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ONE PIECEの用語一覧
その他の用語 > 世界政府関連 > 16点鐘

年末年始に、マリンフォードの広場にある「オックス・ベル」を16回鳴らす海兵の習わし。「オックス・ベル」は、大昔に活躍した軍艦「オックス・ロイズ号」に取り付けられていた神聖な鐘。去る年に感謝し8回、新しい年を祈り8回、計16回の鐘を鳴らすのが習わしとされている。
ルフィは女ヶ島で再会したレイリーの提案により、世間の注目を集めるため、彼とジンベエと共に復興作業中のマリンフォードに乗り込んで「16点鐘」を行った。世間には時代の終わりと始まりの宣言等と受け取られたが、その真の目的は、世界各地に飛ばされた麦わらの一味の仲間に向けて、「3D2Y」（3日後ではなく2年後に集合）という隠されたメッセージを送るためだった。
その他の用語 > 世界政府関連 > 世界徴兵

頂上戦争後の2年の間に、世界政府が行った徴兵。赤犬の元帥への昇格と青雉の脱退によりできた穴を埋めるために行われ、藤虎と緑牛が大将に就任した。世界政府加盟国から有能な兵士を引き抜いたことで海軍の戦力は強化されたが、各国の戦力が弱体化したことで後に起こった「8か国革命」のきっかけの1つになっている。
その他の用語 > 世界政府関連 > 天上金

世界政府加盟国が、天竜人へ納める貢ぎ金。その額は国民の数によって決まることから、王族が国民から非人道的な手段で徴収することも多く、天上金によって一国が飢餓で滅んだ事例もある。そのため、一般市民が天竜人に対して憎悪を抱く理由の一つとなっている。貧しさゆえに天上金を払えない国は世界政府に加盟することはできず、白ひげの故郷のように海賊や人攫いが横行する無法の国になることが多い。ドフラミンゴは10年前に天上金の輸送船を襲撃することで世界政府を脅し、王下七武海に加入した。
その他の用語 > 世界政府関連 > 血統因子

政府の科学者Dr.ベガパンクが発見した「生命の設計図」。シーザー・クラウンはこれを応用し、動物系の人造悪魔の実「SMILE」の原料「SAD」を製造した。ヴィンスモーク・ジャッジは、血統因子を独自に研究することで自分達の命令に忠実に従うクローン兵を生み出し、自らの子供にも改造を施している。
その他の用語 > その他 > ベリー

作中の通貨単位。通貨記号は「B」の真ん中に積分記号（∫）を描いたもの。
貨幣の種類や通貨レートは現実世界の日本円と同じで、1ベリー・5ベリー・10ベリー・50ベリー・100ベリー・500ベリーの硬貨、1000ベリー・5000ベリー・10000ベリーの紙幣があり、価値も日本円と同じ（1ベリー＝１円）となっている。また紙幣の肖像は、1000ベリーが「ウサグチヒデヨ」、5000ベリーが「クマグチイチロー」、10000ベリーが「ガイコツユキチ」である。
その他の用語 > その他 > デービーバックファイト

かつて海賊たちの楽園「海賊島（ハチノス）」で生まれたという海賊のゲーム。負けた海賊は、勝った海賊に仲間や海賊旗などを取られる。
主な掟として、「敗戦における3箇条」がある。
デービーバックファイトによって奪われた全てのものは、デービーバックファイトによる奪還のほか認められない
勝者に選ばれ引き渡された者は、速やかに敵船の船長に忠誠を誓うものとする
奪われたシンボルは、二度と掲げることを許されない
これを破った者は海賊の恥とされ、「デービー・ジョーンズのロッカー」に捧げられる（＝海底に沈められる）。考案者は海賊デービー・ジョーンズとされ、悪魔に呪われて深い海底に今も生きていると言われている。フォクシー海賊団が得意としている。
相手の船長に勝負を申し込み、相手の船長がそれを受ける場合は、互いの船長が空に向かって同時に拳銃を撃つことで同意したとみなされる。上記の3箇条の宣誓の後に、勝負の回数分のコインを海に投げ入れ、種目ごとの出場予定の選手を紙に書いて提出する。次戦以降に出場予定の選手が相手に奪われた場合でも、出場選手の変更・補充はできない。第三者によるゲームへの妨害は自由に行える。
その他の用語 > その他 > ビンクスの酒

昔から海賊たちに愛されてきた舟唄。スリラーバーク編の大きなキーワードとなった。
作者はアニメの音楽の作曲を務める田中公平に「最初は怖く聞こえるが曲調を変えると楽しく聞こえる曲」と、作詞に先んじて作曲をリクエストした。キャラクターソング『ビンクスの酒』に収録されている。
その他の用語 > その他 > コーティング

船全体をヤルキマン・マングローブのシャボンで包み、海中航海を可能にすること。深海1万mの水圧にも耐える事が可能で、シャボンディ諸島から魚人島に向かう際に必要となる。船をシャボンで包むコーティング作業は職人による手作業で、船員の命がかかる繊細な作業のため熟練した職人でも数日を要する。実際、運悪く腕の悪い職人が施したコーティングが海中で破れる事故が度々起こっている。シャボンは内部の空気で膨らんでいるので、空気が無くなると潰れてしまう。また、シャボンはある程度まで伸びるとそれ以上は突き抜ける性質を持ち、船から大砲を打つことも可能だが、海王類に噛まれるなどして多数の穴が開けば潰れる。浮力が失われるので、コーティング船を水上に留めておくためには専用の浮き袋が必要になる。
マリンフォード頂上戦争では、白ひげ海賊団がコーティング船を使ってマリンフォード島まで海中を進み、島の湾内に侵入した。
世界政府の旗。
4つの海と「偉大なる航路」にある加盟国の結束を示す。旗への攻撃は世界政府への宣戦布告を意味している。
記録指針
夏目誠

夏目 誠（なつめ まこと、1946年1月3日 - ）は、日本の医師・精神科医、大阪大学医学博士。大阪樟蔭女子大学名誉教授。
人物

関西在住の精神科医で、勤労者のストレス評価尺度を開発した。厚生労働省の精神障害の労災認定における「心理的負荷評価表作成」に寄与した。厚生労働省の「労働基準法施行規則第３５条専門検討会」の委員を1993年から20年以上勤め、行政にも寄与している。有力なストレス度測定法であるライフイベント法の日本における第一人者であり、産業ストレス学会理事長も歴任した。
ストレス科学や産業精神保健学を専門とし活動している。現在、読売テレビや産経新聞大阪や近畿労働金庫、寝屋川市役所などで、精神科医や産業医としてメンタルヘルス活動を展開中である。多くの著書を有し、テレビにも数多く出演し、好評を博している。
来歴

奈良県立医科大学卒業。同大学精神神経科学教室助手を経て、大阪府立公衆衛生研究所精神衛生部長心得,同大阪府こころの健康総合センタ−部長を経て大阪樟蔭女子大学・大学院教授から名誉教授。
現在は毎日放送や産経新聞、デサントなど５社で精神科医・産業医として「メンタルヘルスを根付かせ、発展させるか」について現場の見地から相談・診療、復職支援や講演等を行っている。
所属学会および役職・資格

日本産業ストレス学会名誉会員、元理事長
日本産業精神保健学会名誉会員
精神神経学会会員
受賞歴

産業ストレス学会功労賞
平成24年度緑十字章　中災防・労働安全衛生活動表彰
産業精神保健学会理事長表彰
教育歴

1972年から1976年まで奈良県立医科大学助手
2001年に大阪樟蔭女子大学人間科学部心理学科教授
2003年に同上大学院人間科学研究科臨床心理専攻教授
2015年、同上退職
2015年、同上名誉教授
2002年から2004年まで大阪大学医学部臨床助教授
2008年から大阪大学医学部非常勤講師
著書 > 医学書

夏目 誠「職場不適応症」『産業精神保健ハンドブック2. 産業精神保健の実際』中山書店、1988年、774-784頁。
夏目 誠「配置転換と昇進」『臨床精神医学講座18巻』中山書店、1988年、287-293頁。
その他、専門書の分担執筆25編。
著書 > 一般書

単著
夏目 誠『メンタル・キーワード療法〜5分でできる簡易セラピー』日本医事新報社 2021年
夏目 誠『職場不適応のサイン ベテラン産業医が教える気づきと対応のコツ』南山堂 2020年
夏目 誠『中高年に効く！メンタル防衛術』文春新書 2018年
夏目 誠『気づき力で変化をキャッチ ちょっと先読む メンタルヘルス』中央労働災害防止協会 2015年
夏目 誠『ストレスチェックを実施するなら、「診断書」を読み解く力をつけろ』社会保険出版社 2015年
夏目 誠『メンタルヘルスと企業責任―いま企業に求められている「健康リスクマネジメント」』フィスメック 2009年
夏目 誠『勤続疲労に克つ 働き盛りに忍び寄る見えない恐怖』ソフトバンク新書 2008年
夏目 誠『感情デトックス―キモチ抑圧体質を解放する「喜怒哀楽のススメ」』山海堂 2007年
夏目 誠『「スマイル仮面」症候群―ほんとうの笑顔のとりもどし方』日本放送出版協会 2006年
夏目 誠『流行歌(うた) とシンドローム―メンタルヘルスへの誘い』中央労働災害防止協会 2004年
その他、共著多数。
学会開催歴

第10回日本産業保健学会会長(2003、大阪)
第5回産業ストレス学会長(1997、大阪)
ピアノ三重奏曲WoO39 (ベートーヴェン)

ピアノ三重奏曲 WoO39 変ロ長調 は、ルートヴィヒ・ヴァン・ベートーヴェンが1812年に作曲したピアノ三重奏曲。親交のあったアントニー・ブレンターノの10歳になる娘、マキシミリアーネへの贈り物として書かれた。マキシミリアーネへは8年後にピアノソナタ第30番も捧げられることになった。本作の初版譜は1830年に、ピアノ三重奏曲WoO38、ピアノソナタWoO51と共にフランクフルトのF.P.ドゥンストから刊行された。
概要

ベートーヴェンは夏季を過ごすためにテプリッツを訪れる旅の途上で本作を作曲した。当時、ブレンターノ一家はカールスバートに暮らしていた。ベートーヴェンはプラハへと発つ前の1812年6月12日に本作を一家へと贈っている。正確な作曲の動機は分かっていないが、ワトソンはこの楽曲によってマキシミリアーネがピアノ演奏に励むようにしたのだと脚注に記している。
本作の草稿は現存している。本作の手稿譜はベートーヴェンの多くの草稿に比べるときちんと書かれており読みやすくなっている。また、この草稿にはベートーヴェンが自ら書き込んだ運指が残されている。
ピアノパートはマキシミリアーネを意識して平易に書かれており、対位法的な書法を控えて旋律プラス伴奏の形を基本としている。曲調もいつものように緊張感の漲るものではなく、柔和で純真な魅力に満ちている。
楽曲構成

ソナタ形式の単一楽章。演奏時間は約6分半。
序奏を持たず、ピアノが奏する主題によって開始する（譜例1）。弦楽器は伴奏から始まるが、やがて旋律を受け継ぐとヘ長調への転調が行われる。
譜例1
ピアノから第2主題が提示される（譜例2）。弦楽器はここでもピアノから主題を受け継ぐ。
譜例2
提示部をまとめて繰り返しが行われる。展開部はヘ長調で譜例1を奏して始まるが、ただちにニ長調へと転じて譜例1を扱っていく。トレモロの伴奏にのって譜例1が回帰して再現部となり、譜例2も変ロ長調で続く。第1主題を展開するコーダは大きな規模を持ち、幼いピアニストが腕前を披露できるように作られている。
パリ講和会議

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: この項目では、第一次世界大戦の講和会議について説明しています。その他のパリ講和会議については「パリ講和会議 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
会場となったフランス外務省。ケ・オルセーに面している（現在のヨーロッパ・外務省）
パリ講和会議（パリこうわかいぎ、旧字体：巴里媾󠄁和會議、英語: Paris Peace Conference）は、1919年1月18日から開会され第一次世界大戦における連合国が中央同盟国の講和条件等について討議した会議。世界各国の首脳が集まり、講和問題だけではなく、国際連盟を含めた新たな国際体制構築についても討議された。「ヴェルサイユ会議」と呼ばれることもあるが、実際の討議のほとんどはパリのフランス外務省内で行われており、ヴェルサイユ宮殿を会場に使ったのは対独平和条約（ヴェルサイユ条約）、対ハンガリー平和条約（トリアノン条約）、関連する諸条約（ヴェルサイユ小条約（英語版））の調印式のみであるため、その呼び方は正確ではない。
会議設置の前提

→「ウッドロウ・ウィルソン」も参照
ウッドロウ・ウィルソンアメリカ合衆国大統領はアメリカ合衆国の参戦前にも「勝利なき講和」（英語: Peace without victory）を訴え、参戦後は「和解の平和」を唱えた。ウィルソンは懲罰的賠償や秘密外交を基本とする欧州の「旧外交」が今次の大戦を招いたと考え、その払拭を訴えた。これがいわゆる理想主義的なウィルソンの「新外交」と呼ばれるものである。
秘密外交に対する批判に答えたイギリスのデビッド・ロイド・ジョージ首相は、戦争遂行のために「会議による外交」（英語: diplomacy by conference）を唱えた。「私は外交官を必要としない」「自分の国を代表する者として語る権限のない者達に（重要な問題を）論じさせることは単に時間の浪費である。」と語った大衆的政治家であったロイド・ジョージは、全面戦争という状況には国民世論の支持が不可欠と考えていたためである。また、当時イギリスの大新聞を支配していたノースクリフ子爵は、講和会議代表に選ばれなかったことからロイド・ジョージと不和になり、政府方針以上の過酷な条件を求める記事を連日掲載した。このため講和会議直前の1918年イギリス総選挙では講和条件自体が選挙の争点となり、ドイツに対する賠償要求世論が高まった。
1918年1月8日、ウィルソンは議会で「秘密外交の撤廃」「民族自決」などを含めた十四か条の平和原則を公表した。以降2月11日には「4原則」、9月25日には5原則を提示しこれを補強している。11月5日、アメリカ政府は十四か条と、それ以降の和平演説、さらに二つの留保事項を加えた和平勧告をドイツに行った（ランシング通牒）。ドイツ首相バーデン大公子はこれを受け入れ、ドイツと連合国間で休戦協定が結ばれた。しかしイギリスはウィルソンの原則に同意しておらず、14か条が講和の原則でないとドイツに伝達することを考えていた。しかし折からのドイツ革命の進展で、ドイツに共産主義政権が成立することを危惧したイギリスは、早急な講和のために不服ながらウィルソンの方針に同意した。
ウィルソンはこれらの新外交理念により、連合諸国の国民はもとより、ドイツなど中央同盟国の国民からも高い期待を持たれており、また彼自身もこれらの理念を信じていた。一方で連合国が戦時中から唱えていた「ドイツ軍国主義の破壊」自体は、内政干渉に反対する保守勢力の反対によってほとんど放擲され、ドイツの政治制度について干渉することはなかった。
しかし第一次世界大戦で最も大きな負担を負ったフランスのジョルジュ・クレマンソー首相は、ドイツ人に対する徹底的な不信感を抱いており、交渉や理念ではなく、実力でしかドイツ人を抑制できないと考えていた。
これら思惑の異なる諸首脳がパリに集まり、同時に行われるドイツ軍の武装・動員解除やロシア内戦等の世界情勢を念頭に諸問題が話し合われた。
会議の構成

大戦中から連合国は最高戦争会議 (第一次世界大戦)（英語版）を結成して協議を行っていた。1918年の10月ごろから会議開催地の選定が開始された。スイスのローザンヌ、フランスのヴェルサイユが候補地としてあがり、最終的にパリが会議の場と決定された。ウィルソンはスイスで開催する案を持っていたが、当時スイスは労働争議や経済問題が悪化しており、鉄道も寸断されていたため会議を開ける状況ではなかった。フランス側はパリを会議場とするため以前から準備をしており、ウィルソンも同意した。
会議には世界から33ヶ国（イギリス自治領含む）70人の全権と1000人以上の随員が集まったが、連合国側での協議を優先するべきと言うイギリスやフランスの意見や、中央やロシアでは政治的混乱が続いていたこともあり、ロシアの代表は招請されず、敗戦国は講和条約案がまとまるまで招請されなかった。
最重要問題については「五大国」（イギリス、日本、アメリカ、フランス、イタリア）の全権で構成された十人委員会（The Council of Ten）で行われることになった。なお「五大国」のうちフランスから船で約30日かかる遠距離にある日本は、現職の首脳・閣僚を派遣しなかった。また3月頃にロイド・ジョージの発言が外部に漏洩する事件が起きたため、3月25日から三大国の首脳とイタリアのヴィットーリオ・エマヌエーレ・オルランド首相、通訳官のポール・マントゥー（fr:Paul Mantoux）で構成された四人会議（The Council of Four）で重要事項は討議されることになった。また三首脳が必要に応じて開催した少人数の秘密会でも協議されるようになった。四人会議は正式な会議ではないとされたが、協議の詳細な内容は日本代表団を始めとする他国の代表団はおろか、ウィルソン以外のアメリカ代表団にすら伝えられなかった。その他の重要な問題については、小国の代表も参加した5つの分野別委員会（国際連盟、労働立法、戦争責任、運輸（港湾・水路・鉄道）、賠償）によって討議された。
参加国 > その他

モンテネグロ王国 - 連合国の一つであったが、セルビアによる併合により実体としては消滅。これを認めない王国亡命政府首相アント・グヴォズデノヴィッチ（英語版）将軍が3月6日に十人委員会に出席した。この時にセルビアに抗議し、モンテネグロの主権が残っているとする国王ニコラ1世の書簡を読み上げている。
コスタリカ -コスタリカは1918年5月23日にドイツに宣戦しているが、1917年8月に成立したフェデリコ・チノコ・グラナドス（英語版）の政権をイギリスおよび アメリカ政府は承認していなかったため、会議に招請されなかった。
アンドラ - ニューヨーク・タイムズ紙の記事 のように「参戦したにもかかわらず、講和会議に呼ばれなかった」と言及されることがあるが、2014年に公表された調査結果ではアンドラが第一次世界大戦に参戦したという公的記録は存在していないことが判明している。
参加国 > 四巨頭

アメリカ合衆国 - ウッドロウ・ウィルソン大統領
イギリス - デビッド・ロイド・ジョージ首相
フランス - ジョルジュ・クレマンソー首相
イタリア - ヴィットーリオ・エマヌエーレ・オルランド首相
参加国 > その他の首脳

日本 - 西園寺公望元首相、牧野伸顕元外相、珍田捨巳駐英大使、松井慶四郎駐仏大使
アメリカ合衆国 - ロバート・ランシング国務長官、ニュートン・ディール・ベイカー陸軍長官、エドワード・ハウス名誉大佐
イギリス - アーサー・バルフォア外相、アンドルー・ボナー・ロー国璽尚書、ロバート・セシル元封鎖相、ウィンストン・チャーチル戦争相・航空相
オーストラリア - ビリー・ヒューズ首相
南アフリカ連邦 - ルイス・ボータ首相、ヤン・スマッツ国防大臣
ニュージーランド - ウィリアム・マッシー（英語版）首相・労働相
フランス - ステファン・ピション外相、フェルディナン・フォッシュ連合軍最高司令官、陸軍総司令官
ギリシャ - エレフテリオス・ヴェニゼロス内閣議長
ポーランド - イグナツィ・パデレフスキ首相
ポルトガル - アフォンソ・コスタ（英語版）前内閣議長
ルーマニア王国 - ペトレ・カプ（英語版）前首相
ユーゴスラビア王国 - ニコラ・パシッチ（英語版）前内閣議長
チェコスロバキア - カレル・クラマーシュ内閣議長、エドヴァルド・ベネシュ外相
中華民国 - 陸徴祥外交総長、王正廷外交次長、顧維鈞駐米公使
ホンジュラス - ポリカルポ・ボニージャ（英語版）元大統領
ブラジル - エピタシオ・ペソア（英語版）上院議員
参加国 > 中央同盟国代表

ドイツ国 - ウルリヒ・フォン・ブロックドルフ＝ランツァウ外相、ヘルマン・ミュラー外相
オーストリア - オットー・バウアー外相
参加国 > 著名な関係者

ジョン・メイナード・ケインズ - 賠償委員会の委員
近衛文麿、吉田茂、芦田均 - 代表の随員、後の首相
グエン・アイ・クオック（阮愛國） - 安南愛国者協会代表として出席。後のベトナム民主共和国国家主席ホー・チ・ミン
トーマス・エドワード・ロレンス、ガートルード・ベル - ファイサル1世の代表として出席。
マックス・ウェーバー - 講和条約手交後に、ドイツ側の抗議文書「教授意見書」を提出している。
トーマス・W・ラモント（英語版） - J.P.モルガン＆カンパニー（英語版）代表。アメリカ財務省の代表として出席
会議の流れ > 開会前

1918年12月26日、ウィルソンは「We Want Wilson!」の歓呼の中ロンドンに到着した。彼はイギリスやフランスでも「正義なる人ウィルソン」と讃えられ、熱狂的な歓迎を受けた。1月12日にはウィルソンとロイド・ジョージがパリに入った。
1月12日には休戦後最初の十人委員会がフランス外務省で行われた。翌13日にはフランスのピション外相が講和会議の進行方法や、十四原則を加味した原則を提示している。この日には講和会議で「国際連盟」「賠償問題」「新国家」「国境線変更」「植民地」の五つの論点について協議するという決定が行われた。17日にはピションが五つの論点を総会で検討する提案を行ったが、ウィルソンはこれらが総会で検討するのは不適切であるとし、小委員会を設置し、その委員会が総会に提案するかどうかを決定するよう主張した。
会議の流れ > 開会

1月18日に講和会議の開会がフランス外務省の時計の間で宣言され、そのまま講和会議総会が開かれた。開催後の会議でまず検討されたのは会議の形式であった。ウィルソンは会議を公開し、会議内容の自由な報道を許すよう主張した。しかし過去の秘密外交の暴露や世論に左右されることを恐れたロイド・ジョージやフランスのステファン・ピション外相の猛反対にあった。このため会議公開は断念され、旧来の秘密会議形式が取られることになった。
なお、この1月18日は、プロイセン王国成立（1701年）の日、かつ、ドイツ帝国成立の日（1871年、ヴェルサイユ宮殿鏡の間で戴冠）でもあり、敗戦国ドイツにとって重要な日付でもあった。
1月25日には総会においてウィルソン提案の委員会設置が承認された。2月14日には三度目の総会が行われ、委員会で策定された国際連盟規約の草案が承認された。2月中旬から3月中旬まではロイド・ジョージとウィルソンが帰国しており、さらに2月19日にクレマンソー暗殺未遂事件が発生して不在であったため、外相達が会議を取り仕切った。3月中旬になってようやく平和条約の具体内容が討議の中心となった。ウィルソンの提示した諸原則そのものは他の首脳の反対を受けなかったものの、彼らは「原則では賛成、細目では反対」の交渉でウィルソンに抵抗した。
フランスが最も強く要求したのはザール地方の領有、戦費と賠償金の全面的な履行、ライン川左岸の永久占領であった。この3案は四人会議を紛糾させる最大の争点となった。これらの「一種の心理的な飢餓状態」「戦争性精神異常」と評された フランス側の対独警戒心を緩和するため、イギリスはフランスが侵攻された際に援助する保障条約の締結でこれに代えようとしたが、合意は見られなかった。
3月25日、ロイド・ジョージは「フォンテーヌブロー覚書」を発表し、「新しい戦闘を挑発することのない講和」を目指すために、ドイツに過度の屈辱を与えず、履行可能な講和条件を与えるべきとした。この覚書はアメリカに賛意を持って迎えられたが、フランス首脳達は激怒した。フランスと英米の間隙はより大きくなり、4月2日にはフォッシュが「一週間以内に平和会議は潰れる」と予言し、4月7日には体調を崩していたウィルソンが帰国準備を命令する事態となった。またイギリスの世論や議会ではロイド・ジョージが賠償金問題やボリシェヴィキに対して弱腰であるという批判が続発し、4月15日から4月17日に議会対策のため一時帰国し、「厳格な講和」を約束することとなった。
しかしロイド・ジョージが一時帰国した隙に、クレマンソーはハウス大佐を通じてウィルソンを説得し、連合国軍による15年のライン川右岸とザールの占領を行うという妥協案に合意させた。イギリスは抵抗したが4月22日に三国の合意が成立した。この合意を受けて4月20日に米仏間、5月6日に英仏間での軍事保障条約が締結された。
会議の流れ > 会議の終了

4月18日、ドイツ側代表の招請状がドイツに到着した。4月24日にはフィウメ（伊: Fiume、現リエカ）及びダルマチアの帰属に関する問題に抗議してオルランドが帰国し、5月5日になって会議に復帰した。4月28日の総会で国際連盟規約案が第5条修正を行った後に採択された。
5月7日にブロックドルフ＝ランツァウ外相を首席とするドイツ代表が231条（英語版）（戦争責任条項、英: War Guilt Clause）を含む講和条約案を受け取り、5月29日に反対提案を行った。ロイド・ジョージはいくつかの点で修正に応じようとしたが、クレマンソーやウィルソンは断固として修正を拒否した。6月2日にはドイツ＝オーストリア共和国 に対して講和条約案提示が行われたが、ズデーテン地方の割譲などを定めた「恐るべき文書」に対してオーストリア政府も受諾を拒否した。
6月3日、7日、10日には賠償問題をめぐって最後の四人会議が開催されたが、賠償総額についての結論は出なかった。連合国側の回答期限当日の6月23日にドイツは条約受諾を発表し、6月28日にヴェルサイユ条約の調印が行われた。7月にウィルソンが帰国し、講和会議自体は終了した。7月20日にオーストリアに対して第二次草案が提示され、9月2日には最終案が提示された。オーストリアは受諾し、9月10日にサン＝ジェルマン条約が締結された。同日、チェコスロバキアと主たる連合国（五大国）間で少数民族保護条約（英語版）が締結され、チェコスロバキア内のドイツ人保護が義務づけられた。
戦争責任問題

→「ヴェルサイユ条約 § 制裁裁判」も参照
中央同盟国の戦争責任問題についてはロバート・ランシングを議長とする戦争責任委員会（英語版）が検討を行い、3月19日に報告書を提出した。この中で戦争責任は第一にドイツとオーストリア＝ハンガリー帝国、第二にトルコとブルガリアにあるとした上で、「戦争の法と慣習ならびに人道の法に違反した」元首を含むすべての国民が訴追の可能性があるとしたが、戦争を引き起こした責任については訴追を断念した。
ヴィルヘルム2世の訴追にはアメリカおよび日本は当初から反対の立場を表明していた。国際慣習や戦時国際法により国家元首の罪を国際法廷で裁くという前例がなく、実定国際法上の根拠が脆弱とするのが反対論の主張であった。また日本はこの問題について日本の国体論を非常に慎重に意識していた。一方で英仏は皇帝訴追論の最右翼であり、結局は戦時国際法違反や人道上の罪を問うのではなく「国際道徳及び条約の尊厳に対する重大な犯罪」という曖昧な文言によりアメリカと日本は妥協した。戦争責任審査委員会の報告書はアメリカと日本による附属留保が付されて本会議に提出された。日本は「前独帝処分問題に対する日本の覚書」を講和会議に提出し、元首の交戦法規違反に対する刑事責任を容認することに留保を表明した。またヴィルヘルム2世がすでにドイツ帝国皇帝位を退位し元首の地位ではなく、「前皇帝」いち個人として国際法廷で審問される点については同意した。米国の国務長官であり戦争責任審査委員会の議長もつとめたロバート・ランシングは政治上の制裁は政治家の処理すべき問題であり裁判官の関与すべき問題ではないとの立場であった。
この会議の最中から、中立国オランダに亡命していたヴィルヘルム2世の身柄引き渡し交渉が続けられていた。しかしオランダ政府は国内法に違反していないとして拒否した。英仏の強硬論も世論に配慮した面が強く、フランス政府は裏面でオランダ政府に働きかけ、ヴィルヘルム2世の引渡し要求に応じないよう助言している。そのため連合国も再度の引き渡し要求や欠席裁判を行うこともなかった。
国際連盟問題

→「国際連盟」も参照
ウィルソンは新外交の中心と位置づけた国際連盟を平和条約と不可分であると考えており、熱心な主導者となっていた。国際連盟創設自体はイギリスも戦争目的の一つとしていた が、ウィンストン・チャーチルのようにその構想を非現実的と見なす政治家が多く存在していた。イギリスは連盟を大国間の継続的共働を保障する骨組みとして考え、フランスはドイツの加入を出来るだけ遅らせるなど、現状維持の道具として考えていた。
ウィルソンは連盟の協議を十人委員会で行おうとしたが、ロイド・ジョージやクレマンソーは分科会であり、小国も加えた連盟委員会で協議することを求めた。ウィルソンは小国の協議参加に難色を示したが、結局はロイド・ジョージらの案が通った。ロイド・ジョージらの意図は実質的な講和協議を十人委員会で進めることにあったが、ウィルソンが自ら連盟委員会アメリカ代表となったことでその目論見は外れた。
国際連盟問題 > 連盟規約策定

1月20日にはウィルソンが国際連盟規約の第三次草案を完成させた。1月25日には国際連盟の原則が講和会議で承認された。2月3日には国際連盟委員会の第一回会合が行われ、2月8日まで連続して行われた。委員長にはウィルソンが自ら就任した。
第一回委員会では連盟規約の草案として、イギリスの弁護士セシル・ハースト（英語版）とアメリカの弁護士デビッド・ミラー（英語版）の執筆による「ハースト＝ミラー草案」 が提示されたが、この草案は前日に完成してフランス語版も未完成であったため、以降の委員会で条文毎に協議されることとなった。2月14日の総会において、委員会で策定された国際連盟規約の草案が承認された。3月18日にはウィルソンとセシル元封鎖相、ハウス大佐、ミラーの4人で協議が行われた。イギリス側は草案を独自に検討して修正案を提示し、これに沿って終日検討が加えられた。これらの協議の結果、3月20日には「ウィルソン＝セシル草案」が完成した。また3月20日と3月21日には中立国の意見を聴取する委員会が開かれ、スペインとスイスが修正案を提議した。3月22日の第11回委員会からは2月14日草案、「ウィルソン＝セシル草案」、「中立国修正案」が検討された。1条から18条までは2月14日草案がそのまま承認され、19条については「ウィルソン＝セシル草案」による、対象を拡大した案が討議された。3月27日からハーストとミラーは再度草案の練り直しを行い、30日には「新ハースト＝ミラー草案」が完成した。ミラーは草案の修正が最終段階にさしかかっていたため、日本側提案の「人種差別撤廃提案」（後述）や、各国への赤十字機関設立などの新たな追加は行わないつもりであったが、ハウスの強いすすめによって19条に赤十字に関する記述を盛り込むことにした。
4月1日からは最終草起委員会が開催され、全体的な草案の組み直しが行われた。これらの意見を受けて4月3日にハーストとミラーは最終草案を策定した。4月10日の第14回国際連盟委員会と4月11日の最後の国際連盟委員会で最終草案が検討され、4月21日にはこれらの意見を受けた規約案をミラーがまとめた。22日にはこの案をウィルソンも承認し、4月28日の総会において討議された。この会では日本による人種差別撤廃提案に関する説明と、ウィルソンによる第5条の修正提案が行われた。規約案は第5条修正を行った後に承認され、採択された。
国際連盟問題 > 委任統治問題

ウィルソンが原則として「無併合」を唱えていたが、ドイツ旧植民地やオスマン帝国領が独立国としてやっていけるとは考えていなかった。「委任統治」はそのために考え出されたシステムであり、国際連盟からの委任を受けた国が、その地域を統治するというものであった。しかしフランスやオーストラリア、ニュージーランドは旧植民地の併合を強く要求した。委員会は紛糾し、裏面での交渉が活発に行われた。
1月30日の十人委員会でロイド・ジョージは八項目からなる決議案を提出した。東アフリカのドイツ植民地は潜水艦基地となったため、ドイツ統治継続は世界平和に有害であるために没収が定められ、旧トルコ領のアルメニア、シリア、メソポタミア、パレスチナ、アラビア半島はトルコの悪政から切り離す必要があるとされた。2月になってこの方針で妥協が成立し、ドイツの植民地全面放棄とシリアのフランス委任統治領化、パレスチナ、イラク、トランスヨルダンのイギリス委任統治領化が決定した。こうしてサイクス・ピコ協定は実質的に承認された。
国際連盟問題 > 国際保健

当時スペインかぜ（インフルエンザ）が世界規模で猛威を奮っており、ウィルソンやハウスが罹患しただけでなく、アメリカ代表団の一部からは死者も出た。このため国境を越えた公衆衛生に対する動きが求められ、国際連盟規約23条と25条には国際保健条項が盛り込まれた。
国際連盟問題 > 人種差別撤廃案

→詳細は「人種的差別撤廃提案」を参照
当時アメリカ・カナダ・オーストラリアでは日本人移民、及び日系アメリカ人に対する排斥運動が起こっていたこともあり（のちに排日移民法までもが成立）、国際連盟構想が明らかになると日本のマスコミや黒龍会等の団体が人種差別撤廃を講和条件に盛り込むよう強く主張するようになった。当時の外務省には石井菊次郎駐米大使のように国際正義が主張される講和会議で移民排斥不当を「表明」すること自体に意味があるという考えと、小村欣一アジア課長のように人種平等の提案を成すことで、国際組織で平等の立場を勝ち取り、日本の印象を平和的なものとし、対中融和をスムーズに行うという考えもあった。最終的に外務省がまとめた案では、人種平等の要求明確化よりも、国際的時流に乗ることを重要とする物となっていた。
日本代表団は人種差別撤廃の為にまずアメリカに働きかけることとし、ランシング国務長官とウィルソン側近のハウス大佐に、連盟規約に挿入する人種差別撤廃条項として甲案と乙案の二案を提示した。ランシングは乙案に賛意を示し、ハウス大佐の感触も上々であった。次に接触したイギリスでは、オーストラリア、ニュージーランドの自治領、特に白豪主義を国是とし、労働問題を抱えるオーストラリアが強硬に反発したため、合意は得られなかった。その後イギリスのセシル元封鎖相やバルフォア外相とも協議を行ったが、本国の諒解が得られないとして消極的であった。会議の状況を聞いた原首相も「この事元来成功するや否や覚束なき事柄」と、提案の成功には悲観的であった。
日本は2月13日に国際連盟委員会で「各国均等の主義は国際連盟の基本的綱領なるに依り（中略）、連盟員たる一切の外国人に対し均等公正の待遇を与え人種或は国籍如何に依り法律上或いは事実上何等差別を設けざることを約す」という条文を、宗教の平等を唱えた連盟規約21条に付け加えるよう提案した。この日の提案ではチェコスロバキア、ルーマニア、ブラジルのみが賛成であり、さらに宗教規定自体が取り除かれることが多数決で決まり、人種差別撤廃提案は別の形で提出することとなった。
この提案が報道されると、日本では提案に対する期待が高まり、アメリカでは内政干渉であるとして反発が高まった。アメリカ上院は人種差別撤廃提案が採用されれば条約を批准しないという決議を行い、ウィルソンもこれに従わざるを得なくなった。オーストラリアのヒューズ首相も会議中に退席するほど強硬であり、日本の主張が入れられれば署名を拒否して帰国すると発言した。ヒューズの態度はイギリス帝国の首脳からも「狂人と評するほかない」 と評されるほどであった。イギリス、カナダ、ニュージーランドは牧野の接触で日本支持に傾きつつあったが、ヒューズの強硬姿勢をみて反対の立場に戻っていった。イギリスは英帝国内の団結を維持する必要があり、総選挙を控えて譲歩ができないヒューズの強硬姿勢に従わざるを得なかった。日本政府も提案成立は困難であると見るようになり、犬養毅や伊東巳代治のように連盟脱退を唱える者も現れた。
4月11日、日本は再度提案を行い、連盟規約前文に「各国民の平等及びその国民に対する公正待遇の主義を是認する」という一文を挿入するように求めた。イギリス、オーストラリアが反対する中、議長ウィルソンは「本件は平静に取り扱うべき問題」であるとして、提案自体の撤回を求めた。牧野は採決を求め、イギリス、アメリカ、ポーランド、ブラジル、ルーマニアが反対したものの、フランス、イタリア、ギリシャ、中華民国、ポルトガル、チェコスロバキアが賛成に回り、出席者16名中11名の賛成多数を得た。しかしウィルソンは「全会一致でない」としてこの採決を不採択とした。牧野は「会議の問題につきては多数決に依りて決定したことあり」として、多数決による採択を求めたが、ウィルソンは「本件の如き重大なる事件の決定については、従来とも全会一致、少なくとも反対者なきことを要するの趣旨によりて議事を取り扱い来たれる」と重大案件は全会一致で行ってきたと反論し、牧野もこれを受け入れた。牧野は議案を撤回するかわりに、提案を行ったという事実と採決記録を議事録に残すことを要請し、受け入れられた。
山東問題の解決と人種差別撤廃提案の撤回が同時期であったため、「人種差別撤廃提案を取引材料に使った」「そもそも提案自体が煙幕であった」と主張する国もあった。日本国内では失望の意見や連盟脱退を叫ぶ声が高まり、伊東ら強硬派は牧野の欧米協調的な言動を軟弱であると非難した。しかし原首相は牧野を擁護し、日本は国際連盟参加、講和会議成立の協調路線を維持することになった。一方で欧米に対する不信感は大川周明などの国家主義者やアジア主義者に根付き、対米協調に反発する政治団体が多数生まれることとなり、またこの流れは、その後の太平洋戦争（大東亜戦争）への呼び水ともなり、昭和天皇も独白録のなかで大東亜戦争の遠因となったことを明らかにしている。また米国では人種差別を受けていた黒人が日本の人種差別撤廃の提案に期待をしていたが、賛成多数であったにもかかわらず自国のウィルソンの議長裁定により法案が成立しなかったことに怒り、全米各地で黒人暴動が発生した。
軍縮問題

ロイド・ジョージは国際連盟と、ヨーロッパにおける軍縮を平和構想の柱として考えており、1918年12月11日にはヨーロッパ大陸における徴兵軍廃止を平和会議のテーマとしてあげた。元々イギリスは志願軍制が伝統であり、徴兵制廃止については多くの賛同が得られていた。しかしロイド・ジョージはイギリスによる海上の覇権を渡すつもりはなく「イギリスはアメリカあるいは他の強国の海軍より優越した海軍を維持するために最後の1ギニーまで費す」つもりであった。1月21日、イギリスのバルフォア外相は軍縮委員会の設置を十人委員会に提議した。
軍縮委員会は軍縮の前提となるドイツの武装解除と動員解除を扱うことになったが、最初の案は受け入れられず、2月12日に連合軍最高司令官フェルディナン・フォッシュ元帥を委員長とする新たな軍縮専門委員会が設置された。フォッシュはラインラントへの永久的な駐兵と、ロシア内戦における白軍への援助を主張したが、ドイツ軍武装解除には積極的ではなく、ロイド・ジョージの唱える軍縮には否定的であった。フォッシュ委員会はドイツに20万人の陸軍兵力保持と、徴兵制を認める草案を提出した。ロイド・ジョージはこの案に猛反発し、バルフォア外相とウィルソン陸軍参謀総長の同意を得た、陸海空を含めた全兵力20万人で志願軍制とする案を提出した。十人委員会でこの案は反対もなく採用されたが、軍縮委員会の軍人達は猛反発した。そこでフランス陸軍参謀本部がドイツ兵力を10万人に制限する案を策定し、フォッシュがこの案を3月10日の十人委員会に提出した。さらにドイツが軍備を調達する際には事前通告が必須であるという案も付属させた。イギリスはこれらの案があまりにドイツを無力化しすぎるとして反発したが、フランスは強硬であった。結果としてこの案が通り、戦後のドイツ軍は陸軍10万人規模となった。
一方国際連盟委員会では、フランスが常備軍としての国際連盟軍を提案したものの否決され、憲章では加盟国に対する必要最低限の軍備制限と、連盟理事会が加盟国から連盟規約保護のための軍隊派遣要請を行えることが明文化された。しかし国際連盟による軍事制裁はその後十数年に渡って論議されたが決着が出ず、一度も実行されなかった。また軍備制限条項はその後のジュネーブ軍縮会議やワシントン会議といった、国際的軍縮の動きにつながることとなった。
戦後ドイツの国家構想

戦勝各国がドイツ帝国から切断、鹵獲した海底ケーブルは、既得権としてワシントン会議まで委任統治あつかいになった。
戦後ドイツの国家構想 > オーストリアとの合邦問題

当時オーストリアに発足したドイツ＝オーストリア共和国のカール・レンナー首相は、経済混乱を収拾するためにドイツとの合邦（アンシュルス）を要求していた。またドイツも民族自決の観点から合邦を要求していた。ランシング国務長官は同じくカトリックの多いバイエルン州との合併を考慮したが、ウィルソンはあまり興味を持っていなかった。レンナーとしても合併実現は最後の手段であり、実行するとしてもアメリカの受諾が不可欠と考えていた。フランスは合邦には反対していたが、強硬な反対はかえって反発を招くことも危惧していた。結局フランスの意見が通り、条約には合邦禁止が明文化された。
戦後ドイツの国家構想 > ザール帰属問題

フランスは1814年に領有を認められていたが、その後のウィーン会議でプロイセン王国の一部となったザール地方の領有を主張した。フランスは歴史的に根拠があり、住民もフランスへの統合を望んでいると主張し、さらにザール地方の炭鉱は賠償やフランス工業の再建のためにも重要であると主張した。ロイド・ジョージは民族自決の概念に反すると併合には反対したが、ザールに自治国を建設して、炭鉱を賠償としてフランスに譲渡する折衷案を提案した。しかしフランスの強硬姿勢に反発し、「フォンテーヌブロー覚書」発表後にこの意見を撤回した。会議決裂寸前の状況でフランスはザールを15年占領するという妥協案を出すことでアメリカと合意した。イギリスは反対したが、4月22日に合意が成立した。
戦後ドイツの国家構想 > ラインラント問題

ライン川左岸占領は安全保障の観点からフランスの切実な要望であった。フォッシュは1918年11月、ライン左岸に複数の相独立国を建国し、フランス・ベルギー・ルクセンブルクと同盟を組ませてドイツに対抗するという案をイギリスに提示していた。1919年1月10日には10人委員会に「ライン川をドイツ国境とし、ドイツ軍にライン川への接近を禁じた上で連合国軍がライン川各橋梁を永久占領する」という安全保障案を提示した。
3月14日、ロイド・ジョージとウィルソンはライン左岸の永久占領には応じられず、ドイツの侵略があった場合には英米が即座に軍事的保障を行う旨を伝達した。フランス政府はこれを協議したが、あくまで従来の主張を貫くことにした。「フォンテーヌブロー覚書」発表後にフランスは保障案を受け入れてラインラント分離案を撤回したものの、占領期間を賠償支払い完了までとするなど長期占領を主張したため、会議は決裂寸前となった。しかしフランスはウィルソンを抱き込み、ライン左岸を5年から15年占領するという妥協案で合意した。イギリスはなおも反対したが、4月22日に合意が成立した。後にロイド・ジョージはこの占領承認を平和条約の誤りの一つであったと回顧している。一方でフォッシュにとってもこの譲歩は不服であり、クレマンソーとの対立の原因にもなった。
ロシア問題

→「十月革命」および「ロシア内戦」も参照
会議開催中も、革命後のロシアに対する連合国軍の干渉はなお続いていた。連合国は共産主義に対する警戒だけではなく、帝政時代の外債不払い宣言を行ったこともあり、ボリシェヴィキ政府を容認できなかった。クレマンソーやフォッシュ、チャーチルやウィルソン参謀総長といった軍首脳、ランシングはその急先鋒であった。彼らの一部は軍事力でボリシェヴィキを打倒する方針をも支持した。一方でロイド・ジョージとウィルソンは軍事干渉に反対し、ボリシェヴィキ政府、つまりソビエト政権との交渉も考慮に入れていた。12月にはソビエト政権のマクシム・リトヴィノフがストックホルムに入り、連合国への「平和アピール」を開始した。リトヴィノフはウィルソン宛書簡でロシア内戦に対する干渉の中止を訴え、これに答えてウィルソンとロイド・ジョージはリトヴィノフとの交渉を開始するが、この決定はランシングとその国務省が全く知らないところで行われた。
1月14日から3日間、ウィルソンの使者ウィリアム・バクラー（William.H.Buckler）とリトヴィノフがストックホルムで会談した。リトヴィノフは「旧政府債務と外国権益の承認、連合国内へのボリシェヴィズム宣伝禁止、反対派への恩赦、ポーランド・フィンランド・ウクライナへの野心の否定と民族自決の尊重」の4点で譲歩できるとした。またこの他にも連合国の要求に応じる準備があるとし、連合国の要求リストの提示を求めた。バクラーはこの提案を持ち帰り、ウィルソンに伝えた。
反ボリシェヴィキ感情が強いフランスは、講和会議にゲオルギー・リヴォフら帝国側の人物を招請するべきと主張したが、1月3日、ロイド・ジョージはロシアにあるすべての勢力を招請するべきという閣議決定を行った。1月16日、十人会議の席でロイド・ジョージはロシアに成立した各政府に休戦を行わせ、代表をパリに招聘する提案を行った。この提案にウィルソンは同意したが、フランス代表やフランス議会は猛反発した。1月21日にウィルソンはバクラーの報告を十人会議の席で読み上げた上で、妥協案として、各政府が休戦した上で、マルマラ海のプリンスィズ諸島プリンキポ島に各政府代表を招集することを提案した。しかしボリシェヴィキ以外のロシア政府は招請を拒否し、休戦も行われなかった。
この会議開催は強硬派を勢いづかせ、2月15日にロイド・ジョージの代理として十人会議に出席したチャーチルは。「ロシア問題に関する連合国委員会」（Allied Council for Russian Affairs）の設立を提案した。この委員会は反ボリシェヴィキ政府と協調した軍事行動の可能性検討を目的とするものであった。フランスとイタリアは賛同したが、アメリカ代表は全権委員が出席する会議での決定を求めた。イギリス本国の閣議では積極的な軍事干渉に反対することが決定されており、チャーチルの行動はロイド・ジョージと閣僚を驚愕させた。2月17日に開催された十人会議でアメリカは委員会参加を明確に拒否し、チャーチル案は結局成立しなかった。
2月には赤軍がアルハンゲリスク付近まで進撃し、同地に駐屯していたアメリカ軍4000人との接触・暴発の危険性が高まっていた。2月18日にランシングは非公式の使節としてウィリアム・ブリット（英語版）らをモスクワに派遣することとした。ブリットらは3月9日にペトログラードでリトヴィノフ、外務人民委員ゲオルギー・チチェーリンと会談し、3月11日から3月13日にかけてはウラジーミル・レーニンと会談した。ブリットはこの席で連合国とソビエト政権の承認条件である「連合国条件」を提示した。
3月25日付の休戦後、4月10日からプリンキポ島で各派の代表会議を開く。この会議では次の条件を前提とする
連合国とソビエト政府は、現在ロシアに存在するすべての政府を武力で打倒しない
連合国とソビエト政府の通商関係の復活
ソビエト政府のロシアから港湾への通路と港に関する権利の承認
連合国とソビエト政府両国民の相互往来・通商の自由
連合国とソビエト政府双方の政治犯釈放
ソビエト政府がこの条件遵守や軍縮が確認され次第、連合国はロシアから撤退する
過去の債務等と関連するすべての問題は平和条約締結後、個別に協議する
レーニン派は和平に乗り気であったが、連合国との休戦に反対するレフ・トロツキーらはブリットの資格に懐疑的であった。レーニン派は若干の修正を加えた「対案」を出し、連合国が「対案」の線に沿って平和提議を発した場合に、ソビエト政府がこれを受け入れることでブリットと合意した。ブリットはこの合意についてランシングに報告した。ところがブリットは交渉の最初に自らが「連合国条件」を提示し、レーニン側がこれに答える形で「対案」を出したという経緯を報告しなかった。帰国したブリットはイタリアのオルランド首相等に「対案」の承認を求めて運動したが、ウィルソンは現状でのロシア問題解決には乗り気ではなかった。ウィルソンがブリットの交渉を無視した背景には、3月末頃からアレクサンドル・コルチャーク軍の進撃が快調となり、モスクワ陥落の可能性が出てきたことや、後述する救済委員会案に傾いていたことがあげられる。ウィルソンは国際連盟実現のためにクレマンソーの同意を得る必要があり、ロシア問題でもクレマンソーの同意が見込まれる救済委員会案を採用しようとしていた。またブリット案に賛同していたハウス名誉大佐との関係が冷却化していたことも背景にあった。
以降アメリカにおけるロシア問題の主導権は、ハーバート・フーヴァー食糧庁長官やヴァンス・マコーミック（英語版）商務省長官といった経済グループに移ることになる。救済委員会案とは、休戦の実現と同時に中立国の人物が指導する救済委員会を通じてロシアに食糧を提供するというものであった。この中立国の人物として候補となったのが高名な探検家であり、外交活動も行っていたフリチョフ・ナンセンであった。フーヴァーやマコーミックらは、ナンセンが連合国元首に救済委員会設立の書簡を送り、連合国元首がナンセンに構想を承認する返書を送る、という筋書きを立て、その際の返書案も作成した。フランスは当初難色を示したが、アメリカが直接援助を行わないと言うことで承認した。
しかしソヴィエト政府は、休戦等の政治的意図があるとして、ナンセンの救済委員会入国を拒否した。コルチャーク軍の進撃が伝えられ、救済委員会案に対する世論も悪化しつつあった。またイギリスの新聞もロイド・ジョージをボリシェヴィキ寄りであると攻撃しはじめ、ロシアへの介入を主張するようになった。
5月26日、ウィルソン、ロイド・ジョージ、クレマンソー、オルランドは連名でコルチャークのもとに通告を送り、はコルチャーク政府をロシア政府として事実上承認し、白軍への援助を通じての干渉継続を決定した。
ロシア問題 > チェコ軍団とシベリア出兵

→詳細は「チェコ軍団」および「シベリア出兵」を参照
一方で、シベリアには5万人のチェコスロバキア軍（チェコ軍団）が残留しており、チェコスロバキア首相カレル・クラマーシュはチェコ軍団の干渉戦争への参加を構想していたが、本国の反対により断念した。コルチャーク軍が敗退しつつあった6月22日、チャーチルはチェコスロバキアのベネシュ外相に、チェコ軍団を2分して、アルハンゲリスクとウラジオストックから帰国させる計画を告げた。この計画は表面は撤退であったが、チェコ軍団を用いて日本とアメリカのロシア派遣軍を連結させ、シベリアと北ロシアをソビエト政権から切り離し、コルチャーク軍を援助するという壮大な計画であった。ベネシュは本国の不関与政策にもかかわらずチャーチル提案を了承したが、北ロシア派遣のイギリス軍は冬前に撤退することになり、ベネシュも軍団の早期帰国に方針を切り替えた。さらに西シベリアへの日米の出兵も両国に拒否された。ロシア問題はこの会議の後も継続して連合国の課題となった。
賠償問題

→詳細は「第一次世界大戦の賠償」を参照
未回収のイタリア問題

→「未回収のイタリア」も参照
参戦時の第50代首相アントニオ・サランドラが外交目的を「神聖なるエゴイズム」と称していたように、イタリアは第一次世界大戦でイタリア統一運動で統一されなかったイタリア人居住地、すなわち「未回収のイタリア」を獲得することのみを目標としていた。イタリアはこの目的のために英仏露と交渉し、1915年4月26日にロンドン秘密条約を締結した。これによりイタリアは連合国側に立って参戦する代償として、オーストリア＝ハンガリーからトレンティーノ＝アルト・アディジェ、ヴェネツィア・ジュリア、北部ダルマチアと付近の島嶼、ヴァローナ（Valona, 現在のヴロラ）を獲得し、さらにアルバニアを保護国とすることが決められた。またイタリア人が多く居住していたフィウーメに関してはクロアチア、セルビア、モンテネグロに与えることになった。しかしイタリア議会では参戦反対派が圧倒的優勢であり、サランドラはガブリエーレ・ダンヌンツィオや新聞を扇動して参戦世論を高めさせ、「未回収のイタリアのための民族戦争」と位置づけることでようやく参戦にこぎつけた。
講和会議開会時の第52代首相ヴィットーリオ・オルランドは4人会議の一人を占める扱いを受けたが、イタリアの要求は全てが通ったわけではなかった。秘密外交を排斥するウィルソンはロンドン秘密条約を認めず、フィウーメのイタリア領有を拒否した。オルランドは抗議のため4月24日に帰国し、5月5日まで会議に出席しなかった。この結果に激怒したダンヌンツィオは9月12日にフィウーメを武力占領し、一時独立国カルナーロ＝イタリア執政府を建設した。
トルコ問題

オスマン帝国領であった中東については委任統治による解決が行われたが、コーカサス地域問題やギリシャの領土要求、ボスポラス海峡・ダーダネルス海峡の海峡問題など多数の問題には結論が出ず、1920年のロンドン最高会議等で検討が行われ、8月のセーヴル条約締結まで講和は持ち越された。
トルコ問題 > ギリシャの領土要求

対トルコ講和で大きな問題となったのがギリシャ王国によるオスマン帝国領トラキア・小アジアの要求であった。この問題は2月4日に設置されたイギリス・フランス・アメリカ・イタリアの四国委員で構成されるギリシャ委員会で討議が行われた。イギリスとフランスはトラキア要求についてはギリシャの側についたが、アメリカとイタリアは難色を示した。さらに小アジアの割譲については米伊が強く反対した。このためギリシャ委員会では結論が出ず、3月17日の中央領土委員会で検討が行われた。イギリスとフランスがギリシャを支持する一方でアメリカとイタリアはなおも反発し、日本は直接の利害がないとして意見を留保した。
トルコ問題 > メソポタミア・シリア

大戦初期、イギリス本国政府はオスマン帝国支配下の中東に対して深い関心を持っていなかったが、ペルシャ湾の要衝であるバスラの掌握を希望していた。またメソポタミア戦線（英語版）において主導的な役割を果たしたインド帝国政府は、メソポタミアは当然の報酬としてインド帝国に与えられるべきと主張していた。
しかし中東戦線の重要性が増大すると、イギリス政府もオスマン帝国解体へと踏み切った。この動きの中でハーシム家のヒジャーズ王国などの現地勢力との取引（フサイン＝マクマホン協定など）を行う一方で、サイクス・ピコ協定によるロシア・フランスとの勢力範囲劃定も行った。しかし大戦末期にはフランスの勢力範囲となっていたモスルにイギリスが侵攻し、中東問題はいよいよ混沌化していった。
「十四か条の平和原則」により、オスマン帝国支配下諸民族の安全保障が唱えられ、戦時中の中東戦線（シナイ半島・パレスチナ戦線（英語版）、コーカサス戦線（英語版）、ペルシャ戦線（英語版）、メソポタミア戦線（英語版））で連合国はアルメニアやハーシム家等に独立の保障を行っていた。しかし講和会議ではこれらの地域の大半は委任統治が決まった。
1919年1月30日にウィルソンは「ヨーロッパ外に存在するドイツおよびトルコ領の取り扱いについて満足のいく暫定協定に達した」と発表し、2月3日にはイギリス政府も委任統治を承認した。
次の問題は委任統治受任国であったが、フランスはイギリスがシリアも支配するのではないかと懸念していた。当時シリアはフランスの勢力範囲であったが、フサイン＝マクマホン協定によればシリアはイギリスの支持下にあるファイサルの統治範囲であり、フランスはシリア現地民の支持も得られていなかった。フランスはウィルソンが提案したシリアの実態調査をも拒否した。
一方ファイサルは委任統治による中東支配に傾いたイギリスに不信感を抱いたが、後ろ盾がイギリスしかない状態の講和会議ではほとんど実績を上げられなかった。9月、イギリスはパレスチナを除くシリアから撤退し、シリア問題をファイサルとフランスの直接交渉にゆだねた。1920年4月のサンレーモ会議（英語版）によってシリアはフランスの、イラクとパレスチナはイギリスの委任統治領となった。サンレーモの決定に反対したイラクでは大規模な反乱が起き（イラクの反英蜂起（英語版））、イギリスに衝撃を与えた。チャーチルをはじめとする政府の一部はファイサルを通じた間接統治を選択するようになり、1921年のカイロ会議 (1921年)、イラク王国の成立へとつながった。