PRIDE (格闘技イベント)
買収後の動き

2007年3月、PRIDEを買収したロレンゾ達UFC側は「PRIDEは続いていく」と発表したにもかかわらず、アメリカのズッファ社からPRIDEを開催する動きは一切無く、DSE体制時に2007年5月に開催が予定されていた、ライト級GPも開催されず、延期となった。そしてその後も、新体制発足後のPRIDE興行開催の目途は全く立たず、格闘技ファンがしびれを切らす状況や先行き不透明の時期が長く続いた。
その状況を見かねた日本の格闘技雑誌『Fight ＆ Life』の記者達がUFCのデイナ・ホワイトCEOにインタビューを敢行。そこでデイナは「PRIDEは、今もこれからも日本を代表する組織として活動を続ける。オフィスの場所も変わらないし、働くスタッフもそのままだ。何も変わらない。そして、とんでもない試合が実現する。誰が世界一なのかを決める試合を組むんだ。（君たちが言うように、PRIDEがアメリカ主導の大会になることもなく、）UFCがPRIDEのファイターを奪い取るなんてことをせずに、PRIDEがPRIDEとして存在し、UFCとPRIDEという2つの最高のブランドがぶつかる」、「大丈夫、PRIDEのファイターは日本のリングに上がり続ける。PRIDEは日本のプロモーションだ、PRIDEの選手は日本で闘い続ける。PRIDEの今後は、過去と比較して何も変わることはない。PRIDEは日本の会社だからな」と話した。しかし、この発言とその後UFCズッファ社やデイナが起こした行動はまるで違い、PRIDEは1度も開催されず、DSEの日本人スタッフ達は全員解雇され、PRIDEトップファイター達の多くをUFCが吸収し始める結果となった。さらにUFCが興味を示さないPRIDEの日本人選手達もPRIDEが開催されないことから、PRIDEの提携団体のDEEPや日本のライバル団体であったHERO'Sに移籍せざるを得ない結果となった。
しかし、2007年10月4日にズッファ社が、PRIDE FC WORLDWIDE 日本事務所の解散を発表し、日本人スタッフを全員解雇した。
この件について、アメリカのPRIDE FC WORLDWIDE側は、「事務所の解散およびスタッフの解雇は、日本でのイベント開催が不可能になったことに起因するもの。それらは旧DSEの元役員の協力不足によるものである」と、DSEスタッフや日本人に責任を押し付けるかのような声明を発表した。しかし、日本のDSEスタッフ達は、「（それまで普段と変わらず仕事をしていたのに、）アメリカ人の代理人から、「質問はメールでのみ受け付ける。今から私物を整理して昼までに事務所から出て行くように」と言われ、何の事前説明もないままの突然の解雇通知が来た」と話し、アメリカ側の主張とは大きく食い違った。このアメリカ側の突如の発表と一斉解雇によって、日本の現場は大きな混乱を起こす結果となった。
さらに、DSEの日本人スタッフ達は、「我々はUFCオーナーのロレンゾ・フェティータ氏が言った“PRIDEは今後もブランドを維持して、私は二人の子供（UFCとPRIDE）を同じようにこれからも愛し続けます”という言葉を信じて待っていたんです。PRIDEは当然再開されるものだと信じて（働きながら）待っていたのに、このタイミングでこうなるなんて思ってもいなかった。これではPRIDEのファンの方々に申し訳ない・・・。（契約や約束を守らずにこんなことを一方的にするなら、アメリカ側は、）まず我々に説明してほしいし、PRIDEのファンにもちゃんと説明するべきではないか？」と、アメリカ側が約束を守らなかった事や一方的な解雇に不満の位を表した。
このような事態になったことを当時の格闘技雑誌kamiproでは、「UFC・ロレンゾはなぜもっと綿密に計画を経てずに、慌てて大金をかけてPRIDEを手に入れたのか。そこにはロレンゾ達が、全席が完売した榊原信行達のPRIDEラスベガス大会を生で見て、そこでアメリカ人達がPRIDEに熱狂する姿を目にして、「まずいな・・・」とつぶやく姿があったという。だからPRIDEを『潰す』か『手に入れる』か、だった。そしてUFCはPRIDEを買収した。しかし、自分たちのリサーチ不足により、（PRIDEを買っても日本人がUFCを受け入れないという）日本市場への見込み違い、さらに（PRIDEを買い取っても自分たちのUFCを放送してくれない）日本のテレビ業界に対する認識不足などから、買ったPRIDEへの憧れが失望になっていったのではないだろうか」と様々な状況から分析して記事にしている。
2008年2月、アメリカでPRIDE FC WORLDWIDEと関連会社が榊原信行らを相手取り、協力不足や情報開示がされなかったこと等を理由に、これまでに支払われた金銭の返還とPRIDEを維持する義務の免除を求める訴訟を起こした。これは日本のDSE側から見た場合は事実上、UFCがPRIDEを継続する意思が無く消滅させる予定であることが読み取れる内容と、自分たち側の団体や日本市場への理解不足やリサーチ不足を日本側に責任を押し付けているようにも見える内容、さらにPRIDEを日本に返還することも無いままの金銭返還要求。そのため、DSEの榊原信行側は、それはあまりに不条理ではないかということで『契約書に書かれている、PRIDEの興行継続を守らず断念したことは契約違反に当たる』として契約不履行から、UFCオーナーのフェティータ兄弟とPRIDE FC WORLDWIDEを同年4月に訴えている。
その流れの後、アメリカでUFCのCEOデイナ・ホワイトが、PRIDEを消滅させたことやPRIDEの日本大会開催に妨害があったとアメリカのインタビューで突如主張。「我々にはPRIDEのための計画があったし、PRIDE日本大会を開催するつもりだった。しかし、そこにはマフィアが横行していた。そんなところでビジネスをするのは実に面倒だ。そのせいでPRIDEというブランドが消滅することになってしまったのは非常に残念だ」と、PRIDE消滅はあくまで自分たちのせいではないことを主張をした。しかし、今までそのような話は1度も出ておらず突然の発言だったこと、さらに日本で毎日生活をしている人々の目線からはマフィアが横行していると常に感じるような場面はほぼ無いこと、マフィアがビジネスを無意味に邪魔する事もまず無いこと、また、他の海外格闘技団体らは特に問題なく日本大会を開催していること、さらにその後、UFCがWECやStrikeforceなどの買収したライバル団体をすべてPRIDEと同じように消滅させていること、などからデイナの発言は真偽不明ながら、人々が多くの点に首を傾げるような違和感のある内容であった。そのため当時の日本の格闘技雑誌のインタビューで、デイナのこの発言を記者から伝え聞いた元PRIDE CEOの榊原信行は激怒し、「開催出来ないわけがない。（色んな理由を付けて）彼らはPRIDEを開催したくないのだろう。我々と結んだ契約書に『PRIDEを続ける』と書いてあるのだから、（そんな不自然な言い訳をする暇があったら、）早くPRIDEを開催しろ」と、UFCとデイナは言い返された。また榊原は2015年にも、「結局、彼らは1度もPRIDEを開催しなかった。（PRIDEをUFCに売る際に）騙された僕も悪い。けど、それでも契約なのだから開催してくれよ。仮にどんな理由があったとしても開催しないなら結果的に自分もファンも騙したことになるのだから」と、改めてUFCとデイナ・ホワイトに苦言を呈した。
その後、UFCは2012年から2017年まで日本でUFCの大会を開催。この頃になると格闘技ファン達からもUFC側の発言と実際の行動の矛盾点がさらに指摘されるようになった。デイナはUFC日本大会を発表した際に、自身のこの発言のことで記者からも指摘を受けたが、デイナは「そのことはだいぶ無くなったので大丈夫です」と語り煙に巻いたまま、マフィアが横行してビジネスが難しいと自身が話した日本の地で、PRIDEは開催せずに、5年以上に渡りUFCの大会を開催し続けた。
さらに、榊原信行CEOが『7年間の競業禁止』という条件を課せられたことに関して、格闘技雑誌『紙のプロレス』の元編集長のジャン斉藤はのちにDropkickで当時を振り返り、「ライバル会社を買収して消滅させるのはアメリカ企業の常套手段。実際に、UFCに買収されたWECやStrikeforceなどの団体も、PRIDE同様にUFCに選手を吸収された後に消滅させられた」と話した。また、PRIDE 無差別級GP 2006王者のミルコ・クロコップは、PRIDE消滅までの一連の流れを2010年に日本の雑誌GONG格闘技で振り返り、「UFCは賢く上手くやったよ。PRIDEを無効化した。これでUFCに楯突く者は今では誰もいなくなった」と、UFCへの皮肉を交えた話をした。