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電子書籍
歴史 > 1990年代

1990年7月 - ソニーが電子ブックプレーヤー「DATA Discman DD-1」発売。
1993年6月 - アドビシステムズ（現：アドビ）よりPDF作成ソフトであるAdobe Acrobat発売。
1993年11月 - ボイジャー社がエキスパンドブック日本語版を発売。当時はApple社MacintoshのHyperCardベースだった。
1993年11月 - NECが「デジタルブック」を発売。
1995年11月 - フジオンラインシステム（現：株式会社パピレス）が、日本初の電子書籍ストア「電子書店パピレス」を開始。
1995年 - ボイジャー社よりエキスパンドブック・ツールキットⅡ発売。当初はMacintoshのみだったが、後にWindowsに対応した。
1995年12月 - 新潮社がCD-ROM版『新潮文庫の100冊』発売。エキスパンドブックを採用。
1996年7月 - アオキシステムが、「ソフトアイランド」（現DLsite）を開始。個人出版のデジタルコミックを販売。
1997年2月 - マイクロソフト、CD-ROM版「エンカルタ97 エンサイクロペディア日本語」を発売。
1997年6月 - 凸版印刷、電子書籍ダウンロードサイト「BookPark（コンテンツパラダイス→ビットウェイブックス）」を実験開始。
1997年8月 - 電子図書館「青空文庫」を公開。
1997年10月 - 富士ゼロックス（現:富士フイルムビジネスイノベーション）が新規事業としてオン・デマンド出版サービスBookParkを運営開始。
1997年12月 - 光文社が『光文社電子書店』を開始。
1998年6月 - ボイジャー社がT-Timeをリリース。
1998年7月 - デジタル書店「グーテンベルク21」を開始。
1998年11月 - 米国NuvoMediaが電子書籍リーダー「Rocket eBook」を発売。
1999年6月 - シャープ、ザウルス向けの電子書籍サービス「ザウルス文庫」を開始。
1999年11月 - 電子書籍コンソーシアムが通信衛星を利用して電子書籍を配信するブックオンデマンドシステム総合実証実験を開始。
1999年12月 - 光文社、講談社、角川書店、集英社、新潮社、中央公論新社、徳間書店、文藝春秋の出版社8社が共同で出版社の権利保護（直交渉阻止）を目的として電子文庫出版社会を発足。
歴史 > 2000年代

2000年3月 - スティーヴン・キングの『ライディング・ザ・ブレット』が、オンラインの発表後48時間で50万部を売り上げる。
2000年3月 - PDA向けの電子書籍サイト「POCKETパピレス」が開設
2000年7月 - ボイジャーがウェブブラウザ上でテキストの縦書き表示を行うシステム「ドットブック/たて書き・立ち読みシステム」のライセンス販売を開始。
2000年7月 - DMMがDMM内でオンラインコミックを開始
2000年9月 - 出版社8社の電子文庫出版社会が電子文庫ストア「電子文庫パブリ」を開設。
2000年12月 - イーブックイニシアティブジャパンが「10DayBook」を開始。
2001年3月 - 大日本印刷が、電子書籍とオンデマンド本の販売サイト「ウェブの書斎」を開始
2001年6月 - イーブックイニシアティブジャパンが、インターネットカフェ「Necca」へ電子書籍サービスを提供開始。
2001年7月 - ザウルス文庫でXMDF形式の電子書籍の販売開始
2001年10月 - アドビシステムズが「Acrobat eBook Reader」の無償ダウンロードを開始
2001年11月 - 凸版印刷がPDA向け有料コンテンツポータルサイト「@irBitway」を開始
2001年11月 - ミュージック・シーオー・ジェーピーがPocket PC・Windows CE向けの電子書籍サイト「PDABOOK.JP」を開始
2002年1月 - 新潮社とNECインターチャネルが共同で有料小説配信サービス「新潮ケータイ文庫」をEZweb公式メニューで開始。
2002年6月 - イーブックイニシアティブジャパンとハドソンが、岩波文庫電子版を岩見沢市立図書館に提供。
2002年10月 - NTTドコモが「M-stage book」を開設
2002年12月 - シャープが「Space Townブックス」を開設
2003年4月 - 楽天が「楽天ダウンロード」を開設
2003年4月（日本語版は5月） - アドビシステムズがAcrobat 6.0から、Acrobat eBook Readerの機能を「Adobe Reader」(Acrobat Reader)に統合する。
2003年8月 - 角川デジックス（現：角川アスキー総合研究所）とバンダイネットワークスが、NTTドコモiモード向け電子書籍『文庫読み放題』をサービス開始。
2003年6月 - シャープが「シャープスペースタウン」にてJ-SH53（J-フォン）向けの電子辞書SDカードや電子書籍を販売開始。
2003年6月 - シャープが、J-フォン向けの電子書籍配信サービス「ケータイ電子書店Space Townブックス」を開始
2003年6月 - ミュージック・シーオー・ジェーピーが、EZweb向けの電子書籍配信サービス「快読！ケータイBookクラブ」を開始
2003年8月 - 角川書店が「文庫読み放題」を開設
2003年10月 - パピレスがEZweb向け電子書籍販売サイト「電子書店パピレス」を開始。
2003年12月24日 - 凸版印刷が、CDMA 1X WIN向けに「Handyブックショップ（現：ブッコミ）」を開設し、世界初の携帯電話向け電子コミック配信サイトを開始。
2004年2月 - ミュージック・シーオー・ジェーピー、EZweb向けの電子書籍配信サービス「どこでも読書」を開始
2004年2月 - 松下電器産業（現：パナソニックホールディングス）が電子書籍リーダー「Σブック」を発売
2004年4月 - ソニーが、E Inkディスプレイを採用した電子書籍リーダー「LIBRIe」を発売。
2004年8月16日 - NTTソルマーレがFOMA900 i専用のiモード公式サイト「コミックi（現：コミックシーモア）」をサービス開始
2004年12月 - Googleが提携図書館の蔵書をデジタル化し、検索可能にするGoogle Print Library Projectを発表。
2005年 - Amazon.comが、フランスの電子書籍ソフトウェア会社Mobipocket.comを買収。
2005年9月 - 白泉社とキャラウェブが、携帯向けコミック配信サイト「白泉社e-コミックス」を開始
2005年11月 - リイド社が、携帯電子書籍販売サイト「コミックリイド」を開始
2005年12月 - 小学館が、携帯向け電子コミック配信サイト「コミック小学館ブックス（現：小学館eコミックストア）」を開始
2006年4月 - ビービーエムエフが、携帯電話向け電子コミックサイト「ケータイ★まんが王国」を開始
2006年5月 - 集英社が、携帯向け電子コミック配信サイト「集英社マンガカプセル」を開始
2006年9月 - コミック出版社22社が、「デジタルコミック協議会」を発足。
2006年9月 - コミックジェイピーが、iモード向け電子コミック配信サイト「comic.jp（現：コミック.jp）」を開始
2006年11月- インフォコムが、携帯向け電子書籍サービス「めちゃコミックス（現：めちゃコミック）」「めちゃブックス」を開始
2007年3月 - 新潮社、有料月刊コミック誌「デジコミ新潮ｃｏ㎡」を創刊。
2007年4月 - パピレスが、電子コミックレンタルサービス『電子貸本Renta』を開始。
2007年5月 - 小学館が電子コミック誌「モバイルフラワー」を創刊。
2008年7月 - 大日本印刷が、携帯向け電子コミック配信サイト「まんがこっち」を開始
2007年5月 - 小学館がソフトバンク･テクノロジーと共同印刷とデジタルカタパルトとの協業により、電子書籍オンライン配信サービス「ソク読み」を開始。
2007年9月 - International Digital Publishing Forum（国際電子出版フォーラム）が、電子書籍フォーマットEPUBをリリース。
2007年10月 - フランスBookeeが、電子書籍リーダーCybook Gen3を発売。
2007年11月 - 紀伊國屋書店 、米国「OCLC NetLibrary」を通じ、日本の学術・教養書の電子版をインターネットで提供するサービスを開始。
2007年11月 - 千代田区立図書館、インターネット上で電子書籍の貸出･返却ができるサービス「千代田Web図書館」を開始。
2007年11月 - Amazon.comが、電子書籍リーダー「Kindle」を発売し、電子書籍ストア『Kindleストア』を開設。
2007年12月 - ネクシィーズグループブランジスタが無料電子雑誌「旅色」を創刊。
2008年7月 - 大日本印刷とその子会社am3が、ニンテンドーDS向け動画・書籍配信「DSvision」を開始。
2008年10月 - 東京都書店商業組合、ACCESSとの協業で電子書籍販売モバイルサイト「ケータイ書店Booker's」を開始。
2009年4月 - Amazon.comが、iPhone用電子書籍リーダーStanzaの提供元のLexcycleを買収。
2009年 - Amazon.comが、書籍出版部門Amazon Publishingを設立。
2009年11月 - バーンズ・アンド・ノーブルが、電子書籍リーダーNookを発売。
2009年12月 - ソニー・コンピュータエンタテインメントジャパンがPlayStation Storeより PlayStation Portable向けコミックコンテンツの配信開始。
歴史 > 2010年代

2010年1月 - Appleが「iPad」発売。俗に「電子書籍元年」と呼ばれる。
2010年2月 - 任意団体電子文庫出版社会を発展させる形で出版社31社が、一般社団法人日本電子書籍出版社協会を設立。
2010年5月 - カナダKoboが、電子書籍リーダーKobo eReaderを発売。
2010年11月 - 大日本印刷が、電子書籍販売サイト「ウェブの書斎」をリニューアルし、ハイブリッド型総合書店「honto」を開始
2010年12月 - 紀伊國屋書店が、一般向け電子書籍販売サービス「紀伊國屋書店BookWebPlus」を開始。
2010年12月 - 株式会社角川コンテンツゲートが、電子書籍配信プラットフォーム「BOOK☆WALKER」iPad/iPhone版を開始
2011年3月 - ジャイブの月刊コミック誌「コミックラッシュ」、紙媒体から有料電子書籍に完全移行。
2011年11月 - Amazon.comが、電子書籍リーダーKindle Fireを発売。
2011年 -　Bookeenが電子書籍ストア『BookeenStore.com』をフランス語で開始。
2012年1月 - 楽天 が、カナダの電子書籍事業者Koboを買収。
2012年4月 - 出版社、版元ドットコム、産業革新機構、大日本印刷、凸版印刷が、電子出版ビジネスのインフラ整備を実現する目的で出版デジタル機構を設立。
2012年7月 - Koboが、「koboイーブックストア」を通じて日本での電子書籍サービスを開始
2012年10月 - Amazon.co.jpが、電子書籍ストア『Kindleストア』日本版を開始。
2012年10月 - 集英社が、電子コミック配信アプリ「ジャンプBOOKストア!」をAppStoreにて配信開始
2012年12月 - リブリカ、ニンテンドー3DS向け電子書籍配信サービス『どこでも本屋さん』を開始。
2013年4月 - LINE株式会社（現：Aホールディングス）が、電子コミックサービス「LINE マンガ」を開始
2013年7月 - デンマークのMofiboが、無制限の読書サービスを開始。
2013年9月 - Oyster（英語: Oyster (company)）が、電子書籍読み放題サービスを開始。
2013年10月 - NHN PlayArt株式会社（現：NHN JAPAN株式会社）が、縦スクロール形式フルカラーのコミック配信サービス「comico（コミコ）」（PC向けWeb版・iPhone/Android向けアプリ）を提供開始。
2014年7月 - NTTドコモが、電子雑誌の定額読み放題サービス「dマガジン」を開始。
2014年7月 - Amazon.comが、Digital Comic Book StoreのComiXologyを買収。
2014年7月 - Amazon.comが、電子書籍読み放題サービス『Kindle Unlimited』を開始。
2014年9月22日 - 集英社が、マンガ誌アプリ「少年ジャンプ+」を提供開始。
2015年12月 - Playster（英語: Playster）が、電子書籍やオーディオブックの電子書籍読み放題サービスを開始。
2016年4月 - カカオジャパン（現：カカオピッコマ）が、マンガアプリ「ピッコマ」を開始
2016年8月 - Amazon.co.jpが、電子書籍読み放題サービス『Kindle Unlimited』日本版を開始。
2017年3月 - メディアドゥが、産業革新機構から出版デジタル機構の株式を取得し、子会社化。
2018年4月 - アムタス、イーブックイニシアティブジャパン、NTTソルマーレ、パピレス、ビーグリーが発起人となり、日本電子書店連合を発足。
2018年11月 - デジタルコミック協議会及び一般社団法人日本電子書籍出版社協会によって設立された正規版マーク事業組合が、電子書籍の正規配信サービスであることを示す「ABJマーク」を制定
2020年7月 - KADOKAWA、講談社、集英社、小学館、メディアドゥホールディングス（現・メディアドゥ）、公益社団法人日本漫画家協会の設立時社員6名によって、ネット上の海賊版対策の中核として一般社団法人ABJを設立
2022年2月 - 一般社団法人日本電子書籍出版社協会が、令和3年10月の一般社団法人デジタルコミック協議会との合併を経て、一般社団法人デジタル出版者連盟（通称：電書連）に社名変更。
電子書籍市場 > 日本の電子書籍市場

公益社団法人全国出版協会・出版科学研究所によると、広告収入は含まない2021年の電子出版市場は4662億円で、内訳は、電子コミックが4114億円、電子書籍449億円、電子雑誌99億円だった。特にコミック市場は2019年の紙コミック2387億円（紙コミック誌を含む）・電子コミック2593億円（電子コミック誌を含む）以降、電子書籍が紙を上回っている。
電子書籍市場 > アメリカの電子書籍市場

米国出版社協会の2021年年次報告書によると電子書籍の収益は19億7000万ドルだった。
電子書籍フォーマット > 主要な電子書籍フォーマット

→詳細は「EPUB」を参照
→詳細は「XMDF」を参照
他にもプレーンテキスト、PDFといった汎用文書フォーマットが商業電子書籍販売に利用されることもあり、JPEGやPNGといった標準的な画像フォーマットで書面を保持すれば静止画閲覧ソフトがそのまま電子書籍閲覧ソフトとして利用できる。
電子書籍フォーマット > リフロー型とフィックス型

電子書籍は同じフォーマットでも、そのレイアウト（文章と画像の配置）の形式によりリフロー（再流動）型とフィックス（固定）型に分類される。
リフロー型は画面サイズ変更に追随してレイアウトが変更され、またフォントサイズや行間などを任意で変更することが出来る形式であり、小説や学術書など文章中心の書籍に多い。ページという概念がない。
フィックス型は画面サイズが変更されてもレイアウトが固定されていて、フォントサイズの変更も出来ない形式であり、写真集やコミックなどの書籍に多い。ページまるごと画像で取り込まれた形式のものもフィックス型と言われるが、画像であるためテキスト情報は持たず、文字列検索も出来ない。日本電子書籍出版社協会はフィックス型の場合、全ページ画像のみで構成されるよう勧告している。
電子書籍閲覧ソフト

iBooks　- iOSデバイスとMacに内蔵
Kindleアプリ
Kindle Cloud Reader
CLIP STUDIO READER（旧BS Reader）（セルシス）
BinB Reader(ボイジャー)
MD Viewer(メディアドゥ)
GigaViewer（はてな）
PUBLUS Reader（PUBLUS）
Lentrance Reader
Adobe Acrobat Reader
book-in-the-box（シャープ）
EBLIEVAブラウザビューア（シャープ）
bREADER Cloud（インフォシティ）
端末機器

2010年代以降、クロスプラットホーム・クラウドコンピューティングの発展により、同じ電子書籍を違う端末で読み始めても、同じ電子書籍サービスアカウント間での相互接続により、違う端末でも同じページから再び読書が可能である。
端末機器 > 携帯電話 > スマートフォン

スマートフォンでの電子書籍閲覧は、スマートフォン用アプリケーションと、ウェブブラウザ上で行われる。
世界的にiPhoneなどスマートフォンにおいて、画面の大きさや操作性の向上など、環境が整備されてきたことから電子書籍の普及が始まった。北アメリカでは、2000年代後半時点でiPhoneは電子書籍の端末としての認識が広がっていた。
日本でもiPhoneは普及しているが、ケータイ小説を除けばコンテンツ整備が遅れていた。これは配信サイトに当たるApp Storeにおけるコンテンツの立ち上げとiOS用のリーダーの開発が必要であった為であるが、その中で日本のApp Store上で2008年12月から産経デジタルが産経新聞紙面を配信するサービスが開始され、当時は先駆的な試みとして話題となった。
2010年にはiPadタブレット端末発売により大きく潮流が変わり、多くのコンテンツプロバイダが参入するようになっている。同年、Android搭載のスマートフォンが本格的に発売されたことで、それに対応した電子書籍サイトの開設も進んだ。NTTドコモと大日本印刷の2Dfacto、シャープのGALAPAGOSなど、端末のベンダー側からもコンテンツ供給のアプローチが行われた。
端末機器 > 携帯電話 > フィーチャーフォン

通信機能と液晶表示部を備え、アプリケーション（iアプリ・EZアプリ・S!アプリなどのJavaアプリ）をダウンロードできる日本のフィーチャーフォンは、電子書籍コンテンツに対応した閲覧ソフトウェアさえ搭載すればすぐに電子書籍端末になる。普及台数や小型であること、すでにメールなどで小さな画面に違和感が少なくダウンロードも一般化していること、課金システムがすでにあることなど、多くの点で携帯電話機が電子書籍の端末として広範に普及する可能性は十分にあった。
日本では、2003年11月にauが売り出したWINシリーズで本格的なサービスが開始された。当時の通信パケット料は従量制が一般的であり、書籍やコミックを携帯電話でダウンロードして閲覧するとコンテンツ代よりもパケット代の方が高くなる状況（いわゆる、パケ死）であったため、実現は困難であった。しかし、auのWINシリーズよりパケット定額モデルが登場し、容量の大きい書籍コンテンツでも配信可能となった。（2003年当時は、書籍のダウンロード可能容量は、1ファイルあたり、1.5Mバイトの制限があった）。このとき、書籍コンテンツを提供したCP（コンテンツプロバイダ）は、凸版印刷（ビットウェイ）、とシャープ、モバイルブックジェーピーの3社である。コミックは、凸版印刷（ビットウェイ）のHandyコミック（現BookLive）のみであった。
2004年前半にNTTドコモが売り出したFOMA 900iシリーズ（どちらもフィーチャーフォンの先陣である）において実現したJavaアプリ（EZアプリ・iアプリ）のリッチ化により、PC向けの電子書籍サイトで採用されていた.bookフォーマットのリーダーであるT-timeのアプリ版リーダーがセルシスとボイジャーによって開発された。その後、出版業界の要請もありビットウェイがプラットフォーム供給者となり、ビットウェイの「Handyコミック」だけでなく、NTTソルマーレ（コミックシーモア）などのCPがコミック配信のメニューサイトを開設した。さらに着うたサイトと同じく徐々に同業者や供給者である出版社自社も参入した。これらは特に携帯コミックと形容されている。ウェブコミックの勝手サイトを含めると1000サイト以上存在した。
また、2005年頃から青空文庫と同様、（自作の）文章をテキスト記述した勝手サイト (HTML) をWWW上に公開し、口コミで評判が広がるケータイ小説という形で電子書籍に近い形態のものが普及した。
携帯コミックの黎明期は単行本（またはその原稿）をスキャンしたものを1話単位で販売課金・配信するだけであったが、2006年頃からは本に掲載せず直にサイト上で描き下ろしを配信する形態のものが現れ、次第に「ウェブコミック」と称されるようになる。
日本での有料携帯電話用コンテンツの市場規模は、2005年から伸び始め、2007年には300億円にもなったというデータもあるが、多くが携帯コミックであり、ケータイ小説も若年女子から広がりを見ないままブームが終わるなど、利用者層が限られた。
auグループは2009年6月から電子書籍コンテンツの閲覧に最適化した高解像度液晶を搭載したフィーチャーフォン「ブックケータイ biblio」を発売したが、大きさ・重さなどが災いしヒットにならず2010年春に後継機種を出さずに終売した。（2010年末に登場したbiblio leafは電子ブックリーダーである。）
2013年にはフィーチャーフォン市場の縮小により、フィーチャーフォン向け電子書籍取次業のデジブックジャパンが倒産した。
2020年から2021年にかけてほぼ全てのフィーチャーフォン向け電子書籍サイトがサービスを終了した。
端末機器 > パーソナルコンピュータ

パーソナルコンピュータでの電子書籍閲覧は、ウェブブラウザと、Windows・Mac OS・iOS・Android用アプリケーションで行われる。
パーソナルコンピュータは、ソフトウェアを選ぶことで多様な使用法が行なえ、電子書籍の再生もその1つとなる。デスクトップPCからネットブック、そして携帯情報端末までは、可搬性や用途の面で少しずつ異なりながら連続的に並んでおり、大きいものは画面が大きく動画表示などでも能力に余裕があるが可搬性・携帯性は損なわれる。小さいものは画面が小さく動画再生をはじめ処理性能が求められる機能は備えず、使用時間も制約を受けるが携帯性がある。
端末機器 > パーソナルコンピュータ > PC用アプリケーション

PCにダウンロードして実行することで、電子書籍コンテンツを再生するものがある。多くが独自の電子書籍ファイル・フォーマットに対応する電子書籍再生ソフトである。
HTMLやPDFのような広く利用されているフォーマットの電子書籍コンテンツでは電子書籍専用の再生ソフトは必要としないが、商品カタログや広告物など、ウェブ上に存在する無数のHTMLやPDFフォーマットのダウンロード・コンテンツを電子書籍と呼ぶかはあいまいである。
端末機器 > パーソナルコンピュータ > タブレット

2010年4月3日に、まず米国から販売が始まり、その後、5月28日には世界各国でも販売が開始された iPadは、動画や音楽の再生機能やゲーム機能だけでなく、電子書籍閲覧機能も注目された。このような「タブレットPC」と呼ばれる平板状の携帯型PCは、スマートフォンでは画面が小さすぎるがノートパソコンでは大きく重すぎるという隙間を埋めるものとして歓迎され、複数のメーカーから同様の製品が販売されて新たな携帯型情報端末のカテゴリを形成した。
端末機器 > 専用端末

→詳細は「電子書籍リーダー」を参照
電子書籍を閲覧するための専用端末は電子書籍リーダーとも呼ばれ、「Amazon Kindle」、「Rakuten Kobo」、また日本では未発売であるが「Barnes & Noble Nook」などがある。
ほかの端末ではそれほど多くない電子ペーパーを採用している例が多く、軽量かつ充電が少なくて済む設計となっている。
端末機器 > PDA

1999年6月にシャープのISP兼ポータルサイトのSharp Space TownでPDAザウルス向けに電子書店「ザウルス文庫」を開始。このコンテンツにおいてXMDFフォーマットを初採用した。2001年11月に、凸版印刷のビットウェイがPDA向けに「@irBitway」の名称でサービスを開始。
2002年にはNTTドコモによるがInfogate接続のPC・PDA向けに「M-stage Book」を開始。NTTソルマーレがキオスク端末「Foobio」接続のPDA向けに、ソニースタイルがCLIE向けにコンテンツ数は少ないものの電子書籍コンテンツの販売を行っていた。
電子書籍配信サービス

電子書籍流通事業日本国内大手のメディアドゥによると、Kindle、comiXology、楽天Kobo、Nook、Google Play、iBooksが、海外六大電子書店である（2017年時点）。
Sensor Towerによると2022年世界の書籍アプリ売上トップ4は、ピッコマ、LINEマンガ、Audible、WEBTOONである。
電子書籍配信サービス > 法人向けサービス

ビューン読み放題スポット ※店舗・ホテル向け
ビューン読み放題マンション ※集合住宅のオーナー向け
ビューン読み放題タブレット ※美容室･病院向け
コミックホーダイ（凸版印刷＆サイブリッジ）※店舗・施設向け
マガホーダイ（凸版印刷＆サイブリッジ）※店舗・施設向け
るるぶ読み放題（凸版印刷＆サイブリッジ）※店舗・施設向け
えほんほーだい（凸版印刷 ＆サイブリッジ）※店舗・施設向け
電子書籍配信サービス > 電子図書館サービス

→詳細は「電子図書館」を参照
LibrariE&TRC-DL（図書館流通センター）
LibrariE（日本電子図書館サービス）
KinoDen（紀伊國屋書店）
OverDrive（OverDrive, Inc.、日本代理店：メディアドゥ）
Maruzen eBook Library（丸善雄松堂）
学研スクールライブラリー（株式会社Gakken）
読書館（株式会社エスペラントシステム）
School e-Library（eライブラリー有限責任事業組合）
電子書籍ソリューション > 電子書籍出版社

→詳細は「電子出版」を参照
電子書籍ソリューション > 電子書籍出版社 > 電子書籍配信代行サービス

ナンバーナイン（株式会社ナンバーナイン）
ブリック出版（BookLive）
マンガハックPerry（エコーズ株式会社）
電書バト（佐藤漫画製作所）
同人誌・個人出版サービス「著者センター」（ブックウォーカー）
コンパス（株式会社コンパス）
FILL-IN（株式会社ライドオン）
UPコミック（PICK UP PRESS）
電子書籍ソリューション > 電子書籍取次

電子書籍取次とは、出版社又は著作権者からコンテンツを預かり、国内・海外の電子書店又は電子図書館にコンテンツを供給する電子書籍流通業者である。
電子書籍流通システム、ストアシステム、ビューアなどのシステムを提供する取次販売とシステムを提供しないファイルベースでの取次販売がある。
→「出版取次 § 電子書籍取次」を参照
電子書籍ソリューション > 個人出版向けサービス

Kindle ダイレクト・パブリッシング
楽天Koboライティングライフ
同人誌・個人出版サービス「著者センター」（ブックウォーカー）
ネクパブ・オーサーズプレス（インプレスホールディングスとメディアドゥの合弁会社株式会社PUBFUN）
BCCKS（株式会社BCCKS）
Romancer（株式会社ボイジャー）
パブー（デザインエッグ）
電子書籍ソリューション > その他ソリューション企業

株式会社ボイジャー - 1992年に萩野正昭と米国Voyager Company（英語: Voyager Company）のロバート・スタイン（英語版）との合弁により設立された企業。
株式会社セルシス
株式会社PUBLUS
株式会社はてな
アイドック株式会社
株式会社コミチ
イースト株式会社
株式会社インフォシティ
配信形態

1980年代から90年代においてはフロッピーディスクやCD-ROMといったメディアで配付されるものも多かったが、90年代後半からはインターネットの普及もあり、通信ネットワークで配信されるものが主流となった。
ネットワークでの配信方式は大きく分けて、配信先から電子書籍を端末に保存して読むダウンロード方式と、端末にデータを保存せずにオンラインのまま読むストリーミング方式がある。
配信形態 > 携帯電話の配信形態

携帯電話の場合は、キャリア毎の端末機の仕様のため、実際には、KDDI (au)、ソフトバンクモバイルがダウンロード方式で、NTTドコモはストリーミング方式である。2003年11月に、はじめて携帯電話でダウンロード方式のコミック配信をビットウェイ社が開始した。携帯電話のコミック用ビューワーは、当初ベクター形式のコミックサーフィンとラスター方式のビットウェイ・ビューワーの2方式で始まった。その後、コミックサーフィンにラスター形式の機能が実装され、主流となった。
配信形態 > 著作権保護を優先し認証を必要とする

電子書籍データを端末に一部、またはすべてダウンロードするが、閲覧するためにはインターネットに接続していることが必要な形式である。サーバから情報をダウンロードして、キャッシュとしては記憶されるが、この一時ファイルは閲覧中は開かれたままで、静的なデータとしては基本的に保存できない。インターネット上のサーバに接続していないと閲覧できないため、提供側はかなり確実な著作権保護を得られるが、閲覧者には利便性が損なわれる。基本的には一般のウェブブラウザにプラグインと呼ばれる機能拡張プログラムをインストールして閲覧できるようになっているが、ウェブブラウザとは別に動作するものもある。
問題点 > デジタルデバイド

専用端末の有無がデジタルデバイド（情報格差）を生じる可能性がある。特に米国では、政府は公的な発表をインターネットのような電子的な手段で行なうのに積極的だが、国民の全てがパソコンを持って閲覧できる環境に在るとは限らない。この点が米政府の完全電子公報化の足枷となっている。この問題は電子機器が広まっていない最貧国ではさらに深刻であり、本来は社会を豊かにするための知識を提供する書籍が、電子化によるデジタルデバイドで、それら書籍に親しむべき貧困層の手に届かない危険性を生む。
問題点 > 電子機器としての弱点

このほか、これら電子書籍と閲覧端末が何らかの形で電子機器に依存するため、これら機器に固有の問題も含んでいる。例えば、電力がなければそもそも利用できないため、発展途上国など停電が常態化している場所や電源が得がたい地域での利用が難しいこと、また繊細な電子機器は精密機器の例に漏れず故障しやすく衝撃や浸水などによってたやすく壊れてしまうこと、電子機器の操作が必要なこと、そして何より端末自身が旧態化することで、端末そのものの商品価値が損なわれるだけではなく、新機種への乗り換えに際して互換性の問題から旧来機種向けのデータを移行する手間がかかるか、あるいは旧機種向けデータをあきらめるしかないなどの懸念も存在する。また、電子機器の液晶の発する光によって目の疲れを引き起こしやすい。さらに、書き換え可能な電子情報であるため、文書の改ざんや削除など、第三者による意図的な攻撃から完全に逃れることがセキュリティー上の課題となる。
問題点 > 事業者側による電子書籍削除

紙の出版物とことなり、代金支払後であってもサービス提供元の都合等により一方的に電子書籍が削除され、利用できなくなることがある。
→「Amazon Kindle § トラブルと批判」、および「デジタル著作権管理 § DRMへの批判」も参照
問題点 > 出版者による無断販売

海賊版電子書籍の販売
同人誌の海賊版販売
流出した個人情報で電子書籍として販売
問題点 > 著作権保護と可搬性

紙の出版物をデジタル情報化すれば、なんらかの複製制御の仕組みを配布方法や再生機器内に備えないと、デジタル情報は容易に複製物が作られるようになり、P2P型共有ソフトなどの違法な情報複製によって本来の著作物の販売が阻害されるなど著作権者の権利が侵害される可能性が高い。これを避けるために、電子書籍では当初からオンラインによる認証機能を設けたり、ダウンロードした端末以外で閲覧できないようにするといったハードウェア・キーを導入したりすることで、広範な複製は行なわれないようになっている。著作権者の権利はこれでほとんど保護されるが、利用者にとっては購入したコンテンツが特定の機器に縛られて可搬性が制限されたり、閲覧キーが損壊してしまえばまったく再生できず最悪では再購入する以外に手段がないなど、利便性が大きく失われることになる。これらが電子書籍の普及を阻害する一要因になっているとの指摘もある。2010年にはApp Storeで紙の出版物をスキャンした電子書籍の海賊版が多数見つかり、問題となった。2010年には、不足する電子書籍を利用者が手元の書籍等をスキャンして自ら電子情報化する「自炊」という作業が顕在化したが、その手法の派生として専門業者が登場し、スキャンデータの不法なコピーが流通する危険性に加えて、自炊作業によって本来は破棄される裁断済みの書籍束が他者のスキャンに幾度も利用されかねないという別の著作権侵害の問題を引き起こすと危惧されている。
問題点 > 電子化権利問題

コンテンツの多くは紙媒体での出版を前提とした契約下で関係者が製作に携わったものであり、その電子化と公開ではそれら関係者の利権がからみあい、デジタル情報ゆえに新たな契約が対象とする配布媒体・データ形態の範囲がわかりにくい、コンテンツの電子化にも技術面以外の様々なハードルが存在している。
Google社は著作権者に無断で電子書籍化を進めてそれらをネットワーク上で公開することで権利を侵害したとして、米国内で著者・出版社団体から訴えられ、2年以上にもわたる係争の結果、多額の和解料の支払いとユーザーに対する課金および著作権料徴収を徹底するという条件を飲むことでようやく和解に至っている。
コンテンツの提供者側の課題の1つは電子書籍に関わる複雑な権利関係をどのように処理するか、ということである。現在の電子書籍は、主にこれまで紙媒体で流通していた作品を電子化したものが大多数である。また、そのような作品が一番人気があり市場でも売れている。しかし、過去に出版された作品を電子化によって再版する場合に、権利を誰が所有しているのか明らかではないことが多い。なお、電子化を行う手段としては紙媒体をスキャンする方法と近年主流になっている印刷用に用意したDTPデータを電子書籍用のデータに変換することで電子化する方法がある。スキャンする方法では紙媒体のレイアウトもスキャンすることになるが、このレイアウトの権利（版面権）は著者ではなく、出版社が保持しているとの見解もあり、このような非常に複雑な権利関係の処理が出版業界に電子化を躊躇させている。また、収益性からオリジナルの電子書籍作品が流通しにくい事も電子書籍が普及しない一因とも言える。従来の紙による出版物であれば、書店取次ぎに出版物を卸した段階で（実際には数カ月のタイムラグがある）出版社に収入があり、それを原資に著者や制作に関する費用を支払うことができるが、電子書籍ではこのようなシステムを構築するのが難しい。一部の電子書籍書店ではアドバンス（売上げの前払い）で対応しているが、上手く機能しているとは言い難い。
問題点 > 著作権切れ出版物の供給

プロジェクト・グーテンベルクや青空文庫のような著作権切れコンテンツも存在するが、そういった過去の作品だけでは電子書籍の利用者のニーズを満たせない。著作権切れの書籍などをデジタル情報による無料コンテンツへ加工する作業は、ボランティアか無償提供目的の公益の事業などが行なっている。日本では国立国会図書館 や複数の大学図書館、美術館などが著作権適用期間を過ぎた古い書物や古文書の電子化を行なっているが、これらは互いに異なるファイル形式で記述しているために、利用者には不便である。また、逆に商業的な電子書籍の流通網は基本的に使用できないために、閲覧者の利便性を損なう面もある。
問題点 > 出版社・書店の影響

→「出版不況」も参照
電子書籍が流通すれば電子書籍出版社が直接著作者から出版権を購入し販売することになる。そうなれば出版社や書店は大打撃を受けると予想されている。
日本国内の大手出版社は2010年2月に日本電子書籍出版社協会を発足させAmazonなど大手ネット書店に対抗している。
主な業界団体

一般社団法人日本電子出版協会（JEPA） - 1986年7月設立。大手出版社により、CD-ROM型電子書籍の出版権の確保を目的に設立。業界全般が対象。EPUB3.0の多言語対応に尽力。
一般社団法人デジタル出版者連盟（DPFJ、電書連） -2010年2月、大手出版社21社によって一般社団法人日本電子書籍出版社協会（電書協）として設立。「EPUB 電書協フォーマット」策定・「電子文庫パブリ」運営。CD-ROMフォーマットISO 9660の日本語対応に尽力。2021年10月に一般社団法人デジタルコミック協議会と合併。
一般社団法人電子出版制作・流通協議会（AEBS、電流協） - 2010年7月、大手・中堅印刷会社と電子書籍取次会社を中心に89社で設立。電子書籍の流通調査・流通基盤の整備。
日本電子書店連合（JEBA） - 2018年4月、電子書籍販売サイトを運営する5社によって設立された任意団体。
一般社団法人ABJ - 2020年1月、電子書籍の海賊版の流通防止を目的として、メディアドゥ・大手出版社4社・日本漫画家協会により設立。
以下はかつて存在していた団体。
電子書籍コンソーシアム（e-Book Japan） - 1998年10月設立。出版社・家電メーカー・出版取次など145社が参加。通商産業省の施策としてブックオンデマンド実証実験を実施。2000年1月末に実証実験を終え、解散したと思われる。
電子ブックコミッティ - 1991年設立。ソニーが主体の電子ブック(8cm CD-ROM)普及のための団体であった。電子ブックの販売終了により2000年4月に解散。
EPWINGコンソーシアム - 1991年10月設立。CD-ROM電子辞書のフォーマットである「EPWING」規約の普及のための団体であったが、2003年頃には活動停止。EPWINGフォーマット（JIS X4081「日本語電子出版検索データ構造」）を策定。
一般社団法人デジタル教科書教材協議会 - 2010年7月、デジタル教科書の開発・普及を目的として設立。主に教科書会社が参加。2019年4月、超教育協会に吸収。
一般社団法人デジタルコミック協議会 - 2006年9月、マンガを出版する出版社22社によって設立。「デジタルコミック協議会 EPUB3 固定レイアウト 仕様ガイド」・「電書協・デジコミ協共通書誌情報」策定。2021年10月、日本電子書籍出版社協会に吸収。
リフロー型レイアウト　画面サイズの変更に追随して改行位置が変わる。
国際興業バス池袋営業所

| 国際興業 池袋営業所 |
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 国際興業バス池袋営業所
所在地:  東京都豊島区千早1丁目17番1号
営業開始:  1950年
主な運行担当区域:  池袋駅西口周辺を中心
国際興業バス池袋営業所（こくさいこうぎょうバスいけぶくろえいぎょうしょ）は、東京都豊島区千早に位置する国際興業バスの営業所である。池袋駅西口をターミナルとし、主に豊島区・板橋区を中心に、中野区・北区へ乗り入れる路線を担当する。
概要

国際興業バス発足時からある古い営業所だが、所管路線の歴史は戦前の池袋乗合自動車にまで遡る。右図緑色の線は1936年頃の同社路線だが、現在の池袋・練馬周辺における国際興業路線の骨格となる部分が既に開通している。ただし細かい経路、とりわけ池袋駅から川越街道間が大きく異なっているが、その理由としては、池袋駅西側の道路が未整備だったことに加え、板橋警察署付近に向かう人の流れが多かったことが考えられる。板橋警察署付近は当時官公庁や商店が多く集まる地域の中心地で、早くから東京市電（都電志村線）が開通していたため、池袋乗合の沿線から東京の中心部に向かうにもここで市電に乗換えるのが効率的だったのである。
池袋乗合自動車は1937年に東京横浜電鉄へ買収されて傘下に入り、1940年には同じ東横系の中仙道乗合自動車に合併、さらに戦時下の1944年に大東急のもとで中仙道乗合自動車は東都乗合自動車に合併した。この間、池袋駅東口に市電が開通して武蔵野デパートが開業、戦後にかけては池袋駅西口の道路も整備されるなど、池袋の町は徐々に姿を変えていった。
このような駅周辺の発展に加え、豊島区西部の宅地化が進んだことで終戦後から池袋駅を起点とする路線の新設が進められた。豊島区史によれば、1948年から東都乗合自動車の末期にかけて、いずれも池袋駅を起点に「大山・千川循環」「上板橋・豊島園線」「中野駅・椎名町八丁目（現：南長崎六丁目）線」が開通している。国際興業バスとなってからも「（練馬総合病院経由・茂呂経由）江古田線」「日大病院線」「熊野町・要町経由内回り循環」など、毎年のように路線新設が行われた。
昭和30年代に入ると、路線は練馬区や板橋区の郊外にも延伸され、「練馬区役所 - 常盤台・徳丸線」などといった池袋駅を発着しない路線も登場した。これらは1958年に練馬分車庫が開設されてこの地域の路線を受け持つようになり、1962年の営業所再編では廃止となる巣鴨営業所の路線を吸収し、練馬営業所として独立した。
この頃から昭和40年代前半にかけては、モータリゼーションによる自家用車の増加に伴い交通規制が敷かれたり、新しい道路が開通するなどして交通の流れが大きく変わった時期だった。バスもこの影響を免れることができず、池袋営業所では江古田・小茂根付近を走る路線のうち、狭隘路を走る区間を一部廃止して環七通り、川越街道経由にするなどの大幅な経路変更を行っている。
1983年には営団地下鉄有楽町線の営団成増（当時の名称） - 池袋間が開業し、エリアが重なる池袋営業所の路線は大打撃を受けた。これにより同年7月に大規模な路線再編が実施され、地下鉄と並行する池01、池08が廃止された。これ以降は大規模な路線再編は実施されず、わずかな経路変更・路線延伸程度に留まっており、この時点で路線数はおおむね現在の規模となった。
沿革

1950年12月1日 - 国際興業バス池袋営業所が発足。
1958年9月1日 - 練馬出張所（現：練馬営業所）を開設。
1962年8月1日 - 練馬出張所が巣鴨営業所の一部を統合し、練馬営業所として昇格。
199x年 x月 x日 - バス共通カードを導入。
1999年6月1日 - 路線バス車内で雨傘の販売を開始。
2007年9月28日 - PASMOを導入。
2010年
3月15日 - バス共通カードの販売を終了。
7月31日 - バス共通カードの取り扱いを終了。
2018年7月31日 - 路線バス車内で雨傘の販売を終了。
現行路線 > 池袋駅 - 池袋車庫線

池80：池袋駅西口 - 池袋車庫
池袋駅西口を発着する全系統のうち、池袋駅側との出入庫はこの池80で行う。池袋駅から短距離であることや、池02、池03などの循環路線が循環区間からそのまま出入庫を行うこともあり、同区間を回送で出入庫を行う場合がある。
現行路線 > 池袋駅 - 熊野町循環線

池02：池袋駅西口 → 要町駅 → 熊野町 → 中丸町坂下 → 水道タンク裏 → 要町駅 → 池袋駅西口
池82：池袋駅西口 → 要町駅 → 熊野町 → 中丸町坂下 → 水道タンク裏 → 要町駅 → 池袋車庫
池82：池袋車庫 → 要町駅 → 熊野町 → 中丸町坂下 → 水道タンク裏 → 要町駅 → 池袋駅西口
1953年頃：新設。
現在、池袋駅西口から運行されている3つの循環路線の一つである。板橋区南町、豊島区千川、高松周辺の住宅地を反時計回りで循環する（時計回りは要町循環）。
開設から1960年代頃までは逆回りで運行されていた。すなわち、現在の熊野町循環が「要町循環」と呼ばれ、現在の要町循環のルートは、西光院前（現：南町）停留所をとって「西光院循環」と呼ばれた。これらのルートが交換されたのは1970年代のことである。
かつては内回り循環という案内名称を持ち、「熊野町経由内回り循環」の表示で運行していた。
現行路線 > 池袋駅 - 要町循環線

池03：池袋駅西口 → 要町駅 → 水道タンク裏 → 南町 → 要町駅 → 池袋駅西口
池83：池袋駅西口 → 要町駅 → 水道タンク裏 → 南町 → 要町駅 → 池袋車庫
池83：池袋車庫 → 要町駅 → 水道タンク裏 → 南町 → 要町駅 → 池袋駅西口
1953年頃：新設。
現在、池袋駅西口から運行されている3つの循環路線の一つである。板橋区南町、豊島区千川、高松周辺の住宅地を時計回りで循環する（反時計回りは熊野町循環）。
開設から1960年代頃までは逆回りで運行されていた。すなわち、現在の要町循環のルートは、西光院前（現：南町）停留所をとって「西光院循環」と呼ばれ、現在の熊野町循環が「要町循環」と呼ばれた。これらのルートが交換されたのは1970年代のことである。
かつては内回り循環という案内名称を持ち、「要町経由内回り循環」の表示で運行していた。
現行路線 > 池袋駅 - 中丸町循環線

池04：池袋駅西口 → 要町駅 → 熊野町 → 高松小学校 → 要町駅 → 池袋駅西口
池84：池袋駅西口 → 要町駅 → 熊野町 → 高松小学校 → 要町駅 → 池袋車庫
現在、池袋駅西口から運行されている3つの循環路線の一つである。要町循環、熊野町循環と同じ地域を補うように走る循環線。熊野町循環と同一の周回方向で、熊野町から南町、高松方向へショートカットする経路となっている。かつては池袋駅南口を発着して立教大学経由だったこともあるなど、上記2線に無い特徴があった。
現行路線 > 池袋駅 - 日大病院線

池05：池袋駅西口 - 要町駅 - 千川駅 - 大谷口二丁目 - 日大病院
池85：池袋車庫 - 要町駅 - 千川駅 - 大谷口二丁目 - 日大病院
2008年3月31日：直行便として池01（池袋駅西口 - 日大病院）を新設。
2018年3月19日：池01を廃止。
池袋駅と日大板橋病院（日大病院）を結ぶ路線である。病院への連絡路線ということで、車両の低床化が積極的に進められており、全便がノンステップバスを含む車椅子用リフト・スロープ付き車両で運行される。
現行路線 > 豊島区地域公共バス

池07：サンシャインシティ南 - 豊島区役所 - 池袋駅西口 - 立教大学 - 要町駅 - 千川駅 - 長崎六丁目 - 南長崎六丁目 - 練馬総合病院入口 - 江古田二又
1950年頃：新設。
1963年：江古田二又まで延伸。
2010年3月16日：サンシャインシティ南発着に変更。区から補助を受け「豊島区地域公共バス」として運行開始。
2013年3月16日：池袋二丁目経由から立教大学経由に変更。
2015年5月7日：サンシャインシティ南周辺の経路を、江古田二又方向は豊島区役所経由、サンシャインシティ方向は池袋保健所、豊島区役所経由（サンシャインシティ南方向のみ「池袋保健所」経由）に変更する。
1950年頃、東都乗合自動車時代の末期に開通した歴史ある路線で、当初は西武池袋線踏切のすぐ南の椎名町八丁目を終点としていた。「椎名町」は南長崎の住居表示実施前の地名で、現在も椎名町駅の駅名に地名が残っている。
1956年にすでに開通していた池袋駅 - 練馬病院 - 江古田駅線と統合され、両回りの江古田・椎名町循環（池袋駅 - 椎名町八丁目 - 江古田駅 - 練馬病院 - 池袋駅）として運行されるようになった。
1963年に現行の江古田二又まで開通したが、翌1964年に循環運行が廃止されたことで、現行区間（サンシャインシティ南 - 池袋駅 - 江古田二又線）だけが残り、現在に至る。江古田二又バス停は、都営バス「江古田二又」、関東バス「江古田駅」バス停とともに江古田駅の最寄り停留所であるが、それぞれのバス停留所は少し離れている。
東京メトロ有楽町線の上を走り、千川駅から南下して西武池袋線踏切を渡り、江古田駅南側の江古田二又に至る。鉄道との並行区間が多いことや、踏切渋滞が発生することなどから利用者は少なく、当営業所ではもっとも本数の少ない路線となっていた。そのため、1983年6月24日に有楽町線が営団成増駅（当時）まで延伸された際に廃止される予定であったが、沿線住民の要望により存続が決定したという経緯がバスニュースに記載されていた[要出典]。
2010年4月28日付で、池07廃止の事前届出が国際興業バスから関東運輸局長宛てに提出されたが、豊島区地域公共交通会議において区やバス事業者などを交えて、2010年度（平成22年度）内の廃止または、区から補助金を受ける条件で豊島区役所やサンシャインシティ方面への延伸が検討されていた。
その結果、2010年3月16日から起点をサンシャインシティ南に変更し「豊島区地域公共バス」として、区内東西連絡輸送の役目を担うこととなった。延伸区間については、池袋駅西口から川越街道に向かい、スポーツセンター付近から区役所に向かい、豊島区役所周辺は循環経路となる。区の支援としては停留所設置などの初期費用が1,000万円、車両や運行経費の赤字分など毎年2,300万円が想定されている。
原則として、豊島区制70周年記念で誕生した豊島区PRキャラクター「としまななまる」 のラッピングが施された1001号車が当系統限定で運用される。
豊島区役所旧庁舎跡地再開発の進展に伴い、2019年10月12日より「池袋保健所」停留所が「Hareza池袋」に、「池袋保健所東」停留所が「Hareza池袋東」に改称された。
現行路線 > 池袋駅 - 中野駅線

池11：池袋駅西口 - 池袋車庫 - 椎名町駅北口 - 南長崎二丁目 - 落合南長崎駅 - 哲学堂 - 新井薬師前駅 - 中野五丁目 - 中野駅（関東バス丸山営業所と共同運行）
1949年頃：開設。
2011年9月16日：中野駅北口ロータリー閉鎖により、（中野）区立体育館経由へ経路変更、反時計回りの経路とする。中野駅方向のみ「要町駅」「区立体育館」経由。
2020年10月1日：「区立体育館」から「中野けやき通り」に停留所名を変更。
1949年の東都乗合自動車時代に開通し、現在に至るまでほぼ同じ経路で運行されている数少ない路線。西口発着路線としては比較的早い時期に開通しており、中央本線（中央線快速、中央・総武緩行線）や西武新宿線、地下鉄東西線の乗客を池袋へ運ぶためのバイパス的役割を果たした。
バス停の管理は目白五丁目までは国際興業が、南長崎二丁目からは関東バスがそれぞれ行っている。
現行路線 > 池袋駅 - 高島平駅 - 高島平操車場線

池20：池袋駅西口 - 要町駅 - 板橋区役所 - 志村坂上 - 志村三丁目駅 - 西台駅 - 高島平操車場（志村営業所と共同運行）
池20-2：池袋車庫 → 要町駅 → 板橋区役所 → 志村坂上 → 志村三丁目駅 → 西台駅 → 高島平操車場
池20-3 : 池袋駅西口 - 要町駅 - 板橋区役所 - 志村坂上 - 志村三丁目駅
池21：池袋駅西口 - 要町駅 - 板橋区役所 - 志村坂上 - 舟渡町 - 高島平駅（志村営業所と共同運行）
2011年3月16日：池20-2を新設。
2013年11月16日：池20-2を廃止。
2016年
3月16日：安全上の理由により「熊野町」停留所を廃止。
4月1日：池20-2を新設（復活）。
2024年11月16日 : 池20-3を新設
池袋駅から山手通り、国道17号を北上して都営地下鉄三田線のエリアをこまめに回っていく。本数は終日1時間に3-4本と比較的多く、池20と共に池袋口の主力路線の一つとして活躍している。
高島平操車場付近に板橋区立障害者福祉センターがあるため、住民の要望で1995年に国際興業初の車椅子用リフト付き新低床バスを志村担当便で運行を開始、1998年にはノンステップバスが運行を開始した路線でもある。現在は全てがスロープ付きノンステップバスで運行される。
2011年3月16日の改正で、池20-2が1便のみ新設された。
池21は池20の兄弟路線で、こちらは国道17号を戸田橋手前の舟渡町まで北上していき、浮間舟渡駅に立ち寄らずに新河岸の住宅街、工場街を回って高島平駅に到着する。運転間隔は池20とほぼ同じだが、朝ラッシュ時の本数はこちらの方が多い。池20より新しく1970年代になってからの開通である。
現行路線 > 日大病院 - 赤羽駅線

赤57：赤羽駅西口 - 本蓮沼駅 - 大和町 - 豊島病院 - 日大病院
赤57-3 : 赤羽駅西口 → 赤羽郷 → HPSC北門
2002年4月16日：新設。赤羽営業所と共同運行。
2003年11月16日：赤羽営業所が撤退。池袋営業所単独での運行。
2007年6月16日：赤羽営業所が再参入。
2016年2月16日：赤羽営業所が撤退。池袋営業所単独での運行。
2024年11月16日 : 赤57-3を新設。赤羽営業所と共同運行
赤羽駅と日大病院を結ぶ路線で、赤羽駅 - 大山西町 において、赤羽営業所の赤51の折返し系統の役割を担う。
2007年6月16日のダイヤ改正から赤羽営業所担当便も復活し、夜間に同一経路の区間便として赤羽営業所担当の赤57-2（赤羽駅西口 → 大和町）が新設されたが、2016年2月16日のダイヤ改正で再び池袋営業所の単独運行へ変更された（枝番は引き続き赤羽営業所が担当）。
運行経路としては、赤51は赤羽駅付近で循環経路を採っていたが、2020年6月からは赤57と同じトンネル経由の往路同一経路で運行される。ただし復路は、HPSC北門（旧：国立西が丘競技場北門）から赤羽駅方向へ向かう場合、赤51は停留所直後の交差点を弁天通り方向へ直進するが、赤57は赤羽郷方向へ左折する。
前述のとおり、赤51と経路がほぼ同一であるため、本数は終日にわたって毎時1～2本と少なめである。
現行路線 > 王子駅 - 板橋駅線

王22：王子駅 - 滝野川住宅 - 帝京大学病院 - 板橋四丁目 - 板橋駅
王22-2：板橋四丁目 → 帝京大学病院 → 滝野川住宅 → 王子駅
2007年6月16日：赤羽営業所から移管される。王22-2は十条住宅始発から板橋四丁目始発に延伸。
2010年2月8日：経路変更により「十条住宅」停留所を廃止。
王子駅 - 板橋駅を帝京大学病院経由で結ぶ。1952年7月30日に王子駅 - 金沢橋 - 板橋駅 - 金井窪 - 池袋駅として開通したものである。これは、前記の赤羽駅 - 池袋駅線と同じ日の開通であるが、当初は巣鴨営業所が担当した。このうち、王子駅 - 金沢橋付近は戦前の中仙道乗合やそれ以前の王子乗合時代から続く営業区間である。その後、1970年代に王子駅 - 板橋駅間に短縮され、平成に入って中央公園 - 板橋一丁目間が帝京大学病院経由に迂回する経路に変更された。
2010年2月8日の改正で、帝京大学病院停留所が新病棟正面玄関近くへ移設された。病院付近の経路変更に伴い、十条住宅停留所の廃止と（病院から王子駅方面の）加賀一丁目停留所の新設、あわせて幾つかの停留所名変更などが実施された。
2015年10月16日、帝京大学病院停留所が2010年2月7日以前の場所に戻された。その際付近の経路も戻されたが、十条住宅停留所は再設されなかった。なお、王22系統がこの間使用していた正面玄関車寄せの停留所スペースには、2023年12月16日に帝京大学病院正面停留所が設置され、赤50H系統が使用するようになった。
現行路線 > 深夜急行バス

池袋駅西口と東武東上線近辺の各駅を結ぶ深夜急行バス「ミッドナイトアロー」を運行する。
現行路線 > ミッドナイトアロー成増・朝霞台

池袋駅西口 → 大山 → 下頭橋（中板橋駅入口） → ときわ台駅 → 上板橋駅前 → 東武練馬駅 → 下赤塚駅 → 成増駅入口 → 白子坂上 → 和光市駅入口 → 南栄町 → 朝霞市役所 → 朝霞駅南口 → 朝霞台駅
2010年11月22日：朝霞駅南口に乗り入れ開始。