウィリアム・ランドルフ・ハーストなどを始めとした記者が書く新聞はニューヨークのみならずアメリカ全土で読まれるようになった。
ヨーロッパからの移民は1855年に建てられたキャッスル・クリントンを通った後自由の女神（1886年フランスより贈呈）に見守られ1892年に始まったエリス島の入国審査を通る形となった。
1867年、ウィリアム・メイシー・トゥウィードはタマニー協会の唯一のリーダーとなり、1870年4月より彼は周りの権力者達と共に約2年8ヶ月に渡り市政より数千万ドルを着手。1871年から新聞で彼の行動の暴露記事が記載され始め、1873年有罪判決を受けた。彼の退任は地方自治の汚職を取り除き市は再び活気付いた。
1874年、合衆国輸出の61％がニューヨーク港から行われ、1884年の輸入の70％が行われている。メキシコ湾や西海岸の港の力が増し1910年には輸出のシェアは47％まで落ちている。またニューヨークの金融市場の貯蓄高は1888年から1908年にかけ250％も増えている（全米平均は26％）。1860年から1907年に賭けての不動産価値は170億ドルから670億ドルにまで上昇している。
ジャーナリストのジェイコブ・リースは1890年に「How the Other Half Lives」を発表。移民たちの貧しい暮らしを報道した。後の大統領となるセオドア・ルーズベルトは彼のファンだった。
ちなみにルーズベルトは1886年市長選挙に敗北した後、警察長官を務めて1895年から97年までニューヨーク市警の改革に努めた。この頃、トーマス・エジソンによる白熱電球の導入により、世界初の電気照明都市となっている。
1855年、ブルックリンはウィリアムズバーグとブッシュウィックを併合し全米3番目の規模となる都市を形成。1870年にはロングアイランド市がクイーンズ区と名を変え、1874年にはブロンクス区がニューヨーク市に取り込まれる。
1883年、ブルックリン橋が完成しマンハッタンとブルックリンの2大都市を結んだ。当時独立した市であったブルックリンは1898年に5区構成のニューヨーク市に併合された。1898年、今日の5区からなるニューヨーク市が形成された。19世紀後半には高層ビルの建設が始まり硬い岩石マンハッタン・シストは今日のスカイライン形成に非常に有利となった。
1898年 - 1945年：大都市ニューヨークへ > 摩天楼の誕生

1898年に5区からなるニューヨーク市が形成され、1904年には全ての区をくまなく結ぶ事となるニューヨーク市地下鉄が開業。移民形態も変化しアフリカ系アメリカ人の大移動が南部より拡大し、ハーレム・ルネサンスが起こる。ルネサンスは禁酒法時代最大のムーヴメントであった。また高層ビル建設ラッシュも起こる。
ニューヨーク市地下鉄は現在MTAが一括管理しているが当時はインターボロー・ラピッド・トランジット、ブルックリン・マンハッタン・トランジットに分割管理されていた。インディペンデント・サブウェイ・システムの始まりにより1904年に統一され、5区に人口が一気に広がることとなる。1903年のウィリアムズバーグ橋、1909年のマンハッタン橋の完成はマンハッタンとの交通をより活性化させブルックリンのベッドタウンが発達した。1923年2月1日には世界最大の鉄道ターミナルとなるグランド・セントラル駅が開業（以前から同じ場所にターミナル自体は存在した）。ペンシルベニア駅は1910年に完成している。
この時代はヨーロッパからの移民のピークであり、東ヨーロッパ系から西ヨーロッパ系の移民へとシフトした時代でもある。1904年7月15日にはイースト・リバーで蒸気船スローカム号が炎上し1,000人以上の人々（大半がドイツ人移民）が亡くなった。この事件はドイツ人街の終末に向かう事件にもなった。ドイツ人コミュニティは貧しい移民と共にロウワー・イースト・サイドにその人口を増やしていった。1911年3月25日にグリニッジ・ヴィレッジで起こったトライアングル・シートウェイスト工場の火災は工場で働いていたユダヤ人やイタリア人女性、約145人の命を奪った。これらの事件はニューヨーク消防局の発展に繋がったと共に、国際女性服飾労働組合の発展に拍車を駆た。組合はさまざまな左翼的活動を行い、エマ・ゴールドマンなども一員として参加していた。
1905年、第2次ボーア戦争の後南アフリカの金融再建のためとしてイギリスがニューヨーク証券取引所に多額の借金をすることとなった。これは世界の金融の中心をロンドンがニューヨークに明け渡した出来事となった。
第一次世界大戦中、ニューヨーク市は兵士をヨーロッパに送り出す港の中心となった。ブラック・トム大爆発事件によりドイツ系移民のサボタージュが懸念されていた時期でもあった。
この頃になると経済的に安定した移民たちはマンハッタンの外へと出て行き住居を構え始めた。1920年の国勢調査ではブルックリンが初めてマンハッタンの人口を抜いている。出身地域ごとに移民の制限を設けた1924年の排日移民法によりヨーロッパからの移民は突然止まり、その代わり南部よりアフリカ系アメリカ人の大移動が始まりハーレム・ルネサンスの発端を作った。
タマニー協会からの知事ジミー・ウォーカーは禁酒法下のもぐりの酒場などで市の財政を豊かにした。
1920年9月16日、市内の共和党過激派は（現在の）JPモルガン・チェース本社前でウォールストリート爆破事件（英語版）を起こし数十人が死に百人以上の怪我人が出た。ランチタイムに起こったこの爆破は多くの一般民衆を狙ったテロとなった。1995年にオクラホマシティ連邦政府ビル爆破事件が起きるまで、この事件はアメリカ国内最悪の政治テロだった。市はアナーキストと共産主義者を徹底的に非難（1919 United States anarchist bombings）、パーマー・レイドの左翼狩り運動を加速させた。爆弾が爆発する数分前ブロードウェイとシダーストリートの角のポストに脅迫状が投函された。その脅迫状には『これだけは覚えておけ、俺達はもうこれ以上待つことはできない。いますぐ政治犯を釈放しろ。さもなくばおまえら全員が死ぬ事になる。アメリカン・アナーキスト・ファイター』と書かれていた。事件から20年が経過した1940年、FBIは事件簿を公開したが犯人の名はなかった。
ティン・パン・アレーはブロードウェイ・ミュージカルの発展に尽力し、1927年の『ショウボート』の公開に踏み切った。
ニューヨーク市マンハッタンで競うように建てられた高層建築は人々を魅了した。アール・デコを利用したクライスラービルや449mの高さを誇るエンパイア・ステート・ビルなどの高層建築は1930年前後に完成している。
1924年大統領選挙でニューヨークは、共和党のカルビン・クーリッジに投票した。
1898年 - 1945年：大都市ニューヨークへ > 世界大恐慌

1929年、ウォールストリート・クラッシュは世界大恐慌の引き金となった。恐慌は失業と飢餓を生み、政府の大規模な経済介入を引き起こした。経済の後退は司教パトリック・ジョセフ・ヘイズと後の大統領で時の州議員フランクリン・ルーズベルトによる知事ウォーカーに対する批判を生みウォーカーとタマニー協会を締め出した。ウォーカーは1932年の大統領選挙の緊迫のなかヨーロッパに逃げるように去っていった。
ルーズベルトが大統領に就任した後もフーヴァーヴィルと呼ばれるスラム街は市内に点在したが、ニューディール政策と公共事業促進局の政策により市は恩恵を受けることとなる。この時期に完成したエンパイア・ステート・ビルはビジネスの不況でテナントが見つからないことから俗称で「エンプティ・ステート・ビル」（空っぽのビル）と揶揄された。
1934年、フィオレロ・H・ラガーディアが市長に当選し80年に渡ったタマニー協会による市政は終息を迎えた。ラガーディアは最も偉大な市長として記憶され、イタリアとユダヤ人の血を引く彼は庶民派としてさまざまな人種の人々に愛された。彼の市政はベテランのロバート・モーゼスと共に支えられ、モーゼスは橋、公園、高速道路、自動車を中心とした近代化を行った。彼の政策は近年論争を呼ぶ事にもなる。ニューヨークはこの頃よりアメリカの都市としてよりも国際的な都市として発展していき、他のアメリカの都市とは大きく異なっていた。1930年代後半より起こったヨーロッパからの難民の流入は食事、音楽などさまざまな文化に影響を及ぼした。
1898年 - 1945年：大都市ニューヨークへ > 第二次世界大戦へ

1939年に行われたニューヨーク万国博覧会はワシントン大統領就任150周年を記念して開催され、科学の推移を尽くしたその博覧会は恐慌からの完全な脱出を意味した。
1941年、日本の在米資産凍結が行われ日米関係が悪化すると、好景気時には数千人を超えたニューヨークの在留邦人は帰国を始めた。同年12月14日に出航が予定された最後の引き揚げ船の龍田丸には、ニューヨーク分だけでも160人の一等船室の予約申し込みが行われるなど、帰国準備に拍車がかかったが、同年12月7日（アメリカ時間）に真珠湾攻撃が開始され取り残される形となった。
第二次世界大戦が始まると国のテーマは「明日への国作り」から「自由と平和への戦い」へとシフトしていった。市は戦争初期よりさまざまな影響を受け、貿易船はドイツのUボートの脅威に怯え夜になると全ての照明を消して運行し、ブルックリン海軍工廠は再び活性化した。
1946年 - 1979年：揺れるアメリカ社会とニューヨーク > 戦後好景気と公民権運動

世界にある多くの大都市が第二次世界大戦によってダメージを受けた中でニューヨークは一切攻撃を受けなかったため、大都市としての経済力は、他の都市の追随を許さぬものとなった。また1947年から52年にかけて、国際連合の本部が建設された。パリに取って代わり抽象表現主義を中心とする芸術の都となり、ロンドンに取って代わり商業の中心になった。レヴィットタウンを発端として、郊外移住が盛んになり市の人口は50年代を境に減り始める。
1948年11月15日、ニューヨーク州商業委員会がニュージャージーからマンハッタンに入るバージ（船に引っ張ってもらい物を輸送する浮上方のコンテナ）に対して課金したことから港の影響力は衰弱していく。
マンハッタン・ミッドタウンは戦後の経済過熱によって空前の建設ラッシュが続きミッドタウンの容貌を瞬く間に変えた。建築様式もジッグラトからインターナショナル・スタイルへシフトした。またマンハッタン中東部に位置するイースト・ヴィレッジにも大規模な公共住宅が伝統的な家屋に取って代わるなどした。ロウワー・マンハッタンでは1960年代デイヴィッド・ロックフェラー主導の下、再開発が行われOne Chase Manhattan Plazaが建った。これらの再開発と建築ラッシュは常に何かを破壊しての元行われた。古典装飾様式の旧ペンシルベニア駅が破壊されたのを受け、市は伝統的な景観を残すため1965年都市景観保護法を可決した。グランドセントラル駅も一時期は破壊計画が立てられたが、なんとか法案に救われた。ロバート・モーゼスのもと建設されたフリーウェイは過度の混雑を生み問題となった。
1960年、ロード・バックリー（英語版）の死後ナイトクラブ従業員に所有義務があったニューヨーク市キャバレーカードのシステムが廃止された。60年代にはタイムズ・スクエアに性風俗店が大量にオープンし、90年代の改革まで残った。
1965年改定の移民法では国籍別に移民を規制することを廃止、このころアジア系アメリカ人のコミュニティが拡大する。
ニューヨークの繁栄に影を落とす出来事も発生した。それはメジャーリーグのドジャースとジャイアンツが1957年のシーズンを最後にカリフォルニア州に本拠地を移してしまったことに始まる。空きの部分は1962年にニューヨーク・メッツが創立されたことで埋まり、メッツは1964年にシェイ・スタジアムに本拠地を移すまで最初の2シーズンは元ジャイアンツのポロ・グラウンズを本拠地とした。
1965年11月9日、北アメリカ大停電の被害にあい、この時の苦い体験は1968年「Where Were You When the Lights Went Out?（日本題・ニューヨークの大停電）」（停電になったときあなたはどこにいた？）という題名で映画化もされた。製造業は中断され貿易はニュージャージに依存した（幸い対岸のNJには電力が来ていた）。
1960年代にかけておこった黒人の公民権運動では非暴力を謳うマーティン・ルーサー・キング・ジュニアに対して、マルコムXらを中心としてキングを支持しない人々もおり、64年から68年に駆けて起こったニューヨークでは暴動が発生した。黒人の住居、教育、就労などに多少の改善はあったが、スラム、ゲットーの生活は、根本的な解決は見られなかった。
レズビアン、ゲイ、バイセクシャル、トランスジェンダーと警官の衝突はストーンウォールの反乱として知られLGBT権利運動を世界中に広めた。最初の反乱は1969年6月27日金曜日の夜1時20分頃に起こった。警官がグリニッジヴィレッジのゲイバー"ストーンウォール・イン"に駆けつけ、近代最大のLGBTの逮捕劇となった。7月下旬ゲイ解放活動団体（GLF)がニューヨークで組織される。その年の年末には全米中の街や大学で同団体が見られるようになった。カナダ、フランス、イギリス、ドイツ、ベルギー、オランダ、オーストラリア、ニュージーランドなどでも同じような団体が次々と結成されていった。この時からこの反乱を記念しGLFが5,000人から10,000人の人々を率いグリニッジ・ヴィレッジからセントラルパークまで大行進を行う。現在でもLGBTプライド・パレードとして有名である。
1946年 - 1979年：揺れるアメリカ社会とニューヨーク > 1970年代

1970年代は最悪の治安と社会状態でニューヨークのどん底の時代とされている。
1970年3月にはニューヨークの郵便配達人（約5万人）が賃上げを要求して違法ストライキを実行、社会を混乱させた。
1972年秋に発表されたポップソング"American City Suite"は都市圏における生活環境の悪化を歌っていた。1970年代の不況はニューヨークを直撃、ニューヨーク証券取引所は気前よく取引を続けていたことから大打撃を受けた。市長エイブラハム・ビーム率いる市の財政は倒産寸前までいったが連邦からの借金でなんとか免れた。もしティーチャーズ・ユニオンが1億5000万ドルを彼らの年金制度から捻出しなければビームは次のような書面の発表を用意していた、『私はニューヨーク市が借金返済日の今日までに十分な資金が捻出できないことを会計士より知らされた。これは債務不履行を続けてきた結果だ』。しかしユニオン理事のアルバート・シャンカーが1億5000万ドルを捻出したことによって、ビームの書面は発表されることはなかった。ジェラルド・R・フォード大統領はその2週間後、このことに関して遺憾を表明しニューヨークへの支援を打ち切った。
1972年、417mを誇った世界貿易センタービルが完成。デヴィッド・ロックフェラーによって考案されニューヨーク・ニュージャージー港湾公社によって建設された。ツインタワーはエンパイア・ステート・ビルを抜き世界一の高さを誇ったが、翌年シカゴのシアーズ・タワー（442m）に抜かれた。
多くの主要な米国の都市と同様に、ニューヨークは以前の10年間には人種暴動、ギャング戦争、そして一部の人口減少に苦しんだ。ブラックパンサー党やヤングローズ党などの街頭活動家やマイノリティグループは、家賃のストライキを組織し、貧しい地域への都市サービスの改善を要求した。彼らはまた、人民への力を組織し、人権を獲得するためのガイドとして、無料の診療所やその他のプログラムを設立した。1970年代までに、この街は犯罪に苦しむ大都市としての評判を得ていた。1975年、市当局は、フェリックス・ロハティンが率いる地方自治体支援公社による連邦ローンと債務再編を通じてのみ破産を回避した。市はまた、ニューヨーク州の機関による財政的精査の強化を受け入れることを余儀なくされた。1977年、ニューヨーク市は1977年のニューヨーク市の停電による危機に見舞われました。1977年7月13日の大停電は25時間以上も続き、略奪行為が頻発した。3,000人以上が逮捕され刑務所が満員になったため"ザ・トムズ"というかつての刑務所を再稼動させることになったが、後に批判された。
金融危機、治安の悪化、停電によるダメージでニューヨークはもう立ち直れないと思われていた。裕福な白人層は郊外や他の都市に移住し始め、1970年終盤には100万人もの人口流出が起こり、人口は約20年間、元の数値にまで戻らなかった。1977年に市長になった財政のエキスパートのエド・コッチは市の財政再建を幅広く行った。
1980年～現在：経済と全米同時多発テロ > 1980年代

1980年代は70年代に比べニューヨークの楽観主義は収まり、ウォールストリートでは不動産価値が急騰し失業率も一気に下がっていった。産業基盤からサービス経済への移行は加速したが、大規模な造船および縫製産業の仕事は急激に減少した。港はコンテナ船に転換され、港湾労働者の間で多くの伝統的な仕事を犠牲にしました。多くの大企業は、本社を郊外や遠くの都市に移転した。同時に、サービス、特に金融、教育、医療、観光、通信、法律が大幅に成長しました。ニューヨークは、米国で最大の都市であり、最大の大都市圏であり続け、最大の金融、商業、情報、文化の中心地として存続した。
国政では共和党の右派で新自由主義者のロナルド・レーガンが大統領に就任した。ニューヨーク市では、ホームレスが80年代を通して大きな問題となり、1986年、市はゲイやレズビアンという理由で雇用や入居を断ることを違法化した。
市長コッチは民主党のデイヴィッド・ディンキンズに4期目の市長の座を奪われた。ディンキンズは共和党ルドルフ・ジュリアーニ候補を僅差で破り、初の黒人市長となった。ディンキンズは結果15年間に渡る犯罪数減少の始まりを作ったが依然として人種の摩擦は残り1991年にはクラウンハイツの暴動が起こり、経済も衰退していた。この頃の失業率は13.4％で世界恐慌以来の高失業率だった。このようなことに加えスタテンアイランドを市から脱退させるよう試みるなどしたため彼の支持率は急激に落ちていった。
1993年2月26日、世界貿易センタービルのタワー1の地下でトラックが爆発、世界貿易センター爆破事件がおこる。6人が死亡、数千人が負傷した。
1980年～現在：経済と全米同時多発テロ > 1990年代

1990年代中盤から後半にかけては株式市場の好調も相まって犯罪数は急激に減少したが、失業率は依然として高いまま問題となった。新しく市長になったルドルフ・ジュリアーニは最悪の場所とされたタイムズ・スクエアなどを再活性させると共に住みやすい市を作るため犯罪の撲滅に尽力した。世界経済が劇的に変わった1990年代、ニューヨークはその発達した交通機関とコミュニケーション・インフラ、そしてその巨大な人口で再生の兆しを見せる。この10年間でニューヨークのイメージは「荒廃した過去の街」から「卓越した国際都市」へと変貌を遂げた。同じ時期、ロサンゼルスやデトロイトなど他の大都市でも犯罪率は減少に転じたがジュリアーニ政権下のニューヨークの犯罪減少率は他とは比べ物にならないほど急激だった。犯罪数が年々減る一方で、特定の人種・民族と警察の間に摩擦が起こり「自由」を怠った政治を行った事実も否定はできない。
アイスホッケーチーム・ニューヨーク・レンジャースは1994年に1940年ぶりにスタンレー・カップを手に入れ、ニューヨークヤンキースはジョー・トーリ監督の下怒涛の快進撃を続け1996年、98年、99年、2000年とワールドシリーズで優勝している。バスケットボールのニューヨーク・ニックスも94年と99年に最終決勝まで勝ち残っている。
1980年～現在：経済と全米同時多発テロ > 世界貿易センターの崩壊

2001年9月11日、アメリカ同時多発テロ事件が発生した。世界貿易センタービルに燃料を大量に積載した国内線のアメリカン航空11便とユナイテッド航空175便の旅客機2機が衝突しビルは炎上。このテロ攻撃でビルは2棟とも崩壊。ビルで働くビジネスマンや救助に駆けつけた警察官や消防士など約2,900人が犠牲となった。このテロによりビジネス拠点をロウワー・マンハッタンから移転させる企業が相次ぎ、ミッドタウンやジャージーシティ、ブルックリン、もしくは他の都市へと移った。また貿易センターの送信設備が崩壊してしまったためテレビおよびラジオ中継がいったん途絶えたがすぐに代替の電波送信やケーブルなどにより復旧した。テロ以降、市長ジュリアーニは市内の警備を最高レベルにまで高めた。ビルが崩壊後も2ヶ月間は分厚い煙が消えることは無かった。
1980年～現在：経済と全米同時多発テロ > 現在まで

2001年11月12日、アメリカン航空587便墜落事故が起こる。飛行機はクイーンズのベルハーバーに墜落。260人の乗客と地上にいた5人の犠牲者を出した。最初は新たなテロと懸念されたが、すぐにパイロットのミスによるものであることがわかった。
2003年2月27日、ロウワー・マンハッタン開発会社は世界貿易センター跡地の開発計画について世界中からデザインの応募を募った。デザインは著名な建築家であるダニエル・リベスキンドによって進められ541mのフリーダムタワーの建設が2006年から10年にかけて行われる。設計者達はこの事件を後世にも残すため、2塔が建っていた場所はメモリアルサイトとして残す予定である。
2003年8月14日16時11分、ニューヨークは北アメリカ大停電に見舞われる。一日中電力は回復しなかったが1977年の時とは違い大きな強盗事件は起こらなかった。
2007年7月18日のスチームパイプ爆発事件では一時街に避難勧告が出て騒然となった。
2009年12月28日、ニューヨーク市警は同年の殺人事件数が統計を取り始めた1963年以降最低値であることが発表された。2009年の殺人数は461件で2008年の516件に比べ50件以上もダウンした。またFBIはニューヨーク市を全米で最も安全な都市の一つになったことを認めている。
2012年10月にはハリケーン「サンディ」が通過したことによりニューヨーク証券取引所が2日間取引を停止したほか、浸水により地下鉄が全面的に停止するなど大きな被害を受けた。
これから10年後ニューヨーク市は新たな都市改革を行うため大規模な公共・民間建築事業に踏み切る。また住宅の建設ラッシュは1年間に25,000棟の新たな住居を生む。2012年のオリンピックはロンドンに決定したがニューヨークは最終候補になっており、オリンピック誘致のキャンペーンは古くなったシェイ・スタジアムを取り壊しシティ・スタジアムの建設に結びついた。
ニューヨーク地域。東方から。
1910年のレナペ族

ヴェラッツァーノ
1634年オランダが描いた地図。北方から
1664年のニューアムステルダム
オランダ人入植者とワッピンガー族（キーフ戦争（英語版））
ピーター・ストイフェサント
1660年のロウワー・マンハッタン
1674年のニューオレンジ
ジャコブ・ライスラーの銅像
英国軍への反撃のためデラウェア川を渉る将軍ワシントン（中央に立っている）と大陸軍。（トレントンの戦い）
1776年9月21日ニューヨーク大火災
1789年ワシントンの大統領就任式
アレクサンダー・ハミルトン
1811年委員会計画の草案（1807年）
エリー運河
1835年冬の大火災。ウィリアムズバーグから
1872年のスラム街ファイヴ・ポインツ
1848年のイースト・リバー
1863年ニューヨーク徴兵暴動
1862年セントラルパークのアイススケート
ジョージ・オプディク市長
1886年、自由の女神像の誕生
1909年、マンハッタン橋の建橋
1895年のバワリー地区
1920年9月16日ウォールストリート爆破事件
1930年エンパイア・ステート・ビルの建設。後方はクライスラービル
株価の暴落でウォールストリートに集まる群衆
1932年のミッドタウン
1945年タイムズスクエアで大戦の勝利に歓喜する群集
1965年北アメリカ大停電の被害地域
かつてマンハッタン摩天楼の代表的建築物だった世界貿易センタービル（左端・1976年撮影）。この約30年後、テロによって破壊されることとなる。
エド・コッチ市長
デイヴィッド・ディンキンズ市長（中央）
ルドルフ・ジュリアーニ市長
2001年9月11日
マイケル・ブルームバーグ市長 (現職:2002年-)
近代から現代にかけての世界の一体化

| 世界の一体化 |
| --- | --- |
 
近世
 大航海と征服・植民地化の時代
近世から近代にかけて
 イギリス覇権の確立
近代
 二重革命とパックス・ブリタニカ
近代から現代にかけて
 2度の大戦と米国の覇権
現代
 多極化の時代
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近代から現代にかけての世界の一体化（きんだいからげんだいにかけてのせかいのいったいか）では、第一次世界大戦勃発から超大国としてのアメリカ合衆国・ソビエト連邦の台頭、第二次世界大戦とヨーロッパ諸国の没落、アジア・アフリカ諸国の独立を取り扱う。
第一次世界大戦の終結において、初めて、民族名あるいは地域名を国家名に名乗らないソビエト連邦が結成された。また、戦場とならなかったアメリカ合衆国は第一次世界大戦を契機にヨーロッパ諸国に対して債権国へと成長を遂げた。
民族自決の原則がドイツ帝国、ロシア帝国、オーストリア＝ハンガリー帝国の旧領で適用されたが、東欧諸国の独立はソビエト連邦と西ヨーロッパ諸国との間の緩衝国としての役割を持ったにすぎず、独立した各国がそれぞれ民族問題を内包する結果となった。加えて、アジアやアフリカでは民族自決の原則が適用されず、多くの国の独立が第二次世界大戦終了を待たなければならなかった。
第二次世界大戦で勝利したアメリカとソ連は、全世界で冷戦と呼ばれる衝突を繰り返した。その中で展開されたベトナム戦争において、アメリカは経済的に日本と西ドイツの台頭を許す結果となった。1967年のヨーロッパ共同体（EC）結成を契機に、西側諸国は米欧日の三極構造へと徐々に変遷していく。また、ワルシャワ条約機構を中心に東側諸国を衛星国化したソ連もまた、中華人民共和国、ユーゴスラビアがソ連に対して離反する動きを見せ始めた時代であった。
第二次世界大戦以降、かつての植民地の多くが政治的に独立を達成していった。そのなかで、西側諸国の枠組みの中で、東南アジア諸国連合（ASEAN）が1967年に結成されるなど、各地域で政治的のみならず、経済的自立を模索する時代へと突入していった。
第一次世界大戦とパックス・ブリタニカの終焉 > 第一次世界大戦とロシア革命

→詳細は「バルカン戦争」、「第一次世界大戦」、「ロシア革命」、および「ドイツ革命」を参照
1908年、オスマン帝国に青年トルコ党の革命がおこると、ブルガリアはこれを機に独立を宣言し、オーストリアはボスニア・ヘルツェゴヴィナを併合した。ここはかねてよりセルビアの望んでいた土地だった。ロシアは1912年ブルガリア、セルビア、モンテネグロ、ギリシアをバルカン同盟に組織し、第2次モロッコ事件（上述）と伊土戦争に苦しむオスマン帝国に対し宣戦布告させた（第一次バルカン戦争）。オスマン帝国は敗北したが、その戦後処理において、ブルガリアとセルビア・ギリシアの間に対立が生じ、第二次バルカン戦争が起こってブルガリアは、オスマンとともに三国同盟側に接近した。こうして、スラヴ、ゲルマン、ギリシア、ラテン、トルコなど諸民族がぶつかりあうバルカン半島は「ヨーロッパの火薬庫」となった。
1914年、サラエヴォ事件によって、オーストリア皇太子が暗殺された。このような事態を予期していたドイツはただちに小モルトケによってシュリーフェン・プランが実行にうつされ、ベルギーの中立を犯してフランスに侵入したが、マルヌ会戦に破れて戦争は長期化した。ブルガリアとトルコはドイツ側に立ったが、「未回収のイタリア」問題でオーストリアと対立していたイタリアは1915年、連合国側に立って参戦した。日本は日英同盟を根拠に在中国ドイツ基地を攻撃し、ドイツ権益を継承、次いで中国に二十一か条の要求を行った。
開戦3年目には航空機、戦車、毒ガスなどの近代兵器が登場し、ヴェルダンの要塞をめぐって死者25万人を出す激しい攻防戦（ヴェルダンの戦い）が展開された。当初、すぐに終わるであろうと思われていた戦争は長期化し、国家総力戦となって各国民を苦しめた。
1917年にはロシア革命が起こり、ニコライ2世は退位した。二重権力の状態を経て11月には社会主義革命（十月革命）が起こり、ニコライは処刑され、ソヴィエトは翌年ドイツと単独講和を結んだ（ブレスト＝リトフスク条約）。窮地においこまれたドイツも、イギリスの制海権を打破するため、1917年の初めに無制限潜水艦作戦を宣言したが、これはアメリカ合衆国を決定的に連合国側に立たせることとなり、17年4月にはアメリカが参戦、200万人以上の兵士をヨーロッパに投じ、ついで中南米諸国や中国もドイツに対し参戦した。
1918年にはいると、ドイツでは物資の不足が深刻化し、国民の不満は高まってきた。同年秋以降、同盟国がつぎつぎに降伏し、ドイツは敗色濃厚となった。こうしたなか、11月にはキール軍港の水兵の反乱を機にドイツ革命がおこり、ドイツ共和国（ヴァイマル共和政）が成立した。ドイツ社会民主党を主体とする内閣は同月、連合国と休戦条約をむすび、ここに莫大な犠牲をだした大戦は終結した。
第一次世界大戦とパックス・ブリタニカの終焉 > パックス・ブリタニカの終焉

→詳細は「パックス・ブリタニカ」および「太陽の沈まない国」を参照
在野の歴史家ジャン・モリス（英語版）は、「パックス・ブリタニカは1914年8月に終わりを告げた」と述べている。それに対し、中西輝政は、「パックス・ブリタニカ」が「イギリスによる『平和』」であるなら正しくそうだったが、しかし、それはすでに「イギリス『による』平和」ではなかったと指摘している。すでにヨーロッパの安定は、列強間の微妙な勢力均衡に依存していたからである。
第一次大戦におけるイギリスの戦死者数は、公式集計の完了前にナチス・ドイツによるロンドン空襲があり、資料が焼失してしまったことにより確実な統計はないものの約90万人とされ、これは第二次大戦での39万7,000人の倍以上である。イギリス人にとって第一次大戦は、まず大量戦死という悲しみの記憶であり、この戦争のあと、イギリス帝国はもはや以前の姿に戻ることはなくなった。中西輝政は、「ドイツを包囲するよりほかにない」という強迫観念が、イギリスをして壮大な軍事的対峙の網のなかに自ら囚われる結果を招いたことが「悲しみの大戦」を運命づけたと評している。
中西はまた、第一次世界大戦がイギリスの衰退に及ぼした影響として、次の3点を指摘している。
大戦が心神喪失と呼べるほどの幻滅とショックをイギリス国民に与え、特に若い世代の「帝国支配の意思」を大きく減退させたこと。
第一次大戦後によって生まれた新しい世界秩序が、とりわけイギリスにとって適応困難だったこと。具体的には、ロシア革命の影響による労使紛争時代の到来、大戦後の世界に広がる民族自決主義、国際連盟による集団安全保障体制、世界金融への支配力がアメリカに移ったことなど。
本来ならば国力の再生に専念すべき時期に、戦勝による「見せかけの力の膨張」が「帝国の関心」を散り乱し、中東地域の支配に固執してしまったこと。しかし、そこは新しいエネルギー源「石油」を産出し、「インドへの道」にもあたっていた。
ヴェルサイユ・ワシントン体制 > ヴェルサイユ体制とワシントン体制

→詳細は「ヴェルサイユ条約」および「ワシントン海軍軍縮条約」を参照
戦勝国27か国が参加しドイツなどの敗戦国、ロシアは招かれなかったパリ講和会議の結果成立したヴェルサイユ条約は、敗戦国ドイツに対し、巨額の賠償金支払い、軍備制限、ライン左岸の非武装化、全植民地の喪失とアルザス・ロレーヌ地方のフランス返還などを厳しく義務づけた。ポーランド、フィンランド、バルト3国は独立したが、旧オスマン帝国領のシリアとパレスティナはイギリスおよびフランスの委任統治となり、中国におけるドイツ権益と旧ドイツ領太平洋諸島（ミクロネシア）は日本が継承することとなった。講和会議によって戦勝国の植民地はむしろ拡大し、ウッドロウ・ウィルソンの十四か条の平和原則によって設立の決まった国際連盟には提唱国アメリカは参加しなかった。また、牧野伸顕を中心とする日本代表団は国際連盟規約に人種差別撤廃条項を加えるよう提案したが、認められなかった。このようにして出現したヨーロッパ新秩序をヴェルサイユ体制と呼ぶ。
ヨーロッパに対して優位に立ったアメリカは、アジア太平洋地域の再編をめざして1921年から1922年にかけてワシントン会議をひらき、日・英・仏の列強と太平洋の現状維持、海軍軍備制限、中国の主権尊重を確認した。こうして出現したアジア太平洋新秩序をワシントン体制と呼ぶ。
ヴェルサイユ・ワシントン体制 > 国際連盟

→詳細は「国際連盟」を参照
国際連盟は、世界の恒久平和をめざす史上初の大規模な国際機構だった。発足当時の常任理事国はイギリス、日本、フランス、イタリアの4か国。
スイスのジュネーヴに本部をおき、総会・理事会・連盟事務局を中心に運営され、国際労働機関と常設国際司法裁判所が付置された。しかし、ドイツなどの敗戦国とソヴィエト・ロシアは排除され、アメリカ合衆国も共和党が多数を占める上院が国際的負担に反対してヴェルサイユ条約批准を拒否したため参加しなかった。そのため連盟の構成国はヨーロッパ諸国に偏り、また最高決定機関は「理事会」ではなく「総会」であり、議決は多数決ではなく「全会一致」を原則としていた。さらに、軍事的制裁は実施できず経済制裁にとどまることから、侵略国家への制裁手段は不十分であるなどの問題があった。しかし、中小諸国の国際紛争の調停や文化交流などには成果をあげており、史上初の国際平和機関として参加国の総意をもって意見を集約をするという理念は、評価されるべきものと考えられている。
金本位制の再開と機能停止

→詳細は「金本位制 § 歴史」、「金解禁」、および「en:Gold standard#History」を参照
政治面で、ヴェルサイユ体制・ワシントン体制によって、世界が一つにまとまっていく過程を追うことができるが、経済面でも世界が一つにまとまっていった。1816年のイギリスの貨幣法でソブリン金貨が発行されて以来、金と貨幣が兌換できる貨幣制度が全世界に波及していった。この制度を金本位制と呼ぶ。
イギリスで始まったこの貨幣制度に対しては、欧米各国（オランダは1818年、ポルトガルは1854年、ドイツは1871年、アメリカ合衆国、ベルギー、イタリア、スイス、フランスは1873年、デンマーク＝ノルウェー、スウェーデンは1875年、スペインは1876年、オーストリアは1879年、ロシアは1893年）が追随した。日本は明治維新直後の1871年に新貨条例を定めて金本位制に参加しようとしたが、当時の経済基盤は貧弱であり、銀本位制に変更、日清戦争後にようやく、金本位制に復帰した。
世界を一つにまとめる貨幣制度として、金本位制は機能していたが、第一次世界大戦によって、各国は金本位制を中断する措置をとった。1919年、アメリカ合衆国を皮切りに各国が金と貨幣の兌換を再開するが、世界恐慌の発生により、金本位制から離脱する国々が相次いだ。金本位制を巡っては、関東大震災により復帰のタイミングを逸した日本が暗黒の木曜日直後に金輸出を再開したことから政変に発展する事態となった。
1920年代の欧米社会と日本 > 大衆民主主義・婦人解放の前進とファシズムのめばえ

→詳細は「クー・クラックス・クラン」、「排日移民法」、「ベニート・ムッソリーニ」、および「ファシスト党」を参照
総力戦を戦うなかで、各国政府は全国民に戦争遂行への協力を要求した。そのため、戦後になると、戦時中の公約にしたがって、女性をふくむ参政権の大幅な拡大が多くの国で実現した。大戦前に婦人参政権のあった国はニュージーランド、オーストラリア、フィンランド、ノルウェーの4か国にすぎなかったが、大戦後は戦争における女性の貢献への報酬として、多くの国で参政権があたえられた。この時期には日本でも平塚らいてうや市川房枝を中心に婦人参政権運動が展開された。
また、社会主義国との対抗上、資本主義諸国も雇用を安定させ、福祉を充実させることが求められた。1923年、イギリスでは総選挙がおこなわれたが、政権党だった保守党が過半数に達せず、労働党のラムゼイ・マクドナルドが政府不信任動議を出し、自由党の閣外協力を得て初めて組閣した。これによって、イギリス初の労働党内閣が誕生した。
しかし一方では、主義・主張、人種や民族の違いを理由に暴力に訴える風潮もめばえてきた。
南アフリカのアパルトヘイト、オーストラリアの白豪主義に加え、アメリカ合衆国では白人の優越を説く秘密結社クー・クラックス・クラン（KKK）が1915年に再建され、その活動が再燃して20年代には数百万の白人が入会していた。また、1921年、米国連邦議会は俗に「移民割当法」（Quota Immigration Act）と称される法案を成立させ、1910年国勢調査における各国別生まれの居住者数を算出し、以後の移民はその割合に比例した数でのみ認められるとした。なお、アメリカにおける日本人（日系人）の移民活動は日米紳士協定に基づいた日本の自主規制と州レベルでの排斥活動の間で微妙なバランスを保ちつつ進行していたが、1924年には、反東洋系色の強いカリフォルニア州選出下院議員の手によって「帰化不能外国人の移民全面禁止」を定めた第13条C項が追加され、いわゆる「排日移民法」がアメリカ合衆国連邦議会で成立した。
戦後の混乱がつづくイタリアでは、戦勝国でありながら、期待していたフィウーメなどの領地が得られず、ヴェルサイユ体制に強い不満をもつ人も少なくなかった。経済危機も深刻で、ロシア革命の影響も受けて、ストライキや農民の土地闘争がひろがり、社会主義勢力が拡大した。
1919年、ベニート・ムッソリーニが、革命阻止、国粋主義の立場で「イタリア戦闘者ファッショ」を組織し、中産階級や資本家、地主層などの支持によって勢力を拡大して、1921年に政党ファシスト党を結成、1922年のローマ進軍によって政権を握った。ムッソリーニは1924年にはフィウーメを獲得し、1926年には社会党など他の政党を禁止し、ヴィットーリオ・エマヌエーレ3世をはじめとするイタリア王室、軍部、財界などの支持を得て一党独裁の体制をととのえ、1927年にはアルバニアを保護国とし、強力な統制経済によって経済危機をのりこえようとした。
ファシズムにおける独裁は、資本主義の危機的状況に対応して現れたものであり、従来の独裁政治とは、大衆的な基盤を有する点で性質を異にしていた。
1920年代の欧米社会と日本 > 東欧諸国と民族問題

→詳細は「民族自決」を参照
第一次世界大戦では、2つの多民族国家すなわちオーストリア＝ハンガリー帝国とオスマン帝国がドイツとともに敗戦国となり、また、ロシア革命によってやはり多民族支配を行っていたロマノフ王朝のロシア帝国が滅んだ。
これによって3帝国（ドイツも含めれば4帝国）の支配していた東欧には一種の権力真空状態が生まれ、ウィルソンの提唱する民族自決主義の影響もあってパリ講和会議の結果、多くの独立国がここに生まれた。しかし、その国境線は、ドイツを包囲し、ソ連の影響力を封じ込めようとする連合国によって決められたため、いずれの国においても国内に少数民族を含み、民族間の争いが絶えなかった。二重帝国から独立したチェコスロヴァキアはドイツ系住民が多く居住するズデーテンを含み、ポーランドは旧ドイツ領とウクライナの一部を併合した。これらは、その後も複雑な民族問題を残すこととなった。
さらに、チェコスロヴァキアをのぞきいずれも農業国で、地主の力が強く、農民はまずしかった。農民の不満も大きく、政治は安定せず、ポーランドではユゼフ・ピウスツキ、オーストリアと分離したハンガリーではホルティ・ミクローシュ、南スラブ人王国の構想より生まれたユーゴスラヴィア王国ではアレクサンダル1世の軍事独裁政治がおこなわれた。