stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
持続可能なエネルギー
持続可能なエネルギー資源 > 再生可能エネルギー資源 > バイオマス

→詳細は「バイオマス発電」および「」を参照
バイオマスは、動植物由来の再生可能な有機原料である。バイオマスは、燃焼させることにより熱や電気を生産したり、バイオディーゼルやバイオマスエタノール等の、乗り物の動力源として利用できるバイオ燃料へ変換したりという形で利用される。
バイオマスエネルギーが環境に与える影響は、その製法や原料の産地によって大きく異なる。例えば、木材を燃やすと二酸化炭素が排出されるが、適切に手入れされた森林で新しい木に置き換えながら燃料として木材を利用するなら、新しい木が二酸化炭素を吸収するので、二酸化炭素の排出は大きく相殺できる。しかし、バイオエネルギー作物の栽培や育成には、生態系の破壊（英語版）や土壌劣化、水や化学肥料の消費といった問題もある。
熱帯地域において伝統的な暖房や調理方法に使われる木材の約3分の1が、持続不可能な形で伐採されている。バイオエネルギーの原料の収穫や乾燥、輸送には大量のエネルギーを必要とするものもあり、これらの過程で消費するエネルギーは温室効果ガスを排出して生産されたエネルギーかもしれない。場合によっては、土地利用の変化や作物の生育、加工によって、化石燃料を利用するよりも多くのエネルギーを消費してしまうこともある。
バイオマス原料を育てるために農場を活用することで、食料と燃料の需給や相場にも影響を与えることがある。アメリカでは、ガソリンの約10%がトウモロコシ由来のエタノール（英語版）に置き換わっているが、この需要を満たすのには収穫量の大部分を利用する必要がある。またマレーシアやインドネシアでは、バイオディーゼルに利用するためのパーム油を作るために森林伐採が進んだことにより、深刻な社会的・環境的な影響が生じた。これらの森林は、多様な生物種にとっての生息地であったり、二酸化炭素の吸収源であるためである。光合成は太陽光のエネルギーのごく一部しか活用できないため、バイオエネルギーによって一定量のエネルギーを生産するには、他の再生可能なエネルギー源と比較して大量の陸地面積を要する。
非食用の植物や廃棄物を原料とする第二世代バイオ燃料は、従来のバイオ燃料に対して食料生産との競合を抑えるものだが、一方で生態系の多様性を保全するのに重要な地域と競合したり、大気汚染が進んだりといったリスクとのトレードオフでもある。より持続可能なバイオマス資源としては、微細藻燃料や廃棄物、食料生産に適さない土壌で栽培した作物等が挙げられる。
二酸化炭素を回収、貯留する技術（CCS）は、バイオエネルギー発電所からの温室効果ガスの排出を回収するために使われることもある。この工程はBECCSとして知られており、大気中から二酸化炭素を除去することができる。しかし、BECCSはバイオマス原料の栽培や収穫、輸送の方法によっては、正味の排出量がプラスになってしまうこともある。一部の気候変動の緩和策で説明されているような規模でBECCS技術を実用するには、大量の農地を転換する必要がある。
持続可能なエネルギー資源 > 再生可能エネルギー資源 > 海洋エネルギー

→詳細は「海洋エネルギー」を参照
海洋エネルギーは、エネルギー市場に占めるシェアが最も少ない部類のエネルギーである。具体的には、技術的にはかなり成熟しつつある潮力発電、まだ開発の初期段階に当たる波力発電、海洋温度差発電等が含まれる。海洋エネルギーを利用する世界のエネルギー生産量のうち、フランスと韓国の2箇所の潮力発電所だけで、9割を超える。単一の装置だけではほとんど海洋環境に影響を及ぼさないことがわかっているが、複数の装置を連結したときの影響についてはわかっていない。
持続可能なエネルギー資源 > 再生可能でない資源 > 化石燃料の転換

石炭から天然ガスへ転換することで、持続可能性の側面で恩恵を得られる。エネルギー生産において、単位エネルギーあたりの天然ガスのライフサイクルGHGは風力や原子力の約40倍にもなるものの
、石炭と比較すれば少ない。天然ガスを燃焼させたときの排出量を石炭と比較すると、発電に利用する場合は石炭の約半分で、熱生成のために利用する場合は石炭の約3分の2である。また、大気汚染の側面でも、石炭よりも天然ガスの方が影響が少ない。一方で、天然ガスはそれ自身が温室効果ガスでもあり、そのため輸送中や抽出中のガス漏れによる影響（英語版）が、石炭から天然ガスへ移行する利点を消してしまうかもしれない。メタンの漏洩（英語版）を抑える技術が広く利用できるようになっているが、実際には常に利用されているわけではない。
石炭から天然ガスに移行することで、短期的には排出量を削減でき、気候変動の抑制にも貢献できる。しかし、長期的にはネットゼロ（英語版）の達成には寄与しない。したがって、天然ガスのインフラ構築には今後何十年にもわたって温室効果ガスを排出する（カーボンロックイン（英語版））か、十分に投資分の利益を回収できる前に閉鎖するか（座礁資産）を選ぶ必要があるというリスクがある。
化石燃料やバイオマスを用いた発電所由来の温室効果ガスの排出は、CCS技術により大幅に削減できる可能性がある。ほとんどの研究が、CCSの導入により発電所から排出される二酸化炭素の85-90%を回収できるという仮定に基づいている。ただ、たとえ石炭火力発電所から排出される二酸化炭素の90%を回収したとしてもなお、単位エネルギー生産あたりの排出量では、原子力や風力、太陽のエネルギーを利用したエネルギー生産の何倍も大きい。また、CCSを導入した石炭火力発電所の効率はより低下するため、より多くの石炭が必要となり、結果として石炭の採掘や輸送による汚染が増大することもある。さらに、CCSは非常に高価で、地理的にも二酸化炭素の貯留に適した地質があるかどうかにコストが左右される。この技術の実用は非常に限定的で、2020年時点で世界の稼働中の大規模なCCS発電所は21箇所にとどまる。
持続可能なエネルギー資源 > 再生可能でない資源 > 原子力発電

→詳細は「原子力発電」および「原子力ルネサンス」を参照
原子力発電は、低炭素（英語版）なベースロード電源として1950年代から利用されている。原子力発電所は30カ国以上に存在し、世界の発電量の約10%を占める。2019年時点で、原子力発電による発電量は低炭素発電（英語版）の発電量の4分の1以上を占めており、これは水力発電に次いで第2位である。
原子力発電において、ウランの採掘や処理を含めたライフサイクルGHGは、再生可能なエネルギーからのそれと同等である。単位エネルギーの生産あたりに必要な面積で見ると、主要な再生可能なエネルギー源に比べると少なく済む。さらには、原子力発電は周辺地域の大気汚染を低減するという利点もある。核分裂炉の燃料として用いられるウラン鉱は再生可能な資源ではないものの、今後数百年から数千年にかけての需要を満たすのには十分な埋蔵量がある。ただし、経済的に実現可能な方法で利用できるウラン資源は現時点では限られており、原子力発電の利用が拡大する段階においてその需要に供給が追いつかない可能性はある。なお、気候変動の抑制を目指すうえで、かなり意欲的な目標を目指す場合には、原子力発電の拡大が見込まれることが多い。
原子力発電が持続可能であるかについては、放射性廃棄物や核拡散、原子力事故などの観点から様々な議論がある。放射性廃棄物は数千年にわたって管理する必要があるし、原子力発電所によって生成される核分裂性物質は、武器にも転用可能である。原子力事故や汚染の観点では、単位エネルギーの生産あたりの事故や汚染による死者は、化石燃料に由来するそれらよりもはるかに少ないし、これまでの死亡率は再生可能なエネルギー源にも匹敵する。とはいえ、原子力エネルギーの活用は人々の反発を招くこともあり、原子力発電所の設置は政治的に困難なことも多い。
原子力発電所の新設にかかる費用や所要時間の短縮は数十年来の目標であるが、依然としてコストは高止まり（英語版）し、その時間スケールも長い。従来の原子力発電所の欠点に対処するために、様々な新しい形の原子力エネルギーの開発が進展中である。高速増殖炉は使用済み核燃料の再利用を可能にするもので、通常地層処分が必要な廃棄物を大幅に削減できるが、大規模かつ商業ベースでの導入例はない。
トリウムを用いる原子力発電（英語版）は、ウランの供給量が少ない国々にとっては、エネルギー安全保障の面でよりよい選択肢になりうる。小型モジュール炉は、より速く建設できる点やモジュール化することで実用の中でコスト削減を図れる点などで、現在の大型の原子炉よりも有利となる可能性がある。
いくつかの国は、より放射性廃棄物が少なく爆発事故のリスクもない、核融合炉の開発に取り組んでいる。核融合技術は研究段階にあり、商業化まで進展するには10年単位の時間がかかると見込まれているため、地球温暖化対策として2050年までにネットゼロ（英語版）を目指す目標には寄与しないと考えられている。
エネルギー転換

→詳細は「エネルギー革命」を参照
エネルギー転換 > 世界のエネルギーの脱炭素化

地球温暖化を2 °C (3.6 °F)以内に抑えるという目標の達成に求められる排出量の削減には、エネルギーの生産から分配、貯蔵、消費に至るまで、システム全体にわたっての変革が不可欠である。社会があるエネルギーを他のエネルギーに変えるためには、エネルギーに関する様々な技術や行動を変えなければならない。例えば、車のエネルギー源を石油から太陽に変えるには、太陽光発電であったり、ソーラーパネルの出力変動や可変バッテリー充電器の導入、全体的な需要の増加に対応できるような送電網の改修であったり、電気自動車の広がりであったり、電気自動車を充電するためのネットワークや修理工場の増加など、様々な技術・サービス・行動様式が要求される。
多くの地球温暖化対策において、低炭素なエネルギーシステムには以下の3つの側面があるべきだと提案されている。
発電の際に低排出エネルギー源を利用する
電化[要曖昧さ回避] - 化石燃料等を直接燃やす代わりに、電気の利用を増やす
エネルギー効率化手法の利用の加速
エネルギー集約型の技術や工程の中には、航空や船舶、製鉄など、電化が困難なものもある。そのような分野でも排出量を削減するための選択肢がいくつかあり、例えばバイオ燃料やカーボンニュートラルな合成燃料（英語版）は、化石燃料を燃焼させる前提の車両の動力源になる。しかし、バイオ燃料は必要な量を継続的には生産できておらず、合成燃料は非常に高価である。特に有力な電化の代替手段としては、持続可能な方法で製造された水素燃料が挙げられる。
世界のエネルギーシステムを完全に脱炭素化するには数十年かかると予測されているが、その達成には抜本的な新技術は必要ではなく、既存技術の延長線で済むとされている。とはいえ、2050年までのネットゼロを求めるIEAの提案では、必要な排出削減量のうち35%にあたる部分が、2023年時点で開発段階の技術に依存している。中でも比較的成熟していない分野としては、バッテリーやカーボンニュートラル燃料の製造工程等がある。これら新たな技術の拡大には、研究開発や技術デモ、実用化を通じたコスト削減が必要不可欠である。
ゼロカーボンエネルギーシステムへの転換は、人間の健康にも大きなメリットがある。WHOは地球温暖化を1.5 °C (2.7 °F)以内に抑える取り組みにより、大気汚染の削減だけでも毎年数百万人の命を守ることができると推定されている。良い計画や管理によって、気候変動の目標を達成するのと同時に、2030年までに世界の人々に地方の電化やクリーンな調理（英語版）を実現することができる。歴史的に、石炭の利用を通じて急速な経済発展を遂げてきた国もある。しかし、十分な国際的な投資や知識・技術の移転が行われるなら、多くの貧困国や地域にも、再生可能なエネルギーに基づくエネルギーシステムを開発することで化石燃料への依存を飛び越えるチャンスが残されている。
エネルギー転換 > 変動性エネルギー源の統合

風力や太陽光といった変動性のある再生可能エネルギー（英語版）から信頼性の高い電力を提供するためには、電力システムの柔軟性が必要である。ほとんどの送電網は、石炭火力発電のような途切れることのないエネルギーのために構築されてきた。より多くの太陽光や風力による発電量を送電網に取り込むにあたり、需要に合わせた電力供給を確保できるようなエネルギーシステムに変える必要がある。2019年時点で、これらの変動性のエネルギー源による発電量は世界の8.5%を占めており、その割合は急速に拡大している。
電力系統の柔軟性を高める方法は様々である。多くの場所では、風力や太陽光による発電は日々の変動や季節の変動に合わせて相補的な役割を果たしており、例えば夜間や冬など太陽光発電の出力が低いタイミングには、風力発電の発電量がより多くなる。また、地理的に異なる地域同士を長距離の送電線で接続することで、変動の影響をさらに抑えることができる。エネルギー需要管理（英語版）やスマートグリッドを通して、エネルギー需要が高まるタイミングを時間的にコントロールし、エネルギー生産量が最も高まるタイミングに合わせることができたり、過剰に生産したエネルギーを必要なときに供給することができる。さらなる柔軟性を確保するには、セクターカップリング（英語版）と呼ばれる、P2Xシステムや電気自動車を介して、電力領域と熱やモビリティの領域を結合することも考えられる。
風力発電や太陽光発電の余剰を用意しておくことで、悪天候下でも十分な量の電力を供給することができる。最適な天候下においては、過剰な電力を使用したり貯蔵したりできないなら、出力を調整する必要があるかもしれない。最終的な需給の調整は、水力やバイオエネルギー、天然ガス等の出力調整可能な発電（英語版）でカバーしてもよい。
エネルギー転換 > 変動性エネルギー源の統合 > エネルギーの貯蔵

→詳細は「エネルギー貯蔵」および「」を参照
エネルギーの貯蔵は、供給が断続的になる再生可能エネルギーの障壁の克服に有用で、持続可能なエネルギーシステムの重要な一側面でもある。最も一般的に使われていて容易に利用できる貯蔵技術は揚水発電であり、揚水発電は高低差がありなおかつ水場が近い立地を必要とする。特にリチウムイオンバッテリーを代表とするバッテリー貯蔵（英語版）もまた、広く活用されている。通常バッテリーは短期間しか電気を貯蔵できないが、より長期にわたって保存できる十分な容量を持つバッテリー技術の研究も進展中である。
実用規模のバッテリーのコストは、アメリカでは2015年比で7割程度に減少しているが、それでもなおそのコストや低いエネルギー密度が理由で、多様なエネルギー生産において季節間レベルのバランスを取るのに必要な、超大規模なエネルギー貯蔵を目的とするものは依然として実用段階にない。数か月レベルの利用に堪える容量を備えた揚水発電所やPower-to-gas施設も、数か所で設置されている。
エネルギー転換 > 電化

→詳細は「電化」を参照
エネルギーシステムの他の部分と比べると、電力部門の排出量はかなり速く削減できる可能性がある。2019年時点で、世界の発電量の37%は低炭素エネルギー源（再生可能なエネルギー源や原子力）によるものである。残りの発電量は、化石燃料、中でも石炭が占める。温室効果ガスの排出量を削減する、最も容易かつ速い方法の一つは、石炭火力発電を段階的に廃止し、代わりに再生可能な発電を増やすことである。
多くの気候変動緩和パスでは、暖房や交通のために化石燃料を直接燃やす代わりに電気を利用する、大規模な電化が想定されている。特に意欲的な地球温暖化対策に向けた政策では、最終消費エネルギーに占める電力の割合を、2020年時点の20%から2050年までに倍増させるとしている。
世界中が普遍的に電気を利用できるようにするにあたっての課題の一つは、地方部に電力を届けることである。村落に電力を供給するのに十分な小規模な太陽光発電・蓄電設備のような、オフグリッドやミニグリッドシステムは重要な解決策である。信頼性の高い電力供給が幅広くなされることで、発展途上国で一般に使われている灯油ランプやディーゼル発電器等の利用は減ると考えられる。
再生可能な電力を発電、蓄電するインフラは、バッテリーならばコバルトやチタン、ソーラーパネルならば銅といった鉱物や金属を必要とする。もしこれら製品のライフサイクルをうまく設計できるのであれば、リサイクルによって需要の一部を賄うことができる。それでも、ネットゼロを達成するには17種類の金属や鉱物の採掘量を大幅に増やさなければならない。また、これら原料の一部は、少数の国や企業によって独占されていることもあり、地政学的リスクが増大している。例えば、世界のコバルトの生産量のうちのほとんどを、コンゴ民主共和国（英語版）が占めているが、この国は政治的に不安定であり、採掘に人権侵害のリスクが生じることも多い。原料の生産を地理的に分散させることで、サプライチェーンがより弾力的になる可能性がある。
エネルギー転換 > 水素

→詳細は「水素エネルギー社会」を参照
水素はエネルギーの文脈では、温室効果ガスを削減できる可能性を秘めるエネルギーキャリアとして、広く議論されている。このためには、より安価でエネルギー効率の高い地球温暖化対策となる代替策が限られている分野や使い道に十分な量を供給できるだけの水素を、クリーンにかつ継続的に生産することが求められる。これらの使い道には、重工業や長距離輸送が含まれる。
水素は、燃料電池のエネルギー源として使って電気を生産したり、燃焼により熱を生成できる。燃料電池で水素を消費しても、排出されるのは水蒸気に限られる。一方で水素を燃焼させると、有害な窒素酸化物が生成されることもある。水素に関するライフサイクル中の温室効果ガス排出は、水素の生産方法に依存する。現在の世界中の水素の生産のほぼすべてが、化石燃料から生産されている。
水素の主な製法は水蒸気改質であり、天然ガスの主な構成要素であるメタンと水蒸気の化学反応により水素を生産する。この工程を通して、1トンの水素を生産するのに6.6-9.3トンの二酸化炭素を排出する。二酸化炭素貯留技術（CCS）により排出のうち大部分を除去できるが、天然ガスから水素を生産する際の全体のカーボンフットプリントを解析・評価するのは2021年時点では難しく、その原因は天然ガス自体の採掘・輸送時などに発生する、大気中のメタンの漏れ出しなどを含む排出があるためである。
電気は水の分解に使うことができ、電気が持続可能な発電方法によるならば生産された水素も持続可能である。しかし、この電気分解により水素を生産する方法は、CCSなしでメタンから水素を生産する方法に比べると高価であり、また本質的にエネルギー変換の効率も低い。水素は再生可能な発電の余剰で生産することもでき、それらは貯蔵して熱を生成したり再度電気に変換したりすることができる。さらに、グリーンアンモニアやグリーンメタノールのような液体燃料にも変換することができる。水の電気分解（英語版）にイノベーションが起これば、よりコスト競争力のある方法で電気から水素を大量に生産できるようになる可能性がある。
水素燃料は、鉄鋼やセメント、ガラス、化学薬品などの大量生産に必要な高温の熱を生成することができるため、製鉄向けのアーク炉のような他の技術とあわせて、産業分野の脱炭素化に寄与する。製鉄向けには、水素はクリーンなエネルギーキャリアとして機能するとともに、石炭由来であるコークスに代わる低炭素触媒としても機能する。輸送の脱炭素化に使われる水素の大きな利用先としては、船舶や航空、それらに比べると少ないが大型貨物車両等が見込まれる。乗用車を含む小型車両における水素を燃料とするものは、特に電気自動車の普及率が比較対象になるが、他の代替燃料自動車（英語版）には遠く及ばず、将来的にも小型車両の脱炭素化において大きな役割を果たすことはないかもしれない。
エネルギーキャリアとしての水素の欠点は、水素の爆発性の高さや他の燃料と比べて体積が大きい点、輸送に用いるパイプの老朽化を早める傾向などにより、貯蔵や配送のコストが高くなることである。
エネルギー転換 > エネルギーを利用する技術 > 交通

→詳細は「持続可能な交通」を参照
交通は、世界の温室効果ガス排出量の14%を占めているが、交通の持続可能性を高める方法がいくつもある。一般に電車やバスは一度に大量の乗客を運べるため、公共交通機関は個人で移動するよりも乗客一人あたりの温室効果ガス排出量が少ない。また、短距離のフライトを高速鉄道で代替することで、特に電化されている場合はエネルギー効率が高くなる。他にも、特に都市部において、自転車や徒歩のようなモーターに依存しない移動手段を奨励することで、移動をよりクリーンにかつ健康的なものにできる。
車のエネルギー効率（英語版）は年々向上しているが、それでもなお電気自動車への移行は大気汚染の減少や交通の脱炭素化に向けた重要なステップである。交通に由来する大気汚染の大部分が、道路の粉塵や摩耗したタイヤやブレーキパッドに由来する粒子状物質から構成される。これらの排気ガス以外からの汚染を大幅に減らすには、電化以外の取り組みが必要になる。具体的には、車両の軽量化や走行距離を短くするなどの対策が挙げられる。世界の二酸化炭素排出量の約25%が依然として交通部門に由来している。
長距離貨物の陸送や空輸は、長距離の運行に必要なバッテリーの重量や充電にかかる時間の長さ、バッテリーの寿命の短さなどの理由により、現代の技術では電化が難しい部門である。利用できるのであれば、一般には船舶による海上輸送や鉄道による輸送が、車両や航空機を使うよりも持続可能性が高い傾向にある。貨物自動車のようなより大型の乗り物については、水素自動車も選択肢の一つである。船舶や航空における排出量を削減するための技術の多くが、未だ開発の初期段階にあるが、中でもアンモニアは船舶の燃料の候補として期待がある。また、燃料の製造時に発生する温室効果ガスを貯留できるなら、航空バイオ燃料はバイオエネルギーの有力な利用用途の一つになる可能性がある。
エネルギー転換 > エネルギーを利用する技術 > 建造物

→詳細は「」、「緑の建築」、および「ゼロ・エネルギー・ビル」を参照
建造物の内部やその建築に使われるエネルギーの割合は、全体の3分の1を超える。建物の暖房について、化石燃料やバイオマスを燃焼させるのに代わる手段としては、ヒートポンプや電気ストーブによる電化や、地熱、廃熱の再使用、季節間熱エネルギー貯蔵（英語版）等がある。ヒートポンプは単体で冷暖房の両方ともの機能を備える。IEAは、ヒートポンプが、室内や水を温める世界の需要のうち9割以上を満たせると推計している。
建物を暖房する効率性の高い方法として、地域熱供給と呼ばれる、熱を一箇所で生成しその熱を断熱パイプを通して複数の建物に配送するものがある。伝統的に、ほとんどの地域熱供給には化石燃料が用いられてきているが、現代的なコールドディストリクトヒーティング（英語版）システムは、再生可能エネルギーを高い割合で活用できるように設計されている。
建物の冷房は、パッシブデザインやヒートアイランド現象を最小限に抑える都市計画、管を送水される冷水で複数の建物を冷房する地域冷房（英語版）等によって、より効率化できる。空調には大量の電気が必要で、貧困家庭にとっては必ずしも手頃に利用できるとは限らない。気候変動への影響が少ない冷媒だけを使うことを課すキガリ改正（英語版）を批准していない国もあるため、温室効果ガスを冷媒として使用している空調機器もいまだに存在する。
エネルギー転換 > エネルギーを利用する技術 > 調理

→詳細は「」を参照
多くの人々がエネルギー貧困に喘いでいる発展途上国では、しばしば調理に薪や動物の糞のような汚染源となる燃料が使われる。これらの燃料を利用して行う調理は、有害な煙を発したり、森林破壊につながる伐採のために、一般に持続可能性が低い。既に先進国では普及しているが、世界的にクリーンな調理設備が広まることで、気候に与える悪影響が最小化できるだけでなく、人々の健康も飛躍的に増進するだろう。屋内での煤の発生量が少ない調理設備等のクリーンな調理設備は、天然ガスや液化石油ガス、電気をエネルギー源として使用することが多い。バイオガスも場合によっては選択肢になり得る。従来型の調理ストーブよりも効率的にバイオマスを燃焼させられる改良型調理ストーブ（英語版）は、クリーンな調理への移行が難しい場合には暫定的な対策になる。
エネルギー転換 > エネルギーを利用する技術 > 産業

世界のエネルギーの3分の1以上が産業分野で消費されている。そのエネルギー消費の殆どが、熱プロセスにおけるものであり、熱の生成や乾燥、冷蔵等が含まれる。産業分野における再生可能エネルギーの占める割合は2017年時点で14.5%であり、そのほとんどがバイオエネルギーや電気から作られる低温熱である。再生可能エネルギーから得られる出力では200 °C (390 °F)以上の熱を発生させるのに限界があるため、産業の中でも最もエネルギー集約的な分野で、特に再生可能エネルギーの占める割合は低い。
工業的なプロセスの中には、温室効果ガスの排出をなくすために、まだ大規模に構築・運用されていない技術の商業化が必要になるものもある。例えば製鉄においては、コークスと呼ばれる高温の熱を発生させるとともにそれ自身も鋼の成分となる、石炭由来の原料を伝統的に使用してきたため、電化が困難である。プラスチックやセメント、合成肥料の生産も、大量のエネルギーを利用するため、脱炭素化の可能性が限定されてしまう。サーキュラーエコノミーへの転換により、リサイクルを増やすことによって原材料を新たに採掘・生成するよりもエネルギー消費を抑えられるため、産業の持続可能性をより高めることができる。
政策

→詳細は「地球温暖化への対応の動き」および「エネルギー政策」を参照
エネルギーシステムの転換を奨励するためによく練られた政策により、温室効果ガスの削減や大気汚染の改善が見込めるとともに、多くの場合でエネルギー安全保障を高めたり、エネルギー面の財政負担を抑えることができる。
エネルギー利用における持続可能性の向上を促すために、1970年代頃から環境規制がされるようになった。国によっては石炭火力発電所の段階的な廃止（英語版）を達成する時期を定めたり、新たな化石燃料の探査を行わないことを約束している。また、新車が温室効果ガスの排出量が0になるよう規制したり、新たな建築物の暖房をガスではなく電気で行うよう規制している国・自治体もある。数か国で導入されているRPS制度（英語版）は、電力会社に再生可能資源からの発電割合を増やすことを義務付けるものである。
政府は、長距離送電線やスマートグリッド、水素のパイプライン等のインフラの開発を進めることによって、エネルギーシステムの転換を加速できる。交通の面では、適切なインフラとインセンティブがあれば、人々の移動をより効率的に、かつ車への依存度を下げることができる。また、都市計画によってスプロール現象を抑えることで、生活の質を向上させつつ、地域の建物や交通でのエネルギー使用量を削減できる。研究開発への政府資金の提供や政府調達、またそうした技術へのインセンティブを与えるような政策が、これまで太陽電池やリチウム電池といったクリーンエネルギーの技術の開発や成熟に重要な役割を果たしてきた。2050年までにネットゼロを達成するIEAのシナリオでは、多様な新しい技術を実証実験の段階に乗せたり、導入を促したりするために、公的資金をますます投入していく必要がある。
二酸化炭素の排出量に課税する炭素税等のカーボンプライシング（英語版）により、産業界や消費者に排出量を削減するインセンティブとともに、それを選択する手段を与えられる。例えば、低炭素エネルギー源に移行したり、エネルギー効率を高めたり、エネルギー集約的な製品やサービスの利用を減らしたり等が挙げられる。カーボンプライシングは強い政治的な反発を受けることもある一方、直接的な規制政策はそのコストが有権者からは見えづらいこともあり、政治的に安全な傾向にある。ほとんどの研究が、地球温暖化を1.5 °C (34.7 °F)以内に抑えるには、カーボンプライシングに加えて他にも厳格なエネルギー関連政策が必要だと述べている。
2019年時点で、ほとんどの地域で炭素価格が低すぎることによりパリ協定の目標を達成できないと考えられている。炭素税は、他の税金を引き下げたり、低所得世帯のエネルギー利用を支援したりする原資にできる。EUやイギリス等、国境炭素税の導入を検討している国もある。これは、国内の炭素価格が適用される産業の競争力を維持するために、温暖化対策が厳格でない国からの輸入品に関税をかけるものである。
2020年時点で、政策改善の規模やペースは、パリ協定の目標を達成するのに必要なレベルを相当下回っている。国内の政策に加えて国際協力をさらに増進することが、貧しい国が完全にエネルギーを利用できるような持続可能な方法を確立するのを支援することやイノベーションを加速するのに必要である。
各国政府は、雇用の創出のために再生可能エネルギーを支援することもあり得る。国際労働機関の予測によると、地球温暖化を2 °C (36 °F)以内に抑えるよう務めることで、ほとんどの経済分野で雇用が創出できる。この予測では、再生可能な発電や建物のエネルギー効率の向上、乗り物の電動化等の分野で、2030年までに2400万人分の雇用が生まれるとしている。一方で、鉱業や化石燃料の分野では、600万人の雇用が失われるとしている。政府は、化石燃料産業に依存する地域や労働者に公正な移行を約束したり、代わりの雇用機会や手当を保証することによって、持続可能なエネルギーへの転換をより政治的かつ社会的に実現可能なものにできる。
金融

→詳細は「」を参照
エネルギー革命の前提条件となるのは、イノベーションや投資のための十分な資金調達ができることである。IPCCは地球温暖化を1.5 °C (34.7 °F)に抑えるためには、2016年から2035年にかけて、毎年約2.4兆ドルのエネルギーシステムへの投資が必要になると想定している。この金額は世界のGDPの2.5%にあたるが、ほとんどの研究・調査では、これらの投資によって得られる経済的・健康的な恩恵の方がより大きいと予測している。IPCCは、低炭素エネルギー技術やエネルギー効率への毎年の投資を、2015年比で2050年までに6倍以上にする必要があるとしている。しかし投資の不足は、民間部門にとっては魅力がない後発開発途上国で特に深刻である。
気候変動に関する国際連合枠組条約の試算によると、2016年時点の気候ファイナンス（英語版）の総額は約6810億ドルとされている。このうちのほとんどが、民間部門の再生可能エネルギーの開発やエネルギーの効率化、公的部門の持続可能な交通に向けた投資である。パリ協定では、地球温暖化対策のために、先進国から発展途上国に対してさらに年間1000億ドル規模の資金投入を行うと公約している。しかしこの目標は達成されておらず、不透明な会計規則によってその進捗度合いを計ることもできていない。2050年までに、産業界で使用されるエネルギーのうち水素や合成燃料が占める割合は5～20%になると予想されているが、さらに化学や肥料、窯業や鉄鋼、非鉄金属などのエネルギー集約型の産業分野が研究開発に大規模な投資をするならば、それ以上の目標を達成できる可能性がある。
化石燃料への補助金（英語版）や資金投入は、エネルギー革命への重大な障壁となっている。世界の、化石燃料への直接的な補助金は、2017年時点で3190億ドルにものぼった。さらに、そこから生じる大気汚染の影響等間接的なコストも考慮に入れると、総額5.2兆ドルにものぼる。これらを打ち切ることで、世界の温室効果ガス排出量を28%削減できるとともに、大気汚染による死者も46%減少させることができると見積もられている。また、クリーンエネルギーへの資金投入は新型コロナウイルスの世界的な流行の影響をほぼ受けておらず、むしろパンデミック関連の景気刺激策にあわせてグリーンリカバリー等の環境対策も実施されている。
化石燃料の利用による死亡率は、持続可能なエネルギーの生産によるものよりもはるかに高い。
インド、ラージャスターン州村落部の女性が薪を運んでいる写真。木材やその他汚染源となる燃料を料理に使う（英語版）ことで、屋内の空気の汚染や大気中の汚染による死者が毎年数百万人発生している。
電気を利用できない人々は、2016年時点で主にサブサハラアフリカやインド亜大陸に多い。
世界のエネルギー使用量（英語版）は国によってかなり不平等である。アメリカやカナダなどの裕福な国では、アフリカの一部の後発開発途上国と比較すると一人あたりのエネルギー使用量が100倍にものぼる。
クリーンエネルギーへの投資は、パンデミック後の経済回復や化石燃料価格の高騰を伴う世界的なエネルギー危機、各国での政策による後押しの影響を受けて増えている。
アメリカのカリフォルニア州にあるソーラーファーム
中国の新疆における風力タービン
グリダム（英語版）。ベネズエラにある水力発電用のダム。
イタリアのラルデレロ（英語版）にある、地熱発電所の冷却塔
ケニアの酪農家がバイオガスランプに明かりをつけている。バイオマスから製造されるバイオガスは調理や照明に利用できる再生可能エネルギーである。
エタノール燃料を作るためのブラジルのサトウキビ畑。
1985年以降、低炭素発電が総発電量に占める割合はわずかに増加したにすぎない。再生可能なエネルギーが導入されたことによる増分は、原子力発電の減少により相殺されている。
ブルームバーグNEFは2022年の報告で、世界のエネルギー転換分野への投資がはじめて化石燃料分野への投資と等しくなったとした。
ドイツのシュリアベルクのソーラーセツルメント（英語版）の建物群。この地域では消費量よりも多くのエネルギーを生産している。屋根の上にはソーラーパネルが埋め込まれており、最大限高いエネルギー効率で稼働するように建てられている。
バッテリー保管施設
ヒートポンプの屋外部分。石油やガスを利用するボイラーとは対照的に、ヒートポンプは電気を利用しており、効率性が高い。そのため、熱源を電化することで排出量をかなり削減できる。
カナダのバンクーバーの自転車レーン。このように日常の自転車移動を支援するインフラを構築することで持続可能な交通を促進できる。
画像はイランのバードギール。このようなパッシブクーリング（英語版）設備は、エネルギーを消費することなく建物に冷風を送り込める。
調理において、電磁調理器は最もエネルギー効率が高くかつ安全な選択肢の一つである。
EUやいくつかの国では、全ての新車をゼロエミッション車にするとしてその時期を公約している。
再生エネルギー革命（英語版）への投資の中でも、交通の電化と再生可能エネルギーが特に重要な分野である。
志賀泰山

志賀泰山
志賀 泰山（しが たいざん、嘉永7/安政元年8月21日〈1854年10月12日〉 - 昭和9年〈1934年〉2月5日）は、日本の物理学者、化学者、林学者。日本初の林学博士の一人。
経歴

伊予国宇和郡近永村（現・愛媛県北宇和郡鬼北町）にて、宇和島藩の医師志賀天民の次男として生まれる。
物理、化学を専攻し教鞭をとっていたが、後に林学へ転向してドイツへ留学。帰国後は、農商務省勤務や東京帝国大学農科大学にて講義を通じ、多くの後進を育てた。一方で、クレオソート油や塩化亜鉛を利用した木材保存（防腐）技術を研究し、50歳で退官した後は、民間の立場から木材防腐技術の開発や普及を行った。当時は、電柱や枕木などで大量の木材が使われ、その寿命や交換時期を延ばす防腐技術は多くの需要があった。結果的に、志賀は木材保存などに関連した多くの特許を取得している。志賀が確立した防腐技術は、1953年の木材防腐特別措置法へ結びついた。人柄を表すエピソードとして、晩年、「予は研究の外何一つ楽しみもない。」との述懐が伝えられている。
略歴

1871年（明治4年） - 南校ドイツ語学科へ入学。以降、鉱山学、物理学、化学を学ぶ。
1877年（明治10年） - 大阪師範学校（官立）へ赴任。物理学・化学を講義。
1882年（明治15年） - 東京師範学校教諭（判任）に。
1883年（明治16年） - 東京山林学校助教授に。
1885年（明治18年） - ドイツ、ターラント高等山林学校（現ドレスデン工科大学）へ留学（同校は、後に本多静六らも留学）。
1888年（明治21年） - ドイツから帰国。農商務省山林局勤務。
1889年（明治22年） - 東京大林区署長に。
1890年（明治23年） - 東京帝国大学農科大学教授に。
1899年（明治32年） - 林学博士の学位取得（本多静六・中村弥六他とともに）。
1903年（明治36年） - 大学を退官。
1907年（明治40年） - 東洋木材防腐の設立に際し、技師長を務める。
1934年（昭和9年） - 脳溢血で倒れ死去。墓所は雑司ヶ谷霊園。
家族

父・志賀天民 ‐ 宇和島藩医師
妻・やゑ  ‐ 愛媛県士族・仁科盛行の長女
二男・志賀潔（1884年生）
三男・志賀亨（1889年生） ‐ 医学博士。北海道帝国大学教授。岳父は米井源次郎。娘婿の伊藤知夫は伊藤祐敬の孫。
福留孝介

| 日本生命硬式野球部 特別コーチ #71 |
| --- | --- |
 阪神タイガース選手時代 （2013年3月6日 阪神甲子園球場）
基本情報
国籍:   日本
出身地:  鹿児島県曽於郡大崎町
生年月日:   (1977-04-26) 1977年4月26日（47歳）
身長 体重:  182 cm 90 kg
選手情報
投球・打席:  右投左打
ポジション:  外野手、遊撃手、三塁手
プロ入り:  1998年 ドラフト1位（逆指名）
初出場:  NPB / 1999年4月2日 MLB / 2008年3月31日
最終出場:  MLB / 2012年6月3日 NPB / 2022年9月23日（引退試合）
経歴（括弧内はプロチーム在籍年度）
 選手歴
  PL学園高等学校  日本生命  中日ドラゴンズ (1999 - 2007)  シカゴ・カブス (2008 - 2011)  クリーブランド・インディアンス (2011)  シカゴ・ホワイトソックス (2012)  阪神タイガース (2013 - 2020)  中日ドラゴンズ (2021 - 2022)
 コーチ歴
  日本生命
国際大会
代表チーム:   日本
五輪:  1996年、2004年
WBC:  2006年、2009年
 この表について  この表はテンプレートを用いて表示しています。編集方法はTemplate:Infobox baseball playerを参照してください。 ■プロジェクト:野球選手  ■テンプレート  
| オリンピック > 男子 野球  |
| --- | --- | --- |
| 銀 | 1996 | 野球  |
| 銅 | 2004 | 野球  |
ワールド・ベースボール・クラシック
| 金 | 2006 |   |
| 金 | 2009 |   |
福留 孝介（ふくどめ こうすけ、1977年4月26日 - ）は、鹿児島県曽於郡大崎町出身の元プロ野球選手（外野手・内野手、右投左打）、野球解説者。
PL学園高校時代から強打者として注目され、1995年のNPBドラフト会議で7球団から1位指名されたが、交渉権を獲得した近鉄バファローズへの入団を拒否して日本生命に入社した。1998年のNPBドラフト会議前には、1995年の会議の際に意中の球団として挙げていた中日ドラゴンズを逆指名し、1位指名を受けて入団、1999年から2007年まで中日でプレーした。中日時代にはセントラル・リーグの首位打者を2回（2002年・2006年）獲得、2006年にはリーグ最優秀選手 (MVP) に選出され、3回のリーグ優勝（1999年・2004年・2006年）に貢献した。また2003年・2006年にはシーズン30本塁打以上を記録したが、中日が本拠地球場をナゴヤ球場からナゴヤドームに移転した1997年以降、2021年までに30本塁打以上を記録した生え抜きの日本人打者は福留が唯一である。アトランタオリンピック野球の銀メダリスト、アテネオリンピック野球の銅メダリスト。
2008年 - 2012年はメジャーリーグベースボール (MLB) で、2013年 - 2020年はNPBの阪神タイガースでプレー。2021年に14年ぶりに中日に復帰し、2022年限りで現役を引退した。日米通算24年間の打撃成績は2450安打、327本塁打、1273打点。
経歴 > プロ入り前

大崎町立大崎小学校・大崎中学校出身で、小学校3年生の時にソフトボールのチーム「大崎ソフトボールスポーツ少年団」に入り、6年時に全国大会に出場。中学時代には将来プロ野球選手になることを意識して中学校の軟式野球部ではなく硬式球を使用するボーイズリーグの「鹿屋ビッグベアーズ」に入団し、全国制覇を果たした。また、中学校の卒業文集には「将来の夢はプロ野球選手」と記していた。
幼少期には小柄ながらも広大な阪神甲子園球場で本塁打を打つ立浪和義（PL学園高校から中日ドラゴンズへ入団）の姿に憧れ、「野球は体の大きさがすべてではない」と考えるきっかけとなった。少年時代に住んでいた鹿児島県大崎町に近い宮崎県串間市の串間市営球場で中日ドラゴンズが一軍春季キャンプを実施していたことから、福留は物心つくころから父親に連れられて、宮崎県内でキャンプを開催していた中日・広島東洋カープなどの練習を見学していた。小学校4年生の時（1988年春）に串間春季キャンプを見学した際には、同年にドラフト1位で入団した立浪を見て興味を持ち、最後まで練習を見学し、その後、立浪から1本のバット・サインをプレゼントされた。これがきっかけとなって、立浪と同じPL学園高校・中日でのプレーを目指した。
福留本人は「当時は小さかったから選手の記憶はほとんどないが、親によれば当時から立浪さんに興味を持っており、立浪さんのことをよく親に『あの選手は誰なの？』と聞いていた」「大きな選手がいる中でも目立っていた立浪さんを『すごい』と思った」と述べている。ちなみに中日時代の2006年には『毎日新聞』（毎日新聞社）の記事で「PL学園の先輩・立浪に代わる『ミスタードラゴンズ』に成長した」と言及されたことがあるほか、立浪の応援歌を流用した中日時代の応援歌は1999年の入団から2006年の歌詞変更を経て翌2007年の退団まで使用された。
中学校卒業時には地元の複数の有力高校から勧誘を受けたが、立浪への憧れに加えて「先（プロ野球）のことを考えたらより強い高校へ進学したほうがいい」という理由でPL学園高校（大阪府富田林市）へ進学した。1年（1993年）の夏から5番打者、1年の秋には4番打者を任された。1994年には2年春の第66回選抜高等学校野球大会で2年生にして唯一のレギュラー選手として出場。チームは準決勝で智弁和歌山高校に惜敗したが、福留は神戸弘陵高校との準々決勝で、2安打（いずれも適時打）を放つとともに3打点を挙げた。さらに、2年の冬に開かれた第1回AAAアジア野球選手権大会にも、日本代表として出場。渡辺元智監督の下で、代表チームの優勝に貢献した。
3年生だった1995年には、2年連続で選抜大会に出場。初戦の相手である銚子商業高校の4番打者にして、自身と同じ左打者の澤井良輔（銚子商業高校）と並び称される格好で、大会屈指のスラッガーとして注目された。この試合では、澤井の本塁打で銚子商業が先制すると、福留もバックスクリーンに3点本塁打を放つなど、両チームで打撃戦を展開した末に延長戦へ突入。しかし、延長11回表に3点を勝ち越されると、チームは7-10で初戦敗退を喫した。
同年夏の第77回全国高等学校野球選手権大会では、大阪大会で7本塁打を記録。チームの全国大会出場に貢献するとともに、「高校No.1スラッガー」としてNPB球団のスカウト陣から注目を集めた。全国大会では、北海道工業高校（現・北海道科学大学高等学校）と1回戦で対戦。3回裏には、打線が自身の右前安打を皮切りに4点を奪うと、打者一巡で迎えた2回目の打席でライトスタンドに満塁本塁打を放った。さらに、5回裏の打席で選手権全国大会史上11人目の2打席連続本塁打を記録するなど、3打数3安打6打点の大活躍。1回戦での大勝を受けて臨んだ熊本・城北高校との2回戦では無安打に終わったものの、日本大学藤沢高校との3回戦では三塁打1本と1打点を記録。続く智弁学園との準々決勝でも二塁打1本を含む3安打を放ったが、チームは6-8で惜敗した。
3年生の夏の大会で打率.467（15打数7安打）・7打点・2本塁打と好成績を残したことから、秋のNPBドラフト会議では7球団（中日・巨人のほか近鉄バファローズ・日本ハムファイターズ・千葉ロッテマリーンズ、オリックス・ブルーウェーブ、ヤクルトスワローズ）から1位指名を受けた。NPBのドラフト会議で、高校生の選手に対して7球団が1位指名で重複した事例は初めてで、高校の先輩・清原和博に対する6球団競合（1985年）をも上回った。結局、7球団による抽選の末に、近鉄バファローズが福留への交渉権を獲得。抽選に臨んだ近鉄の監督・佐々木恭介は、交渉権の獲得を意味する当たりクジを引いた瞬間、「ヨッシャー」と声を上げながら喜んだ。しかし、福留自身が会議の前に「希望する中日、読売ジャイアンツ（巨人）以外の球団から指名された場合には社会人野球・日本生命硬式野球部へ進む」との意思を示していたことから、近鉄からの指名後に入団を辞退。結局、日本生命へ入社した。
日本生命への入社後は三塁手へ転向し、入社1年目の1996年には第67回都市対抗野球大会で若獅子賞を受賞。アトランタオリンピックの野球日本代表に選ばれると、2本塁打を放つなど代表チームの銀メダル獲得に貢献した。アトランタオリンピックの野球競技へ出場した時点の年齢は19歳で、当時のオリンピック野球日本代表の最年少記録であった。翌1997年の第68回都市対抗野球大会で優勝。オフシーズンには社業の一環で保険の外交営業活動へ従事。また1998年の第25回社会人野球日本選手権大会では決勝戦でNTT関東硬式野球部相手に敗退し準優勝に終わったが、3試合連続で4本塁打を放った。社会人時代の通算成績は公式戦93試合出場・打率.383・33本塁打・96打点・25盗塁で、社会人時代も公式戦以外では木製バットを使用して練習していた。
入社3年目の1998年にドラフト会議の指名対象へ再び入ったことから年明け直後から、「子供の頃から立浪さんに憧れていた」と中日入りを熱望しており、逆指名制度を設けていたこの年のドラフト会議では、当時、立浪が所属していた中日を逆指名した。ドラフト1位扱いで、内野手として入団した。背番号は1で、契約金は1億円、年俸は1300万円（金額は推定）。
経歴 > カブス時代

2007年12月12日、ジョー・アーボンを代理人とし、シカゴ・カブスと4年総額4800万ドル（約53億円）の契約に合意。身体検査を経て19日に本拠地で正式契約を交わし、背番号は1になることが発表された。なお報告記者会見は帰国後の22日に行った。カブス入団決定後、地元シカゴのメディアは福留のローマ字表記、「FUKUDOME」が放送禁止用語の「FUCK」を連想させるとして、懸念する記事を掲載した。
2008年、3月31日のミルウォーキー・ブルワーズとのMLB開幕戦に、「5番・右翼手」としてスタメンで出場。この試合では複数のカブスファンが福留に対し、カブスファンの常套句である「It's gonna happen」（「何かが起こるぞ」あるいは「ついにその時が来た」）の誤訳と思われる「偶然だぞ」と書かれたサインボードを掲げる珍事が起こった（当時はGoogle翻訳で「It's gonna happen」を訳すと「偶然だぞ」になっていたが、これが話題になったためか、後に修正されている。）。初打席ではベン・シーツから二塁打を放ち、9回裏無死一・二塁の場面ではエリック・ガニエから同点3点本塁打を放ち、鮮烈な印象を与えるデビューとなった。4月までは打率.327、出塁率.436、長打率.480、OPS.915の成績を残し、多くの地元紙がチーム四球数の増加を受けて「カブス打線を変えた福留」という記事を取り上げる活躍を見せた。その後はオールスターにもファン投票で選出されたが、インコースの速球に弱いと見抜かれると徐々に調子を落とし、以降は打率と出塁率が前月の数字を上回ることがなく、5月以降は打率.241、出塁率.340、長打率.355の成績に終わり、起用法も9月以降は守備要員としての出場が増えていった。チームはディビジョンシリーズに進出したものの、福留自身は第1戦と第2戦で先発出場して8打数無安打4三振に終わり、監督のルー・ピネラは「もう福留を使う意味がない」と公言、3戦目の移動のために利用したシカゴのオヘア空港では「フクドメ・コウスケさん、シンシナティ・レッズへ向かってください。トレードが決まりました」といたずらの館内放送を流されるなどファンからも見放され、チームもディビジョンシリーズ3連敗でシーズンを終えた。右翼手として守備は±システム1、DRS3、UZR6.0との数値を残した。
2009年、開幕前の3月に開催された第2回WBCの日本代表に選出され、2大会連続2度目の選出を果たした。シーズンでは前年に続いて、4月は打率.338、出塁率.461、長打率.592、OPS1.052の好成績を残すも、5月以降は打率.245、出塁率.360、長打率.393と失速した。特に左投手に.164と振るわず、後半戦は左投手が先発のときはベンチスタートとなることが増えた。慣れない中堅の守備でも苦労し、中堅手として±システムは-8で両リーグワースト6位、DRS-5は両リーグワースト8位、UZR-7.6は両リーグワースト7位であったが（右翼の守備は依然高レベルであり、44試合の出場ながら±システム9・守備防御点8・UZR7.8を残した）、本人は「納得する形でできた」と自己評価した。
2010年、4月には3年連続で好成績（打率.344、出塁率.443、長打率.525、OPS1.084）を残すも、6月は自己ワーストの月間OPS.485を残すなどその後は失速し、8月2日には打率が.247まで降下したが、それ以降は復調し8月はメジャー3年目で最高となる月間打率.365、出塁率.467、OPS1.118を記録して9月1日には打率が.281まで上昇する。8月10日のAT&Tパークでのサンフランシスコ・ジャイアンツ戦で、ティム・リンスカムからライトスタンドを越える場外本塁打を放ち、日本人初の「スプラッシュ・ヒット」を記録した（ただし、フェンス最後部にある旗に当たってから海に落下したため、障害物に触れた打球は公式には「スプラッシュ・ヒット」として認定されていない）。しかし9月に再び失速し、最終的に打率や長打率、本塁打数などでカブス移籍後自己最高の成績を残したが、好不調の波が激しかったことが災いし、3年目で初めて規定打席に到達できなかった。守備では右翼手として起用されたが、±システム-3、DRS-3、UZR-4.4と振るわなかった。オフにはシカゴ市内にマンションを購入した他、グリーンカードを取得し、カブスとの契約終了後もメジャーでのプレーを希望していることを明らかにした。
2011年、4月は打率.383、出塁率.486、長打率.400、OPS.886の好成績を残す。しかしその後は例年と同じく調子を落とし、76試合の出場で打率.275、3本塁打、OPS.751の成績で前半戦を折り返したが、1打席あたりの平均球数は7月までリーグトップの4.34を記録した。
経歴 > インディアンス時代

2011年7月28日にアブナー・アブレイユ、カールトン・スミスとのトレードでクリーブランド・インディアンスへ移籍。背番号は中日、カブス時代と同じ1となった。この移籍により、この年の日本人野手は全員アメリカンリーグの球団に所属することになった。
7月29日のカンザスシティ・ロイヤルズ戦で移籍後初出場。8月は打率.293、1本塁打、OPS.744と復調し、27日には契約終了後もMLBでのプレーを希望していることをクリーブランドの地元紙に明かした。9月は4本塁打を放ったが、打率.216、OPS.623と再び調子を落とし、特に出塁率は移籍前には.374と高い数字を残していたが、移籍後は.300と低下した。最終的にシーズン通算で打率.262、8本塁打、35打点、OPS.712に終わったが、これは打率を除けばメジャー移籍後ワーストの成績であった。一方、安打数はメジャー自己最多139、守備では補殺7、アームレーティング7（いずれも中堅手と右翼手としての合計）と自己ベストの強肩ぶりを見せたが、右翼手として両リーグ最下位のUZR-10.5、同ワースト4位のDRS-1、同じく±システム-6と守備範囲に顕著な課題を残した。
経歴 > ホワイトソックス時代

2012年2月14日にシカゴ・ホワイトソックスと1年100万ドルで契約する（2年目は年俸300万ドルの球団オプション）。主に代打や守備要員として起用されるも、24試合の出場で打率.171、本塁打なし、OPS.489を喫し、6月7日に右脇腹痛でDL入りする。22日にDFAとなり、26日に自由契約となった。
経歴 > ヤンキース傘下時代

2012年7月13日にニューヨーク・ヤンキースとマイナー契約を結んだ。AAA級スクラントンでは39試合の出場で打率.276、2本塁打、OPS.818を残し、外野手の他22試合で一塁手としても起用されるが、メジャー昇格はならず、シーズン最終戦の9月3日に自由契約となった。後にNPBへ復帰する意向を示したことから、阪神タイガースや横浜DeNAベイスターズなど、複数のNPB球団が福留の獲得に向けて交渉を進めた。