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宅八郎
経歴 > 宅八郎を称す

1989年に起こった東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件の容疑者・宮崎勤の逮捕によって"オタク"という概念に注目が集まる中、日本独特のオタク文化というものの発生に衝撃を受け、それまでも記事を書いていた『週刊SPA!』上で、1990年2月の全16ページの特集記事「『おたく』が世紀末日本を動かす!」にて「オタク評論家 宅八郎」として登場。
翌年、雑誌だけでなく森高千里のフィギュアとマジックハンドに紙袋を持つという姿で『天才・たけしの元気が出るテレビ!!』や『とんねるずの生でダラダラいかせて!!』などのようなテレビ番組をはじめとする各種媒体に出演し、お茶の間に宅自身とそれが演じる"オタク"に対する強烈な印象を与えた。
ただし、この頃の宅が扮装していた「オタク」の格好は、宅自身の嗜好に基づいて選ばれた服装ではなく、戯画的にオタクを演出するために、あえてダサイ服に着替えていたものだった。宅は東レの研究員であったといい、服飾に関しては繊維の基礎的な知識から持ち合わせていて、ブランド物については蘊蓄を傾けることができるほど造詣が深かった。
経歴 > 数々の騒動を起こして逮捕

1990年秋には、『月刊プレイボーイ』専属モデルの撮影を同誌編集者の宮崎幸男に妨害されたとして謝罪を要求したが、宮崎からは拒否された。そこで、宅はその顛末を『週刊SPA!』の連載で取り上げ、宮崎の個人情報を暴露したことから、『週刊プレイボーイ』のフリーライター・小峯隆生からは、「おまえ、宮崎さんにひどいことをしたな」、「この業界で食っていけないようにしてやる」などと脅迫されたため、共演したテレビ番組の出演中に宅は小峯の目の前で『週刊プレイボーイ』を破り捨てた。
さらに宅は「小峯隣人化計画」と称して小峯の自宅マンションの隣室に転居し、ベランダに広角レンズでビデオカメラを設置して小峯夫妻の私生活を仔細に観察し、観察の結果を『噂の眞相』の連載コラムで発表。このため小峯が宅を民事訴訟し、裁判所に仮処分申請を求める騒ぎに発展した。
これ以降、宅は「処刑執行人」と称し、「復讐」という名目で、論争相手の個人情報を一般雑誌の紙面で公開するほか、論争相手に対する嫌がらせを自らの連載の中で公表したり、「やっちゃえ! OK!」・「○○を殺す!」などと読者を煽ったりするようになる。また、宅が「復讐」と称する嫌がらせ行為は2017年の法律ではストーカー行為を認定されるほどのレベルにまでエスカレートすることも多く、標的の人物から、住居侵入・強要・威力業務妨害で被害届が出されたり、宅本人や『噂の真相』編集部に警察の強制捜査が入ると噂されたりすることがあった[要出典]。
『噂の眞相』では、『断筆宣言』を発表して連載を降りた筒井康隆に代わって田中康夫に連載執筆を依頼したところ、宅の連載が一時休載することになった。その後、宅がこの一件について田中を攻撃したが、田中から連載上で反論されて激昂し、田中の車や家の一部を破壊したり、白紙のファクシミリを送り続けたりするなどの嫌がらせを繰り返し、田中の自宅前で騒ぐ宅を怖がった近隣住人から警察に通報されるなどの騒ぎとなった。その後安部譲二の仲介もあって一度は和解したものの、両者の間で板ばさみ状態になった編集長の岡留安則は胃潰瘍になった[要出典]。
1994年11月2日には、同年7月22日に宅の自家用車で駐車場を出る際、隣の車をこすったにも関わらずそのまま走り去ったとして、道路交通法違反（当て逃げ）の容疑で警視庁代々木警察署に逮捕されたが、宅本人は上記「週刊ポスト」担当デスクの事件による別件逮捕と主張している。
これらの騒動や当て逃げ容疑での逮捕も重なり、『噂の眞相』の連載も遂に打ち切られるが、扶桑社の『SPA!』に移籍し、新たな連載の仕事を得た。
経歴 > 小林よしのりとの対立

1995年に地下鉄サリン事件が起こるとオウム真理教の扱いを巡って性急な犯人視報道を批判したため、同じ『SPA!』の連載陣であった小林よしのりと対立する。そこで、宅は小林との公開討論を要求したが、小林は自身の連載の影響力の面から論争を通じての売名行為だとして応じず、当時の編集長・靍師一彦にも反発した末に、連載を引き揚げるに至った。
その後は、小林への配慮もあって一時期は批判的な言及を控えてはいたが、1995年に、小林とは交流があった切通理作と対立して、自身のコラムや文章の中で、切通の自宅の電話番号を何度も公表したり、彼の妻も誹謗中傷するなどしたため、最終的に小林が紹介した弁護士を通じて、切通から抗議が寄せられたことで一旦連載が中断となり、靍師は打ち切りに最後まで反対したものの、小林の離脱に伴う雑誌の売上率低下なども重なり、解任された。宅と靍師はこれらの顛末については、小林の圧力があったことを主張しているが、小林は「オウムと同じ陰謀論か。結構だ。切通に弁護士を紹介したが何か悪いのか？」と移籍先の『SAPIO』掲載分にて反論している。なお、『SPA!』上の連載では休載扱いとされていたが、1997年に「再開即最終回」という形で1回限りの復帰掲載で公式に終了した。
ただし、宅は『教科書が教えない小林よしのり』と同書に掲載された、1997年5月20日に開催したロフトプラスワンでの座談会「放送禁止大学2」と『週刊SPA!』連載「週刊宅八郎」および『噂の真相』1995年10月号掲載「業界恐怖新聞」スペシャル版と1996年2月号掲載「週刊SPA!連載を突如中断された宅八郎の『逆襲』メッセージ」にて、小林の漫画『ゴーマニズム宣言』『新ゴーマニズム宣言』と切通理作に反論している。
1995年3月8日に、小林は以下の理由から宅を攻撃すると編集部に宣告。第一に「週刊宅八郎」にて岡留安則の写真を使ったことが不快。第二に絓秀実を登場させたことが不快（1995年2月1日号『週刊SPA!』掲載「週刊宅八郎」第5回）。第三に西岡昌紀を登場させたことが気に入らない（宅は文藝春秋の『マルコポーロ』謝罪会見を取材しており、また、西岡と対談している。1995年2月22日号『週刊SPA!』掲載「週刊宅八郎」第8回および1995年3月15日号『週刊SPA!』掲載「週刊宅八郎」第11回）。
3月29日号『週刊SPA!』掲載の「ゴーマニズム宣言」第143章で小林が宅を攻撃。
4月12日号『週刊SPA!』掲載の「週刊宅八郎」で反論。
5月3日・10日号『週刊SPA!』掲載「週刊宅八郎」のオウム真理教の上祐史浩との対談について、小林は「やめてほしい」と靍師に打診したとしているが、靍師はこれを拒絶。また宅も編集部の持つ編集権への干渉にして権利の濫用と批判している。
5月17日号『週刊SPA!』掲載の「ゴーマニズム宣言」第149章から6月14日号『週刊SPA!』掲載の第154章まで6号連続で宅を攻撃。この間、西岡と鈴木邦夫も攻撃。
一方、宅は5月31日号、6月14日号から28日号『週刊SPA!』掲載の「週刊宅八郎」で反撃（第21回から第24回。なお、6月7日号は宅、鈴木、見沢知廉との緊急鼎談記事「オウムをめぐる危険な報道と捜査」掲載のため休載）。
7月5日号『週刊SPA!』掲載の「週刊宅八郎」で「小林よしのりへの決闘状」発表。なお、小林は『ゴーマニズム宣言』第4巻で「バカヤロー これからは作家に連絡してこい!そして公開討論で決着をつけよう!」と描いている。
月刊『宝島30』1995年9月号掲載、切通理作の「小林よしのり言いたい放題インタビュー」について、宅は切通に対し「地の部分で小林に追従し、宅の思考や『週刊SPA!』の編集方針さえ全部決めつけた内容だった」として処刑宣告。また、大泉実成を本人の許諾を得た上でインタビュアーに指名したインタビューの掲載依頼をするが、『宝島30』編集長上田高史は大泉ではなく別のライターによるインタビューでないと掲載できないとして、そのライターによる記事が『宝島30』10月号に掲載されると同時に、切通の記事「サリン気分の人たちへ」が掲載される（この記事には「宅八郎インタビューより先に入稿されました」というお断りまで入っていた。また、宅、絓、鈴木、松沢のほか、大泉、芹沢俊介、鶴見済、中沢新一、中森明夫の連載「中森文化新聞」、山崎哲を全部一くくりにして、皆サリン気分に浸っているという論理で書いているものだった）。
それ以降、宅は切通を「後出しジャンケン」として批判し続けたが、宅は切通宅の電話番号は公開していない。また、小林の事務所や切通宅にイタズラ電話はしていない。実際、切通の電話番号を調べたが登録はなかった。
宅は切通宅の住所を暴露したと小林は主張しているが、明かしたのは地名までである。また、切通は自著で実家の住所を地番まで含め全て明かしており、プライバシーの侵害には該当しない。さらに、別の記事でも実家の所在地を、また別の記事では当時住んでいたアパートの所在地を明かしており、同様にプライバシーの侵害には該当しない。
妻の職業も暴露したという主張も当たらない。なぜならば切通は2冊目の自著で「ヌードモデル」と書いており、単に引用したにすぎない。ただし、宅は妻の噂の間違いについては訂正している。
切通は『週刊SPA!』編集部に抗議文を郵送したと小林は漫画に描いているが、実際には扶桑社が手配したバイク便で届いたことを宅と靍師は明かしている。
10月30日、扶桑社の取締役と切通、小林、宝島社の『宝島30』担当編集者が陰謀会議。
11月9日、扶桑社の役員会にて「週刊宅八郎」の打ち切りが決定。
11月10日、19時。宅、靍師、扶桑社の役員2名との会議。この間、『週刊SPA!』の編集者が同誌で連載をしていた松沢呉一に、切通から扶桑社の役員宛ファックスが届いたこと、そのファックスを『ゴーマニズム宣言』の担当編集者が持って行ったことを連絡。このファックスには切通は小林から情報をもらっていたことが記載されていた。これにより、小林と切通が裏で画策していたことが明らかに。なお、このファックスについては『教科書が教えない小林よしのり』163-167ページにて触れられている。
また、小林は絓を過去に「生きている資格はない!弱者の味方ぶるな くされインテリ!!」（ゴーマニズム宣言第6巻）、西岡を「やばい意味でのオタク」（ゴーマニズム宣言第8巻）と誹謗中傷している。西岡については、『マルコポーロ』掲載の「ナチ『ガス室』はなかった。」について、「記事と同じ内容のパンフレットを送ってきた」（ゴーマニズム宣言第8巻）と漫画で批判しているが、実際はワープロ打ちの別の内容のパンフレットであり、小林の捏造であると西岡は反論しており、抗議文と質問状を送っている。
なお、切通については、宅、大泉、松沢のほか、浅羽通明、鶴見済なども批判している。また、複数の著者による徳間書店発行『「尊師麻原」は我が弟子にあらず』に参加した小阪修平も共著者の切通の姿勢に対して怒りをあらわしている。
経歴 > 執筆以外での活動

2004年3月から初代ホストグランプリ王者の鶴見一沙も在籍していた歌舞伎町のホストクラブ「club G」でホストとして勤務。その仕事ぶりが、テレビ番組『メレンゲの気持ち』『オオカミ少年』などで紹介されたことがある。その後も同店に在籍したものの、2006年2月より自由出勤（予約指名があったときだけ出勤）という勤務形態となっていた。本人曰く、仕事上酒を大量に飲むことが多くなりそれで体調に異変が生じたとのことらしい。また『オオカミ少年』に出演した際、「デビュー当時より、体重が10kg増加した」と語っている。
2006年4月に明日のスターを応援するピュアライムの学院長に就任する。2006年6月から「うにプロジェクト」のアドバタイジング・ディレクターとして活動、アキバ系撮影会や催しに携わる。同時に、宅八郎プロデュース「COS de Live コスドライブ等身大（vol.1）」を開催。
2000年代からは、「ハチロック」というロックバンドで、ボーカル、作詞・作曲を担当したり、「メカヤクザ」名義でDJとしても活動するなど、音楽活動にも精力的であった。
経歴 > 渋谷区長選挙出馬

2007年4月15日告示、22日投票の渋谷区長選挙に宅は出馬の届け出をした。出馬表明をしたのは告示日前日の14日という電撃出馬だった。宅の出馬は一般紙・スポーツ紙で大きく報じられ、抱負を「渋谷を『萌える街』にしたい」と語った。他に出馬を届け出たのは現職の桑原敏武、自由民主党所属で区議6年、都議19年務めた矢部一、渋谷区役所に30年以上勤務した前リサイクル清掃部長で民主党・日本共産党の区議団や一部無所属の区議が推す坂井正市など。市民団体「オンブズマン渋谷行革110番」が宅を公認した。
宅の選挙特設サイトでは、決意表明や「19の改革宣言」から成る宅のマニフェストが掲載されている。宅は15日12時30分、渋谷駅ハチ公前で大挙した取材陣を前にメイド姿のコスプレに身を包んだボランティアのギャル3人をひきつれ第一声を行った。演説で宅は「渋谷は秋葉原に負けている。メイド喫茶を増やし、アキバよりおしゃれな『渋谷系オタク』を確立する」と述べ、「渋谷の萌えタウン化」を公約した。
メイド姿のコスプレに身を包んだ複数の女性が選挙ボランティアとして手伝うなど、「萌え」をスローガンにした独自の選挙運動を行った。宅の運動は記者が同行取材することが多く、第一声や最終日の演説などは日刊スポーツなど複数のスポーツ紙で大きく扱われた。
選挙戦最終日には夕方から、最後を飾る催しとして「きよたまらんど in 渋谷」をハチ公前にて開催した。「宅八郎」の文字が大書された選挙運動車をハチ公広場前につけ、歩道に木の箱を置き壇上にした。テレビ局のカメラがかけつけ新聞紙の記者がカメラをかまえるなど、報道陣で辺りはごった返した。聴衆が500人ほど足をとめる中、宅がプロデュースしている歌手・井万里きよあがアイドル風の衣装に身を包んで登場し「好きになっちゃいました」などの持ち歌を数曲披露した。その後、宅が登場して数分間、演説した。そして角川春樹の娘で元アイドルの鬼畜ライター・Kei-Teeが友人を代表して、「宅さんとは鬼畜仲間です。鬼畜にやさしい町づくりをしてくれる宅さんをよろしくお願いします」と応援演説した。
なお、宅は投票日前夜の4月21日夜に大阪のクラブイベントでDJをする事になっていた。これは数か月前に予約がされており、宅の選挙出馬以前に決定していた。この事に対し宅は大阪でのDJを取りやめず21日の選挙演説期限ギリギリまで選挙活動を行い、その後、新幹線で大阪に向かい徹夜でDJを行って、翌朝、東京に戻っている。この様子の一部はテレビで放送された。
投票は22日に行われ即日開票された。結果は一期目の桑原敏武・区長が2万7044票（41.1%）を獲得して再選、矢部一が2万0729票（31.5%）、坂井正市が1万2424票（18.9%）、宅八郎が5605票（8.5%）獲得した。
供託金没収にあたる10%を下回る得票数のため、100万円は区に没収となった。宅は日刊スポーツの取材で「正直これほど票を入れていただき、ありがたい。こういう機会が与えられることがあれば、チャレンジしたい」と語った。
経歴 > 殺害予告による書類送検

2009年3月、音楽評論家の四方宏明に、ソーシャルネットワークサイト（SNS）mixiにおいて殺害をほのめかす書き込みを行い、同年10月23日に兵庫県警東灘警察署に書類送検されたが、2010年3月31日付で起訴猶予処分となった。
経歴 > 死去

2020年5月に自宅で小脳出血を発症し倒れ入院。当初は意識もあり会話もできる程度だったが6月に再出血。その後意識不明の状態に陥り、同年8月11日22時頃（JST）、東京都府中市内の病院で死去。57歳没。同年12月4日に死去が報道された。
宅の訃報が報道されてから、彼の実弟がマスコミの取材に応じ、晩年の宅の様子などについてコメントした。訃報の公表が死去から4ヵ月遅れだった事に関しては「兄（宅）が近年はテレビ出演をしていなかったためマスコミに公表すべきか躊躇した事」と、宅の生前の「おたくキャラ」時代のイメージや、トラブルを起こしていて世間をお騒がせしていた事から、亡くなった事を公表したらマスコミから宅の事を悪く書かれるのではないかと不安に思った事などを明かしている。
なお、訃報の公表に踏み切った理由は「宅がかつて付き合いが深かった関係者に対して連絡する必要があると考えた事から」と宅の夫人の思いを尊重した結果である事をマスコミに語った。この実弟のコメントから、宅に事実婚関係の妻がいる事も明らかになった。
人物

三人兄弟の長男。高校時代には8ミリビデオで特撮映画を制作していた。興味を持った事は徹底的に調べたり、凝り出すと時間を忘れて没頭する性格であったと末弟が語っている。
特技は韓国語。習熟度はソウル方言と釜山方言の違いが分かるレベルであり、韓国で開かれた日本人韓国語弁論大会で優勝した経験を持つ。1994年末にはすべてのテレビ番組を降板して1995年春に北京経由で平壌を訪問、その後も北朝鮮には何度か取材で訪れている。強引な取材を行なったためスパイ容疑をかけられ、平壌順安国際空港の特別室で数時間の尋問にあったこともある。
料理が得意で、調味料やスパイスにこだわった本格的なインドカレーなどの手料理を、自身のブログで披露していた。
思想

宅自身の言によると、その「復讐」・「処刑」を題目に行われる活動に根底にあるものは「責任」で、自分の責任も他者の責任もどこまでも追及していく性質であるという。その際には、自身が「復讐」・「処刑」を行う資格があるか、相手がそうされても仕方ないかを考えるという。また、自身を「知能指数が高い気狂い」、「自己の論理に忠実な気狂い」と語ったこともある。
逸話

西村知美と西村個人に関するTVクイズで対決し、完全勝利したことがある。
岡留は『噂の眞相』後期、特に『噂の眞相』休刊後は徹底して宅を批判していた。ただし宅が『SPA!』休載に追い込まれたとき、宅の反論原稿を掲載したのも『噂の眞相』だった（ただし、宅も後に『BUBKA』（ブブカ）の連載等で岡留を批判している）。ちなみに宅と岡留は法政大学のOBで、同じ学部で同じ中野収ゼミの先輩後輩でもある。
学生時代には本名や本名の変名で雑誌に連載を持っていたことがあるが、後の印象と異なり、当時の宅は短髪で眼鏡もかけていなかった。中野収の指導を受けた事もあって当初は広告会社を就職希望先にいれていたという。
評価

宅の「処刑」活動については、特にそれが書籍化された『処刑宣告』を、大泉実成が「巨大出版社の傲慢な体質を暴き出し」「TVメディアの本当に腐った部分を見せてくれた」と評価している。
著書 > 単著

『イカす!おたく天国』 太田出版、1991年 ISBN 4872330374
『処刑宣告』 太田出版、1995年 ISBN 4872332040
著書 > 共著

『教科書が教えない小林よしのり』(靍師一彦、松沢呉一、絓秀実、鈴木邦夫、西岡昌紀、玄田生との共著)発行:ロフトブックス･発売:星雲社、1997年 ISBN 4795200696
『オウム大論争』 ISBN 4846300838
『マンガ狂い咲き』 ISBN 4877341633
連載

探偵ファイル - 2005年3〜6月まで、記者として記事を執筆。
噂の眞相 - 1992年から1994年まで『業界恐怖新聞』を連載していた。タイトルは『恐怖新聞』から。
週刊SPA! - 1990年から1991年まで「イカす!オタク天国」を、1994年から1995年まで「週刊宅八郎」を連載。ただし、小林・切通問題から最終回は1997年。
投稿写真 - 「宅八郎月報」を連載。
BUBKA - 「やっちゃえ!OK!」を連載。
テレビ出演

サンデージャポン
ビートたけしのお笑いウルトラクイズ
とんねるずの生でダラダラいかせて!!
天才・たけしの元気が出るテレビ!!
マジカル頭脳パワー!!
映画出演

いずれもVシネマ
ダ・ダーン（1992年）
ゲッ!! 死ぬまであと24時間（1992年）
新・うれしはずかし物語3 天使のキスマーク（1992年）
大東亜戦争

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: この項目では、20世紀に行われた第二次世界大戦のうち、日本と連合国(アメリカ等)との戦争の日本側の呼び名について説明しています。 対米英など連合国との戦争については「太平洋戦争」をご覧ください。  対中華民国戦については「日中戦争」をご覧ください。  日中戦争の戦時中の日本側の呼称については「支那事変」をご覧ください。  枢軸国陣営と連合国陣営の戦争については「第二次世界大戦」をご覧ください。  その他の用法については「太平洋戦争 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
開戦翌年の1942年（昭和17年）に日本政府が発行した「大東亜戦争国庫債券」（戦争国債）。戦後のインフレーションによりほぼ無価値となった。
「大東亜戦争第一周年記念」として日本勧業銀行（現：みずほ銀行）が販売した「戦時報国債券」
大東亜戦争（だいとうあせんそう、旧字体：大東亞戰爭、英語: Greater East Asia War）は、1937年（昭和12年）7月7日から1945年（昭和20年）8月15日（または9月2日）にかけて行われた、日本（大日本帝国）と中華民国・アメリカ合衆国・イギリス・フランス・オランダなどの連合国との全ての戦線の戦争を指す日本側の呼称。
概要

1941年（昭和16年）12月8日にマレー作戦と真珠湾攻撃を行い、その後米英両国に対して宣戦布告し、国内向けには開戦の詔勅（米國及英國ニ對スル宣戰ノ詔書）を発表してから4日後の12月12日、東條内閣（東條英機首相）が「今次の対米英戦は、支那事変(1937年7月7日勃発）を含め大東亜戦争と呼称す」と閣議決定をした。この大東亜戦争の目的は、第2次近衛内閣（近衛文麿首相）以降の日本が掲げた大東亜共栄圏建設にあるとされた。「太平洋戦争(Pacific war)」という呼称が「第二次世界大戦におけるアメリカ側の対日戦（第二次世界大戦における日本側の対米戦）」のみを意味する呼称であるのに対し、「大東亜戦争」は対米戦争である「太平洋戦争」だけでなく、東アジアを中心に南アジア、東南アジア、太平洋全体も戦場であった実態には合致している言葉であるとする論者もいる。
戦後は連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の連合国軍占領下の日本の期間に使用禁止され、「第二次世界大戦における太平洋での戦い」のみを本来は意味する「太平洋戦争」が代わりの言葉として強制的に使われるようになった。1952年のサンフランシスコ講和条約施行以降の連合国軍占領期後の日本では禁止措置の効力は無くなったものの、一般的には「太平洋戦争」が用いられることが多い。日本政府は2006年と2007年の政府見解で「大東亜戦争」の用語は「太平洋戦争」とともに定義に関する法令上の根拠はないとしており、基本的に「大東亜戦争」を用いることはないが、『戦史叢書』などの政府編纂物においては文脈によって用いることもある。
経緯 > 名称議論・発表

1937年（昭和12年）7月7日の盧溝橋事件を発端とし、北支事変が勃発した。ここが後に、大東亜戦争が開始された地点とされる。第1次近衛内閣（近衛文麿首相）が「北支派兵に関する政府声明」を発表し、事件を「北支事変」と名付け、今回の事件は中国側の計画的武力行使であり、日本はこれに対して自衛権を行使するために派兵（増員）するとした。同年8月に第二次上海事変が勃発するに及び、戦線は中支（中支那、現中国の華中地方）、そして中国大陸全土へと拡大し、日華事変や日支事変と呼称されるようになり、日本と中国の全面戦闘の様相を呈した。9月2日には、「北支事変」は支那事変が正式の呼称であるとされた。
1938年（昭和13年）、第1次近衛内閣が発表した支那事変（日中戦争）の戦争目的を発表した「東亜新秩序」声明では「大東亜」は使用されておらず、1940年（昭和15年）7月26日の第2次近衛内閣で閣議決定された基本国策要綱において「大東亜」の名称が初めて用いられたとされる。この中では「日満支ノ強固ナル結合ヲ根幹トスル大東亜ノ新秩序ヲ建設スルニアリ」という文言がある。また8月1日には松岡洋右外相が「大東亜共栄圏」という用語を初めて用いた談話を発表した。
1941年（昭和16年）12月8日に日本と英米との間に戦争が発生前の検討の時期から発生後まもなくは、「対中戦争」「対英米戦争」「対英米蘭戦争」「対英米蘭蔣戦争」など交戦相手の名を用いた戦争名が用いられていた。対蘭に関しては、1941年（昭和16年）12月1日の御前会議で開戦を決定したものの、同月8日の「米国及英国ニ対スル宣戦ノ詔書」では宣戦布告の対象から除かれており、1942年（昭和17年）1月11日の対蘭戦の開始および翌日の宣戦布告まで公式には「対英米蘭戦争」とは呼んでいない。日本の政府および軍部ではこの戦争を正式にどう呼称するかについて検討が開始された。
経緯 > 名称議論・発表 > 大本営政府連絡会議

12月10日の大本営政府連絡会議は「今次戦争ノ呼称並ニ平戦時ノ分界時期ニ関スル件」を決定、「支那事変ヲモ含メ大東亜戦争ト呼称ス」とされた。会議では海軍から「太平洋戦争」「対米英戦争」、さらに「興亜戦争」などの案が出された。しかし、海軍のこれらの名称案は「支那事変（日中戦争）」を含めた場合や、ソビエト社会主義共和国連邦との交戦が後に起きる可能性を考えると適当ではないと反対された。その結果、「大東亜戦争」が採択されている。
経緯 > 名称議論・発表 > 閣議決定

12月12日の閣議において、「今次戦争ノ呼称並ニ平戦時ノ分界時期等ニ付テ」が閣議決定された。この閣議決定の第1項で「今次ノ對米英戰爭及今後情勢ノ推移ニ伴ヒ生起スルコトアルヘキ戰爭ハ支那事變ヲモ含メ大東亞戰爭ト呼稱ス」と明記し、支那事変（日中戦争）と「対米英戦争」を合わせた戦争呼称として「大東亜戦争」が公式に決定した。また「平時、戰時ノ分界時期ハ昭和十六年十二月八日午前一時三十分トス」ともされた。
経緯 > 名称議論・発表 > 内閣情報局

同日内閣情報局は「今次の對米英戰は、支那事變をも含め大東亞戰爭と呼稱す。大東亞戰爭と呼稱するは、大東亞新秩序建設を目的とする戰爭なることを意味するものにして、戰爭地域を主として大東亞のみに限定する意味に非ず」と発表され、戦争目的はアジア諸国における欧米の植民地支配の打倒を目指すものであると規定した。しかし、日本の戦争目的については、「自存自衛」とするもの、また「自存自衛」「大東亜新秩序形成」の二本立て、また「大東亜新秩序形成」のみが戦争目的とするものの間で当時見解が分かれていた。当時大本営参謀であった原四郎は情報局の「戦争目的」発表について「情報局は何を血迷ったか」との感想を持ったと回想している。
12月15日、次官会議で英国中心の語辞である「極東」を日本人が使うことは不名誉至極として、公文書で使用しないよう申し合わせを行った。
情報局の発表は1943年（昭和18年）11月の大東亜会議で「再確認」がなされている。
経緯 > 昭和17年法律第9号

1942年（昭和17年）1月に「大東亞戰爭ノ呼稱ヲ定メタルニ伴フ各法律中改正法律案」を帝国議会に提出する際、内閣が作成した「説明基準」において対米英戦争と支那事変（日中戦争）のみならず、対蘭戦、対ソ連戦も「大東亜戦争」に含むと確認された。その中で「今次勃発ノ對米英戰ノミヲ支那事變ト區別シテ大東亞戰爭ト稱スルモノニ非ザル」とし、前年12月12日の閣議決定 は「今後大東亞戰爭ナル呼稱ヲ用フル場合ニハ昭和十六年十二月八日前ノ支那事變ヲモ包含スルモノナルノ意ヲ含ム。」と説明された。
2月17日には法律第9号(大東亞戰爭呼稱ヲ定メタルニ伴フ各法律中改正法律)が閣議決定され、「勅命ヲ以テ別段ノ定ヲ為シタル場合ヲ除クノ外各法律中＜支那事変＞ヲ＜大東亜戦争＞ニ改ム」として、法律において「支那事変」の呼称を「大東亜戦争」と改めるとされた。
経緯 > 「大東亜」の範囲

松岡洋右外相によると大東亜共栄圏とは「従来東亜新秩序圏乃至は東亜安定圏と称せられてゐたものと同一」であるとし、大日本帝国・満州・中国に加え、フランス領インドシナ、オランダ領東インドをも含めた範囲であると説明した。
1942年（昭和17年）2月28日の大本営政府連絡会議では「帝国領導下ニ新秩序ヲ建設スヘキ大東亜ノ地域」を決定し、大東亜の地域を「日満支及東経九十度ヨリ東経百八十度迄ノ間ニ於ケル南緯十度以北ノ南方諸地域、其他ノ諸地域ニ関シテハ情勢ノ推移ニ応シ決定ス」と規定した。
大本営参謀を務めた瀬島龍三は「大東亜の地域とは、おおむね、南はビルマ以東、北はバイカル湖以東の東アジアの大陸、並びにおおむね東経一八〇度以西すなわちマーシャル群島以西の西太平洋の海域を指すのであります。インド、豪州は含まれておりません」と記している。
戦後 > 降伏

ウィキソースにの原文があります。
玉音放送。昭和天皇が大東亜戦争終結ノ詔書を読み上げるラジオ放送。昭和20年（1945年）8月15日正午放送
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8月9日の御前会議において昭和天皇が「戦争指導については、先の（6月8日）で決定しているが、他面、戦争の終結についても、この際従来の観念にとらわれることなく、速やかに具体的研究を遂げ、これを実現するよう努力せよ」と戦争終結のことを口にした。本土決戦による「一撃講和」を諦めきれない陸軍内で混乱が深まったが、首相の鈴木が天皇に発言を促し、天皇自身が和平を望んでいることを直接口にしたことにより、昭和天皇からの信頼が厚かった陸軍大臣の阿南惟幾が、徹底抗戦を主張する青年将校らを「御聖断は下ったのである。いまはそれに従うばかりである。不服のものは自分の屍を越えていけ」と身を挺して説き伏せ、8月14日、終戦の詔書が発されポツダム宣言を受諾（日本の降伏）することになった。その後も米軍による爆撃は続き、グアム島からの第315爆撃団B-29、134機が8月14日午後10時から8月15日午前3時まで日本石油秋田製油所まで爆弾12,000発を投下し、87名の従業員らが爆死した。敗戦と玉音放送の実施を知った一部の陸軍青年将校グループが、玉音放送 が録音されたレコードの奪還をもくろんで8月15日未明に宮内省などを襲撃する事件を起こしたが（宮城事件）、これは陸軍自身によって鎮圧された。8月15日正午、昭和天皇の玉音放送が放送された。
8月16日、大本営は全軍に対して、戦闘行為を停止するよう命令を発した。この後、鈴木貫太郎内閣は総辞職。玉音放送の後には、海軍において一部将兵が徹底抗戦を呼びかけるビラを撒いたり停戦連絡機を破壊したりして抵抗（厚木航空隊事件）した他は大きな反乱は起こらなかった。8月17～18日に起きた米軍機への迎撃（「B-32 (航空機)#歴史」参照）を最後に内地の日本軍は戦闘を停止したが、後述するように、日本軍民への攻撃を続けるソ連軍への抗戦（占守島の戦いなど）を中心に外地では戦闘が一部続いた。
翌日には連合国軍が中立国のスイスを通じて、占領軍の日本本土への受け入れや各地に展開する日本軍の武装解除を進めるための停戦連絡機の派遣を依頼し、19日には日本側の停戦全権委員が一式陸上攻撃機でフィリピンのマニラへと向かうなど、イギリス軍やアメリカ軍に対する停戦と武装解除は順調に遂行された。
8月28日、連合国軍による日本占領部隊の第一弾としてアメリカ軍の先遣部隊が厚木飛行場に到着し、8月30日には後に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の総司令官として連合国による日本占領の指揮に当たることになるアメリカ陸軍のマッカーサー大将も同基地に到着し、続いてイギリス軍やオーストラリア軍などの日本占領部隊も到着した。
9月2日には、東京湾内に停泊した米海軍の戦艦「ミズーリ」において、イギリス、アメリカ、中華民国、オーストラリア、フランス、オランダなどの連合諸国17カ国の代表団の臨席の下、日本政府全権重光葵外務大臣と、大本営全権梅津美治郎参謀総長による対連合国降伏文書への調印がなされ、ここに1939年9月1日より6年にわたって続いた第二次世界大戦は終結した。
戦後 > GHQによる使用禁止

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1944年制定の大東亜戦争従軍記章の図案（左:表面、右:裏面）。敗戦後は占領軍により製造分が破棄され、さらにGHQ/SCAPが「大東亜戦争」の語の使用を禁止したため、1946年に未発行のまま廃止されて「幻の従軍記章」となった。
1945年（昭和20年）8月のポツダム宣言受諾後も、大東亜戦争の名称はしばらく使用され、11月24日には幣原喜重郎内閣が「大東亜戦争調査会官制」を公布した。
しかし12月15日、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）は、日本政府に対する覚書「國家神道、神社神道ニ對スル政府ノ保証、支援、保全、監督並ニ弘布ノ廃止ニ關スル件」（いわゆる「神道指令」） を発した。この中で「『大東亜戦争』および『八紘一宇』などの、国家神道、軍国主義、国家主義に緊密に関連する言葉」の使用を公文書において禁止することが指令された。これによって政府部内の「大東亜戦争調査会」などは「戦争調査会」と改称され、関連法令にある「大東亜戦争」の語句もすべて「戦争」に置き換えられた。
同年9月10日には「ニューズ頒布についての覚書」、9月19日には「プレス・コード（新聞規約）」が発出され、マスコミに対するGHQの規制も強化された。GHQはさらに「プレス・コードにもとづく検閲の要領にかんする細則」を発して新聞・雑誌がGHQの検閲を受けること、さらに「『大東亜戦争』『大東亜共栄圏』『八紘一宇』『英霊』のごとき戦時用語」の使用を避けるように指令した。
12月7日には朝日新聞が「太平洋戦争」の語を初めて使用し、12月8日（開戦4周年）には新聞各紙がGHQ民間情報教育局（CIE）作成の「太平洋戦争史−真実なき軍国日本の崩壊」の掲載を開始し、満州事変から太平洋戦争までを連続したものとみなし、日本の侵略と残虐行為を詳細に叙述し、他方で米軍の役割を強調するもので、東京裁判の「一部軍国主義者による共同謀議」という見方と一致するものだった。この連載は1946年（昭和21年）3月にGHQ民間情報教育局『太平洋戦争史　奉天事件から無条件降伏まで』（高山書院）として刊行し、10万部が完売し、GHQ指導で学校教育でも奨励された。
NHKで「眞相はかうだ」のラジオ放送も開始された。
→「日本における検閲」および「プレスコード」も参照
GHQは出版物についても検閲を行い、「大東亜戦争」表記の排除を図った。まず占領政策の前期においては、あらゆる出版物が「事前検閲」を受け、「大東亜戦争」はすべて「太平洋戦争」に書き換えられた。
占領政策後期に入ると「事前検閲」は「事後検閲」へ変更され、印刷・製本済みの出版物を占領軍が検閲し、「大東亜戦争」その他占領軍に不都合な記述（GHQへの批判等）があれば、発禁処分をおこなった。出版社は莫大な損害を蒙ることになるため、自主的に占領軍の検閲に触れるような文章を執筆する著者を敬遠し、占領軍の意向に沿わない本を出版しなくなった。江藤淳は、これを「日本人の自己検閲」と呼び、この構造が言論機関に定着するに従い検閲は占領軍によってではなく、日本人自身の手によって行われるようになったと主張している。
こうした経緯から「大東亜戦争」という用語が強制的に「太平洋戦争」に置き換えられていったとの批判がある。江藤淳は、占領軍が日本軍の残虐行為と国家の罪を強調するために行った宣伝政策 についてウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画」）としている。
なお、1952年（昭和27年）4月11日に公布された「ポツダム宣言の受諾に伴い発する命令に関する件の廃止に関する法律」（法律第81号）によって、GHQの「大東亜戦争」呼称廃止覚書は失効している。
戦後 > 日本政府の対応

GHQの政策以降、現在にいたるまで、日本政府は公的には「今次戦争」「先の大戦」「第二次世界大戦」という呼称を用いている。たとえば村山談話では「大東亜戦争」や「太平洋戦争」の用語はいずれも用いられず、「先の大戦」「過去の戦争」「過ぐる大戦」「第二次世界大戦」などが用いられた。
ただし、公的機関が編纂した史書などで「大東亜戦争」の語を用いる場合もあり、1955年（昭和30年）の内閣官房編纂『内閣制度七十年史』では「大東亜戦争」の語を用い、衆議院・参議院共同編纂『議会制度七十年史』（1960年～1961年）では、「大東亜戦争・太平洋戦争」の語を並列で用いた。外務省が1969年（昭和44年）に発刊した『外務省の百年』では、「大東亜戦争」の語を用いているが、他の省の編纂物では用いられていない。ただし、『大蔵省百年史』に序文を書いた福田赳夫（当時内閣総理大臣）が「大東亜戦争」の語を用いている。
1966年（昭和41年）から刊行された『戦史叢書』の際には、防衛研究所戦史室は「大東亜戦争」を用いるべきであるという意見を出したが、これは様々な経緯があって受け入れられなかった。このため本文には「大東亜戦争」や「支那事変」の語を用いることもあるが、可能な限り他の表現（たとえば「今次大戦」)を用いることとし、シリーズや巻の題名には使わないというルールが決められた。しかし戦史編さん官であった原四郎が「大東亜戦争という言葉を使わしてくれないなら出版せんでよろしい」と強硬に主張したため、1973年の『大本営陸軍部大東亜戦争開戦経緯』で始めて表題で用いられた。庄司潤一郎は戦史室が「大東亜戦争」の使用を要望したのは、旧陸軍関係者の影響を強く受けていたからではないかとしている。
天皇の「おことば」などでは「先の大戦」「あの不幸な戦争」といった表現を用いることが通例となっている。2008年（平成20年）に宮内庁は「その（人間宣言）後も戦争名を頭に付けない表現を繰り返しているうちに定着した。特定の意図をもって○○戦争という言い方を避けているわけではない」と回答している。一方で記者会見などでは「第二次世界大戦」という言葉を用いることもある。
日本の法令では1946年（昭和21年）、「昭和二十年勅令第五百四十二号「ポツダム」宣言ノ受諾ニ伴ヒ発スル命令ニ関スル件ニ基ク国有財産法中改正等ノ件」（昭和21年3月14日勅令第142号）等により、法律や勅令の文中に「大東亜戦争」の呼称を使用していた法令の文言は「今次ノ戦争」と改められた。
前年1945年（昭和20年）11月30日の第89回帝国議会・貴族院「昭和二十年勅令第五百四十二号（承諾を求むる件）特別委員会」において貴族院議員村上恭一は、「昭和17年法律第9号がある以上、大東亜戦争の開戦は昭和12年ではないか」と質問、松本烝治国務大臣は、この法律によって「法律、勅令の適用の範囲」に付いては「支那事変」と「大東亜戦争」とは「一体を成して区分すべからざる状態」になったとしているが、支那事変と大東亜戦争は「観念に於いて区別がある」と答弁している。なお靖國神社は、「支那事変」と「大東亜戦争」を1941年（昭和16年）12月8日で分けている。
その後の1952年（昭和27年）4月11日に公布された「ポツダム宣言の受諾に伴い発する命令に関する件の廃止に関する法律」（法律第81号）では、ポツダム宣言受諾によって発された法令（いわゆるポツダム命令）について、別途法制化されない限り失効するとされ、日本政府は勅令第142号について手続きを行わなかったため、同法は失効したが、この後に制定された法令の条文などでも、「大東亜戦争」という表現は使用されず、「太平洋戦争」あるいは「今次の戦争」という表現が使用されている。
2006年（平成18年）の日本政府による公式見解では、1941年（昭和16年）12月12日の閣議決定において大東亜戦争の呼称について記載されているが、「大東亜戦争」の定義を定める法令はないとされる。また、1945年（昭和20年）12月15日付け連合国総司令部覚書以降、一般に政府として公文書において「大東亜戦争」という用語を使用していない。いかなる用語を用いるかは文脈によるので「大東亜戦争」の用語が不適切かは一概に回答できないとされた。
他方、「太平洋戦争」という用語についても「在外公館等借入金の確認に関する法律」（昭和24年法律第173号）等に使用されているが、「太平洋戦争」の定義を定める法令はなく、これに日中戦争が含まれるか否かは法令上定められておらず、政府として定義して用いている用語ではなく、また「大東亜戦争」と「太平洋戦争」は同一の戦争かについて回答することは困難とされた。
2007年2月の閣議決定で『「太平洋戦争」という用語は、政府として定義して用いている用語ではない。』としている。
2024年には陸上自衛隊第32普通科連隊の公式Xが、「大東亜戦争」の用語を用いて投稿を行ったが、「現在一般に政府として公式文書で使用していない」と問題視され、投稿はその後削除された。木原稔防衛大臣は「大東亜戦争」と言う言葉については現在政府については一般的に使用していないと述べ、林芳正官房長官も「いかなる用語を使用するかは文脈などによる。一概に答えることは困難だ」とし、従来の政府見解を踏襲している。
その他の呼称

→「太平洋戦争#名称」も参照
戦後日本では、開戦時の戦争目的の不統一、GHQの政策、歴史認識問題などによって、日本が戦った戦争の呼称について様々な議論と呼称がある。なお、同一の戦争に対する呼称が国家によって異なることは他国でもあるが、国内で呼称が分かれている例は日本以外ではほとんど存在しないといわれる。この状況を秦郁彦は1984年（昭和59年）の『昭和史を縦走する』において「呼び名などどうでも良い、という考え方もあろうが、『名は体を現す』で、著者の基本的歴史観を判定するのに、それ（戦争の呼称）が踏み絵の役割を果たしてきたことも事実だ」と指摘している。
2020年に毎日新聞が行った「この戦争の呼び方はどれが適切ですか」というアンケートでは第二次世界大戦47.9%、太平洋戦争38.5%、アジア太平洋戦争10.9%、十五年戦争2.7%となっている（大東亜戦争は不明）。
その他の呼称 > 太平洋戦争

「太平洋戦争」の呼称そのものは1925年（大正14年）の日米未来戦記『太平洋戦争』などが初期の使用である。
戦後は、前述したGHQの『太平洋戦争史』を筆頭に、青木得三『太平洋戦争前史』(1950-1952)、1953年には日本外交学会編『太平洋戦争原因論』やマルクス主義史学の歴史学研究会の『太平洋戦争史』、同様にマルクス主義史学の遠山茂樹・今井清一・藤原彰の『昭和史』（岩波書店、1955年)でも「太平洋戦争」が使われた。
日本国際政治学会は1962年（昭和37年）の『太平洋戦争への道』で大東亜戦争は日本側からの一般的呼称であるとし、学術的にも「War in the Pacific」の語が国際的に用いられていると説明している。その後も児島襄『太平洋戦争』（中央公論社、1965年～ 66年）、家永三郎『太平洋戦争』（岩波書店、1968年）、林茂『日本の歴史　25　太平洋戦争』（中央公論社、1974年）などの著名な本の中で「太平洋戦争」の語が使用され、完全に定着していった。日本新聞協会において正式な戦争名が討議されたことはないが、朝日新聞・読売新聞・毎日新聞・中日新聞（東京新聞）では圧倒的に「太平洋戦争」の使用例が多く、図書や雑誌の見出しでも同様である。このような流れから、1960年代にはすでに「大東亜戦争」の語がタブー視されるようになっていた。日本政府の刊行物においても、『自衛隊十年史』（1961年）、『防衛庁技術研究本部十年史』（1962年）などで使用されている。
太平洋戦争の語自体は日米戦争を現すものとして戦前から使われており、戦争名討議の際にも海軍が提案している。また旧海軍軍人の中には戦後「日本にとって真の敵は（中華民国やソ連ではなく）アメリカであり、したがって大東亜などと無駄に戦域を拡張すべきでなかった」との反省から、「太平洋戦争と（歴史的には）呼称すべきだ」と主張する人々が存在した。
その他の呼称 > 太平洋戦争 > アジア・太平洋戦争

1985年に柳沢英二郎は、日米戦争はアジア勢力圏確立のための手段であったがため「アジア・太平洋戦争」が国際政治上は最適とした。近年では「アジア・太平洋戦争」の語が用いられるケースが増加している。
児童文学家の山中恒は「ボクラ少国民」シリーズにおいて「大東亜戦争」の語を用いていたが、これは「こちら側の戦争」という同時代意識を現すためなどの理由からで、「『大東亜戦争』という用語に固執するのは『侵略戦争ではないと擁護する側の人たちが多い』」と考え、「アジア・太平洋戦争」の語を用いるようになった。
その他の呼称 > 太平洋戦争 > 大東亜・太平洋戦争

ピーター・カルヴォコレッシー（英語版）、ガイ・ウィント、ジョン・プリチャードは、「十五年戦争」はあいまいで、「極東戦争」は地理的にヨーロッパ中心主義であり、「対日戦争」も一方的であるため、「大東亜・太平洋戦争」という呼称を提案した。
保坂正康は「大東亜戦争」の語を用いないのは「前歴の否定」であるとし、「太平洋・大東亜戦争」の語を用いるべきとしている。
その他の呼称 > 十五年戦争

1931年（昭和6年）の満州事変と1937年（昭和12年）の盧溝橋事件に始まる日中戦争を大東亜戦争と一体のものとみて、鶴見俊輔が1956年（昭和31年）に提唱した十五年戦争という呼称がある。ただし、マルクス主義史学の歴史学研究会は1953年の『太平洋戦争史』では特に理由を説明していないが1973年の新版では、「大東亜戦争」は「侵略戦争を美化した」ものとし、また「太平洋戦争」との呼称は日米間戦争を重視いているため適当ではなく、15年間のアジアへの侵略戦争との認識から「十五年戦争」と呼ぶべきであるが、広く使われている言葉として「太平洋戦争」の語を用いたとしている。
同様に家永三郎も1968年の『太平洋戦争』（岩波書店）で「十五年戦争」の立場を取っているが、一般に浸透した言葉として実用的見地から「太平洋戦争」を用いた。また家永三郎は「大東亜戦争」の使用は「断じて不可」とした。その後、家永は1970年に「太平洋戦争も大東亜戦争も、特定国の政治的立場が露骨にあらわれていてよくない」と述べ、1985年には著書で「15年戦争」を用いた。このように「太平洋戦争」から「15年戦争」へと呼称を変更したものにはマルクス主義などの「進歩派」が多い。
ピーター・カルヴォコレッシー、ガイ・ウィント、ジョン・プリチャードは、「十五年戦争」は「妙に性格のはっきりしないあだ名で、米国や英国では支持されそうもない」と1989年の著書（邦訳1991年）で批判している。
その他の呼称 > 昭和◯◯系

藤村道生の「昭和大戦」や、日米同盟によって日本が加担した朝鮮戦争・ベトナム戦争を含めて「昭和40年戦争」というものもある。読売新聞は満州事変から太平洋戦争までを「昭和戦争」と呼称するよう提唱したが、同紙以外で使用されることは稀である。
その他の呼称 > 第二次世界大戦

「第二次世界大戦」の語には価値判断が含まれていないため、多用される傾向にある。秦郁彦は、「日独戦役」が「第一次世界大戦」に置き換わったのと同様になるのではないかと予想している。ただし第二次世界大戦はポーランド侵攻から始まったヨーロッパの戦争のイメージがあるという問題がある。
その他の呼称 > 先の大戦

天皇や政府の談話などで多用される表現であり、戦後70年談話でもこの名称で呼ばれている。
その他の呼称 > 日本国外における呼称

→「特定アジア」も参照
中華人民共和国や大韓民国においては「大東亜戦争」の語は、「戦争や植民地支配を正当化するもの」とされている。
年表

1937年（昭和12年）
7月7日 - 盧溝橋事件（北支事変、のち支那事変・日中戦争）勃発
8月13日 - 第二次上海事変
1941年（昭和16年）
12月8日 - マレー半島侵攻、真珠湾攻撃、日本政府による対米英宣戦布告。開戦の詔書（「米英両国ニ対スル宣戦ノ大詔」）。戦時中は12月8日を開戦記念日と呼び、毎月8日を大詔奉戴日と呼称した。詔書は「宣戦の詔書」・「米国及ビ英国ニ対シ宣戦ニ際ニ下シ給ヘル詔書」ともいう。
12月12日、東條内閣（東條英機首相）が、呼称を「大東亜戦争」とすると閣議決定。
1945年（昭和20年）
8月8日 - ソ連対日宣戦布告による開戦の詔書（「ソ連ニ対スル宣戦ノ大詔」）(ソ連対日参戦)。
8月14日 - 日本政府によるポツダム宣言受諾通告（日本の降伏）。終戦の詔書の日付も8月14日。
8月15日 - 玉音放送
1957年（昭和32年）制定の引揚者給付金等支給法では1945年8月15日を終戦の基準としている。
1963年（昭和38年）5月14日、全国戦没者追悼式を毎年8月15日に開催することが閣議決定された（第2次池田第2次改造内閣：池田勇人首相）。
1982年（昭和57年）4月13日、8月15日を「戦歿者を追悼し平和を祈念する日」とすることが閣議決定された（鈴木善幸改造内閣：鈴木善幸首相）。
8月16日 - 日本軍への停戦命令
9月2日 - 戦艦ミズーリ上での降伏文書調印（外交条約上の「休戦条約締結日」）
1952年（昭和27年）4月28日 - 日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）発効。外交条約上の「戦争状態の終結日」で、国際法上の戦争終了は講和条約が発効した日とされる。
発行物

大日本帝国逓信省（現在の日本郵便）および日本の勢力下にあった各地で大東亜戦争を記念する切手や葉書が発行されている。日本では1942年（昭和17年）12月8日に記念切手を発行しており、寄附金付記念切手は、真珠湾とバターン半島の戦場を描いたものであったが、切手の題名は「大東亜戦争第一周年記念」と表記されており、開戦1周年目としていた。また1943年（昭和18年）12月8日には二周年記念葉書として「大東亜戦争記念報国葉書第1集」を発行しており、埴輪の武人の額面つきの官製はがきの裏面にハワイ、香港、シンガポールの戦場を描いた図案で10銭の国防献金を含む30銭で販売した。また10銭の普通切手として大東亜共栄圏の地図を描く図案のものを発行している。
また、日本の勢力下にあった満州国では1942年に中国語で「興亜はこの日より/興亜自期日」との加刷切手を発行 したほか、フィリピン第二共和国でも同様に発行された。また1943年には蒙古聯合自治政府が日本製の大東亜戦争二周年記念切手2種を発行している。
日本で発行された「大東亜戦争第一周年記念」切手（1942年）
日本軍占領下のフィリピンで発行された「大東亜戦争1周年記念切手」
「大東亜共栄圏」を表現した日本の10銭切手（1942年発行）
大東亜の地図（1943年）

ミズーリ艦上にて日本の降伏文書に署名するダグラス・マッカーサー（1945年9月2日）
当時の宣伝画像（1943年）
星祐樹

| ほし ゆうき星 祐樹> プロフィール |
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性別:  男性
出身地:   日本・東京都町田市
誕生日:  12月13日
血液型:  A型
職業:  声優、舞台俳優
事務所:  ケンユウオフィス
公式サイト:  星祐樹：Hoshi Yuuki｜株式会社ケンユウオフィス
公称サイズ（時期不明）
身長 / 体重:  170 cm / 69 kg
活動
活動期間:  2010年代 -
声優：テンプレート | プロジェクト | カテゴリ
星 祐樹（ほし ゆうき、12月13日 - ）は、日本の声優、舞台俳優。東京都町田市出身。ケンユウオフィス所属。
略歴

日本ナレーション演技研究所、アミューズメントメディア総合学院出身。オフィス薫を経て、ケンユウオフィスに所属。
『うちタマ?! 〜うちのタマ知りませんか?〜』でアニメ初出演。
人物

趣味には珈琲を淹れること、岩盤浴、コントラバスをそれぞれ挙げている。特技には	朗読劇脚本執筆、スマートフォン知識を挙げている。
出演 > テレビアニメ

うちタマ?! 〜うちのタマ知りませんか?〜（猫好きの男）
ゴールデンカムイ（スチェンカ要員）
スーパーカブ（教頭先生）
ドラえもん（テレビ朝日版第2期）（2021年 - 2024年、お客①、ウサギ、おまわりさん、隊長、老人 他）
最遊記RELOAD -ZEROIN-（男、村人、モンスター）
進撃の巨人（イェーガー派、マーレ兵、エルディア兵、区民、整備士、ピエロ、運転士） - 3シリーズ
ニンジャラ（手下）
新幹線変形ロボ シンカリオンZ（バフラム）
ポケットモンスター（2022年 - 2023年、ヒロタ、キャシーの恋人） - 2シリーズ
もっと!まじめにふまじめ かいけつゾロリ（付き人、アララ、バガン伯爵、トンジロウ、つとむ 他）
RPG不動産（琴音の父）
異世界おじさん（村人）
僕のヒーローアカデミア（2022年 - 2024年、異能解放軍メンバー、エクスレス、警察高官、CRC団員、ウェッジ 他） - 2シリーズ
老後に備えて異世界で8万枚の金貨を貯めます（ロッツ）
THE MARGINAL SERVICE（配達員、隊長、客、技術者、半魚人 他）
おとなりに銀河（店主）
無職転生 II 〜異世界行ったら本気だす〜（貴族A）
名探偵コナン（2023年 - 2024年、男性、多羅尾靖）
贄姫と獣の王（幻狼王家議員A、議員）
呪術廻戦 懐玉・玉折/渋谷事変（一般人）
MFゴースト（2023年 - 2024年、山下） - 2シリーズ
アンダーニンジャ（男子生徒、おっさん2、ヤンキー3）
アンデッドアンラック（乗客）
SHAMAN KING FLOWERS（クイーンシャトー、兵士B、兵士C）
望まぬ不死の冒険者（御者）
夜のクラゲは泳げない（先生）
THE NEW GATE（ベイド、カゲロウ、宰相、店主、兵士）
ブルーアーカイブ The Animation（客）
転生したら第七王子だったので、気ままに魔術を極めます（領民）
まぁるい彼女と残念な彼氏
逃げ上手の若君
烏は主を選ばない（旅人）
監禁区域レベルX（住人）
なぜ僕の世界を誰も覚えていないのか?（囁き声）
株式会社マジルミエ（面接官A、おじさんC）
オーイ!とんぼ（2024年 - 2025年、店主）
るろうに剣心 -明治剣客浪漫譚- 京都動乱（新月村村民）
Re:ゼロから始める異世界生活 3rd season（避難所の人々）
転生貴族、鑑定スキルで成り上がる（クラン軍兵士）
ポケットモンスター（釣り人）
俺だけレベルアップな件 Season 2 -Arise from the Shadow-（B級ハンター）
異修羅（弾火源のハーディ）
Übel Blatt〜ユーベルブラット〜（国民）
日本へようこそエルフさん。（手下C）
Sランクモンスターの《ベヒーモス》だけど、猫と間違われてエルフ娘の騎士として暮らしてます（鍛冶士）
UniteUp! -Uni:Birth-（材木店の店主）
出演 > 劇場アニメ

バブル（2022年）
プリンセス・プリンシパル Crown Handler 第3章（2023年、貴族）
出演 > Webアニメ

銀魂 THE SEMI-FINAL 万事屋篇（2021年、囚人）
爆丸ジオガンライジング（2021年 - 2022年、アーキレオン）
爆丸レジェンズ（2023年、アーキレオン）
PLUTO（2023年、清掃員、警官、メカニック、警官A、特殊部隊隊員、アーノルド）
出演 > ゲーム

モバイルレジェンド（アルゴス）
元気封神（通天教主、元始天尊、張奎、后羿）
ファイトリーグ（自動手記装置グラペン、風穴知らずのシードル）
デュエル・マスターズ プレイス（統率するレオパルド・ホーン、星龍パーフェクト・アース、バロン・ゴーヤマ 他）
ファイナルファンタジーVII リメイク
The Good Life（デビット・オライリー、ホレイショ・ストリンガー）
コール オブ デューティ ヴァンガード（トーマス）
Ghostwire: Tokyo
DEADCRAFT
帰ってきた 名探偵ピカチュウ
ドラゴンクエストモンスターズ3 魔族の王子とエルフの旅
ヒラヒラヒヒル（野村惣一）
ファイナルファンタジーVII リバース
出演 > 吹き替え > 映画

アントマン&ワスプ:クアントマニア（驚く男性客）
ウィークエンド・アウェイ
ウィキッド ふたりの魔女
キャッツ
クレイヴン・ザ・ハンター
ザ・ロストシティ（悪人男）
サン・イズ・オールソー・ア・スター 引き寄せられる2人（通行人）
サンド・バギー ドカンと行こう!
脱走特急（バグダトスキー）
スプラッシュ ※Disney+版
007/ノー・タイム・トゥ・ダイ（ラボの男1）
デイ・アフター・トゥモロー2020（タイラー）
ナイトメア・アリー
熱烈（シエ〈シャオ・シェンヤン〉）
バービー（ライフガード）
フライト・リスク（救急隊員男4）
ブラッド&トレジャー 伝説の秘宝（英語版）（リースの父、陸軍大尉）
ブルー・ストーリー
ブレイブ・ロード〜名もなき英雄〜（トルコ語版）（ケイジ大尉、アシスタント）
無双の鉄拳（朝鮮語版）（キム刑事）
ワイルドリング 変身する少女（英語版）（医師）
別れる決心（コビン）