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富山大空襲
背景 > アメリカ軍の日本本土空襲

太平洋戦争（大東亜戦争）戦争末期、連合国軍の1国であるアメリカ軍は、1940年（昭和15年）に実施された第5回国勢調査の都市別人口調査結果を参考として基本的に人口が多い商工業都市を空襲目標として、空襲目標の180の中小都市を選定している。東京、大阪、名古屋、横浜、神戸、川崎及び尼崎は既に行われた空襲によって破壊されており、また京都市、広島市、新潟市及び小倉市は原爆投下の対象都市となったので除外され、1945年（昭和20年）7月21日時点には最終的に137都市に絞られた（日本本土空襲#1945年7月21日米軍報告書）。
当時富山市の人口は12万7千860人であったので、その爆撃対象の36番目に選ばれたが、富山市における重要なる目標としてアメリカ軍が考えていたのは前述のように発達しつつあったその工業地帯であった。ところが実際にはその工業地帯は大きな空襲を被ることはなかった。これにはカーチス・ルメイ少将が提唱した軍需工場群ではなくて、市街地の人口密集地帯を焼き払うべきであるとする地方都市空襲目的の変更の影響が大きいものといわれている。ルメイ少将はその変更の理由として日本の軍需産業が家内工業に頼るところ大きいものであったという点を挙げているが、実際には日本国民に対して精神的衝撃を与えるために意図的に人員殺傷を目指していたのではないかとする指摘もある。軍関連とは無関係である民間人殺傷を目的とした空襲は国際法で禁止されており、もしこの空襲が指摘されている通りの民間人殺傷目的の空襲であるなら明らかな国際法違反となるため、現在も批判の声が根強い空襲の一つである。なお、アメリカ軍は工場群を攻撃するよりも富山市の市街地を爆撃する方が有益である理由として、以下の5点を指摘している。
1、工業や商業の観点からは、付近の大部分の企業の本社が破壊されることになる。また産業労働者が頼りにしているサービス業や小売り業の営業も中断されることになる。いくつかの産業施設は密集地帯の端または、すぐ周辺に位置している。
2、住宅地としての観点からは、隣接するほとんどすべての企業がそれらの工場に隣接したところに大きな社宅をもっているとはいえ、攻撃地域の人口密度は、それでもなお多くの労働者が市の中心部に住んでいることを示している。
3、行政的な観点からは、富山県の政治的な中心としての諸活動が混乱に陥る。
4、軍事的な観点からは、兵舎地域は神通川の西（燃焼地帯の外側）に位置しているとはいえ、部隊の交替や補充のための輸送が妨害される。
5、交通の観点からは、鉄道の操車場が燃焼地帯のちょうど北端にあるので、北陸線と飛越線の遮断を招くことになる。
経緯 > 防空対策 > 銃後 > 太平洋戦争（大東亜戦争）開戦前

上海事変が勃発した1932年（昭和7年）9月17日、富山県下においては富山市及び高岡市合同にて初めて防空演習を催行し、高射砲による対空戦闘、夜間照射、防火・消毒訓練、燈火管制等の訓練を行った。その後、1934年（昭和9年）11月22日には民間の防空団体である防護団を結成し、1936年（昭和11年）6月12日からは第1回第9師団管下防空演習を富山、石川、福井、滋賀、岐阜県において行った。防護団は当初市町村長がその団長となって組織される民間団体であったが、1937年（昭和12年）10月1日に防空法が施行されると、富山県警察部においては警務課内に防空係を設けてこれを指揮指導することとなった。また富山県においても防空委員会を設置して1937年（昭和12年）11月1日にその初会合を開き、「富山県防空計画書」を作成して防空監視や通信、警報等の事項に関してこれを定め、年々改定を行って有事に備えていた。
1937年（昭和12年）7月7日に日中戦争（支那事変）が勃発すると、富山県下においてもしばしば防空演習が行われるようになった。防空への関心も漸次高まりつつあり、たとえば1938年（昭和13年）4月22日には東京工業大学教授工学博士田辺平学を招聘し、電気ビルにおいて防空大講演会を開催している。こうした流れの中において、内務省は軍中心の防空体制から民間中心の防空体制へと移行するために、1939年（昭和14年）1月24日に昭和14年勅令第20号「警防団令」を公布して同年4月1日よりこれを施行した。これによって従来防空活動に挺身してきた防護団及び消防組は解散し、新たに警防団が結成されることになった。富山市においてはその結成式を1939年（昭和14年）4月8日に富山県護國神社境内において挙行している。これを期として同年7月には更に民間中心の防衛体制を確立するために家庭防護組合と、その下部組織たる家庭防護群が組織された。
1940年（昭和15年）に入ると防空対策はますます広い範囲へと進展するにいたった。同年2月13日には園部和一郎中部防衛司令官が来県し、富山県下の防空監視哨を巡察したが、これに加えて同日より同月15日まで中部防衛司令部管下においては昭和15年度第一次防空訓練を実施している。同年10月1日から5日間にわたって実施された第三次訓練においては「富山県に関する限り防空陣は鉄壁である」との評価を軍より受けた。同年12月1日には大日本防空協会富山県支部の発会式を電気ビルにおいて挙行している。同協会は内務省によって防空思想を喚起させる目的を以て設立されたもので、中央の示す防空体制を機関紙や地方の指導者を通じて末端にまで浸透させることを目指していた。1941年（昭和16年）10月30日には富山県警防課が富山市牛島の神通川河川敷に木造家屋計6棟を建て、10瓩エレクトロン焼夷弾の防火消防訓練を行ったが、これは富山県下における焼夷弾を用いた実地訓練として最初のものであった。
経緯 > 防空対策 > 銃後 > 太平洋戦争（大東亜戦争）開戦後

1941年（昭和16年）12月8日、太平洋戦争（大東亜戦争）は勃発し、富山県知事町村金五は「冷静沈着銃後ノ治安ヲ確保シテ郷土防衛ノ完璧ヲ期」するよう県民に対して告諭をなし、県下の燈火管制も準備段階に入って、一切の広告燈、装飾燈及び門軒燈は消燈されることとなった。同年12月20日に国は改正防空法及び防空監視隊令を施行、富山県下においては富山及び高岡市に防空監視隊本部を置き、県内各所に26の防空監視哨を設けた。富山県内における防空監視哨の配置場所は次の通りであった。
| 名称 | 管轄自治体 | 防空監視哨所在地 |
| --- | --- | --- |
| 氷見 | 氷見郡氷見町 | 氷見中学校校庭より西北に300メートルの位置 |
| 伏木 | 射水郡伏木町 | 伏木測候所望楼 |
| 高岡 | 高岡市 | 高岡市宮脇町丸越高岡店屋上 |
| 小杉 | 射水郡小杉町 | 小杉町役場屋上 |
| 富山 | 富山市 | 富山市呉羽山御野立所附近 |
| 滑川 | 中新川郡滑川町 | 滑川町役場屋上 |
| 生地 | 下新川郡生地町 | 生地町火葬場尼寺より西方50メートルの海浜 （現在の生地鼻灯台付近） |
| 泊 | 下新川郡泊町 | 泊国民学校屋上 |
| 石動 | 西礪波郡石動町 | 石動町城山秩父宮御登攀紀念台地 |
| 福野 | 東礪波郡福野町 | 福野消防組望楼台 |
| 八尾 | 婦負郡八尾町 | 城山公園忠魂碑前 |
| 上滝 | 上新川郡上滝町 | 大川寺公園第一スキー場最上スタート附近 |
| 四方 | 婦負郡四方町 | 四方町警部補派出所消防望楼台 |
| 魚津 | 下新川郡魚津町 | 魚津町役場より北北西約800メートルの海浜 （魚市場の屋上） |
| 上市 | 中新川郡上市町 | 上市町池田嘉一郎邸洋館屋上望楼台 |
| 愛本 | 下新川郡愛本村 | 愛本村愛本橋より北方300メートルの高地 |
| 大沢野 | 上新川郡大沢野村 | 大沢野村八木山 |
| 細入 | 婦負郡細入村 | 片掛下山の通称峠県道堀割の山頂 |
また1942年（昭和17年）4月30日には戦時災害保護法が施行され、富山県では同年8月11日にこれに対応して戦時災害保護法施行細則を制定している。同法は帝国臣民を対象として戦災によって受けた被害を保護するために制定されたものであった。そうした中にあって防空体制もますます強化されつつあり、1942年（昭和17年）8月には音響使用取締規則を定め、警報の妨害となる寺院の鐘、工場のサイレン等の使用を規制、1943年（昭和18年）に入ってからは4月に富山高岡両市の警察官に対して鉄兜及び防毒面を支給し、警報発令中は巻ゲートルに戦闘帽にて待機させるようにし、また建造物のガラス窓に紙を貼ってその飛散を防止せしめ、5月には各市町村に対して防空頭巾作成の指導について移牒、7月に入ってからはいよいよ家庭防空壕を一戸につき一つ作らせるように運動を展開した。
富山警防団においては、1941年（昭和16年）以降大量に製作された戦時型消防ポンプ車を購入して、漸次その空襲に対する対応力を増強していたが、戦局の悪化するに伴ってその生産も停滞し、主要都市に対する空襲は必至の状況となった。このため内務省は1944年（昭和19年）3月4日に防空重要地帯ポンプ増強対策を示達して、これを徴用することとなったので、同年4月3日に富山城址にて大阪及び神戸へ供出する消防ポンプ車55台の壮行式を挙行し、同年4月14日これらを北陸本線石動駅より貨物列車にて輸送した。その一方において富山県では県知事を統監とする富山県防空本部を同年8月に設け、10月には富山県特別警備隊及び富山県緊急工作隊を組織し、12月1日には燈火管制を強化して朝夕は警戒管制、深夜は空襲管制の措置をとることとなった。
1945年（昭和20年）に至ってB-29の本土襲来はますます活発化し、今や富山市の空襲も必至の情勢となりつつあったので、2月には富山県が空襲応急対策実施要綱を制定し、3月10日には各市町村長及び地方事務所長に対して戦時災害罹災者に関して通牒、これに加えて3月29日には富山市内100ヶ所に貯水池を設置することを決定し、4月17日には酒桶80本を防火用貯水槽として富山市内に配置するなど消火設備の整備も進められた。消防ポンプ車の掩体壕も富山県護國神社内に4月25日に竣工している。未曾有の非常時に際会して戦災に対する対抗組織の結成も相次ぎ、4月3日には女子救護協力隊を結成し警防団に配置、米機が富山市に初飛来した4月22日には富山市に防空対策審議会を開設し、本土決戦を背景として5月29日には富山市国民義勇隊、5月30日には富山市役所吏員等による職域義勇隊、5月31日には富山県国民義勇隊が組織された。空襲に堪え得る都市環境の造成としては、まず5月16日に富山市岩瀬地区西宮の一部に、6月30日には東岩瀬の一部地区に強制疎開命令を下し、7月7日には第一号乃至第二十一号の地区を防空空地に指定して、当該地区の強制退去を7月28日に完了し、またこれに先立って7月16日には市内各国民学校を休校して、老人、幼児、児童及び妊婦の疎開を開始させている。
経緯 > 防空対策 > 軍隊

1940年（昭和15年）10月1日に動員された歩兵第69聯隊（東部第48部隊）は1943年（昭和18年）9月2日にトラック島に派遣され、それと同時に歩兵第69聯隊補充隊が編成された。この補充隊は1945年（昭和20年）4月1日からは金沢師管区歩兵第2補充隊に改組されて、郷土防衛の任務についていたという。この改組は従来のような常設部隊の補充隊という観念から脱却して、師管区業務を主務とする部隊を創設する目的を持っていた。1941年（昭和16年）7月5日に防衛総司令部が設置された際には富山聯隊区は東部軍管区にあったが、1945年（昭和20年）2月11日からは東海軍管区となった。これによって金沢師管区歩兵第2補充隊の通称は東海第96部隊となった。
一方、1945年（昭和20年）4月2日には第209師団が創設された。この師団は第二次兵備によって結成されたもので、そのもとに同年4月27日に動員されたのが第209師団所属歩兵第514聯隊（加越第21613部隊・加越第3部隊）であった。すなわち第209師団は機動打撃師団であって、機動力や火力を可能な限り付与し素質の優秀な兵員を養成する目標を持っていたのであるが、実態はこれに伴わず小銃や銃剣すら不足する有様であったという。そのような情勢下にあって同聯隊第一中隊は安野屋国民学校及び西田地方国民学校、第二中隊は私立大谷中学校及び星井町国民学校、第三中隊は富山県立富山中学校に移駐し、訓練及び警備に当っていた。
また、高射砲は婦負郡婦中町速星、富山市東岩瀬及び新庄に備えられていたといわれ、富山城址にも高射機関砲が設置されていたという。同時期には婦負郡倉垣村の富山飛行場にも飛行部隊が駐留している。
経緯 > 伏木・新湊方面の空襲

1945年（昭和20年）5月24日午後11時、伏木・新湊方面に空襲警報が発令され、初めて富山県下において空襲が行われた。攻撃は5月24日から25日にかけて6回にわたって行われ、B-29計70機が海上に300個、陸上に100個もの爆弾を投下したといい、これにより船舶の航行は不可能となり、係留中の上陸用舟艇や防波堤が爆砕された。民家の土蔵にも爆弾が投下されたが、これは不発に終り、数日後に舞鶴特別機雷処理班によって信管の除去が行われた。この日投下された機雷のうち15発が火薬の回収のため速水鉄工所に持ち込まれたが、6月5日には機雷分解作業の拙速によって機雷が爆発し13名の死者を出している。
これ以後、伏木及び新湊を狙ったアメリカ軍による空襲が連発し6月16日午前1時15分頃には新湊漁港一帯に60発の機雷が投下された。その内数発は新湊中町方面に落ち、死者25人、被害家屋は10戸に及んだ。この犠牲者の中には衆議院議員卯尾田毅太郎が含まれていた。富山大空襲直前の1945年（昭和20年）8月1日には新湊町南方及び射水郡塚原村川口附近において空襲により2戸が全焼している
海上への機雷投下は他にも1945年（昭和20年）6月21日、7月1日、7月10日、7月17日、7月25日及び7月26日に行われている。一連の機雷投下による日本側の沈没船舶は「神通川丸」以下5隻に及んだ。これらの機雷は終戦後も残存しており、1945年（昭和20年）9月17日には新湊沖においてその自然爆発により漁夫1名が死亡し、1名が行方不明となる事故が起っている。1972年（昭和47年）に防衛庁が公表した調査結果によると、当時伏木新湊一帯には未だ47個の機雷が海底に残存していたという。1999年（平成11年）10月29日にも富山新港において残存機雷が発見されている。
飢餓作戦により太平洋方面の港湾のほとんどが封鎖された状況下にあって、軍需産業地域を擁する伏木港は食料補給の観点からも軍事的観点からも重要視されていたので、その防衛のための措置がとられていた。1945年（昭和20年）5月1日には高射砲第112聯隊第4中隊（東部第1903部隊調布隊）が新湊に駐屯し、5月28日には特殊船舶工兵第49聯隊（暁第19838部隊）が伏木駅に到着している。高射砲第112聯隊第4中隊（東部第1903部隊調布隊）は6月15日にB-29計3機の侵入に対して反撃し、これを退避せしめたという記録が残る。また1945年（昭和20年）6月19日には富山湾内で演習中であった海防艦沖縄等3隻によって、アメリカの潜水艦ボーンフィッシュ (SS-223)が撃沈されている。
5月24日の空襲を報じる新聞
6月16日の空襲を報じる新聞
卯尾田毅太郎の戦災死を報じる新聞
7月1日の機雷投下を報じる新聞
7月17日の富山湾への機雷投下を報じる新聞
7月21日の機雷投下を報じる新聞
経緯 > 婦負郡宮川村広田の空襲

1945年（昭和20年）7月18日午前1時56分、婦負郡宮川村広田（現・富山市婦中町広田）の民家にアメリカ軍機から機雷が投下された。機雷はその民家の天井を突破って囲炉裏に落ち、屋根の上には落下傘の紐が広がっていたが、爆発はしておらず、7月19日より港湾警備隊がその解体に着手した。投下された機雷は長さ2.8メートル、周囲1.6メートル、重量は900キログラムあり、水圧磁気機雷であったという。
経緯 > 富山市におけるパンプキン爆弾

富山県には1945年（昭和20年）8月1日及び2日の大空襲以前にも伏木港への機雷投下等の攻撃が行われていたが、1945年（昭和20年）7月20日及び同月26日には模擬原子爆弾であるパンプキン爆弾が投下されている。パンプキン爆弾は日本全国において合計50発が投下されているが、その内の4発が富山市に対して投下されたものであった。7月20日の爆撃においては3発が不二越製鋼東岩瀬工場、日満アルミニウム及び日本曹達富山製鋼所を目標として投下されたが、これによる被害は死者47人、重軽傷者40人、また家屋4戸が火災に遭ったほか、家屋約50戸が損害を受けた。ただし、アメリカ軍はこの爆撃において天候不良のため目標に命中させられず「極めて貧弱な結果」に終り、また爆発の瞬間をうまく観測しえなかったので、7月26日に再度富山市豊田地区に対して一発のパンプキン爆弾を投下した。7月26日の爆撃時にも天候は不良で密雲多く、ためにアメリカ軍は目視爆撃を行うことができなかったという。この一発のパンプキン爆弾による死者は6人、重軽傷者は50人、全壊家屋は8戸、半壊家屋は50戸に及んだ。豊田地区にはこの爆撃による慰霊のため、1988年（昭和63年）7月26日に「平和祈願之碑」が建立されている。
そもそも、パンプキン爆弾の投下は原子爆弾投下のための演習的性格を有するものであったが、日本国内において富山がその目標地点に選ばれたのは前述の三工場が所在していたからで、アメリカ第20空軍の『作戦任務報告書』によると不二越製鋼東岩瀬工場は「工業上高度な重要性がある」、日満アルミニウムは「これは富山地区で最も重要な工業目標の一つ（中略）この工場の破壊は日本の戦力を減じるであろう」、日本曹達富山製鋼所は「現在鉄鋼生産計画に貢献していると信じられた」と評価されている。作戦機はすべてB-29で、実行者は第509混成部隊であった。
7月20日の爆撃を報ずる新聞
7月20日の爆撃を報ずる新聞
7月26日の爆撃を報ずる新聞
富山市豊田に建立されている平和祈願之碑
富山大空襲 > 大空襲前夜 > 日本側

ウィキソースにの原文があります。
8月1日からの空襲に先立っては、アメリカ軍はその4、5日前から富山市に対して伝単（ビラ）の撒布を行って空襲の実施を予告していた。7月31日午後8時24分頃には富山市下奥井に米機が飛来し空襲予告の伝単3万枚を撒布したという。8月1日の午前中にも行われたという証言もある。この伝単の撒布は富山市に対してのみならず、8月1日から2日にかけて空襲が予定されていた12都市（水戸、八王子、郡山、前橋、西宮、大津、舞鶴、富山、福山、久留米、高岡及び長野）すべてにおいて行われた米軍の心理作戦の一環であった。これらの伝単は投下された後、警察によって回収されたため一部の人しか読むことができず、またその空襲がいつ行われるものなのかということは書かれていなかったが、市民のうちには8月1日に空襲が行われるものと信じていた人々も多かったという。例えば富山市砂町の住民は、8月1日の夜が危ないということを信じていたので、最初に空襲警報が発令された際に町内をあげて逃げ出し、結果として一人の死者をも出さなかったという証言が残る。
一方、軍や警防団も8月1日中に警戒を強めている。森田範正富山聯隊区司令官は防衛部隊を官公庁及び重要軍需工場に配置し、警防団及び女子協力隊はすべて非常配置につき、富山市国民義勇隊や各町内会の防護班も空襲への警戒態勢をとっていた。
8月1日午後8時半頃、ラジオにて「東海軍管区司令部発表、敵B-29の編隊は二十時三十分熊野灘方面より只今北上中」との放送があった。同じころには新湊町南方及び射水郡塚原村川口附近において空襲により2戸が全焼している。そして午後8時40分には警戒警報が発令され、午後9時50分には空襲警報となった。空襲警報と同時に富山市上空にB-29が飛来したが、空襲は行わずに南方へと去っていった。また10時半頃にもB-29の編隊が飛来したが、これも長岡方面へと去っていった。そして午後11時頃には空襲警報は一旦解除となってしまったのである。富山市民はひとしくほっとした気分になり、「今夜はもう来ないだろう」と考えて寝てしまった人もあったという。またその夜には富山飛行場所属の戦闘機が富山湾を哨戒中に墜落するという事故が起っており、富山警察署長は部署を離れてその現場に急行している。このことも同日に空襲が行われるはずがないという判断があったものであろうという指摘がある。
富山大空襲 > 大空襲前夜 > アメリカ軍側

1945年（昭和20年）8月1日付第20航空軍司令部野戦命令第12号によって第58爆撃団、第73爆撃団、第313爆撃団及び第314爆撃団に対して日本の4都市（富山、長岡、水戸及び八王子）に対する攻撃を行うように指令が下された。マリアナ時刻18時半 - 19時にサイパン島イスレー飛行場より飛立った第73爆撃団は、1800メートルより2700メートルの高度を以て硫黄島上空を経由し、午後11時40分頃に紀伊半島猪鼻岬方面にさしかかる。その頃に1機の双発機が接近してきたが、発砲も探照もせずに離脱していった。京都上空においても探照灯による探照が行われたが、照射されることはなかった。福井県東尋坊附近にて対空砲火に遭遇しているが、これも何ら損害を与えるものではなかった。この先にも石川県河北潟上空及び高岡市上空において探照が行われたという。
この日富山に飛来したのは4航空群で、富山に来襲したのは182機、爆撃を実行したのは機械的な失敗やパイロットの操作ミスなどで攻撃出来なかった8機を除いた174機であり、1機あたり7トンの爆弾が搭載されていた。富山市に4航空群が割当てられたのは、その破壊に際しては1平方マイル当り225トンの爆弾が必要であるとされたためであった。富山に飛来した出撃機の数は8月1日及び2日に行われた長岡空襲、八王子空襲及び水戸空襲の中において最大のものであった。
富山大空襲 > 概況

8月2日午前0時15分、再び空襲警報が発令され、0時半頃に米機が西南方面より富山市に飛来した。この日の富山市の天候は米軍観測機の報告によると、快晴であり約5メートルの南西の風が吹いていた。富山市内は完全な燈火管制下にあったといわれているが、先頭機が0時36分に爆撃中心点（富山城跡東南角）に照明弾を投下したためこれはあまり意味をなさなかったという。0時36分頃に最初の焼夷弾が呉羽山方面及び神明国民学校学区内に投下され、やがて五福及び田刈屋方面に火の手があがった。続いて富山駅前、布瀬、稲荷町、裁判所方面が火災になると、富山市民は東京大空襲において採用された市民を袋のねずみにして焼き殺すという「あぶり出し戦術」を想起し恐怖におののいたという。米軍は爆撃中心点を富山城址東南の大手町方面に設定し、これを中心に富山市市街地を爆撃を行い続けた。富山市は爆撃が続くにつれ火の海と化し、午前2時27分に空襲が終ったころには12740発（1,465t）の焼夷弾が投下されていた。米機は立山連峰方面へと離脱した後に南下し、静岡県御前崎辺りで日本本土を離れた後、午前8時頃から10時頃にかけて全機サイパン島へと帰投した。目標地域1.88平方マイル
（4.87km2）のうち1.87平方マイル（4.84km2）を破壊し、破壊率は99.5%であったと米軍によって報告されている。
アメリカ軍によって投下された焼夷弾の内訳を見るに、先ず最も多いのはM47A2で7828個であった。次に多かったのはM17集束焼夷弾（500ポンド集束焼夷弾）であり合計4525個が投下された。この焼夷弾一発の内にはM50焼夷弾が110本集束してあるので、富山大空襲においては約50万発のM50焼夷弾が降り注いだ計算になる。M19集束焼夷弾は300個が投下され、その内には14400発の小型ナパーム焼夷弾が集束されていた。他にも87発の焼夷弾が投下され、41発の照明弾が使用されている。戦後になってもこれらの焼夷弾は不発弾として発見される事例がある。
上述の如き気象条件に加え、投下された焼夷弾の規模が日本側の予測を大きく上回るものであったことも被害を拡大させる原因の一つとなった。『富山市史 第三巻』においては「火災は地を這い或は中天に狂い、防衛諸機関や一般市民の防護活動も、この烈しい投弾と猛火に対抗することはできなかった」としている。富山市内の高射砲陣地は一斉に米機に対して対空砲火を加え、そのうち41機がこれを浴びせかけられたというが、結果としては1機に損傷を与えるに留まった。空襲下においては必至の鎮火活動が行われ、奥田、綾田、山室、堀川等の郊外においてはその成果によって鎮火に成功したという報告もあるが、逃げる市民を防空指導者が火災の中に追い返し、これを死に至らしめたという証言もある。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 銃後

警防団は空襲下においてその消火活動に挺身したが、配備されていたポンプ車は長時間放水のために空襲開始より5時間後には半数以上が故障を来し、また道路のアスファルトは熱によって膨れ上がり、各隊の相互連絡も全く途絶していたので消火活動は満足に行えなかったという。富山警防団に配備されていたポンプ車のうち四方方面にあった1号車は猛火のために富山市に入り得ず、2号車は富山駅にて機関庫防衛のため活動中のところ爆撃のために破損し、3号車は愛宕国民学校にて走行不能となり、一分団車は富山市庁舎器具置場附近にて爆撃のため焼損した。警防団の庁舎も全焼している。猛火に処し得ずして「各自十名以上の女子供や老人を連れて安全な場所へ退去せよ」という命令を下された隊員もいたという。富山県下の各警防団や高岡市に配備されていた大阪市特設常備消防隊も応援に駆けつけたが、高温の輻射熱のためにいずれも富山市に入ることができず、明け方になってからようやく消火活動に従事することができるようになった。しかし警防団の消火活動が全く効を奏しなかったわけではなく、奥田、綾田、山室、堀川等の郊外においてはその成果によって鎮火に成功したという報告もある。
鎮火した後は警察及び警防団共に負傷者の救護、罹災者への給食、あるいは屍体の運搬に従事した。これらの事業は岡本茂富山県知事、石坂豊一市長等の会合によって8月2日午前8時より協議され、その後直ちに市民に対して広告が行われている。これによると重傷者はすべて不二越病院に収容し、応急救護所は富山県庁、興業銀行富山支店、富山県立富山中学校、不二越鋼材、北陸配電診療所、古里保養院、農業滑川第二病院、篁医院、新庄国民学校、呉羽国民学校、奥田国民学校、富山高等学校及び山室国民学校に開設し、神通川磧、富山薬学専門学校校庭、覚性寺（新庄町）、長光寺（五福）、光厳寺（梅沢町）を屍体収容所に充て、富山市周辺の各国民学校を罹災者の収容所とした。富山駅前、富山県立神通中学校、富山県護國神社境内、中教院前広場、富山県立高等女学校においては8月2日中の食糧として乾パンを支給し、その後小杉町、大久保町、水橋町等の各町村より寄せられた炊出しを罹災者に提供した。このように罹災者に対して食糧を広く行き渡らせることに成功したので、富山県においては空襲直後に食糧難によって騒擾事件が起ることはなかった。
富山市は富山市役所が全焼したので、8月2日正午より富山県庁自動車車庫を仮事務所として食糧配給及び罹災証明書交付の事業を開始し、備蓄してあった応急救護医薬品10万7千円分を罹災者に対して配分した。富山郵便局も富山電報局に事務室を設けて同日中に郵便物の取扱を再開している。富山県工作隊及び国民義勇隊は焼跡の整理事業に着手し、電線や橋梁の応急処置、道路の整理清掃を行った。8月4日に至って富山市内の各銀行が非常払出しを開始し、8月5日には富山市が戦災対策本部を設置、8月14日からは無縁故の罹災者に率先して応急救助金を支給した。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区

富山市市街地は壊滅的被害を受けたので、空襲後は避難者によって周辺地域の人口が増加した。例えば、1945年（昭和20年）9月20日付の通牒である衛1600号「罹災者疎開者等転入ニ伴フ結核予防施策徹底方ノ件」においては「近時多数ノ罹災者、疎開者等ハ県下各地特ニ農村ニ転住セル情況ニ有之候」と述べた上で、罹災者や疎開者に対する衛生的措置の徹底を呼びかけている。特に富山市に隣接する中新川郡舟橋村や上新川郡新保村、月岡村などにおいてその傾向が顕著であったという。以下はそうした各地区及び県内自治体における罹災者受容れ状況やその対応の一例である。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 山室地区（旧上新川郡山室村）

同地区（旧山室村）には不二越の工場が所在しており、空襲の際にはこれが第一の目標になるであろうと予想されていたが、実際に同工場が攻撃されることはなく、被害は比較的軽微であった。よって同地区においては富山大空襲の罹災者に対して救護に尽力し、上記のように不二越及び山室国民学校を応急救護所とし、重傷者用の病院として不二越病院を提供することができた。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 蜷川地区（旧上新川郡蜷川村）

同地区（旧蜷川村）は富山市中心部より離れており、空襲の際に被害を受けることは予想されておらず、多数の疎開者や疎開物品を受け容れていた。しかし実際には13戸の民家と上袋など地内の神明社を焼失し、5戸の民家が損傷を受け、蜷川国民学校校舎も疎開物品と共に全焼するなど少なからぬ被害を受けた。同地区は空襲後に罹災者に対する炊出しを行い、8月2日及び3日には一人に対して3合、その後は2合5勺の米を提供した。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 太田地区（旧上新川郡太田村）

空襲下においては太田国民学校に多くの避難者が集結し、その数は1700名から1800名に上ったという。同地区内（旧上新川郡太田村）において空襲による被害はなかった。町内会長は避難な者を整理し、非常電燈を整備し、また多数の婦人会員は炊出しを準備して、罹災者に対して2合５勺の米を提供して対応に当ったという。警防団員も市街地へと向い、類焼の防止及び負傷者の保護に尽力した。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 浜黒崎地区（旧上新川郡浜黒崎村）

1945年（昭和20年）8月24日に浜黒崎出張所から富山県食糧課長に提出された報告書によると、同地区（旧浜黒崎村）内には富山大空襲による罹災者が313人・82世帯、県外罹災者が70人・15世帯、疎開者は445人・109世帯が居たという。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 藤ノ木地区

藤ノ木地区（旧上新川郡島村内）には富山大空襲による罹災者360人がその国民学校校庭に避難し、そのうち行き場のない約100人は1945年（昭和20年）9月まで教室において藤ノ木軍友会や婦人会によって世話をされたという。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 上新川郡上滝町

上滝町においては同町の戸数300あまりに対して1200戸あまりの罹災者を受け容れたが、1945年（昭和20年）7月20日に町当局が富山市の戦災に備えて蔬菜類の配給対策を講じていたためにさしたる問題を生じずに済んだ。配給は対象者を甲乙丙の順序に分けて行い、甲は身寄なきもの、乙は縁故疎開者、丙は同町内における非農業従事者という区別であった。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 上新川郡大庄村

大庄村においては同村の戸数400あまりに対して350戸あまりの罹災者を受け容れた。同村は蔬菜の産地ではなかったが、自家用の畑でとれた作物を分け合うなどしてしのいだという。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 中新川郡

中新川郡においては富山大空襲後直ちに中新川郡救護義勇隊を結成し、8月2日午前4時に第一隊が富山市に到着。更に第二、第三及び第四隊を派遣して富山市民の救護に当った。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 中新川郡舟橋村

舟橋村においては343世帯、1146人の罹災者を受け容れた。1944年（昭和19年）には出征等により1191人にまで減少していた人口は、これによって増加し1946年（昭和21年）には1759人にまでなったという。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 中新川郡立山村

立山村村長であった佐伯豊邦が1945年（昭和20年）9月24日に岡本茂富山県知事に提出した戦時災害保護法に係る請求によると、当時同村には富山大空襲による221世帯、851人の罹災者がおり、これらの人々に対して食糧、被服、寝具及びその他生活必需品の配給を行うために73301円の費用が必要であったという。この請求は同年10月21日に認められ、中新川郡地方事務所長より立山村長に対してその通知が行われた。同年11月3日には再び富山大空襲罹災者救済のための費用として11577円の請求を行っているが、このときの内訳には16人分の埋葬料が含まれていた。「立山村役場疎開者名簿」によると、1946年（昭和21年）3月15日の時点において同村には未だ198世帯、813人の罹災者が滞在していた。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 中新川郡釜ヶ淵村

釜ヶ淵村においては185戸、690人の疎開者を受け容れた。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 婦負郡呉羽村

呉羽村には当時714世帯、2840人が暮らしていたが、富山大空襲によって同村に避難した富山市民は1180世帯、約6000人にのぼった。これ以前にも東京等県外からの疎開者640人も受け容れていたため、同村は一戸に対して2世帯以上の疎開者を擁することとなった。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 郊外各地区 > 婦負郡熊野村

婦負郡熊野村においては230戸、1200名の罹災者を受け容れ、罹災者に対して薪や調味料、米等の配給を行った。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 軍 > 歩兵第514聯隊（加越第21613部隊・加越第3部隊）

空襲下においては富山城址に聯隊司令部を置き、兵員は富山師範学校、大谷女学校、安野屋国民学校、神通中学校及び富山中学校等市内各所に屯して消火活動に当ったという。一部の部隊は猛火によって富山市内に入ることができなかったが、それでも避難することなく活動を継続し、特に同聯隊宮林作業中隊は焼夷弾の落下する中を松川に身を浸して司令部との往復を繰り返し、消火活動に挺身した。西町等の市街地にあって交通整理や避難誘導を行った部隊もあった。また同聯隊の山口重信少尉は空襲下に師範学校裏の冷川の中にあってその聯隊旗を死守したという。空襲後も衛生隊が罹災者の救護に当っている。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 軍 > 金沢師管区歩兵第2補充隊（東海第96部隊）

8月2日0時頃の空襲警報発令と同時に兵員は配置につき、市役所や電話局、県庁等の市内重要拠点に各々一個小隊を派遣してその防衛に当った。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 軍 > 富山飛行場所属航空部隊

富山飛行場所属の航空部隊においては前述のように空襲の直前に所属航空機が1機墜落しており、その対応に当っていた兵士は虚をつかれた形であったので迎撃を行うことができなかったと証言している。地元の部隊と富山飛行場にあった航空部隊とでは指揮系統が異なっていたため、戦闘機は1機も飛行することはなかったという証言も残っている。また、空襲当時には富山飛行場所属の軍用機の多くが既に婦負郡長岡村や呉羽村に空襲を避けて疎開されていたという証言もある。
しかし、実際には8月1日に長岡空襲に向った米機が富山上空を通過した際には、富山飛行場より飛行第53戦隊所属の二式複座戦闘機（屠龍）2機が出撃しており、8月2日の富山大空襲にあってもアメリカ軍は「敵機と判断される5機の飛行機に遭遇した。攻撃は受けなかった」と報告している。ただし、8月2日に出撃した5機の飛行機が富山飛行場より出撃したものであるかは不明である。
富山大空襲 > 戦災応急措置 > 軍 > 高射砲第112聯隊第4中隊（東部第1903部隊調布隊）

8月1日20時に同部隊は警急姿勢甲に入り、富山大空襲下においてはB-29を捕捉していたものの、配備されていた高射砲の射程外にあったため射撃を行うことはできなかった。
富山大空襲 > その後の米軍

富山大空襲以降、富山県下においてはアメリカ軍機による攻撃を受けなかったが、1945年（昭和20年）8月2日23時頃には再びB-29が上空に飛来している。また、8月15日以降にはアメリカ軍の輸送小型専用機が富山市下新西町の日曹人絹パルプ工場内の捕虜収容所上空に飛来し、20個ほどのダンボール箱を投下している。富山市下奥井の立山重工業上空にもアメリカ軍輸送機が飛来したが、原因不明の事由により墜落炎上した。
被害 > 人的被害 > 死傷者

詳細なる犠牲者数については各資料によってばらつきがある。1945年（昭和20年）12月27日に富山市が米軍へ提出した報告書によると2632人となっているが、1946年（昭和21年）に行われた戦災死没者一周忌追悼法要資料においては2511人、『富山市史 第三巻』、『富山県史』、『富山市史 通史〈下巻〉』等においては2275人、杉貴昌三の調査によると2553人、その後の1995年（平成7年）8月1日に富山市民プラザにおいて公開された「富山大空襲と復興展」においては2695人となっている。これに加えて歩兵第514聯隊の兵士が25人戦死している。警察官は3名、警防団員は15名、女子協力隊員は2名、富山駅駅員は2名が殉職した。
死者とされている人々の中においても氏名が明らかになっているのは全体の約65%であって、その全貌は未だ明らかにされているとは言い難い状況にある。これは全体の把捉が難しい状況にあることに加え、病院等の集団として生活している場所や職域毎の死者数が不明であったりするからであるという。例えば、伝染病の隔離病者が収容されていた富山神通病院は全焼しているが、その中でどれだけの人々が亡くなったかについては把握されていない。また、これらの死者数には重傷者であって、その後に戦傷がもとになって死亡した人々や不発弾に触れて死亡した人々は含まれていない。不発弾による事故の例としては、1945年（昭和20年）8月5日には富山県立富山中学校運動場において1名の死者、2名の重傷者を出した件、あるいは同年12月3日に富山市梅沢町において2名が即死、3名が重傷を負った件などがある。これらのことを綜合して実際の死者数は3000人に近いのではないかとする意見もある。
「富山市戦災状況一覧」による人的被害は次の通りである。なお、戦災以前の富山市における人口は168000人であり、世帯数は35600であった。
| 死者 | 重傷者 | 軽傷者 | 罹災人口 | 罹災世帯 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 2275 | 1900 | 6000 | 109592 | 24914 |
各国民学校学区別の推定死者数は次の通りである。
| 学区 | 死者数 |
| --- | --- |
総曲輪: 441
愛宕: 471
安野屋: 353
西田地方: 161
五番町: 194
星井町: 132
八人町: 158
柳町: 152
清水町: 152
東部: 22
堀川: 67
奥田: 50
その他: 200
被害 > 人的被害 > 罹災人口

罹災前の富山市には市街地において21167世帯、人口92428名、それ以外の箇所において14443世帯、人口72572名、合せて35600世帯、165000名を擁していたのであるが、空襲によって市街地においては21167世帯、92428名、それ以外の箇所においては3747世帯、17144名、合せて24914世帯、109529人の罹災者を出した。したがって、富山大空襲における罹災人口は109592人であるといわれている。
これによって戦災者の多くは上述のように郊外へと疎開し、1945年（昭和20年）8月23日時点において罹災者のうち、その町内にとどまるものは市街地においては2338世帯、9512人、その他の箇所においては1773世帯、9512名、合せて4111世帯、17511名であった。
被害 > 建造物

アメリカ軍は、「富山爆撃の結果、予定の目標地域の99.5％を破壊した」と報告しているが、この数値はあくまでも市街地の99.5％というわけではなく空襲に際してアメリカ軍が設定した目標地域の割合であることに注意せねばならないという指摘がなされている。つまりこの99.5％という数値に反映されている破壊率というものは、実際の富山市が受けた被害を指し示すものではなく、アメリカ軍が設定した目標地域に限った破壊率をいうものであって、仮に目標地域に対する実際の焼失面積の割合を算出するならば280％に及ぶのではないかというのである。実際にアメリカ軍の発表している損害地域の面積は約4.84平方キロメートル（1.87平方マイル）となっているが、富山市の発表による戦災面積は13.79平方キロメートル（4172700坪）に及んでおり、双方の認識にはかなりの開きがある。
上述の如く富山市の受けた被害は大きく、市街地における個人の住宅はほとんどすべてが消失し、戦災を免れたものはわずかに市街を離れた地域にあった西田地方や新庄、清水元町の一部（現在の平和通り以南）等の地域のうちの少数に過ぎなかった。かくの如き市街地の高い焼失率に拘らず、市街地外にあった工場群はそのほとんどが無傷であった。唯一奥井町の大正紡績が罹災しているが、当該区域は戦災地域たる永楽町に近接しており、もとよりこれは意図的なものではなかったのではないかと指摘されている。
富山大空襲により焼失した主たる建造物は次の通りである。市街地の全部が焦土と化し、一望の焼け野原となった富山市においてその姿を留めていたものは僅かに富山大和、電話局、電気ビル、富山県庁、富山放送局、日本興業銀行富山支店及び神通中学校に過ぎなかったという。
被害 > 建造物 > 官公庁等

富山市役所、富山市役所堀川支所、富山県会議事堂、富山地方裁判所、富山地方裁判所検事局、富山郵便局、富山税務署、富山刑務所、富山営林署、富山職業安定所、上婦負地方事務所、農林省富山食糧事務所、金沢専売局富山支局、富山駅、富山鉄道郵便局、富山県食料営団本部、富山県食糧営団支所、富山商工会議所、富山警防団本部、富山市立神通病院、富山市立保険診療所、富山市商工奨励館、富山市立工業指導所、富山市水道事務所、富山慈済院、行旅病者収容所、富山脳病院、浮浪者収容所、日本赤十字社富山支部、日本赤十字社富山支部病院、済生会富山支部病院、富山聯隊区司令部、富山兵営、旅団司令部、金沢憲兵隊富山分遣隊詰所、富山陸軍病院、富山市営住宅（全部）、稲荷軍事援護託児所、昭和会館、紀元二千六百年紀念富山県立図書館
被害 > 建造物 > 諸学校

富山市立富山高等女学校、富山市立化学工業学校、富山市立富山工業学校、富山市立富山女子商業学校、富山市立総曲輪国民学校、富山市立愛宕国民学校、富山市立西田地方国民学校、富山市立星井町国民学校、富山市立五番町国民学校、富山市立八人町国民学校、富山市立柳町国民学校、富山市立柳町国民学校、富山市立清水町国民学校、富山市立桜谷国民学校、富山市立呉羽国民学校、富山市立安野屋国民学校、富山市立奥田国民学校、富山市立東部国民学校、富山市立堀川国民学校、富山市立蜷川国民学校、富山市立青年学校、富山薬学専門学校、富山師範学校男子部、富山師範学校女子部、富山師範学校附属国民学校、富山県立富山第二工業学校、富山県立富山工業学校、富山県立富山高等女学校、富山県立富山第二高等女学校、富山県立富山盲啞学校、藤園高等女学校、大谷高等女学校、青葉幼稚園、愛護幼稚園、徳風幼稚園、富山市立富山幼稚園、富山市立清水託児所、富山市立愛宕託児所
被害 > 建造物 > 会社

北陸銀行営業部本館・倉庫および市内各支店、日本勧業銀行、富山合同無尽、富山信用組合本店・二番町支店、不動銀行富山支店、北國銀行富山支店、日本海瓦斯、廣貫堂、第一薬品工業、池田屋安兵衛商店、東亜麻工業富山工場、帝国繊維富山工場、黒川商店、帝国化成、不二越大泉工場、佐藤工業鉄工部、金七富山支店、北陸電気工事本社、朝日印刷、品川自動車商会、大正紡績、北陸被服工業、旭屋クリーニング商会、富山青果物、富山鮮魚、源、翠田炭酸飲料、島川製飴、北日本新聞、富山地方鉄道本社、富山地方鉄道社宅及び寮、富山地方鉄道富山軌道線桜町車庫、電鉄富山駅、稲荷町駅、富山田地方駅、富山北口駅、新富山駅
被害 > 建造物 > 神社仏閣

富山県護國神社、富山中教院、日枝神社、白山総社、豊栄稲荷神社、愛宕神社、鹿嶋神社、金刀比羅神社（安野屋町）、綾田稲荷神社、清水町神明社、神明宮（千石町）、神明社（小泉町）、真宗大谷派富山別院、本願寺富山別院、大法寺、光厳寺、松寺永福寺、富山寺などの寺院、富山二番町教会、日本基督教団富山総曲輪教会
被害 > 建造物 > 一部焼失

富山県庁舎、富山放送局、富山電気ビルデイング、富山大和、富山県立神通中学校
空襲前の中町附近より西町方面を望む。
空襲前の総曲輪商店街。
空襲前の富山市市街地。
1935年（昭和10年）当時の富山市。
富山電気ビルデイング屋上から撮影された空襲直後の富山市。
荒町附近より西町方面を撮影した写真。右に残っているのは電話局と富山大和。
堀川小泉附近にて焼跡を歩く罹災者たち。
総曲輪商店街の焼跡。
焼失した富山警防団屯所と残った鉄製の櫓。
空襲直後の富山警察署附近。
全焼した富山警察署官舎。
富山県警察練習所の焼跡。
全焼した富山郵便局。
一面の焼け野原となった富山市。
反応

大日本帝国
東海軍管区司令部は1945年（昭和20年）8月2日14時に次のように発表した。
一、B29約七十機は八月一日夜半約二時間にわたり、熊野灘方面より波状侵入し、富山市附近を焼夷攻撃ののち遠州灘より脱出せり。
二、本空襲により富山市内各所に火災を生じたるも払暁までに概ね鎮火せり
岡本茂富山県知事は『北日本新聞』上において次のごとく談話を発表した。
暴虐なる敵はつひに一昨夜多数機で来襲したが、無数の焼夷弾を投下し我が愛すべき富山市を焼夷攻撃した。市民諸君の敢闘にもかかはらず市街地の大半を灰燼に帰せしめたのは遺憾に堪へぬ。市民のなかにはその肉親と骨肉を傷け、或は自ら負傷された方もあるだらう。その大半は家とともに産を失はれたであらう。私は罹災の市民へ心から御同情申し上ぐる次第である（中略）我々は焼かれた。しかしながら魂は絶対に焼くことが出来ない。我等はかへつてますます憤激を新たにし、憎むべき敵への報復に全力をかたむけるであらう（中略）市民諸君もこの罹災に屈することなく不退転の勇猛心を振起して戦力増強の一途へ邁進されたい
北日本新聞社は1945年（昭和20年）8月3日付の一面において次の如く報じた。
敵は二日未明（午前零時十五分）遂に富山市に対し焼夷弾攻撃を加へて来た。全市民はかねてこのことあるを覚悟して防空態勢の強化整備で敵の攻撃に烈々の闘魂を燃え上らせて勇敢に立ち向つたが、敵の焼夷攻撃が熾烈であつたのと西南の風が猛烈を極めたために全市の中心街は火の海と化した。しかし市民は”郷土を守らう”祖先以来生活を続けた富山は飽くまで守らねばならない”と必死の敢闘を続けた結果夜明けまでに市内の火災はほとんど鎮火したが、敵の熾烈な焼夷攻撃に拘らず市内の軍需品工場や軍事施設などの被害は極めて軽微で敵の富山市を狙つた最大の企図は大半挫折したといつてもよい（中略）また敵の攻撃にさらされた市民の待避行動は最初から適切迅速であつたために死傷者の数も他の中小都市とは比較にならない位僅少で、県当局では罹災者は一日も早く焦土に立ち上り、壕舎生活で戦列へ勇躍することを要望してゐる
富山大空襲を報ずる当時の『北日本新聞』。県知事の談話も掲載されている。
1945年（昭和20年）8月1日から2日にかけての各地の空襲を報じる『朝日新聞』（大阪版）
1945年（昭和20年）8月1日から2日にかけての各地の空襲を報じる『朝日新聞』（東京版）
アメリカ合衆国
ニューヨーク・タイムズ社は1945年（昭和20年）8月2日付を以て次の如く報じた。
本日未明、マリアナ基地の超空の要塞882機の記録的な大部隊は、日本の4都市を焼きつくし、石油貯蔵所1箇所及び製油所数箇所を撃破し、敵の水域に機雷を敷設した。投下された爆弾及び機雷は6632トンで、一回の空襲としては世界史上最大規模であった。1機が失われた。この大空襲は、1944年6月6日のDデーにヨーロッパで投下された6400トンというこれまでの記録を上回ったものだと、アメリカの戦略空軍総指揮官カール・A・スパーツ将軍は語った。帰還したパイロットたちは、大火災が八王子・富山・長岡および水戸の各都市で荒れ狂っていたと報告した。（中略）B29・820機からなる爆撃および機雷敷設部隊は、これまでの記録よりも190機上回っていた。これは、陸軍航空部隊の第38回記念日にふさわしい祝賀であり、またカーチス・E・ルメイ少将に対するすばらしい餞別となった。同少将はアメリカ戦略空軍の参謀長になるため、第20航空軍の司令官を辞任する前にこの攻撃を自ら計画しかつ指揮したのであった
また、ニューヨーク・タイムズ社は1945年（昭和20年）8月2日付を以て次のようにも報じている。
本日、日本を空襲したB29特別編成部隊は、陸軍航空部隊創設第38回記念日にふさわしい、航空戦史始まって以来、最大の攻撃を行った、と陸軍航空部隊のスポークスマンが当地で発表した。マリアナ各基地から発進した822機の超空の要塞による攻撃部隊は、これまでに出撃した最大のB29特別編成部隊の構成であった。この攻撃部隊は約6632トンの焼夷弾および高性能爆弾の記録的な弾量を工業中心地5箇所に投下した。ヨーロッパとの戦闘における記録との厳密な比較は難しい。しかしながら、次に述べる事実は当面の問題に関係がある。陸軍航空部隊は、1944年12月24日のようなヨーロッパにおける「一回の最大爆撃作戦」を記録している。そのときは、2055機の攻撃機が一度に4302トンの爆弾をアルデンヌ地区に集結していたドイツ軍に投下したのだった。アルデンヌ爆撃は戦略作戦であった。しかしながら一回の最大の戦略爆撃は、1944年10月17日に第8航空軍のB17によりケルン市に対して行われたもので、このときには3923トンが投下された。Dデー―1944年6月6日―に第8航空軍は、2回の作戦で2698機の爆撃機を用いて4778トンを投下した
戦災復興 > 概要

1945年（昭和20年）8月15日、昭和天皇の『大東亜戦争終結ノ詔書』渙発に際し、岡本茂富山県知事は「光を信ぜよ、大和魂は断じて不滅」と題して、富山県民に対し「われらは今武力において屈服したとはいへ正義人道そして崇高なる大和魂は決して敗れたのではない（中略）今後いかなる苦難がわれらの上に到来しようとも鉄の結束をいよいよ固め他日の興隆日本の建設を目指して雄しく決起してほしい」との談話を発表し、8月21日には燈火管制の解除を告示した。敗戦の事実を富山市民に思い知らせることになったのは、その後にやってきた進駐軍の存在であったという。まず先遣部隊12人が10月22日に進駐したのを皮切りに、10月28日には戦時武装に身をかためた米第6軍第33師団第136聯隊第2大隊の223人が進駐し、電気ビルを接収して軍政を敷いた。
このような中においても復興への歩みは着々と進められ、9月1日に富山市に復興部を新設し、9月20日には富山市復興審議会を設置、11月20日に至って戦災復興基本計画を策定し、12月29日にはいよいよ富山復興都市計画街路の決定が戦災復興院より告示された。これは全国115の戦災復興都市計画の第1号認可である。この富山復興都市計画街路の計画は幅員50メートルの道路を碁盤目状に整備し、富山駅前において放射状に街路を集約させる計画であった。かくて1946年（昭和21年）1月14日には戦災復興事業第1号杭打ち式を神通川右岸の堤防上において挙行し、その後1966年（昭和41年）9月30日の富山市戦災復興事業完成式まで続くことになる戦災復興事業が開始された。この復興事業によって飛躍的な進歩を遂げたと評価されているのは、特に街路建設に関する面であって、支障となる物件や種々の事情によって遂行することのできなかった広い幅員を有する道路の建設が進められた。県庁線（城址大通り）と総曲輪線（平和通り）を中心街路と位置付け、2つの街路を市内で交差することによって市内を4分割し、整然とした格子状のネットワークとし、富山駅前と総曲輪地区の二大開発拠点構想が採用された。
1947年（昭和22年）1月27日に富山復興土地区域整理区域が設定されたのち、戦前の神通川旧河川埋め立てに伴う都市計画の下敷きがあったことも相まって、整理事業は着々と進捗し、1954年（昭和29年）9月30日には戦災復興を記念して富山産業大博覧会が開会された。
1954年（昭和29年）8月時点では、戦前の7割まで復興し、近代ビルやアーケード、ネオンがきらめく商店街などが整備されるようになったが、一部では墓場やバラック建の家がまだ残っている状態であった。
戦災復興 > 昭和天皇の戦後巡幸

1947年（昭和22年）10月30日より11月2日まで昭和天皇は富山県を行幸した。富山市においては10月30日に神通中学校の富山市県民奉迎場、廣貫堂及び堀川小学校に、11月1日には昭和電工富山工場に、11月2日には富山駅に行幸して市民を激励し、また富山県滞在中は富山県庁舎をその行在所とした。11月1日には尾山三郎市長が富山市における復興状況を奏上し、次のごとく述べている。
…戦災当時は戸数三万六千余、人口十七万余を算え、将に北陸の雄都金沢を凌駕せんとしていたのであります。然るに一昨年八月一日夜半から翌二日早暁に至る大空襲によりまして、一部農村地帯を除く外、全市は殆ど烏有に帰したのであります（中略）その被害は実に甚大であつて、殊に市役所を始め、市内公共施設が殆ど焼失しました為、復興事務は非常に困難を来したのでありますが、幸に県並に非戦災地の協力を得て、先ず以て緊急を要する公共施設の復旧に力を致し、市費五百万円を以て仮市庁舎、学校、病院、市営住宅、共同浴場、共同配給所、製材所、火葬場等の建設に著手したのであります（中略）尚罹災市民に於きましても、之等市の施設と呼応して、涙ぐましくも復興に努力致しましたので、今や戦災二年にして罹災戸数二万五千の内仮建築ながらも約一万六千戸の復興を見、人口亦十四万を算えるに至りました（中略）私共一同は厚き御仁慈の程を深く肝に銘じまして、更に本市復興と新日本建設の為、渾身の努力を捧げ、以て御仁恩に報い奉らんことを謹みて御誓い申し上ぐる次第で御座います
この奏上を聴取していた昭和天皇は、死者の数が2400名以上もあったということを聞いて目をしばたたかせ、市長に対して「いろいろ困難なことがあろうが折角努力してもらいたいね」との言葉を与えた。また県庁の屋上より富山市の復興状況を天覧した際には、1924年（大正13年）の皇太子時代に行啓した際の富山市を想起して、「すっかり変ってしまったんだね」と述べている。その後、昭和天皇は1958年（昭和33年）に再び富山に行幸し、県庁の屋上より富山市の復興ぶりを天覧して、次の如き御製をよんでいる。
県庁の屋上にしてこの町の立ちなほりたる姿をぞ見る