ゼニスエレクトロニクス
歴史

同社は、1918年にアマチュア無線機器の小規模生産者としてシカゴラジオラボとして、イリノイ州シカゴでラルフ・マシューズとカール・ハッセル が創業した。
「ゼニス」という名前は、創設者のアマチュア無線のコールサインである9ZNの短縮形であるZN'thに由来している。1921年にユージン・F・マクドナルドが加わり、1923年にゼニスラジオカンパニーが正式に設立された。
当社は新興企業だったが、高品質のラジオと革新的な電子技術で知られるようになった。ゼニスは1924年に最初の携帯ラジオを発表し 、1926年に最初の大量生産されたACラジオを発表し、 そして1927年に押ボタン・チューニングを発表した。 1930年代にモデル460で自動車用ラジオを追加し、ほかに発電機やバッテリーを必要としないモデルを59.95米ドルで販売した。最初のゼニス・テレビは1939年に登場し、最初のコマーシャルセットは1948年に一般に販売された。 当社はワイヤレスリモコンやFMマルチプレックスステレオなどを発明したとされている。
ゼニスは長年、「まずは品質。すると名声がついてくる」（名声が続くのは品質が良いからだ）("the quality goes in before the name goes on")」というスローガンを使用していた。このフレーズは、すでに1906年にシカゴのジオ・P・ベント・ピアノ・カンパニーによって使用されていたものである。
ゼニスは1940年に国内で最初のFM局の1つを設立（シカゴのWWZR。後にWEFMと呼ばれ、ゼニスの幹部ユージン・F・マクドナルドにちなんで名付けられた）。
WEFMは1970年代初頭に売却され、現在はWUSN（en）である。
Zenithはまた、高コントラストでフラットフェイスの受像管の開発、および米国とカナダのアナログテレビ放送で使用されるマルチチャネルテレビサウンド（MTS）ステレオシステムの開発のパイオニアでもあった。
ゼニスは、デジタルHDTVを導入した最初の企業の一つで、そのシステムの一部分は1993年のen:Grand Alliance (GA)とともに始まったATSC規格にも取り入れられた。彼らはまた1977年からソニーのベータマックス式ビデオテープレコーダを販売し、アメリカのメーカーとしては早くからそれを行った一社であった。
1962年の『イリノイ州製造業年鑑』（50周年記念版）には、ゼニスラジオコーポレーションが合計11,000人の従業員を擁し、そのうち少なくとも6,460人がシカゴの7つの工場で雇用されていると記載されている。本社事務所は、6001 West Dickens Avenue （シカゴ、ミルウォーキー、セントポール、パシフィックの鉄道路線の北）の第一工場にあり、2,500人の労働者がラジオやテレビ、Hi-Fiステレオ蓄音機を製造していた。第二工場は500 North Kostner Ave.にあり、2,100人の従業員が政府の電子機器、ラジオおよびテレビのコンポーネント、トランジスタ、補聴器を製造していた。第三工場は 5801 West Dickens Ave.（ミルウォーキーロードトラックの北）にあり、300人の従業員が電子機器の製造とサービスを行っていた。第四工場は3501 West Potomac Ave.にあり、60人の従業員が倉庫で働いていた。 6501 West Grand Ave.にある第五工場は500〜600人の労働者を雇用し政府向けのHi-Fi機器を製造していた。
Zenithの子会社であるラウランド（Rauland Corporation）は、4245 North Knox Avenueにあり、850人の労働者を雇用してテレビの受像管を製造していた。シカゴの他のゼニス子会社は、1247 West BelmontAve。にあるセントラルエレクトロニクスで、100人の従業員がアマチュア無線機器を製造し、聴覚トレーニングを実施した。一方、セントラルエレクトロニクス工場はイリノイ州パリスの州道133号線とグランドビューにあり、500人の従業員が無線受信機を製造しており、それらを総計するとイリノイ州のゼニスの総労働力は少なくとも6,960人であった。
1970年12月、National Union Electric（ "NUE"）は、アンチダンピング法の違反とアメリカの反トラスト法に違反したとして日本のテレビメーカーのほとんどを訴えた。 その訴訟が継続している状況で、ゼニスラジオコーポレーションは市場シェアを次第に日本企業に奪われてゆき、ますます財政難に直面した。ゼニスは1974年、日本企業によって市場シェアを失っていることに関して、日本の主要なテレビおよび電子メーカーを相手取って、米国の独占禁止法および1916年のアンチダンピング法に対する違反だとする訴訟をフィラデルフィアの連邦裁判所において起こした 。 Zenithは、シアーズローバック社とモトローラ社を共同原告として迎え入れた 。 NUE訴訟はペンシルベニア州東部地区に移送され、2つの訴訟は審理前の手続きと審理のために統合された。この"In re Japanese Electric Products Antitrust Litigation" （「日本の電気製品・反トラスト訴訟」）と銘打たれた訴訟で、9億ドルの損害賠償を請求したのだった 。
1983年の終わりまでに、ゼニスは訴訟に関連して数百万ドルを費やした。 1981年、第一審裁判所は独占禁止法およびダンピング防止法の請求について略式判決を下し、訴訟を却下。  原告（つまりゼニス）は控訴し、上訴裁判所はシアーズ、ローバック社、モトローラ社およびソニーの略式判決を支持した。  訴訟は上訴され、1986年3月、合衆国最高裁判所はゼニスの独占禁止法の主張について被告（つまり日本企業）に有利な判決を下した 。 ゼニス側は、日本の企業が1916年のアンチダンピング法に違反したという主張が通るのではと一縷の望みを抱いていたが、1987年4月に最高裁判所がフィラデルフィアの米国地方控訴裁判所から提出された訴えを棄却したことで、結果として日本企業の主張が通り、ゼニスの望みは断たれる形で終了した。
1979年、ゼニスはシュルンベルジェからヒース・カンパニーを6450万ドルで買収してコンピューター市場に参入し、ゼニス・データ・システムズ（ZDS）を設立した 。1982年前にラジオ関連ビジネスから撤退し、2年後の1984年に、興味の対象をコンピューターとCATVに移したことを反映させる形で社名をゼニスエレクトロニクスに変更した。
1980年代後半までに、ZDSのほうは利益が出る状態が続くようになっていたが、一方、テレビ事業のほうは何年も赤字が続く状態になっていた。
ゼニスは HDTVの研究活動のための資金を調達し、負債を減らすため、1989年10月にZDSをGroupeブルに635百万米ドルで売却した 。 1990年までにゼニスは問題を抱え、敵対的買収をしかけるのに好都合な会社だと見える状態になってしまった。敵対的買収をされるのを回避するために、ゼニスは技術共有契約の一環として、韓国企業の金星社（現在のLGエレクトロニクス）に自社株の5％を売却。アナログ回線の老朽化に伴い、またその後の米国でのHDTVの採用により、ゼニスの見通しは良くなかった。
1995年に、LGは出資比率を55％に増やし、経営権を取得。ゼニスは1999年に連邦倒産法第11章を適用した破産を申請し、その債務と引き換えに、LGは会社の残りの45％を買収した。この時代に、ゼニスの製品のいくつかはOEM製品として、バッジをアドミラルに付け直されていた。一部の製品には、1970年代にZenithのスピーカーやその他のオーディオ機器のブランドとして生まれた Allegroブランドも含まれていた。ケーブルテレビや衛星テレビ用のセットトップボックスを製造していた収益性の高いネットワークシステム部門は、2000年の夏にモトローラに売却され、モトローラBCS（ブロードバンド通信セクター）の一部になった。
その後、ゼニス本社ビルはエーオンに売却され、2018年に取り壊されて、近くのAbtエレクトロニクスが本社を拡張するために使われた。
LGは、Zenith DTT-900  およびZenithDTT-901  ATSCデジタルテレビコンバータボックスを製造した。 LGはまた、一部の小売店を通じて、Zenithブランドのプラズマテレビ、液晶テレビを提供した。