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大分岐
要因・可能性 > 石炭

産業革命がもたらした冶金と蒸気機関は石炭とコークスの巨大な市場を生み出した。とくに、炭を燃料とする蒸気機関は鉄道や海運でも稼働し、19世紀初頭の輸送に革命をもたらした。ケネス・ポメランツは、西洋と東洋における石炭の利用可能性の違いに注目した。地域的な気候のため、ヨーロッパの炭鉱は湿潤で、地下水を汲み上げるニューコメン蒸気機関（英語: Newcomen steam engine）が導入されるまで、深い炭鉱は実用化されなかった。乾燥した中国北西部の炭鉱では、爆発を防ぐための換気という難題が立ちはだかった。
中国と欧州の採掘技術に大差はなかったが、明確に違ったのは鉱床と大都市の距離であった。中国最大の石炭埋蔵地は北西部に位置し、北宋（960～1127）時代に中国の工業の中心地となった。11世紀、北宋は石炭を採掘してエネルギーとして利用する高度な技術を開発し、鉄の生産量を急増させた。12~14世紀にかけて政治経済の中心が華南に移ったが、これは工業の中心地と石炭鉱床の距離が大きく離れたことを意味する。
一方、英国には欧州最大級の炭鉱が存在していた。ただ、産業革命と炭鉱の関係についての議論には批判がある。
要因・可能性 > アメリカ州

→詳細は「European colonization of the Americas」を参照
大分岐の主な原因として、欧州とアメリカ州の特異な関係がよく論じられる。
植民地と奴隷貿易は高くて年率7％の利潤を生むこと
産業革命以前の貯蓄の減価率が高いこと
貯蓄や資本蓄積が制限されていたこと
以上を踏まえれば、比較的高い収益率であった。初期のヨーロッパの植民地化は、アメリカ州の商品をアジア州に、特に銀を明に売ることによる利益によって支えられていた。ポメランツによれば、ヨーロッパ人にとっての最大の利点はアメリカ大陸の肥沃で未開で広大な大地であり、この土地を利用してヨーロッパの経済成長を維持するために必要な農産物を大量に生産することによって欧州の本国では工業化に土地と労働力を宛てられたのだった。アメリカで木材、綿花、羊毛を生産したことで、英国は10万km²の耕作地が浮いた上、莫大な資源が解放されたと推定されている。また、アメリカ州はヨーロッパ製品の市場としても機能した。
実際、Chen 2012はアメリカ州について、欧州の代わりに一次産業を担うと同時に巨大市場となって工業化を支えた重要な要因であると示唆している。
要因・可能性 > 政治的分裂

1556 年、1700 年、1859 年の世界の政治地図。
ジャレド・ダイアモンドとピーター・ワトソンは、欧州の地勢が政治のバルカニゼーションを促したと主張している。具体的には、いくつかの大きな半島や、山脈や海峡といった防御可能な国境を提供する自然障壁の存在が挙げられる。対照的に、中国の地理は統一を促し、より滑らかな海岸線と、黄河と長江の2つの河川流域に支配された中心地帯を有している。
「山脈、海岸線、そして主要な湿地帯といった地形構造が、中心地域から拡大する国家が出会い、停止する境界線を形成した」おかげで、ヨーロッパ諸国は「同じ船に乗っている」という意識を醸成した。山脈の位置により、将来の国家の中核となる可能性のある、いくつかの異なる地理的中心が存在したのだった。
中国などの地域と比較して、ヨーロッパの政治的分裂のもう一つの要因は、ユーラシア・ステップの位置関係にある。馬が家畜化されて以来、ユーラシア・ステップの遊牧民はしばしば強大化し、都市文明を攻撃した。すなわち、都市文明の側から見れば気候変動が訪れるたびに強大なランドパワーが強襲してくることを意味する。これは、軍事革命が起こり歩兵が騎兵に対して優位を確保する18世紀まで続くが、これは、ユーラシア・ステップと境界を接する中国大陸に政治的な統一を促したと言える。
Diamond 1999はヨーロッパ以外の先進文明は、地理的に広大で一枚岩の孤立した帝国を形成しやすい地域で発展したと論じた。1432年に宣徳帝はジャンク船の建造を禁じたが、このような条件下では、技術的・社会的停滞政策が持続する可能性があると述べた。一方でカトリック両王は、クリストファー・コロンブスの探検に援助を与えた。このように、経済的・技術的進歩を抑圧した政府は、すぐに誤りを修正するか、比較的短期間で競争に敗れた。これらの要因が、ユーラシアの他の地域では不可能だった、覇権の交代の条件を作り出したと主張している。
Lin 1995は人口と科学技術の関連について次のように主張している。14世紀以前の研究においては莫大な人口は有益であったが、産業革命以降の研究に対しては人口の多さはさほど重要ではないという。はじめこそ試行回数を稼ぐことこそが研究の基本だったが、産業革命は実験と理論の産物であったからである。
ヨーロッパが技術と貿易に向けて何らかの一歩を踏み出す以前は、教育の重要性に問題があった。1800年までの識字率はオランダで68％、イギリスとベルギーで50％だったのに対し、非ヨーロッパ社会では20世紀に入ってから識字率が上昇し始めた。産業革命の初期段階では、熟練労働者の需要はなかった。しかし、産業革命の次の段階では、労働者の生産性を左右する要素、すなわち教育、訓練、技能、健康が主要な目的となった。
経済史家のジョエル・モキル（英語: Joel Mokyr）は、政治的分裂により、起業家、革新者、イデオローグ、異端者が隣国に簡単に逃れられるため、「異端的な思想の繁栄」が可能になったと論じている。国家は思想や活動を抑圧しようとするだろう。これが、ヨーロッパを中国のような技術的に進歩した大規模な統一帝国から区別するものである。中国には印刷機も活版印刷も、ヨーロッパでは産業革命が起こることになる。同様に国民国家が「アイデアの統合市場」と結びついて、ヨーロッパの知識人がラテン語を使用し、ヨーロッパの古典的遺産と汎ヨーロッパ機関である文学共和国に共通の知的基盤を持っていた。歴史家のニーアル・ファーガソンは、西側が6つの 「キラーアプリ（英語: killer apps）」…すなわち「競争、科学的思考、法の支配、近代医療、消費主義、労働倫理（英語: Work ethic）」を発展させたためだ論じた。
経済史家のトゥアン・フェ・スン氏は中国の巨大さが19世紀における衰退の一因となったと論じた。
中華帝国のその巨大さは、深刻なプリンシパル＝エージェント問題を引き起こした。特に、皇帝の代理人に対する監督が弱く、汚職を抑制する必要があるため、税率を低くせざるを得なかった。中華帝国の財政の弱点は、その巨大な課税基盤によって長らく隠蔽されてきたが、18 世紀の経済と人口統計の拡大により、行政管理の杜撰さが露呈した。財政はさらに圧迫され、清朝は19世紀の課題に対する備えが不十分なままになった。
一方、日本が近代になって急速に西洋化できたのは、中華帝国に比べはるかに国土が小さかったところに理由がある。ゲイリー・コックスは2017年の研究で次のように述べている。
ヨーロッパの分断は、その制度的革新と相互作用して、実質的な経済的自由主義の拡大を促した。自由主義が広まると、商社は中央に指図されずに自由に起業でき、出荷や価格設定に制限を受けることもなく、その他の地域よりも安い関税や通行料金を支払うだけで済んだ。
分断が進み、政治的に独立した複数の航路を使って商品を出荷できるようになると、各国の支配者層は交易路の囲い込みのため規制を緩和し、恣意的な徴集を控えるるようになった。こうして交易路の統制が細分化されたことで、一地域で起こった改革の影響が及びやすくなった。例えば、ある国で議会が恣意的な規制や通行料を撤廃すれば、近隣の国家もそれに応じざるを得なくなる。
分断と改革の相互作用によって促進された経済的自由主義の拡大は、より迅速かつ相互に結び付いた発展を可能にしたといえる。
要因・可能性 > その他地理的要因

アナール学派の歴史家フェルナン・ブローデルは、大分岐の要因について地理学の観点からいくつか主張している。まず、地中海は水深のゆえに漁業に不向きであることから他地域との交易を促すことになった。また、思想の拡散に着目して、沿岸部に移民を供給したアルプス山脈をはじめとするアルプス・ヒマラヤ造山帯について指摘した。同様に、地中海の東西軸が卓越風と合致すること、地中海の散らばる島々が航海の足掛かりとなったこと、内陸部への移動手段を提供した大河についても述べている。ほか、このような環境に置かれた地中海の半島がナショナリズムの舞台になったという。欧州と西アジアの経済に影響を与えた地理的な問題といえばアメリカ州の発見とケープ航路の開拓がある。これにより、地中海の航路は存在感を失った。こうして中央アジア、西アジア、特に北イタリアの都市は衰退した。
経済学者のウィリアム・イースタリー（英: William Easterly）とロス・レビン（英: Ross Levine）は、大地の恵みに関連する理論を検証し、熱帯、病原菌、作物が制度を通じて開発に影響を与えるという証拠を発見した。彼らは、熱帯、細菌、作物が、制度を通じてではなく、直接的に国の所得に影響を与えるという証拠を発見していない。しかし、上記の意見とは正反対の意見もある。16世紀のアイルランドでは、ジャガイモ栽培が盛んになった。したがって、短期的には農民の所得を上げ、農民のカロリー消費の増加とともに生活の質も向上した。人口の大半はジャガイモに依存していた。19世紀になると、ジャガイモの疫病（英語: Phytophthora infestans）という新たな菌がアメリカ、そしてヨーロッパでジャガイモの作物を荒らしたため大飢饉が起こった。
要因・可能性 > 技術革新

19世紀初頭以降は鉄道、蒸気船、蒸気機関、石炭の利用といった文明の利器の登場に象徴されるように、科学技術の発展は西側の産業に革新を起こし、アメリカ州や東洋と比べはるかに高い地位に押し上げた。
西洋が東洋を凌駕したのは、東洋の技術革新に対する姿勢が影響したという説がある。Landes 2006, p. 5は、数世紀にわたる革新と発明の時代を経て東洋は革新を放棄し、伝統主義に転向し始めたように見えたと述べる。特に中国は土着の伝統と成果を基盤に、独自の研究体制を維持しようと努めた。
イノベーションに対する東洋の姿勢は、西洋が実験を重視するのに対し、彼らは経験を重視することを示していた。東洋は発明を改良する必要性を感じなかったため、経験から過去の成功に焦点を当てた。その一方で、西洋は実験と試行錯誤に重点を置いており、その結果、既存のイノベーションを改良し、新たなイノベーションを生み出すための新たな方法を考え出した。
技術革新に対する両者の姿勢について考えるならば、西洋が実験を重視したのに対して東洋は経験を重視していた。東洋では発明を改良する必要性を論じず、経験論に基づく成功体験に焦点を当てた。一方、西洋は実験と試行錯誤に重点を置き、これが結果として既存の枠組みを打ち破って新たな知見を得ることにつながった。
要因・可能性 > 市場の効率性と国家の介入

一般に、欧州の市場は他地域よりも自由で効率的であり、これが大分岐の近因として挙げられてきた。
中世欧州では、封建制度と重商主義の万円によって市場の効率が妨げられていた。土地の所有権を制限する限嗣相続といった習慣は、労働力ないし土地の売買の流動を阻害した。こうした中世における土地所有権の制限は、欧州において根深かったといえる[要説明]。
中国には比較的自由な土地市場があったが、それを妨げていたのは弱い習慣法だけだった。例えば、満州族による制服戦争のただなかにさえ、農奴制や奴隷制などの拘束労働は中国よりもヨーロッパで蔓延していた。
西洋の都市産業は、ギルドや国家が強制した独占企業によって抑制されていた。これは中国よりも強い抑圧といえる。
ポラメンツは、以上の議論を以て、市場制度が大分岐の原因であるという見方を否定し、中国は欧州よりも市場経済の理想に近かったと結論付けている。
逆に、Bairoch 1995, pp. 31–32は次のような反論を展開している。19世紀のアメリカ、イギリス、スペインなど海上帝国は、中国や日本と同じく保護貿易を旨としていた。一方、オスマン帝国は自由貿易の姿勢を取り、これがむしろ経済に打撃を与えて、国内の産業を空洞化させたと述べた。オスマン帝国の自由貿易は、1536年にフランスと結んだ最初の商業条約にさかのぼる。無論、McCulloch 1880などイギリスの自由主義経済学者には称賛されたものの、のちに自由貿易に反対するイギリスの政治家からは批判の対象となった。ベンジャミン・ディズレーリ首相は、1846年の穀物法に関する議論にてオスマン帝国の「自由奔放な競争による弊害」を俎上に上せた。
トルコの持つ世界で最も優れた製造業が自由主義に破壊された。1812年の時点では、このような製造業は存在していたのにもかかわらずだ。それはトルコにおける自由主義競争の結果であり、その影響はスペインにおける逆の原則の影響と同じくらい悪質なものなのである。
要因・可能性 > 賃金と生活水準

アダム・スミスとトマス・マルサスによって創始された古典派経済学は、西側の高い賃金が省人化を促進すると説いた。
20世紀半ばから後半にかけての歴史修正主義者の研究は、18世紀中国と産業革命前の欧州の生活水準を同等のものとして描いてきた。次のような具合である。
中国と日本の平均寿命は西欧に匹敵していたこと。
中国の単位量当たりのカロリー摂取量は英国と同等だったこと。
両者の一人当たりの成長率は緩やかであったこと。
中国経済は停滞しておらず、特に農業では西欧を上回っていたこと。
公衆衛生でも同様であること。
ポール・バイロック（英: Paul Bairoch）は、1800年の清の一人当たりGNPは1960年ドルで228ドルで、当時西欧の213ドルより高かったと推定した。オスマン帝国領エジプトでも同様に、1800年の一人当たり所得はフランスなどの主要な西欧諸国のそれに匹敵し、欧州と日本の全体の平均所得よりも高かった。
ジャン・バルーは、1960ドル換算で1800年のエジプトの一人当たり所得は232ドルだったと推定している。比較すると、1800年のフランスの1960ドル換算の一人当たり所得は240ドル、1800年の東欧は177ドル、1800年の日本は180ドルであった。
ポール・バイロックによれば、18世紀半ば、「ヨーロッパの平均生活水準は世界の他の地域よりも少し低かった」という。同氏は、1750年の東洋の一人当たり平均GNP（英語: List of countries by GNI (PPP) per capita）は1960ドル換算で188ドルで、西側の182ドルより高かったと推定した。彼は、西欧の一人当たり所得が増加したのは 1800 年以降であると主張しています。西欧の一人当たり所得が増加したのは1800年以降であると彼は主張する。しかし、中国とエジプトの平均所得は依然として欧州全土の平均所得より高かった。
ヤン・ルイテン・ファン・ザンデンによると、一人当たりGDPと賃金および生活水準との関係は非常に複雑である。オランダの経済（英: Economic history of the Netherlands）を例示して、次のように説明した。オランダの実質賃金は、1450 年から 1800 年の近世に減少した。その減少は1450～75年から16世紀半ばまでが最も速かったが、その後実質賃金は安定した。つまり、黄金時代のオランダであっても購買力は横ばいであった。 停滞は18世紀半ばまで続いたが、その後再び低下した。ファン・ザーデンは同様にオランダ人男性の平均身長の研究を引用し、中世後期から平均身長が低下したことを示している。オランダ黄金時代の最盛期だった17世紀から18世紀にかけて、平均身長は166cmで、14世紀から15世紀初頭よりも約4cm低くなっていた。これは近世における消費の減少を示している可能性が高く、平均身長は20世紀になるまで中世の身長と等しくないであろう。一方、1人当たりのGDPは1510～1514年から1820年代にかけて35～55％増加した。したがって、アジアの先進地域の生活水準は 18 世紀後半の西欧と同等であった一方、アジアの 1 人当たりGDPは約70%低かった可能性がある。
ジェフケット・パムクとヤン＝ルイテン・ファン・ザンデンはまた、産業革命中、名目賃金の上昇が食料価格の上昇によって損なわれたため、西欧の生活水準は1870年代より少し前に上昇したことを示している。生活水準の大幅な上昇は 1870 年以降、アメリカ大陸から安価な食料が到着して初めて始まった。西欧のGDPは1820年以降急速に成長したが、実質賃金と生活水準は遅れをとっていた。
ロバート・アレンによれば、中世末の実質賃金は欧州全土で均一に高かった。しかし、16世紀から17世紀にかけては欧州全体で賃金が暴落した。ただ、経済活動が盛んだったベネルクスとロンドンの場合、15世紀後半の生活水準に後退しただけで済んだ。イングランドでは16世紀から19世紀半ばの間に賃金の変動はあったものの、19世紀末まで安定的な成長は見受けられない。一方で、その他欧州各国は19世紀まで長い停滞を経験することとなった。要するに、産業革命によって一人当たりのGDPは上昇したものの、生活水準の向上はそれから100年を待つということである。
しかし、バイロック、ポメランツ、パルタサラティらの研究に応えて、その後の研究で、18世紀の西欧の一部地域はインド、アナトリア、日本、中国の多くの地域よりも賃金と一人当たり所得水準が確かに高かったことが判明した。しかし、アダム・スミスの見解は中国の貧困を過度に一般化していることが判明した。1725年から1825年の間、北京とデリーの労働者は生存レベルでかご一杯の商品しか購入できなかったが、ロンドンとアムステルダムの労働者は生存レベルの4から6倍の商品を購入できた。 1600年の時点で、インドの一人当たり GDP はイギリスの水準の約60%でした。一人当たり所得の実質的な減少は中国とインドの両方で実際に起こったが、インドでは英国の植民地化以前のムガル帝国時代に始まった。欧州以外では、この衰退と停滞の多くは、耕作地の増加を上回る農村部の人口増加と国内の政治的混乱に起因していると考えられている。英領アメリカの自由植民地人は、学者を対象とした調査で歴史家や経済学者によって、アメリカ独立戦争前夜の世界で最も裕福な人々の一人であると考えられていた。平均余命の延長につながる大きな健康状態の変化を示す最も初期の証拠は、アジアより100年先行する形で1770年代の欧州で始まった。ロバート・アレンは、18世紀の英国の比較的高い賃金が省力化と労働者の訓練と教育の両方を促進し、工業化につながったと主張する。
要因・可能性 > 贅沢品

→「資本主義」および「プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神」も参照
贅沢品の消費が資本主義の発展を支え、結果として大分岐に影響を与えたという考えがある。支持者は、富裕層向けの品目の生産元が施設に資本を投じ、それがやがて大衆市場にシェアを持つ大企業に発展したと主張している。特に西欧は、独特の嗜好を持ち、発展を刺激したという筋書きである。
反対意見もある。何も西欧だけが贅沢を好んだわけでなく、例えば中華や日本にも富裕層向けの商品が並んでいた。要するに、贅沢品の職人と需要があるからといって、資本主義が生まれるわけではない、という主張である。
要因・可能性 > 財産権

→「財産権」も参照
「財産権」に対する価値観の違いを原因と指摘する議論がある。アジアの商人は収用や同胞からの請求のために資本を形成できなかった、という。また、欧州であっても、為政者が債務を踏み倒すことが多々あり、これを踏まえればアジアもヨーロッパも収用について大差ないと反論するものもある。
現代では、社会に政府と政策は欠かせないものであり、経済を構築するうえで大きな役割を持つ。ここで、東洋と西洋における政府ないし政策の在り方について考えると、東洋では王朝が政府を成し、独立した存在でなかったといえる。政府は技術革新を促進する政策など行わなかったため、発展は遅れる。Waley-Cohen 1993によれば、東洋には国際的な自由市場に反する保護貿易が基本であった。すなわち、政治的自由や自由市場を奨励する政策は皆無であった、という。対照的に、西側は自由主義を保証する商法、財産権を発展させ、これら資本主義の理想と市場構造は技術革新を促した。
Pomeranz 2000, pp. 70–71によれば、中国の土地市場は基本自由で、世襲の地主が土地を追われること、売却を迫られることは多々あった。土地はまず村人に提供されるのが習わしだったが、ポラメンツは有能な部外者に提供されたと述べ、欧州よりも自由な土地市場があったといった。
しかし、ロバート・ブレナーとクリス・イゼットは借地権の違いを強調している。というのも、長江下流域では農民自身が土地を所有していたため、領主も農民も競争にさらされることはなかったと論じる。一方、15世紀のイングランドでは領主は農奴を失えども土地は支配することができたため、小作農のための賃貸市場が出来上がった。このため小作農は競争を強いられることになったのだが、小作地は相続できないため、相続人は一定の資産を成すために結婚を先送りにせざるを得なかった。このように近世イングランドでは農業生産性と人口増加の両輪で市場競争の圧力にさらされていたといえる。
2017年の研究によると、欧州では財産権が保証されていたのに対し、中東にはほぼ存在しなかったことが、中世ヨーロッパでは水車、風車、クレーンなど労働を代替する資本財が増加し、中東では減少した一因となった。
要因・可能性 > 高均衡の罠

→詳細は「」を参照
高均衡の罠とは、歴史上、中華帝国は高度な科学技術と安定を享受していたのにもかかわらず、なぜ西側のように産業革命を起こせなかったのかという問いのもと生まれた理論である。内容の要旨としては、中国経済は労働力の需要と供給が均衡しており、産業への投資が行われづらかったことに起因するという。
要因・可能性 > 欧州の植民地主義

→詳細は「European colonialism」を参照
多くの経済史家が、ヨーロッパの植民地主義が「非西洋社会」の工業力の衰退を引き起こしたと主張している。例えばポール・バイローチは、インドにおけるイギリスの植民地主義を主な例として挙げるほか、ヨーロッパの植民地主義はアジア、中東、ラテンアメリカの他の国々の生産性を地に落とし、アフリカの急激な経済衰退にも貢献したと主張している。
ただ、植民地主義に関する研究は、その成長と発展への長期的な影響に関してより好意的な意見もある。Acemoglu, Johnson & Robinson 2001によれば、気候が温暖で死亡率の低い国は入植者に人気があり、植民地支配の度合いも大きかった。これらの国々は、西洋人がより包括的な制度を作り、長期的な成長率を高めた恩恵を受けている。その後の研究で、植民地であった期間や移住した西洋人の数は、経済発展や制度の質と正の相関関係があることが確認されている。さらにAcemoglu, Johnson & Robinson 2005, p. 546–579は、植民地時代の利益がGNPに占める割合が小さすぎたため、大分岐を直接説明することはできなかったが、絶対主義君主制の力を弱め、財産権を確保することによって制度に影響を与えたため、間接的に説明することができたと示唆している。
要因・可能性 > 欧州の植民地主義 > イギリス帝国によるインドへの干渉・植民地化の過程における経済・産業

近世においては、南アジアは全世界の食料の生産高の4分の1を占め、世界人口にほぼ比例していた。
Clingingsmith & Williamson 2008によれば、南アジアでは、ムガル帝国の崩壊に伴って産業の空洞化を経験し、さらにイギリスがこれに追い打ちをかけた（英語: De-industrialisation of India）。ムガル帝国が衰退するにつれ、農業の生産性は低下し、これによって食料の価格は吊り上がり、同時に名目賃金や繊維の価格も上昇した。こうして、インドはイギリスが産業革命を起こす以前から、世界の繊維工場としての地位を降りることになった。ただし、インドの繊維は19世紀までイギリスに対し優位を保つ。
一方でParthasarathi 2011は、18世紀後半イギリスに匹敵したベンガル・スバやマイソール王国をはじめとするムガル帝国以降のいくつかの国家では、イギリスの植民地政策が非工業化を引き起こすまで、そのような経済的衰退はなかったと主張している。
ベンガルとマイソールは世界有数の綿花の産地であり、19世紀までは世界で最も多く綿織物を製造していた。当時、インドの最大の貿易先だったイギリスは、貿易赤字の是正を試みて、産業革命で省力化された機械による製造（英語: Textile manufacture during the British Industrial Revolution）に資金を投じた。新興の産業資本からの政治的圧力を受けて、1813年、議会は2世紀にわたって続いた保護主義をとる東インド会社によるアジアとの貿易独占を廃止し、インド繊維製品に輸入関税を導入した。
これにより、
インドの巨大市場がイギリス商人に明け渡されることとなった。
同時に、インドで管理していた領地（英語: Company rule in India）では、脱プロト工業化が進んだ。
イギリスの製糸業・紡績業に綿花や原綿を提供し、また完成した綿布を買う巨大市場ともなった。英国の工場へ原材料を提供すると同時に製品の専売市場としても機能した。
プラッシーの戦いでベンガルから収奪された資本は主に紡績業などの英国内の投資に使用され、国富を大幅に増加させた。こうして、英国は19世紀、インドを抜き去って世界最大の綿織物の製造を手掛けるようになった。
なお、インドは植民地であったためインド産業への投資が制限されていた。
英国の植民地支配は、その後の英領インド経済の惨状の原因とされている。ただ、1880年から1930年の間に、インドの綿織物総生産量は1億2,000万ydから3億7,000万ydに増加したという主張もあるし、鉄道の敷設は所得の向上、経済統合、飢饉の救済など、多くの肯定的な結果を示す証拠がある。一人当たりのGDPは、ムガル帝国の支配下である1700年には $550だったが、イギリス支配下の1820年には$533に減少し、独立した1947年には$618に増加した。ベンガルでは、主に鉄道の需要を満たすために石炭生産が増加した。平均寿命は1870年から独立までの間に約10年延びた。
要因・可能性 > 文化 > 東アジア：儒教の如何

Rosenberg & Birdzell Jr. 1986は、いわゆる東洋の、「支配王朝を尊重し疑う余地のない献身の文化」は、王朝の支配が「支配階級の承認や命令なしには疑問を投げかけたり実験したりしない」沈黙の社会をもたらした要因であると主張している。その一方で、中世後期の西洋には中央権力や絶対的な国家が存在しなかったため、自由な思想の流れが可能だったという。さらに、キリスト教が自由主義社会の出現にとって重要な問題であったともする。
この東洋文化はまた、「失敗を恐れ」、外来の発明や科学を模倣することを軽視するため、変化を否定しているとされた。これは、自分たちの社会に利益をもたらすためなら実験や模倣を厭わないと主張する「西洋文化」とは異なる。西洋では、自らが変化が奨励される文化であり、不安感や快適さを無視することが、より革新的であることにつながると考えていた。Weber 1989は、北欧における資本主義は、カルヴァン派をはじめとするプロテスタントの労働倫理が多くの人々に影響を与え、世俗の世界で労働に従事し、自らの企業を発展させ、貿易に従事し、投資のために富を蓄積したときに発展したと主張した。
また、Weber 1962では中国における資本主義の不発をその文化に求めた。Chen 2012も同様に、文化の違いが大分岐の最も根本的な原因であると主張し、ルネサンスに続く啓蒙主義の人文主義が、商業的、革新的、個人主義的、資本主義的な精神を可能にしたと論じている。明代には、反対意見や不適合を抑圧する手段が存在したと主張した。儒教の教えでは、目上の人に従わないことは「罪」に等しいとされていたからである。さらにChen 2012は、商人や工匠の威信は西欧に比べて低かったと主張している。また、Lin 2011は、中国の知識人が数学を学んだり実験をしたりする動機を取り除く上で科挙制度が果たす役割について論じている。Huang 2023は、科挙が国家に奉仕する最も有能な知識人を独占し、儒教の普及を維持し、それに挑戦する可能性のある思想の出現を先制したと主張した。
しかし、余英時 1991ら新儒家は、このような、儒教が長上、ひいては国家主義を促したという主張を批判してきた。儒教哲学の核心そのものが、すでに人文主義的で合理主義的なものであり、「神の法に対する信念を共有しておらず、神の意志の現れとして崇高な法への忠誠を称揚していない」からである。
儒教の中心的な教えのひとつに、権威を諌めるべきだというものがある。歴史上、儒者が権力者と争ったのは、上司や支配者の不正を防ぐ以前に、儒者の独立精神を維持するという大きな目的があった。
さらに、歴史を通じて、商人は中流から上流に属し、一般に想定される社会的地位を超えてかなりの影響力を持っていた。ユー・インシーやビリー・ソーなどの歴史家は、宋代以降、社会がますます商業化するにつれて、商人が非倫理的な行為をしない限り、儒教が徐々にビジネスや貿易を倫理に適う職業として受け入れ、むしろ支援し始めたことを示した。その間、商人も儒教の倫理から恩恵を受け、商習慣を活用していた。宋代までに、学者や役人が仲介業者を通して貿易に参加するようになっていく。
特に、明清時代では商人の社会的地位が向上し、明代末には学者・役人でも身内に商人がいることを臆面なく家譜に公言するようになった。すなわち儒教は、プロテスタンティズムと比較して、利潤の追求を憚るものではなくなったが、かといって積極的に商業の発展を助長するものでもなかった。
要因・可能性 > 文化 > 南アジア：ヒンドゥー教

ユーラシアの先進的な地域で、南アジアはヴァルナ・ジャーティ制による拘束労働を特徴とし、これが経済と人口の成長を妨げ、他の中核地域と比べて相対的に低開発をもたらした。他の地域と比べ、南アジアにはまだ大量の余剰資源があった。ヴァルナ・ジャーティ制のもとでは、エリート層は需要増に直面したときに、新たな事業や技術に投資するよりも、不自由な労働者を過酷な労働に駆り立てた。この地の経済は家臣と領主の関係に特徴づけられ、利潤の追求や市場の発展という動機が弱まっていた。才能ある職人や商人は、個人的な報酬をあまり望めなかったのだ。Pomeranz 2000, pp. 212–214は、洗練された商業と技術を持っていたにもかかわらず、産業の飛躍的発展の可能性が高い場所ではなかったと論じている。
要因・可能性 > 文化 > イスラーム世界

→「大分岐 § 中東」も参照
イスラーム世界の研究では、シャリーアの性格に関する議論がある。Kuran 2010は、始めこそ発展を促したイスラームの制度であったが、企業の設立、資本蓄積、大量生産、非人道的な取引を妨げ、より高度な発展を妨げるようになったと論じている。また、Kuran 1997によれば、同様の議論には、イジュティハードの段階的な禁止や、外部との接触を制限する強力な共同体主義、より一時的なさまざまな交流に対処する機関の発展などがある。
一方で、Quataert 2002, pp. 7–8によれば、オスマン帝国時代の中東の製造業は19世紀には非常に生産性が高く、発展していたという。オリエンタリズムに根ざした議論、例えば「イスラムの劣等性に関する今では信用できないステレオタイプ」、イスラム黄金期以降に経済制度が進化しなくなったこと、宗教におけるイジュティハードの衰退が経済進化に悪影響を与えたことなどを批判している。
Bairoch 1995, pp. 31–32も、オスマン法が英米よりも早く自由貿易を推進したことを指摘し、19世紀初頭の英米がより保護主義的な政策をとったのとは対照的に、自由貿易はオスマン帝国に経済的に悪影響を及ぼし、その非工業化の一因となったと主張した。
要因・可能性 > 議会制民主主義

→詳細は「間接民主主義」を参照
大分岐の要因に代議制を挙げるものも多い。絶対王政は失政に責任を負わぬ上、財産権や技術革新を妨げ汚職やレントシーキングを引き起こしやすいと主張する。一方で議会は、すべての有権者に対して責任を負うため恣意的な統治が行われづらくなり、これが経済の隆盛をもたらした。
要因・可能性 > 国際化

→詳細は「グローバリゼーション」を参照
Pascali 2017にいわく、「国際化は、1850 年から 1900 年にかけての経済格差を引き起こした主な要因」であった。国際化の恩恵を受けた国々は「行政権への強い制限があり、こういった制度においては民間投資が促進されやすいと実証されている」そうだ。
他の利点の 1 つは、欧米の技術力だった。その一例として、1839 年に清王朝の統治者は、国内にアヘンを大量に送り込んだイギリス商人との貿易を禁じたのに対し、清の時代遅れの海軍は、蒸気機関で駆動され鋼鉄の装甲で守られた英国の小型砲艦艦隊には太刀打ちできなかった。
要因・可能性 > 偶然

一部の経済史家が、産業革命は運と偶然の産物であったという説を唱えている。
要因・可能性 > 黒死病

→「黒死病」、「ペスト」、および「ペストの歴史」も参照
Belich 2022は1346年から十年ほどアフロ・ユーラシアで流行した黒死病が、大分岐を準備したと主張している。このパンデミックは中世欧州における1人当たりの所得を倍増させたという。それは、労働力不足により水力、風力、火薬の利用が拡大し、水力溶鉱炉や重装ガレオン船、マスケット銃といった利器が普及したことに関連付けて説明されている。
経済効果

ユーラシアの伝統的な農法と生産技術では、特定の生活様式しか維持できなかった。19世紀に登場した工業化は欧米の経済を劇的に変化させ、かつてのユーラシアの先進地気よりもはるかに高度な富と生産性を達成することを可能にした。西洋の技術は後に東洋にも広まったが、用途の違いが西洋の覇権を維持し、大分岐を加速させた。
経済効果 > 生産性

比較使用効率を分析する際には、全要素生産性（TFP）という経済学における理論を適用して、国間の差異を定量化できる。TFP 分析では、各国のエネルギーと原材料の投入量の違いを考え、生産性を算出する。したがって、生産性水準の差は、原材料そのものよりも、エネルギーや原材料の使用効率を反映したものとなる。TFP 分析によれば、19世紀の欧米諸国の平均TFP水準はインドや中国などの東側諸国よりも高く、欧米の生産性が東洋を凌駕していたことがわかる。
経済効果 > 一人当たり所得

1人当たりの所得は、大分岐を如実に表す指標である。西洋が優位に立つということは、1人当たりの所得が東洋のそれを上回ったということである。これは、19世紀の蒸気機関が起こした輸送の変化によるところが大きい。蒸気機関車、蒸気船の普及によって、穀物、家畜、燃料などの国境を越えた移動がこれ以前よりはるかに効率的になった。これによって、欧米の生産性は長く他を上回ることになる。Bairoch 1995は、18 世紀半ばの「ヨーロッパの平均生活水準は世界の他の地域よりも少し低かった」と述べた。
経済効果 > 農業

→詳細は「British Agricultural Revolution」を参照
19 世紀以前およびその期間中、ヨーロッパ大陸の農業は、アジアの中核地域やブリテン島に比べて未発達であった[要出典]。このため、欧州には豊富な遊休天然資源が残された。一方、ブリテン島は 19 世紀初頭よりずっと前に効率化の限界に達していた。英国は土壌を肥やすという莫大な費用が掛かる改善策を避け、農業を工業化することで生産性を高めた。 1750 年から 1850 年にかけて、欧州は人口の拡大期に突入した。しかし、欧州の農業は、食糧需要に惜しくも追いつけず、英国はアメリカ大陸からの輸入と、農民に比べて工業労働者が必要とするカロリー摂取量が減少したことにより、食糧不足に対処した。19世紀初頭までに、欧州の農地は侵食され、栄養分が枯渇していた。幸いなことに、農業技術の改善、肥料の輸入、森林再生によって土壌を修復し、食糧不足を乗り越えることができた。一方、世界の他の多くのかつて覇権を握っていた地域、特に中原は自国民を養うのに苦労していた。
経済効果 > 燃料と資源

19世紀前半には木材の需要が世界的に高まった。西欧では養蚕への関心が低く、森林の不足が木材不足を招いた。19世紀半ばには、西欧で、森林が土地利用に占める割合は15％以下になった。18世紀では燃料費が高騰したため、多くの家庭や工場は使用量の配分を余儀なくされ、やがて森林保護政策が採られるようになった。石炭が欧州のエネルギー不足を解消するために大いに必要とされるようになったのは、19世紀になってからである。漢人が石炭を大規模に使用し始めたのは1900年頃で、欧州は近代的なエネルギー生産で大きくリードすることになった。
19世紀を通じて、欧州には膨大な水源を伴う未使用の耕地があった。一方で漢地の遊休地は水不足に悩まされていたため、森林を開拓する必要に迫られた。19世紀半ば以降、華北における水の供給は減少の一途をたどり、農作物は徐々に不作に陥った。さらに、綿花については、輸入ではなく自作を選んだが、これは悪手で、綿花は大量の水資源を消費するため水不足はますます悪化した。19 世紀には木材と土地の供給が大幅に減少し、 1 人当たりの収入の伸びは鈍化した。
経済効果 > 貿易

→「世界システム論」、「貿易史」、および「大西洋三角貿易」も参照
帝国主義の時代、周辺（英語: Periphery countries）はしばしば特定の資源を生産するためだけに存在した。中核は周辺にモノカルチャー経済を強制したのである。このような専門化は周辺に一時的な経済成長をもたらしこそすれ、中長期的には発展を阻害した。一方で中核は安価で確実な供給網を手にして、経済的にも産業的にも、史上類を見ないほどの簡捷な発展を見た。
帝国主義の時代を経て、中核は資源を独占し、製造品を販売するためのより大きな市場を手に入れたことで、明確な優位性を獲得した。さらなる工業化には、都市が人口密度の低い地域から資源を獲得することが不可欠であった。欧州は、アメリカ大陸を含む植民地と製造品を交換し、原材料を得ることができた。
同様の取引はアジア間の貿易でも見られた。アジアでプロト工業化が始まると、中核の市場に挑戦する形になった。しかし中核は植民地を持っていたため、万が一シェアを喪失したとしてもこれに対処することができた。特にイギリス帝国はインドからの繊維製品を扱う際、輸入代替を推進して綿花の生産性を高め、国内生産に十分な利益をもたらすことができた。イギリスは自国の産業を保護するために綿花の輸入を制限していたが、19世紀初頭から逆に安価なイギリス製品を植民地インドに流入させた。植民地政府は、原材料の輸出を優先し、インドの産業振興を怠った。
また、西欧は東欧をも周辺とした。プロイセン王国、ボヘミア王国、ポーランド・リトアニア共和国などは西欧と比較してほぼ自由がなかった。東欧では農場領主制により、原材料を生産するための十分な人的資源が枯渇するなど、プロト工業化のための余剰がほぼなかったのである。
経済効果 > ギルドと徒弟制度

de la Croix, Doepke & Mokyr 2018は、中世ヨーロッパのギルドと徒弟制度に注目して、閉鎖的な親族制度の知識の伝達に対する優位性を唱えている。ギルドと徒弟制度は知識の創造・伝達に優れ、これが産業革命の要因の一になったという。
関連文献

パトリック・カール・オブライエン（英語版） 著、玉木俊明 訳『「大分岐論争」とは何か　中国とヨーロッパの比較』ミネルヴァ書房、2023年。 （原書 Patrick Karl O'Brien (2020), The Economies of Imperial China and Western Europe: Debating the Great Divergence, Palgrave Macmillan ）
15-18世紀における欧州諸都市の実質賃金の推移。ロンドンとアントウェルペンの発展が見て取れる。
中国と欧州大陸の人口比較。 期間：1000-1975 単位：百万人、対数スケール
アンガス・マディソンによる紀元1年から2003年までの世界の地域別GDP（購買力平価）に対する世界の貢献度の推計。18世紀までは、中国とインドが最も生産性の高い地域だったことがわかる。
『19世紀ブリテン島の炭鉱』各地の炭鉱が英国の産業を支えた。
18世紀末時点での植民地帝国
ガンジーは、英国製力織機ではなく、糸車を使って手動で綿布を紡ぐことを奨励した。
ワット蒸気機関主に石炭を燃料とする蒸気機関で、産業革命の嚆矢となった。
経済史家ポール・バイロックによる19 世紀初頭の産業革命後のいくつかの主要国の 1 人当たり GDP の推定（1960 米ドル）西欧諸国の一人当たりGDPは工業化後に急速に上昇したことがうかがえる。
大西洋三角貿易
リナルドとアルミーダ

リナルドとアルミーダは、トルクァート・タッソの16世紀の叙事詩『解放されたエルサレム』の1場面に登場するリナルド (タッソ)（英語版）と魔女アルミーダ (タッソ)（英語版）。
絵画

リナルドとアルミーダ (カラッチ) - アンニーバレ・カラッチの油彩画。カポディモンテ美術館収蔵。
リナルドとアルミーダ (ドメニキーノ) - ドメニキーノの絵画。ルーヴル美術館収蔵。
リナルドとアルミーダ (プッサン) - ニコラ・プッサンの油彩画。ダリッジ・ピクチャー・ギャラリー収蔵。
月曜スター劇場

『月曜スター劇場』（げつようスターげきじょう）は、日本テレビ系列にて、1971年7月19日から1985年3月25日まで、毎週月曜日21:00 - 21:54（JST。1972年9月までは21:56まで、1975年9月までは21:55まで）に放送されていたテレビドラマの枠である。しかしどの作品タイトルにも「月曜スター劇場」の名称は付いていなかった（例外として『なぜか、ドラキュラ』だけは付いていた）。
概要

番組枠の名称通り、当時のスターたち（女性の方が多かった）が主演などを担当する作品が放送されていた。
特に、同枠で多くの作品に主演した池内淳子は、1974年から6年間、日本テレビとテレビドラマの出演に関する専属契約を結んでいた（この6年間は例外として、TBS『東芝日曜劇場』にも出演していた）。
1985年3月を最後に日曜21時にドラマ枠を移行する形で発展的解消。その後、ドラマ枠の路線から、ドキュメンタリー枠の路線に乗り換えられ、後続枠として『（NTTアワー） TIME21』→『（NEC）スーパーテレビ情報最前線』→『アンテナ22』と続いた。なおこの時間の日本テレビのセールス枠は、2004年4月、読売テレビのセールス枠と交換し、夜10時から10時54分の放送となった。
この時間帯はドラマ枠がなく、2023年現在は『しゃべくり007』がバラエティ番組枠に放送されている。
放映ネット局

| 放送対象地域 | 放送局 | 系列 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 関東広域圏 | 日本テレビ | 日本テレビ系列 | 制作局 |
| 北海道 | 札幌テレビ | 日本テレビ系列 |  |
| 青森県 | 青森放送 | 日本テレビ系列 テレビ朝日系列 |  |
| 岩手県 | テレビ岩手 | 日本テレビ系列 |  |
| 宮城県 | ミヤギテレビ | 日本テレビ系列 | 1975年9月まで遅れネット |
| 秋田県 | 秋田放送 | 日本テレビ系列 |  |
| 山形県 | 山形放送 | 日本テレビ系列 | 1981年3月まで |
| 山形県 | 山形テレビ | フジテレビ系列 | 1981年4月から なお、同局は1993年4月からテレビ朝日系列に移行した。 |
| 福島県 | 福島中央テレビ | 日本テレビ系列 | 1971年10月の福島テレビとのネット交換から |
| 山梨県 | 山梨放送 | 日本テレビ系列 |  |
| 新潟県 | 新潟総合テレビ | フジテレビ系列 日本テレビ系列 テレビ朝日系列 | 現：NST新潟総合テレビ 1981年3月まで、遅れネット |
| 新潟県 | テレビ新潟 | 日本テレビ系列 | 1981年4月開局から |
| 長野県 | 長野放送 | フジテレビ系列 | 1980年9月まで、遅れネット |
| 長野県 | テレビ信州 | 日本テレビ系列 テレビ朝日系列 | 1980年10月開局から |
| 富山県 | 北日本放送 | 日本テレビ系列 |  |
| 石川県 | 石川テレビ | フジテレビ系列 | 遅れネット |

| 福井県 | 福井放送 | 日本テレビ系列 | 1983年4月から遅れネット |
| 静岡県 | 静岡放送 | TBS系列 | 1978年6月まで、遅れネット |
| 静岡県 | 静岡県民放送 | テレビ朝日系列 日本テレビ系列 | 現：静岡朝日テレビ 1978年7月開局から1979年6月まで、遅れネット |
| 静岡県 | 静岡第一テレビ | 日本テレビ系列 | 1979年7月開局から |
| 中京広域圏 | 名古屋放送 | テレビ朝日系列 日本テレビ系列 | 1973年3月まで |
| 中京広域圏 | 中京テレビ | 日本テレビ系列 | 1973年4月から、変則ネット解消に伴う移行 |
| 近畿広域圏 | 読売テレビ | 日本テレビ系列 |  |
| 鳥取県・島根県 | 日本海テレビ | 日本テレビ系列 |  |
| 広島県 | 広島テレビ | 日本テレビ系列 | 1975年9月までは遅れネット |
| 山口県 | 山口放送 | 日本テレビ系列 テレビ朝日系列 |  |
| 徳島県 | 四国放送 | 日本テレビ系列 |  |
| 香川県→ 香川県・岡山県 | 西日本放送 | 日本テレビ系列 | 1983年3月までの放送エリアは香川県のみ 1983年4月から電波相互乗り入れに伴い岡山県でも放送 |
| 愛媛県 | 南海放送 | 日本テレビ系列 |  |
| 高知県 | 高知放送 | 日本テレビ系列 |  |
| 福岡県 | 福岡放送 | 日本テレビ系列 |  |
| 長崎県 | テレビ長崎 | フジテレビ系列 日本テレビ系列 | 遅れネット |
| 熊本県 | テレビ熊本 | フジテレビ系列 日本テレビ系列 テレビ朝日系列 | 1982年3月まで、遅れネット |
| 熊本県 | 熊本県民テレビ | 日本テレビ系列 | 1982年4月開局から |
| 大分県 | テレビ大分 | フジテレビ系列 日本テレビ系列 テレビ朝日系列 | 遅れネット |
| 宮崎県 | テレビ宮崎 | フジテレビ系列 日本テレビ系列 テレビ朝日系列 | 遅れネット |
| 鹿児島県 | 南日本放送 | TBS系列 | 遅れネット |
| 沖縄県 | 琉球放送 | TBS系列 | 遅れネット |
ミーム

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: この項目では、文化の伝播や情報伝達における情報単位としてのミームについて説明しています。 ルルティアのアルバムについては「ミーム (ルルティアのアルバム)」をご覧ください。  アラビア文字のミームについては「م」をご覧ください。  インターネットでのミームについては「インターネット・ミーム」をご覧ください。
エジプト文字。言語は、ミームの一種である。
ミーム（英: meme、発音 [miː m] ( 音声ファイル)）とは、脳内に保存され、他の脳へ複製可能な情報であり、例えば習慣や技能、物語といった社会的、文化的な情報である。『日本大百科全書』における人工知能研究者の中島秀之の説明によると、ミームは文化的自己複製子であり、ミームは比喩(ひゆ)ではなく遺伝子と同じく実体である。『利己的な遺伝子』によれば、ミームは脳神経回路の型である。ミームが脳の外へ複製された具体例としては衣服、壺、アーチ、宗教的行動、科学者の講演、論文などが挙げられている。
概要

リチャード・ドーキンスの進化生物学書『利己的な遺伝子』で、ミームは比喩としてではなく、厳密な意味で生きた構造であり、自己複製的な脳構造、すなわち脳から脳へと再構成されるような神経回路の具体的な型だとされている。ミームの神経的なハードウェアについての研究の一例としては、脳科学者ユアン・デリウス（Juan Delius）の論文がある。
『日本大百科全書』によると、生物の進化においてミームは重要であり、例えば一部の鳥類の鳴き声や動物による狩りなどは、遺伝ではなく、親から子への教育としてのミームである。
文化的な情報は会話、人々の振る舞い、本、儀式、教育、マスメディア等によって脳から脳へとコピーされていくが、そのプロセスを進化のアルゴリズムという観点で分析するための概念がミームである（ただし、ミームとは何かという定義は論者によって幅がある）。ミームを研究する学問はミーム学 (Memetics)と呼ばれる。
ミームは遺伝子との類推から生まれた概念である。それはミームが「進化」する仕組みを、遺伝子が進化する仕組みとの類推で考察できるということである。つまり遺伝子が生物を形成する情報であるように、ミームは文化を形成する情報であり、進化する。
さらに遺伝子の進化とミームの進化は無関係ではなく、相互に影響しあいながら進化する。
ミームの日本語での訳語は模倣子、模伝子、意伝子がある。
概史

もともとミームという言葉は、動物行動学者、進化生物学者であるリチャード・ドーキンスが、1976年に『利己的な遺伝子』という本の中で作ったものである。まず、ドーキンスはギリシャ語の語根 から mimeme という語を作った。mim は「模倣」を意味し、-eme は「…素」を意味する名詞を作る接尾辞である。彼は、この語を遺伝子（gene）のような一音節の単語にしたかったので、縮めて meme「ミーム」 とした。ドーキンスは meme について、memory「記憶」やフランス語の même [mɛːm]「同じ」と結びつけて考えることもできるだろうと述べている。ドーキンスは、ミームを脳から脳へと伝わる文化の単位としており、例としてメロディやキャッチフレーズ、服の流行、橋の作り方などをあげている。
その後、ミームはドーキンスやヘンリー・プロトキン、ダグラス・ホフスタッター、ダニエル・デネットらにより、生物学的・心理学的・哲学的な意味が考察されるようになった。初めてミーム学についてまとめられた本が出版されたのは、リチャード・ブロディの『ミーム―心を操るウイルス』であり、その後スーザン・ブラックモアが『ミーム・マシーンとしての私』でさらにミーム学を発展させた。
ミーム学は二つの意味で進化論に基づいている。一つは、ミームの進化を遺伝子の進化との類推でとらえられること、もう一つは、ミームの進化は遺伝子がどのように進化してきたかと関わりがあることである。ここでの進化論は利己的遺伝子の理論である。
ドーキンスは進化における自然選択の働きを説明するために、遺伝子以外にも存在しうる理論上の自己複製子の例としてミームを提案した。ドーキンスの視点によれば、自然選択に基づく進化が起きるためには、複製され、伝達される情報が必要である。またその情報はまれに変異を起こさなければならない。これは生物学的進化では遺伝子である。この複製、伝達、変異という三つの条件を満たしていれば遺伝子以外のなにかであっても同様に「進化」するはずである。
災害時に飛び交うデマ、流行語、ファッション、言語、メロディなどの文化情報の伝承伝播の仕組みを、論者の定義に基づいて説明することがある。
例えば「ジーパンをはく」という風習が広がった過程をある論者のミームの遺伝子との類推からとらえなおせば、次のようになる。
ミームの定義は論者によって様々なものが用いられるが、主に人類の文化進化の文脈において用いられる概念である。文化を脳から脳へ伝達される情報と見なす視点は、文化を超個体的な実体と見なす伝統的な社会学の視点と対照的である。
諸定義

「ミーム」の概念は、ドーキンスが唱えたミーム＝情報伝達における単位としての定義を超えて、どのようなものでもミームであると誤解され論じられることが多い。さらに論者によって、また同じ論者でも研究の発展に応じてその指し示す対象にはかなりのずれがあるので、各ミーム論者の理論に対する信憑性の判断にはミーム論争自体への客観的な理解と、文化研究を専門とする人類学をはじめとした社会科学分野への理解が必要である。ここではいくつかの定義を例示する。
以上の他には以下のような定義がある。
脳内にある情報の単位（ドーキンス、1982）
強い伝染力を持つ知識、アイデア、概念（リンチ、1996）
脳に貯蔵され突然変異によって変質した習性に近い教訓（ブラックモア、1999:邦訳106ページ）
歴史

ミームは、「進化論というアルゴリズムに支配される遺伝子」というパラダイムの、文化への適用という形で提案された。リチャード・ドーキンスの著書『利己的な遺伝子』（1976年）で初めてこの語が用いられ、定着した。ドーキンスは「ミーム」という語を文化伝達や模倣の単位という概念を意味する名詞として作り出した。以降、進化論・遺伝学で培われた手法を用いて文化をより客観的に分析するための手段として有用性が検討されている。
文化が遺伝子のような単位で伝達されるという考え方はドーキンス以前にもあった。
旧制度学派経済学者のヴェブレンは、社会や経済の進化がダーウィン的だという考え方を持っていた。
人類学者クロークは、1975年に断片的な「文化的な指示」を人々が模倣しあうことで文化が伝達されると考えた。
最近では、イギリスの生物学者ジュリアン・ハクスリーやドイツの生物学者リヒァルト・ゼーモンらも、20世紀初頭に類似の概念を提唱していたことが指摘されている。とくにゼーモンは1904年に「ムネーメ（mneme）」という用語を提唱している。
さらに歴史をさかのぼると、18世紀の啓蒙思想による社会や文化の進歩思想の影響が大きい。もともと生物の進化論は社会の進歩論を自然界に適用したものであり、ミームの考えかたは、進化生物学経由でもう一度この考えかたが社会現象や文化に回帰してきたとみなすこともできる。
また、1985年にはロバート・ボイド（Robert Boyd）とピーター・リチャーソン（Peter Richerson）が、ミームなどの文化的な複製子による文化の進化と、遺伝子による人間の生物的な進化とが相互に影響を与えあって共進化する、という考え方である二重伝承理論（Dual Inhertance Theory, DIT）を提唱し、注目を集めた。日本では佐倉統などがこの理論を研究している。また文化に関心を持つ一部の認知科学者はミームを文化や宗教の理解の助けにしようと試みる。例えばパスカル・ボイヤーは著書『神はなぜいるのか？』で、宗教がなぜ今あるような形で存在するのかを明らかにするためには、どのように個人が持つ「概念」が（ミームとして）記憶され、伝達されるのか人間の認知能力の構造を理解せねばならず、それは認知心理学の実験によってしか知ることができないと述べた。
1995年に、ドーキンスの River Out of Eden（『遺伝子の川』）が出版された。これは遺伝子進化についての本だが、ミームについても言及している。ドーキンスはこの本で、ミームを「自己複製爆弾」の一つ、ミーム爆弾と呼んでいる。もう一つの自己複製爆弾は生命である。これらを自己複製爆弾と呼ぶのは、自己複製が爆発のように強力な力となるからである。自己複製は、あるものが1つから2つになり、4、8、16、32、64、……と倍々に増えていくことができる（指数関数的増加）。その一つが生命であり、もう一つがミームである。
分類

佐倉統ほか(2001)によるもの。
ブロディ(1998)によるもの。
利己的遺伝子の進化

→「利己的遺伝子」も参照
ミーム学を理解するために、利己的遺伝子の理論を理解する必要がある。ミーム学は進化論に基づいているが、進化論といっても、学者によって、また学者以外の論者によって、様々な理論がある。ミーム学で必要なのは、利己的遺伝子の理論である。ミーム学には以下の二つのことを理解する必要があるからである。
進化とはどのようなものか。
脳はどのように進化してきたか。