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黒田清輝

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: 内閣総理大臣の「黒田清隆」とは別人です。
| 黒田 清輝黑田 淸輝 |
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 黒田清輝の肖像写真
生年月日:  1866年8月9日 （慶応2年6月29日）
出生地:   日本・薩摩国鹿児島郡鹿児島城下東千石馬場町 （現：鹿児島県鹿児島市東千石町）
没年月日:   (1924-07-15) 1924年7月15日（57歳没）
死没地:   日本・東京府東京市
出身校:  東京外国語学校
前職:  東京美術学校教授
現職:  帝国美術院院長
称号:  従三位 勲二等旭日重光章 子爵
配偶者:  ヒサ（1896年離婚） 照子（1922年 - 1924年）
子女:  黒田文紀（養子、橋口孝の長男）
親族:  黒田清綱（養父・伯父） 黒田頼綱（画家・甥）
 貴族院議員
選挙区:  貴族院子爵議員
在任期間:  1920年3月20日 - 1924年7月15日
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『朝妝』（1893年）第二次大戦で焼失、美術雑誌『アトリヱ』1巻10号（1924年12月）より
黒田の裸婦像を見る人々（ジョルジュ・ビゴーの戯画）
黒田 清輝（くろだ せいき、旧字体：黑田 淸輝、慶応2年6月29日〈1866年8月9日〉- 大正13年〈1924年〉7月15日）は、日本の洋画家、政治家。位階は従三位。勲等は勲二等。爵位は子爵。本名は黒田 清輝（くろだ きよてる）。通称は新太郎（しんたろう）。教え子からは「メートル（先生）」とフランス語（maître）で呼ばれた。東京美術学校教授、帝国美術院院長（第2代）、貴族院議員などを歴任した。
来歴 > 生い立ち

薩摩国鹿児島城下東千石馬場町（現在の鹿児島県鹿児島市東千石町）出身。薩摩藩士黒田清兼の子として生まれ、その後伯父の子爵黒田清綱（江戸時代の通称は嘉右衛門）の養子となる。1872年（明治5年）に上京。その後、平河学校（現 麹町小学校）に入学。平河学校では、学年は違うものの児童文学者の巖谷小波、商法学者の高根義人、能書家の宮島詠士らと親しくなり、その交流は終生続いた。のち、赤坂小学校に学ぶ。小学校卒業後は漢学塾二松學舍（現 二松學舍大学）に通う。1878年（明治11年）、高橋由一の門人・細田季治につき、鉛筆画ならびに水彩画を学ぶ。また上級学校進学を意識し、当時の進学受験予備校であった共立学校に通うも、のちすぐに築地英学校に転校した。
東京外国語学校を経て、1884年2月2日に横浜を出発しフランスに滞在した。1893年7月30日に帰国するまで、フランスでは当初は法律を学ぶことを目的とした留学であったが、パリで画家の山本芳翠や藤雅三、美術商の林忠正らに出会い、1886年に画家に転向することを決意し、ラファエル・コランに師事する。
来歴 > 美術家として

1891年には『読書』、1893年には『朝妝』がフランスの展覧会で入賞した。同年、アメリカ経由で帰朝すると、美術教育者として活躍する。
1894年には芳翠の生巧館を譲り受け久米桂一郎と共に洋画研究所天心道場を開設し、印象派の影響を取り入れた外光派と呼ばれる作風を確立させた。1895年にはフランスで入選した全裸で立つフランス女性を描いた『朝妝』を内国勧業博覧会に出展して論争を呼ぶ。1896年には明治美術会から独立する形で白馬会を発足させる。
また同年には東京美術学校の西洋画科の発足に際して教員となり、以後の日本洋画の動向を決定付けた。1898年、東京美術学校教授に就任。1900年10月、白馬会展にて展示された『裸体婦人像』（静嘉堂文庫美術館蔵）が警察によって咎められ、絵の下半分が布で覆われる「腰巻事件」が起きる。
1905年から1920年まで東京高等商業学校（現一橋大学）講師を兼務し、同校教授を務めた久米らとともに仏語の教鞭を執った。また、一橋のお雇い外国人の子であったポール・ジャクレーに久米とともにデッサンや油絵を教えた。
1910年10月18日には洋画家として最初の帝室技芸員に選ばれ、また帝国美術院院長などを歴任した。1917年には養父の死去により子爵を襲爵する。第5回貴族院子爵議員互選選挙の補欠選挙で当選し、1920年3月20日に貴族院議員に就任している。
1923年関東大震災の際に、清輝の家に避難した甥の黒田頼綱に絵を教授し画家を目指す切っ掛けを与える。のちに頼綱は朝井閑右エ門、井出宣通らと新樹会を設立、光風会等で活躍する事になる。
1924年、尿毒症のため死去。墓所は港区長谷寺。
来歴 > 「構想画」をめざして

裸体画の大作である『朝妝』（焼失）は、黒田がパリを去る直前の1893年に制作された。本作品はパリのサロン・ナショナル・デ・ボザールに出品して好評を得、日本では1894年の第6回明治美術会に出品された。しかし、翌1895年の第4回内国勧業博覧会（京都）ではこの作品の出展の可否をめぐって論争となり、社会的問題にまで発展した。当時の日本では本作のような裸体画は芸術ではなく猥褻物であるという認識があったのである。
滞欧から帰国後の黒田やその周辺の画家たちは「新派」と呼ばれ、それ以前の、明治初期以来の洋画家たちは「旧派」と呼ばれた。あるいは、前者を、陰影を黒でなく紫で描くところから「紫派」、後者を「脂（やに）派」と呼んだりもした。しかし、黒田自身はこうした「新派」「旧派」といったレッテル貼りには批判的であった。黒田は1903年に次のように述べている。
黒田のいう「画の根蒂たる精神」とは、作画の根本に存在すべき思想的骨格を指す。黒田は、絵画は単なるスケッチではなく、確固たる構想を備えたコンポジション（構想画）でなければならないと考えており、こうした構想の重要性こそが、黒田が西洋絵画から学び、日本へ移植しようと努めたものだった。黒田の帰国後の作品である『昔語り』（1898年、焼失）はこうした構想画への取り組みの一つであり、『智・感・情』（1899年）は、女性裸体像を用いて抽象的な概念を表した寓意画である。しかしながら、こうした構想画は日本の土壌にはなかなか根付かなかった。美術史家の高階秀爾は、黒田自身の作品においても『昔語り』『智・感・情』あたりを最後として、構想画への試みは挫折し、自然なスケッチ風の画風に回帰していったことを指摘している。いずれも黒田の代表作である『智・感・情』と『湖畔』はともに1897年の第2回白馬展出品作であるが、前者が無背景の地に理想化された女性像を描いた寓意画であるのに対し、後者は夫人をモデルにしたスケッチから出発した作品がそのまま完成作になっている。両作品はともに1900年のパリ万国博覧会に出品されたが（『智・感・情』は1899年に加筆）、博覧会で銀牌を得たのは構想画である『智・感・情』の方だった。次に引用する黒田自身の言葉にみられるように、画家本人は晩年に至っても「スケッチ」と「画」とを明確に区別し「スケッチ」の域を脱して「画」を描きたいと願っていた。
顕彰

黒田の遺言には、遺産を美術の奨励に役立てるようにと記されていた。この遺志に基づき黒田記念館が建設され、館内には遺作を展示する黒田記念室が設けられるとともに、帝国美術院附属美術研究所が同館に設置された。その後、帝国美術院附属美術研究所は、東京文化財研究所に改組された。2007年より、国立文化財機構が運営する東京国立博物館によって管理されている。
出自

黒田家は本姓佐々木源氏で、福岡藩主家黒田家の遠縁にあたるが、清輝の先祖で薩摩藩史上で名が知られるのは黒田嘉右衛門が記録奉行や蒲生郷地頭（現在の鹿児島県姶良市）に就任したあたりからで、その弟で養子の黒田才之丞は近思録崩れの最中に山本伝蔵の後任として教授になり、兄の死後に帖佐郷地頭に任じられる。その子新之亟（嘉右衛門とも）は記録奉行を勤め、新之亟の次男が清輝の父である。
家族

実父・黒田清兼（1837-） ‐ 鹿児島神宮宮司。薩摩藩士・黒田清直の子。
実母・八重子 ‐ 清兼の前妻。
養父・黒田清綱（1830-1917） ‐ 清兼の実兄。1871年に清兼の長男・清輝を養子とする。1873年に実子（庶子）・清秀、1878年に直綱誕生。清秀の岳父に大木喬命。
養母・貞子（1837-1904）  ‐ 薩摩藩士・平岡等の三女。
妻・黒田久（1875-） ‐ 藤井直次郎の二女。清輝帰国後、養父清綱の勧めで1895年に結婚したが、1896年に離婚。
妻・黒田照子（1873-1970） ‐ 旧名・金子種子。柳橋 (花街)芸者。安藤仲太郎の紹介で知り合い、清輝の代表作で重要文化財でもある「湖畔」のモデル。長年内縁関係ののち養父没後に入籍。
義姉・チカ（千賀、1858-） ‐ 清綱の長女で橋口文蔵の妻。清輝のフランス留学に同行した駐仏日本公使館書記官の橋口直右衛門は文蔵の弟とされる。
養子・黒田文紀 ‐ 橋口文蔵・チカ夫妻の二男・孝の長男。近藤廉治（男爵近藤廉平の五男)・泰子（伯爵樺山愛輔の長女）夫妻の養子となったが、清輝の没後、死跡相続し、襲爵。
異母弟・黒田綱祐（1887-1910） ‐ 清兼の二男。母親は清兼の後妻・芳子。東京高等農学校在学中に鹿児島で溺死。
異母妹・純子（-1909） ‐ 清兼の三女。母は芳子。子爵大給近孝の弟・大給近清の妻となったが夭折した。
栄典

1896年（明治29年）6月20日 - 正五位
1924年 - 従三位
1915年（大正4年）11月29日 - 勲四等瑞宝章
1924年 - 勲二等旭日重光章
1923年 - レジオンドヌール勲章コマンドゥール
作品

『智・感・情』（右から「智」「感」「情」）
田舎家（1888年、東京文化財研究所）
アトリエ（1890年、鹿児島市立美術館）
マンドリンを持てる女（1890年 - 1891年、東京国立博物館）
洋燈と二児童（1891年、ひろしま美術館）
摘草する女（1891年、東京国立博物館）
ブレハの少女（1891年、アーティゾン美術館）
枯れ野原（1891年、東京国立博物館）
読書（1891年、東京国立博物館）
菊花と西洋婦人（1892年）
婦人像（厨房）（1892年、東京藝術大学大学美術館）
赤髪の少女（1892年、東京国立博物館）
舞妓（1893年、東京国立博物館、重要文化財）
朝妝（1893年、焼失）
大磯鴫立庵（1896年、鹿児島市立美術館）
湖畔（1897年、黒田記念館、重要文化財） - モデルは友人の画家安藤仲太郎が紹介した芸者で、当時23歳の金子種子。のちに清輝の妻となり照子と改名した。縦69cm×横84.7cm。描かれた地点は、箱根芦ノ湖の観光船の乗り場や箱根駅伝スタート地点のすぐ近くである。
夕陽（1898年、豊橋市美術博物館）
木かげ（1898年、ウッドワン美術館）
養母の像（1898年、鹿児島市立美術館）
昔語り（1898年）（完成作は消失、下絵と画稿のみ残る）
智・感・情（1899年、東京国立博物館黒田記念館、重要文化財）
花野（1907年 - 1915年、東京国立博物館黒田記念館）
野辺（1907年、ポーラ美術館）
木苺（1912年、兵庫県立美術館）
赤き衣を着たる女（1912年、鹿児島県歴史・美術センター黎明館）
桜島爆発図（1914年、鹿児島市立美術館） - 桜島の爆発を描いた。
梅林（1924年、東京国立博物館黒田記念館） - 絶筆。
『アトリエ』（1890年頃）
『読書』（1892年）
『舞妓』（1893年）
『大磯鴫立庵』（1896年）
『昔語り』（下図）黒田記念館（1896年）
『昔語り』(1898年)第二次大戦で焼失
『養母の像』(1898年)鹿児島市立美術館
『野辺』（1907年）
『桜島爆発図』連作6点のうち「噴火」（1914年）
『裸体婦人像』（1901年）いわゆる「腰巻事件」を起こした作品
『花野』（1907 - 1915年）
『梅林』（絶筆）（1924年）
「自画像（ベレー帽）」（1897年）久米美術館所蔵
黒田記念館
清輝の作品のモデルを務めた後妻の照子
『湖畔』（1897年）
あかつき

あかつき
列車愛称「あかつき」。以下の3種類がある。
特急「あかつき」 - 戦前に釜山桟橋 - 京城間で運行されていた朝鮮総督府鉄道の特急列車。「朝鮮総督府鉄道#特急「あかつき」」を参照。
急行「あかつき」 - かつて東海道本線の東京 - 大阪間で運行されていた夜行急行列車。「銀河 (列車)」を参照。
寝台特急「あかつき」 - かつて京阪神と九州を結んでいた寝台特急列車。「あかつき (列車)」を参照。
大島運輸（現・マルエーフェリー）のフェリー
あかつき (フェリー) - 1981年就航
ニューあかつき - 1992年就航
あかつき (テレビドラマ) - NHK連続テレビ小説。
あかつき (探査機) - 宇宙航空研究開発機構の金星探査機。
あかつき (巡視船) - 海上保安庁のれいめい型巡視船。
護憲新党あかつき - 日本の政治政党。
アカツキ (ガンダムシリーズ) - テレビアニメ『機動戦士ガンダムSEED DESTINY』に登場するモビルスーツ。
アカツキ. - 日本のロックバンド。
アカツキ (企業) - 日本の企業。
アカツキ・ナガレ - テレビアニメ『機動戦艦ナデシコ』の登場人物。
AKATSUKI (HOME MADE 家族のアルバム) - 日本のバンドHOME MADE 家族のアルバム。
AKATSUKI (アイドルカレッジの曲) - アイドルカレッジの楽曲。
Akatsuki - 日本のジャズバンドPE'Zのミニ・アルバム及び収録曲。
AKATSUKI (企業)
akatsuki - CHEMISTRYの楽曲。
BABYMETALの楽曲。アルバム『BABYMETAL』に収録。
ヒトの細胞の一覧

ヒトの細胞の一覧（ヒトのさいぼうのいちらん）では、ヒトに存在する細胞を列記する。成熟したヒトの体には、多くの異なる種類の細胞が存在する。
主に内胚葉に由来する細胞

主に内胚葉に由来する細胞。
主に内胚葉に由来する細胞 > 外分泌上皮細胞

唾液腺粘液細胞（多糖を多く分泌）
唾液腺n1細胞（糖タンパク質酵素を多く分泌）
味蕾のフォン・エブネル腺細胞
乳腺細胞（乳を分泌）
涙腺細胞（涙を分泌）
耳道腺細胞（耳垢を分泌）
エクリン腺(汗を分泌)
腺暗細胞（糖タンパク質を分泌）
エクリン腺明細胞（小分子を分泌）
アポクリン腺細胞（臭物質を分泌、性ホルモン感受性）
睫毛腺細胞（汗腺の一種）
皮脂腺細胞（皮脂を分泌）
鼻の上皮細胞のボーマン腺細胞
十二指腸のブルンナー腺細胞（酵素やアルカリ性粘液を分泌）
精嚢細胞（精子遊泳のために必要なフルクトースを含む精液を分泌)
前立腺細胞（精液を分泌）
尿道球腺細胞（粘液を分泌）
バルトリン腺細胞（膣液を分泌）
尿道腺細胞（粘液を分泌）
子宮内膜細胞（炭水化物を分泌）
杯細胞（呼吸器や消化器を覆う、粘液を分泌）
胃粘膜細胞（粘液を分泌）
主細胞 (胃)（ペプシノゲンを分泌）
壁細胞（塩酸を分泌）
膵腺房細胞（炭酸水素塩と消化酵素を分泌）
小腸のパネート細胞（リゾチームを分泌）
肺のII型肺細胞（界面活性剤を分泌）
肺のクララ細胞
主に内胚葉に由来する細胞 > ホルモン分泌細胞

脳下垂体前葉細胞
成長ホルモン分泌細胞
プロラクチン分泌細胞
下垂体向甲状腺細胞
向生殖腺細胞
副腎皮質刺激ホルモン分泌細胞
メラニン細胞刺激ホルモン産生細胞
大型神経分泌ニューロン
オキシトシン分泌
バソプレッシン分泌
消化管および呼吸管の細胞
セロトニン分泌
エンドルフィン分泌
ソマトスタチン分泌
ガストリン分泌
セクレチン分泌
コレシストキニン分泌
インスリン分泌
グルカゴン分泌
ボンベシン分泌
甲状腺細胞
瀘胞細胞
濾胞傍細胞
副甲状腺細胞
主細胞 (上皮小体)
好酸性細胞
副腎細胞
クロム親和性細胞
ステロイドホルモン分泌
ライディッヒ細胞（精巣に存在、テストステロンを分泌）
内莢膜細胞（卵胞に存在、エストロゲンを分泌）
黄体細胞（卵胞に存在、プロゲステロンを分泌）
顆粒層ルテイン細胞
卵胞膜ルテイン細胞
傍糸球体細胞（レニンを分泌）
緻密斑細胞	（腎臓に存在）
周極細胞（腎臓に存在）
メサンギウム細胞（腎臓に存在）
主に外胚葉に由来する細胞

主に外胚葉に由来する細胞。
主に外胚葉に由来する細胞 > 外皮系 > 角質化上皮細胞

表皮性ケラチン産生細胞（分化した表皮細胞）
表皮基底細胞（幹細胞）
爪ケラチン産生細胞
爪床基底細胞
髄様毛幹細胞
皮質毛幹細胞
クチクラ毛幹細胞
クチクラ毛根鞘細胞
ハクスリー層の毛根鞘細胞
ヘンレ層の毛根鞘細胞
外毛根鞘細胞
毛包細胞（幹細胞）
主に外胚葉に由来する細胞 > 外皮系 > 重層上皮細胞

角膜、舌、口腔、食道、肛門管、尿道、膣の単層扁平上皮細胞
角膜、舌、口腔、食道、肛門管、尿道、膣の基底細胞（幹細胞）
膀胱表皮細胞（膀胱や尿管の裏側に存在）
主に外胚葉に由来する細胞 > 神経系

人体にはニューロンとしても知られる神経細胞が存在する。これらは枝分かれしており、神経組織を形成する。ニューロンは、細胞質と細胞核を持つ細胞体から長細い髪の毛のような部分が伸びた構造をしている。
主に外胚葉に由来する細胞 > 神経系 > 感覚変換器

コルチ器の内有毛細胞
コルチ器の外有毛細胞
嗅上皮の基底細胞
冷覚感覚ニューロン
熱覚感覚ニューロン
表皮のメルケル細胞（触覚）
嗅覚受容神経
痛覚感覚ニューロン（様々な型）
網膜の光受容体細胞
桿体細胞
青色錐体細胞
緑色錐体細胞
赤色錐体細胞
深部感覚ニューロン（様々な型）
触覚感覚ニューロン（様々な型）
I型頚動脈小体細胞（血液pHの知覚）
II型頚動脈小体細胞（血液pHの知覚）
前庭系のI型有毛細胞（加速度と重力の知覚）
前庭系のII型有毛細胞（加速度と重力の知覚）
I型味蕾細胞
主に外胚葉に由来する細胞 > 神経系 > 自律神経細胞

コリン作動性神経細胞
アドレナリン作動性神経細胞
ペプチド作動性神経細胞
主に外胚葉に由来する細胞 > 神経系 > 感覚器官および末梢ニューロン支持細胞

コルチ器の内柱細胞
コルチ器の外柱細胞
コルチ器の内指節細胞
コルチ器の外指節細胞
コルチ器の境界細胞
コルチ器のヘンゼン細胞
前庭器支持細胞
味蕾支持細胞
嗅上皮支持細胞
シュワン細胞
衛星細胞
腸グリア細胞
主に外胚葉に由来する細胞 > 神経系 > 中枢神経系ニューロンとグリア細胞

アストロサイト
ニューロン（非常に様々な型）
希突起膠細胞
紡錘形神経細胞
主に外胚葉に由来する細胞 > 神経系 > レンズ細胞

前部レンズ表皮細胞
結晶性レンズ繊維細胞
主に中胚葉に由来する細胞

主に中胚葉に由来する細胞。
主に中胚葉に由来する細胞 > 代謝および貯蔵細胞

肝細胞
脂肪細胞
白色脂肪細胞
褐色脂肪細胞
伊東細胞
主に中胚葉に由来する細胞 > バリア機能細胞 > 腎臓

腎臓傍細胞
糸球体上皮細胞
近位尿細管刷子縁細胞
ヘンレのループ細いセグメントの細胞
遠位尿細管細胞
集合管細胞
I型肺胞上皮細胞
腺房中心細胞
平滑筋導管細胞（汗腺、唾液腺、乳腺等に存在）
主細胞
間在細胞
導管細胞（精嚢、前立腺等に存在）
腸刷子縁細胞（微絨毛）
外分泌腺線条導管細胞
胆嚢上皮細胞
精巣輸出管非線毛細胞
精巣上体主細胞
精巣上体基底細胞
主に中胚葉に由来する細胞 > 細胞外マトリックス細胞

エナメル芽細胞（エナメル質を分泌）
半月面上皮細胞（前庭系に存在、プロテオグリカンを分泌）
コルチ器歯間上皮細胞
疎性結合組織線維芽細胞
角膜線維芽細胞
腱線維芽細胞
骨髄細網結合組織線維芽細胞
その他の非上皮線維芽細胞
周皮細胞
椎間板の髄核細胞
セメント芽細胞（セメント質を分泌）
象牙芽細胞（象牙質を分泌）
硝子軟骨軟骨細胞
線維軟骨軟骨細胞
弾性軟骨軟骨細胞
骨芽細胞
骨前駆細胞（骨芽細胞の幹細胞）
硝子体の硝子体細胞
耳の星細胞
肝臓星細胞（伊東細胞）
膵臓星細胞
収縮性細胞

骨格筋細胞
遅筋細胞
速筋細胞
中間筋細胞
筋紡錘の核袋線維
筋紡錘の核鎖線維
筋衛星細胞
心筋細胞
心筋細胞
有節心筋細胞
プルキンエ線維細胞
平滑筋細胞（様々な型）
虹彩の筋上皮細胞
外分泌腺の筋上皮細胞
収縮性細胞 > 血液および免疫系細胞

赤血球
巨核球（血小板前駆体）
単球（白血球）
結合組織マクロファージ
上皮ランゲルハンス細胞
破骨細胞（骨に存在）
樹状細胞（リンパ系に存在）
小膠細胞（中枢神経系に存在）
好中球
好酸球
好塩基球
ハイブリドーマ細胞
肥満細胞
Th2細胞
制御性T細胞
細胞傷害性T細胞
ナチュラルキラーT細胞
B細胞
ナチュラルキラー細胞
網赤血球
血液や免疫系の幹細胞および前駆細胞（様々な型）
赤芽球
骨髄球
収縮性細胞 > 胚細胞

卵細胞/卵母細胞
精子細胞
精母細胞
精原細胞（精母細胞の幹細胞）
精子
収縮性細胞 > ナース細胞

卵巣濾胞細胞
セルトリ細胞（睾丸に存在）
胸腺上皮細胞
収縮性細胞 > 間質細胞

間質腎臓細胞
グスタボ・メンデス

グスタボ・エミリオ・メンデス・テチェラ（Gustavo Emilio Méndez Techera, 1971年2月3日 - ）は、ウルグアイ・モンテビデオ出身の元プロサッカー選手。元ウルグアイ代表である。ポジションはディフェンダー（右サイドバック）。
経歴

1995年のコパ・アメリカで優勝した。1997年のFIFAコンフェデレーションズカップでは4位になった。2002年の日韓W杯に出場した。
代表歴 > 出場大会

ウルグアイ代表
2002 FIFAワールドカップ
代表歴 > 試合数

国際Aマッチ 45試合 0得点（1993年-2002年）
| ウルグアイ代表> 年 | 国際Aマッチ> 出場 | 国際Aマッチ> 得点 |
| --- | --- | --- |
| 1993 | 4 | 0 |
| 1994 | 1 | 0 |
| 1995 | 11 | 0 |
| 1996 | 3 | 0 |
| 1997 | 10 | 0 |
| 1998 | 1 | 0 |
| 1999 | 2 | 0 |
| 2000 | 5 | 0 |
| 2001 | 4 | 0 |
| 2002 | 4 | 0 |
| 通算 | 45 | 0 |
カスパーゼ-6

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カスパーゼ-6（英: caspase-6）は、ヒトではCASP6遺伝子によってコードされている酵素（プロテアーゼ）である。CASP6のオルソログは、全ゲノムデータが利用可能な哺乳類の多数で同定されている。オルソログは、鳥類、トカゲ、平滑両生類、真骨魚類にも存在する。カスパーゼ-6は、アポトーシス、初期免疫応答、ハンチントン病やアルツハイマー病における神経変性において機能していることが知られている。
機能

カスパーゼ-6は、システイン-アスパラギン酸プロテアーゼ（カスパーゼ）ファミリーに属する。カスパーゼの逐次的活性化は、細胞のアポトーシスの実行期（execution phase）に中心的な役割を果たしている。カスパーゼは不活性な酵素前駆体として存在するが、保存されたアスパラギン酸残基でのタンパク質分解によるプロセシングを受けて大小2つのサブユニットが形成され、それらが二量体化することで活性型酵素が形成される。カスパーゼ-6はカスパーゼ-7（英語版）、-8、-10（英語版）によってプロセシングされ、カスパーゼ活性化カスケードの下流の酵素として機能すると考えられている。カスパーゼ-6は他のカスパーゼファミリーのメンバーを必要とせず自己プロセシングを行う場合もある。
カスパーゼ-6は初期免疫応答において抑制を解除する役割を果たしており、免疫抑制性サイトカインであるIL-10の発現を低下させ、またマクロファージを抑制するIRAK-M（英語版）を切断する。
神経変性疾患との関連では、カスパーゼ-6はハンチントン病においてはハンチンチン、アルツハイマー病においてはアミロイドβ前駆体タンパク質の切断に関与している。どちらの場合も、切断断片の凝集が引き起こされる。
相互作用

カスパーゼ-6はカスパーゼ-8と相互作用することが示されている。
志向性

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: 「志向」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「wikt:志向」をご覧ください。
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: 「指向」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「wikt:指向」をご覧ください。
志向性（しこうせい、独: Intentionalität）あるいは指向性（しこうせい）とは、エトムント・フッサールの現象学用語で、意識は常に何者かについての意識であることを表す。この概念はフッサールが師事したフランツ・ブレンターノから継承したものであり、ブレンターノは志向の対象の存在論的・心理学的状態を扱う際にこの用語を使った。
ブレンターノの「志向性」

ブレンターノの志向性の概念はスコラ哲学に起源があり、ブレンターノは19世紀哲学に志向性の概念を再紹介したものと言える。ブレンターノはその著書「経験的立場からの心理学(Psychologie vom empirischen Standpunkt)」において、志向性とは意識のあらゆる活動、つまり心的現象の持つ特性であって、心的現象は志向性によって物質的・自然的現象から区別されると述べた。
ブレンターノは心的現象の存在論的様態を特異的に示すために「志向的内在性(独: Intentionale Inexistenz)」という言葉を造語した。「内-在性」の「内-」は処格として読まれるべきである、つまり、「志向された対象は[...] 内に存在するもしくは内在性を持つ、つまり、外的に存在するのではなく心理的状態として存在する (Jacquette 2004, p. 102)」とする研究者もいるが、他の研究者はより慎重で、「1874年においてこれが [...]何らかの存在論的なかかわりをもたらすかは明確でない (Chrudzimski and Smith 2004, p. 205)」としている。
継承と批判

志向性に関する言明の大きな問題点は、使用者が、作用や欲望といった概念を示すためにこの用語を使用するか否か、つまり、目的論にかかわるか否かを明示し損ねてしまうということにある。ダニエル・デネットはその著書『志向姿勢』において明示的に目的論的諸概念を援用している。しかしながら、大多数の哲学者は志向性という用語を目的論的な意味と関係のないものとして用いている。すなわち、ある椅子の観念はなんら志向性の含意ない、あるいは、その椅子に関するひとつの信念すらない一脚の椅子についてのものでありうる。言語哲学者にとって志向性は、主として、象徴がいかに意味を持つのかという問題である。しかし、アングロサクソン系の言語学において主流である言語普遍論の立場であれば、そういう判断になるものの、大陸系の言語学においては言語相対論があり、そこでは同じ一つの言語（という象徴）とともに主体が志向するものは、主体ごとに揺れていて多様である。それならばコミュニケーションは不能となるはずのところだが、それでも相手との言語コミュニケーションが成立したようにそれぞれの主体が基本的に感じて、先へ進むことが可能だというのは、共有されている発話場－ーとふつう簡略表現されるが、発話者―受話者間共有場のことーー情報というものが助けるからである。
この明快性の欠如は以下に示された見解の諸相違のうちのいくつかを示すものであるかもしれない。
さらに進んで志向性という概念から引き出された所感の多様性を裏付けるため、フッサールはブレンターノを追究し、大陸哲学と分析哲学の両方において志向性により広範な注意を払った。ブレンターノの意見とは対照的に、サルトルは「存在と無」において志向性と意識は区別できないと述べ両者を同一視した。マルティン・ハイデッガーは「存在と時間」において志向性を「気遣い(独: Sorge)」、つまり、単なる存在者であるところの物とは対照的に、その内で個人の実存、事実性、そして喪失が存在論的意味を確認するような可感的状態であると定義した。
一方ギルバート・ライルやアルフレッド・エイヤーといった分析哲学者たちはフッサールの志向性の概念や彼の主張する意識の重層性に対して批判的で、ライルは認識は過程ではないと主張し、エイヤーは誰かの知識を記述することは心的過程を記述することとは違うと主張した。こういった見解の結果として、意識は完全に志向的であるから精神的活動はその内容をすべて失い、純粋意識は何者でもなくなる(サルトルは意識を無と呼んだ)。
プラトン主義者のロデリック・チザムは、ブレンターノの考えを、言語的分析を行うことによって、つまり、ブレンターノの構想に含まれる存在論的面と心理学的面の二つを区別することによって復興させた。チザムはその著作において志向性の適切な基準と不適切な基準を集約し続けてきて、ブレンターノの構想の二つの面によって確認され心的現象を述べる言語と非心的現象を述べる言語とを区別する論理的特性によって定義される志向性の基準に到達した。
近年の人工知能や心の哲学において、志向性は論争の的となっている主題であり、機械には決して成し遂げられないものだと主張されている。ジョン・サールもこの見解に賛成の立場をとりながら中国語の部屋の思考実験について議論していて、それによると、コンピュータ内で起こる統語的作用は意味的内容を生み出さないという。
小山保政

| こやま　やすまさ 小山 保政 |
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 小山保政
生誕:  嘉永5年10月10日 （1852年11月21日）  日本 近江国伊香郡小山村 （現）滋賀県長浜市
死没:  明治32年8月23日  （ (1899-08-23) 1899年8月23日（46歳没） ） 台湾総督府台南医院
墓地:  青山墓地
国籍:   日本
時代:  明治
著名な実績:  初期の台湾鉄道の実地調査
肩書き:  鉄道局技師 臨時台湾鉄道敷設部技師など
子供:  小山三郎
栄誉:  勲八等瑞宝章  勲七等瑞宝章  勲五等双光旭日章 勲四等瑞宝章
 
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小山 保政（こやま やすまさ、1852年（嘉永5年） - 1899年（明治32年）8月23日）は、明治期の鉄道技術者。
経歴

1852年（嘉永5年） - 近江国伊香郡小山村(現在の滋賀県長浜市）で出生、幼名五郎。東京市芝区三田綱町（現・東京都港区三田）に居住する。鉄道技師として領有後の台湾で、既設の台北～新竹間の鉄道路線の調査や縦貫鉄道建設のため現場の調査を行う。明治32年8月台南～打狗の路線調査中、乗車していた人力軽便鉄道の顛覆事故により負傷し台湾総督府台南医院にて死亡する。同じく台湾総督府鉄道の技師である小山三郎は子息。
1869年（明治2年）4月　大津県准権少属。
1871年（明治4年）
5月　工部省出仕。
9月　工部省鉄道寮鉄道技術二等見習となり。建築師長ボイル、副長イングランドに付き数学及測量製図等を学ぶ。またゴールウエイ氏に従って近江の山野を測量する。
1872年（明治5年）工部省鉄道寮技術二等見習い。
1873年（明治6年）1月　工部省鉄道寮技術一等見習。
1874年（明治10年）工部省鉄道寮九等技手補。
1878年（明治11年）工部省鉄道寮九等技手。
1879年（明治12年）工部省鉄道寮八等技手。
1881年（明治14年）工部省鉄道寮七等技手。
1882年（明治15年）工部省鉄道寮六等技手。
1884年（明治16年）工部省鉄道寮四等技手。
1887年（明治20年）内閣鉄道局技手三等。
1890年（明治23年）内務省鉄道庁技手二等。
1891年（明治24年）内務省鉄道庁技手一級。
1894年（明治27年）7月17日　逓信省鉄道技師となる。
1895年（明治28年）
3月16日　日清戦争にあたり臨時鉄道隊付を命ぜられ、中国大陸に派遣される。
5月22日　台湾出張を命じられ、6月6日台湾基隆に上陸、総督の命により、ただちに基隆台北間の既設鉄道線路調査に着手する。
6月10日　総督府内に台湾鉄道線区司令部が置かれ、鉄道線区司令部運輸担当者に任命される。
6月20日　臨時鉄道隊解散し、大本営付台湾出張となる。
8月25日　臨時台湾鉄道隊勤務令が定められる。鉄道隊は総督府陸軍局長に隷属して鉄道全般を統括する。台湾総督は新竹以南香山を経由して中港に至る鉄道建設の促成を命じ、新竹香山間は海岸線を採択する旨の報告書と意見書を民政長官に提出する。
9月17日　臨時台湾鉄道隊付を命ぜられる。陸軍省臨時台湾鉄道隊長山根武亮大佐は台北に到着したが、鉄道班長の長江種同がまだ台湾に到着しないため、従前の業務を指揮するように命令を受ける。
9月24日　台湾鉄道線区司令部が廃止され、台湾鉄道停車場司令部設置される。
9月30日　基隆台北間および台北新竹間線路実査報告書を提出する。
10月1日　台湾に到着した鉄道班長長江種同へ旧鉄道課の業務引継を行う。
10月20日　台湾南部線路予測を命ぜら、海路で打狗に向かい28日到着し、打狗嘉義間の測量に従事する。
1896年（明治29年）
3月31日　臨時台湾鉄道隊付を解かれ、逓信省に復帰し鉄道局工務課設計掛勤務となる。
5月27日　台湾縦貫鉄道調査を嘱託される。
1897年（明治30年）
3月18日　台湾縦貫鉄道調査の嘱託の任を解かれる。
4月24日　台湾総督府民政府技師として台湾総督府に採用される。
7月8日　台湾総督府民政局通信部臨時鉄道掛長となる。
6月22日　台湾総督府通信部鉄道課長を命ぜられる。
1899年（明治32年）
4月1日　台湾縦貫鉄道が官設として建設されることになり、臨時台湾鉄道敷設部官制が公布される。、臨時台湾鉄道敷設部技師となる。
8月19日　台南打狗間鉄道線路調査中、人力軽便鉄道顛覆し負傷する。
8月23日　台湾総督府台南医院にて死去。
9月9日　東京市芝区三田綱町の自宅にて葬儀執行、墓所は青山墓地。
経歴 > 受章

叙位
従七位　1892年（明治25年）10月22日
従六位　1899年（明治32年）2月20日
正六位　1899年（明治32年）8月23日
勲等
勲八等　勲八等瑞宝章　1892年（明治25年）12月
勲七等　勲七等瑞宝章　1896年（明治28年）6月
勲五等　勲五等双光旭日章　1896年（明治29年）7月4日。
勲四等　勲四等瑞宝章　1899年（明治32年）8月23日
ニコラス・オリベラ

アンドレス・ニコラス・オリベラ（Andrés Nicolás Olivera, 1978年5月30日 - ）は、ウルグアイ・モンテビデオ出身の元サッカー選手。元ウルグアイ代表。現役時代のポジションはミッドフィールダー。
経歴 > クラブ

1996年にウルグアイのデフェンソール・スポルティングでプロキャリアをスタートさせ、その後セビージャFC、コルドバCF、レアル・バリャドリード、クルブ・ネカクサ、CFアトラスなどでプレーし、2008年にプエブラFCに移籍した。2016年に引退するまでの20年間で、リーグ戦で通算500試合に出場した。
経歴 > 代表

ウルグアイ代表としては、1997年12月13日に行われたFIFAコンフェデレーションズカップ1997のアラブ首長国連邦戦で代表デビューした。また2002 FIFAワールドカップにも出場した。U-20代表としても1997 FIFAワールドユース選手権に出場し最優秀選手に選ばれた。
代表歴 > 出場大会

ウルグアイ代表
2002 FIFAワールドカップ
代表歴 > 試合数

国際Aマッチ 28試合 8得点（1997年-2006年）
| ウルグアイ代表> 年 | 国際Aマッチ> 出場 | 国際Aマッチ> 得点 |
| --- | --- | --- |
| 1997 | 4 | 2 |
1998: 1
| 1999 | 2 | 0 |
| 2000 | 9 | 3 |
| 2001 | 5 | 2 |
| 2002 | 4 | 0 |
2003: 0
2004: 0
2005: 0
| 2006 | 3 | 0 |
| 通算 | 28 | 8 |
消費税

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: この項目では、総論について説明しています。日本の制度については「消費税法」をご覧ください。
消費税（、英: consumption tax）は、商品の販売やサービスの提供などの取引に対して課される租税である。
概要

→「付加価値税」を参照
消費税（付加価値税）とは財貨・サービスの取引により生じる付加価値に着目して課税する仕組みである。日本における消費税は、諸外国の付加価値税（value-added tax, VAT）に相当する税制度である。消費税(付加価値税)は国外取引においては、輸出国側では非課税(申請還付)であり、輸入国側の税制度で課税される。そのため、EUも「EU域外への輸出」・EU域内非課税納品にはVAT非課税としている。そのため、加盟国以外の国の事業者かつ現地で売り上げがないケースで、VAT負担した際には還付申請することで税額還付される。
付加価値税（消費税）はフランスで1959年に初めて導入され、その後160カ国以上で導入された。OECD加盟国で付加価値税（消費税）を導入していないのは州ごとに税制が大きく異なり、売上税（sales Tax）と物品税（excise tax）が導入されているアメリカ合衆国のみである。州税と地方税の合計である売上税の税率は各州の市ごとに0%～10%と異なっている。ただし、フランスによる1950年代の付加価値税を真似た各国は制度導入時の国内の反対論に妥協し、後に専門家から事務コストの高さから単一税率にすべきと批判される軽減税率を導入した。日本国では1989年の消費税法制定で他国よりも遅れて導入された。消費税税率1%の上下で約2.6兆円の税収が増減する。事業者が事業として対価を得て行う資産の譲渡、資産の貸付け及び役務の提供、商品の販売や運送、広告など、対価を得て行う国内の取引のほとんどは課税の対象となり、外国から製品を輸入する場合も課税される。2012年時点でOECD諸国の平均では付加価値税は税収の約31%を占めており、これはGDPの6.6%に相当する。EUの加盟国にはVAT(付加価値税)の導入と共に、付加価値税の標準税率を15%以上にすることが義務付けられている。
社会保障給付費・現役世代の社会保険料負担との関係

| 年度 | 金額 | 国民所得比 |
| --- | --- | --- |
| 1980年 | 24兆9290億円 | 12.23% |
| 1985年 | 35兆6894億円 | 13.70% |
| 1990年 | 47兆4238億円 | 13.67% |
| 1995年 | 64兆9918億円 | 17.10% |
| 2000年 | 78兆4062億円 | 20.10% |
| 2005年 | 88兆8529億円 | 23.89% |
| 2010年 | 105兆3647億円 | 28.89% |
| 2015年 | 116兆8133億円 | 29.75% |
| 2019年 | 123兆9241億円 | 30.88% |
| 2025年 （2018年の予測） | 140兆8000億円 |  |
| 2040年 （2018年の予測） | 188兆5000億円 |  |

消費税導入以前は、納税とは所得税など現役世代負担によるモノが中心だった。しかし、不景気などで個人所得が減少時に納税額も減少することになり、景気や経済情勢に左右されない内需型の課税として考え出された。更には、少子高齢化が悪化するほど、増加抑制困難な公的年金・介護保険・健康保険などの社会保障給付は増大し、社会保険料など現役世代の負担が増していくサイクルになっている。そのため、消費税の減税や廃止とは、非現役世代による納税額激減を意味し、現役世代の社会保険料が大幅に上昇する。消費税とは現役世代目線では長期的な社会保険料増加速度の抑制の恩恵があり、高齢者など非現役世代にも税負担をさせる仕組みである。消費税が社会保障の財源とされる背景には、他税との比較において、現役世代といった特定の世代にのみ負担が集中しない点、税収が景気などの変化に左右されにくい点、経済活動に中立的である点から適していることにある。
社会保障給付費・現役世代の社会保険料負担との関係 > 年収や世帯構成別の消費税等の税負担金額と受益金額の比較

→「所得再分配調査報告書」も参照
消費税減税とは多額消費する富裕層ほど金額的に得をし、不労所得層を含む非現役労働層は多額消費しても税負担をしなくてよくなり、所得税・法人税など現役労働者層のみに負担がいく税中心の制度となる。そして、消費税反対論として、「低所得者ほど逆進性」の主張があるが、これは、低所得層における税による受益部分を見ずに消費税単体しか見ていない意見である。実際には、非課税世帯など低所得者層ほど消費税を中心とした「支払った税金総額」よりも、消費税以外での各種支払減免額・自己負担上限や還付・給付金などを合算すると徴税分配による受益総額の方が多い「受益の超過」状態である。日本は急速な高齢化によって、2060年の高齢化率は40％(5人に2人が高齢者)となるため、現状の高齢者のために将来に「ツケ回し」している税制度は持続不可能である。例として世帯主が40代男性共働きの子どもなしで世帯年収が約755万円での場合は約135万円の負担超過、60代男性で妻と2人暮らしの場合は約196万円の受益超過となっており、現状でも比較的高所得な共働き世帯の税負担で平均的年金世帯1世帯も支えられない税制度になっている。  2017年の厚生労働省の所得再分配調査報告書でも、所得別の徴税負担・受益還元の実態が示されている。再分配前所得約472万円だと再分配所得482.0万で受給超過、再分配前所得約523万円だと再分配所得約513万円で拠出超過である。つまり、再分配前所得500万円前後こそが実際の「税負担における逆進性」の境目となっている。そして、高齢者世帯となると、再分配前所得が約100万円であるのに再分配所得は約365万円となっており、単身世帯を含む一世帯当たり265万円の受給超過となっている。
社会保障給付費・現役世代の社会保険料負担との関係 > 年収や世帯構成別の消費税等の税負担金額と受益金額の比較 > 単一税率による徴収後分配制度の効率性

→「C効率性」も参照
最小コストで再分配のために効率よい消費税収を得るには、課税ベースを拡大させた単一かつ定率の消費税制度が必須である。そのため、消費税制度では軽減税率を導入せず、ニュージーランドのような単一消費税率15%で現役世代のみならず、全消費者から「多額消費者ほど多く納めることになる」仕組みで効率的に一律徴税した後、分配する制度にすべきと指摘されている。ニュージランドの消費税制度は、課税ベースが広く、経済活動に対して中⽴的な税制として国際的に⾼く評価されている。ニュージーランドでは、1986年にニュージーランド労働党のデビッド・ロンギ政権にて、社会保障給付の増加問題・保護主義的経済政策で膨張した財政赤字削減・物品ごとに異なる複雑かつ免税範囲の多い物品とサービスに関する税制度を改革するため、単一税率10%で消費税を導入した。1999年にニュージーランド政府は単一税率による一律徴収後に再分配するメリットを踏まえて、方針の維持を再確認している。ニュージーランドでは社会保障費制度の再設計において、単一税率で徴税した消費税税収を再分配する仕組みが効率的であるとの説明を国民が受け入れたため、導入前後に日本のような反発が起きなかった。
2021年のニュージーランドは所得税10.5％~39.0％、法人税実効税率28％(内資・外資同一税率)、消費税15%(単一税率)である。同年のOECD加盟国38ヶ国平均は約23%であるため、ニュージーランドの28%に近いが、日本の法人所得への合算税率(法定実効税率)は29.74%であるために7位の高さである。法定実効税率1位はポルトガルの31.50%、38位はハンガリーの9.0%。
社会保障給付費・現役世代の社会保険料負担との関係 > 社会保険料負担との比較

2021年の日本における社会保険料負担総額は、労働者負担39.8兆円・企業負担35.7兆円の合計75.5兆円である。社会保険料は所得から計算されるので主に現役世代負担なのに対して、消費税は現役世代から高齢世代まで広く薄く負担する仕組みである。そのため、現役世代の社会保険料負担10％軽減額≒消費税率約4%引き上げ金額分の関係となっている。つまり、70歳未満の現役世代目線では、社会保険料減税を対価とした消費税増税の方が税負担が軽減される。70代未満世代の中でも特に40代だと「社会保険料10%減額の代わりに消費税増税約4%」を実行されると8.4万円も税負担が減る。
租税体系からの分類

租税体系からの分類方法の一つとして、所得課税（所得税、法人税）、資産課税（相続税、固定資産税）、そして消費課税に大別する方法がある。
この消費課税はさらに、消費した本人へ直接的に課税する直接消費税と、消費行為を行った者が担税者であるものの納税義務者ではない間接消費税に分類できる。前者の「直接消費税」にはゴルフ場利用税などが該当し、納税義務者が消費行為を行った者であって、物品またはサービスの提供者が徴収納付義務者（地方税の場合は特別徴収義務者）として課税主体に代わって徴収を行い、課税主体に納付することとなる。後者の「間接消費税」には酒税などが該当し、納税義務者は、物品の製造者、引取者または販売者、あるいはサービスの提供者であり、税目によって異なる。間接消費税はさらに課税対象とする物品・サービスの消費を特定のものに限定するかどうかに応じ、個別消費税と一般消費税に分類される。
一般消費税はさらに単段階課税（製造業者売上税、卸売売上税、小売売上税）と多段階課税に分類でき、この多段階課税は累積的取引高税と付加価値税とに分類され、これが日本の消費税法でいう狭義の消費税に相当する。さらに付加価値税はGNP型、所得型、消費型に分類され、この消費型付加価値税が現在多くの国で導入されている付加価値税に相当する。さらに消費型付加価値税は前段階税額控除方式（EU)と仕入控除方式（日本）とに分類できる。前段階税額控除方式はEUなどのインボイス制度とも呼ばれ、カナダ、オーストラリアではGoods and Services Tax（GST,財貨サービス税）と呼ばれる。日本では2023年10月1日から適格請求書等保存方式（インボイス制度）が導入された。
日本でいう「消費税法に規定する消費税」と「地方税法に規定する地方消費税」は、消費税等として一般消費税に区分される。
消費は所得の存在を前提として発生することから、消費に課税することによって所得税などで十分に把握できない所得に対して間接的に課税することになる。ただし、所得の中には貯蓄に回される部分があるために、所得の大小と消費の大小は必ずしも一致せず、消費者の消費性向が実際の消費税の負担に対して影響を与える。
一般消費税

一般消費税は、さらに以下に分類される。
単段階課税
売上税 - たとえば小売売上税では、最終消費者への小売者のみが徴収納付義務者
多段階課税
付加価値税（Value-Added Tax：VAT）、もしくは物品サービス税（Goods and Services Tax：GST）
かつての日本の経済学では一般売上税（general sales tax; GST）とも呼ばれていた税方式がモデルとなっている。一般売上税の課税方法として製造・卸売・小売の各段階のいずれか1段階で課税される単一段階課税と2つ以上の段階で課税される多段階課税がある。
多段階課税を採用した場合、次の段階に税負担を転嫁させていく「ピラミッド効果」が発生し、それぞれ異なる商品に同じように課税をすることによって商品に対する税負担の格差が生じることになる。こうした問題点を解消するために、納税義務者はその売上げに係る消費税ではなく、差額に係る消費税を納税する方法が考え出された。これが今日の一般消費税（VAT）である。一般消費税は付加価値の算定方法により所得型付加価値税と消費型付加価値税に分けることが出来る。前者は仕入計算時において資本財の控除は減価償却分しか認められないが、後者では資本財全額が控除の対象となり、消費部分のみが課税対象となる。
消費税と一般消費税は外見的には類似しているが、一般消費税には所得に対して課税する所得税や法人税などの直接税に対する批判に由来する代替的な要素も含まれている。所得に課税する場合には、納税者がそもそも正直な所得の申告をし正確な納付をしているかを把握するのに行政側のコストがかかり、公平性・水平性の点でも問題が多い。直接税に批判的な人々は「消費による支出を通じてより正確な所得が把握できる」という考えから一般消費税による代替を求める。
一般消費税が初めて導入されたのは1954年のフランスであるが、その前身は1917年に導入された「支払税（la taxe sur les paiements）」である。その後、1920年に「売上税（la taxe sur le chiffre d’affaires）」、1936年に「生産税（la taxe à la production）」と名称を変更しながら現在の形になっていった。その後、1967年にEC閣僚理事会においてフランスと同様の消費型付加価値税に基づく一般消費税を中心とした加盟国間の税制統一運動の推進が確認され、この方針に基づいて1968年に西ドイツが一般売上税を一般消費税に変更した。
これをきっかけに1969年にオランダ、1970年にルクセンブルク、1971年にベルギー、1973年にイギリス・イタリアと加盟国間において一般消費税への転換が進んだ。日本でも大平正芳内閣の時に導入を目指し、他の先進国の導入から10-20年後に議論の末に商品ごとに税額の異なる売上税から商品均一税率であるVAT型の消費税が1989年に竹下登内閣で導入されることになった。
→税率、軽減税率、免税品については「付加価値税」を参照
個別消費税

→「物品税」も参照
酒税
たばこ税
ガソリン税
個別消費税（Selected excise duties）は特定あるいは一群の財貨・サービスに対する課税である。課税の対象になる財貨・サービスは特定的で税率も統一されていない。税率は、量・重さ・強度・オクタン価・アルコール度数などが基準として使われている。
この方式で課税される対象としては3つの分類が考えられ、酒や煙草のような嗜好品に賦課する「嗜好品課税」、ガソリンのように応益原則・受益者負担の原則に基づいて特定の公共サービスを行うために関連した商品・サービスにかける「目的税」、その他の物を対象とした「奢侈品・娯楽用品・サービス課税」と呼ばれる奢侈品や日常生活で用いられてはいるが生活必需品とはいえない商品に課される。かつて日本に存在した物品税の多くがこれに含まれている。
個別消費税は、元は内国消費税（excise）として、16世紀末期にスペインからの独立戦争を継続していたオランダで軍費調達のために始められたと言われている。イングランドではこれを範として内国消費税を導入して財政難を克服しようとした。これに対するイングランド議会の反発が、清教徒革命へと発展するが、皮肉にも革命軍の軍事費を得るためにジョン・ピムやオリバー・クロムウェルが採用したのが内国消費税であった。
その後、王政復古期に王権と議会の対立の原因となっていた徴発権などの国王大権を国王が返上する代わりに内国消費税の半分を国王の生活のための供与金として認めることで合意が成立した。その後も財政難を理由として何度か内国消費税の引き上げが行われた。1733年に当時（初代）の首相ロバート・ウォルポールが地租の削減・廃止と関税の引き下げの代償に更なる内国消費税の大幅引き上げを図った。
これに対して政敵のボリングブルック子爵が噛み付き、民衆も生活苦から暴動を起こす騒ぎとなったためにウォルポールは提案を撤回した。これを「消費税危機」（excise crisis）という。産業革命以後には産業育成のために内国消費税を削減して関税に転嫁する方針が採用された。フランスではジャン=バティスト・コルベールが導入した塩の専売制に付随してかけられたガベル（gabelle）と飲料品税に由来するエード（aides）が知られ、絶対王政期のフランス財政を支えた。ドイツでも17世紀後半以後盛んに導入されたが、余りの高率に国民生活の不安定と国家財政の極度の個別消費税依存を招きフェルディナント・ラッサールから厳しい批判を浴びた。
この他アメリカでも独立戦争時にイギリスを真似て個別消費税を導入したが、1794年にウィスキー税に反対するウィスキー反乱が発生してジョージ・ワシントン政権を揺るがした。
日本では、江戸時代以前の運上・冥加が一種の個別消費税に相当するが、近代的な税制は明治維新以後に各種の間接税が導入されて以後である。特に酒税は一時は歳入中最大の割合を占めるほどになった。戦後になってシャウプ勧告と消費税法施行に伴って2度にわたって間接税の整理が行われる。
総合消費税

総合消費税（general expenditure tax）は、イギリスの経済学者ニコラス・カルドアが提唱した方法で、spendings tax（支出税）とも呼ばれる。個々の消費者がその年度内に発生した財貨・サービス支出を税務署に自己申告をおこない、累進課税にもとづく税額の算定にもとづいて納付する。元は所得税を補完する税法として考案され、キャピタル・ゲインなどの所得からも支出に対する課税の形で税を徴収でき、かつ預貯金とその金利は支出に相当せずに課税されないために節約と貯蓄奨励にもなるとされ、インドなどで一時導入が検討された。
だが、全ての人が正確な納付をおこなうためには、各個人が自己の支出に関する正確な記録を作成して、収入・支出・貯蓄に関するバランス・シートを作成しなければならないことから、本格的に導入した国は存在しなかった。また、税務署が全居住者の収入・支出・貯蓄情報を把握する必要があるため、事務の煩雑さから実施が困難であると言える。