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教育施設
使用例

学校教育施設、文化教育施設など
職員教育施設 … 例として、航空保安大学校、防衛大学校、警察大学校など
職業訓練施設の一部の施設 … 海技大学校、農業者大学校など（職業能力開発促進法に基づく職業訓練施設を除く）
指定技能教育施設 … 技能連携制度によって、都道府県教育委員会の指定する技能教育のための施設
社会教育施設 … 社会教育の施設として具体的には図書館、博物館、公民館のほか、プール、スポーツ公園、青少年宿泊訓練施設など、さらには学習塾や予備校、スポーツクラブなど
青少年社会教育施設、青少年教育施設…例として国立青少年交流の家など
軍事教育施設
軍事教育施設の例
軍事外交アカデミー(ロシア) … 幕僚、駐在武官、非合法諜報員を教育するための教育施設。ロシア連邦軍参謀本部情報総局（GRU）が管轄
ロシア連邦軍参謀本部軍事アカデミー…将官候補者の教育を行う教育施設
高等軍事教育施設局
ブルガリア共和国軍 … ブルガリア軍に、軍事教育施設等を含める
モスクワ軍管区軍事教育施設 … 軍管区内には29校の高等、69校の中等軍事教育施設が存在し、これまでアルメニア共和国軍将校要員を含め延べ6万人の将校が教育される
ガンジス (英軍施設) … 2代目ガンジスを転用した教育施設
北カフカーズ軍管区軍事教育施設ネットワーク
フルンゼ軍事大学（ロシア語版、英語版） … ソビエト連邦時代最高峰の軍事教育施設。名前はミハイル・フルンゼを記念している
労農赤軍軍事教育施設局、軍医アカデミー
ペテルブルク高等軍事測量指揮学校 … 軍事技術大学分校で175年以上の歴史のあるロシア最古の教育施設。参謀本部軍事測量局（VTU）勤務の測量将校は、同校で訓練されている
国防人民委員部 … 軍事教育施設局が教育施設を運営
海軍通信学校
小松海軍航空隊
河和海軍航空隊
公的教育施設 … 公有地条例 (1785年)参照
在外教育施設（在学教育施設） … 学校教育法施行規則等に則って運営される日本国外に所在している教育施設
設置者ごとの分類

国立の教育施設
例: 東京国立博物館
公立の教育施設（地方公共団体が設置する教育施設）
例: 東京都立図書館
私立の教育施設（国立の教育施設、公立の教育施設とされないもの）
例: NHK放送博物館
施設例

学校
幼稚園（特別支援学校の幼稚部と広義的な認定こども園を含む）は学校教育法による「学校」で、幼稚園教諭が教鞭をとる。保育所は厚生労働省所管の児童福祉施設であり保育（養護及び教育）を行う施設である
専修学校・各種学校
博物館
天文台 … 研究教育施設としても
公民館 … 社会教育施設  各種の事業を行う
武道館 … この場合は地方自治体によって教育施設として全国各地に造られた公設道場をさす
体育館 … 社会教育施設
文学館 … 各地にある文学、作家にまつわる社会教育施設
図書館
サポート校 … 高等学校通信教育学校を卒業するために、学習に対する支援などを行う教育施設。
塾 … 文部科学省の審議会において、学校教育法によらない私的な塾であっても、教育施設とみなす答申がなされた。
おもな教育施設協議会

日本臨床工学技士教育施設協議会（臨床工学技士法）
全国青少年教育施設協議会 - 中央青少年団体連絡協議会
日本臨床衛生検査技師会
全国診療放射線技師教育施設協議会
日本臨床工学技士教育施設協議会
全国救急救命士教育施設協議会JESA
病院・医療機関が指定される教育施設の種類

（総合病院が認定される）
日本糖尿病学会専門医制度認定教育施設
日本泌尿器科学会専門医教育施設
日本泌尿器科学会泌尿器科専門医教育施設基幹教育施設
日本内科学会認定教育施設
日本内分泌代謝科専門医制度認定教育施設
日本リウマチ学会教育施設
日本脳卒中学会認定研修教育施設（日本脳卒中学会専門医認定制度による研修教育施設）
日本泌尿器科学会認定専門医教育施設
日本神経学会認定医教育施設
整形外科学会専門医研修施設
泌尿器科専門医教育施設
透析学会教育関連施設
各地の教育施設

アイヌ民族博物館 … 調査・研究、教育普及事業を総合的に行う社会教育施設として設置
九二一地震教育園区 … 防災教育施設を併設
釧路市こども遊学館 … 体験参加型の社会教育施設
健康学園 …善の機会を提供しようとする試み、もしくはそのための教育施設
三の倉市民の里 … 岐阜県多治見市にある野外教育施設
国立病院機構大阪南医療センター … 各種医学会の研修や教育施設に指定されている
大阪市立環境学習センター（生き生き地球館） … 大阪市都市環境局所管の環境教育施設
鳥羽水族館 … 社会教育施設として文部科学省の博物館の指定を受ける
学びの森 … 富岡町文化交流センター学びの森 学びの森 (各務原市) 新川学びの森天神山交流館 など
徳島県立総合教育センター … 徳島県教育委員会が運営する教育施設
八坂女紅場学園 …舞妓・芸妓のための教育施設
東山女子技芸学校 …舞妓・芸妓のための教育施設
富山県運転教育センター …全国で唯一の交通安全教育施設
兵庫県立兎和野高原野外教育センター … 青少年のための野外教育施設
国立音楽院 … 東京都世田谷区にある音楽教育施設
戸田市こどもの国 … 学校外教育施設に位置づけられている
ツインリンクもてぎ（本田技研工業） … 施設内に環境教育施設運営　運転に関する各種トレーニングなどを行う「交通教育施設」も運営
青少年教育施設 … 青年の家  国や地方自治体の施設　野外教育を行う
少年自然の家 …国や地方自治体で設置した青少年のための社会教育施設
余裕教室 … 地域の社会教育施設、児童・社会福祉のためのスペースとして活用するこ…
氷ノ山高原の宿氷太くん … 青少年教育施設
人形劇場とらまる座 … 用途は青少年教育施設
新川学びの森天神山交流館 … 富山県魚津市にある教育施設
学校法人穴吹学園 …高松高等学院が、香川県教育委員会による指定技能教育施設
松実高等学園 …埼玉県春日部市　高等部と中等部を併設。埼玉県教育委員会による指定技能教育施設
リナックスアカデミー … オープンソースを専門とする教育施設
さいたま市青少年科学館 …小中学校地学分野の理科教育の学校教育施設でもある
しらくら山の学校 … 富山県魚津市鉢にある教育施設
チュアム … Patrick's College（元修道学校）やSt Jarlath's Collegeといった教育施設がある
とらまる人形劇ミュージアム … 用途は青少年教育施設
ドリームシアター岐阜 … 岐阜市立の青少年教育施設
ナポリ植物園 …フランス領時代にナポリに多く作られた研究、教育施設でもある
リッチフィールド (企業)  … 医薬情報担当者教育施設を認定取得
かごしま近代文学館 … 文学館。教育施設管理公社が管理運営
カーネギーメロン大学日本校 …文部科学大臣からは、「外国の大学院の課程を有する教育施設」として指定を受けている
アウトワード・バウンド … 青少年の社会教育施設だったイギリスの
天山文庫 …福島県川内村に詩人・草野心平を記念して建てられた社会教育施設
ヘデル … ユダヤ教の初等教育施設
農業者研修教育施設 … 道府県が農業改良助長法に基づき設置している農業大学校
診療放射線技師養成所（診療放射線技師学校） …診療放射線技師を育成するための教育施設
過去に存在した教育施設

国子監 … 高麗の最高の教育施設
昌平坂学問所 … 江戸幕府の教育施設
中央鉄道学園 …かつて存在した日本国有鉄道（国鉄）の教育施設
滝乃川学園 … 少女の孤児を対象とした女子教育施設
綜芸種智院 … 空海が創設した庶民のための教育施設
文武館（致道館） …山内豊範の命を受けた吉田東洋により開設された教育施設。高知県立武道館 がその跡地に建つ
国語伝習所 … 日本語を中心とする基礎教育学制と教育施設を指す名称として
閑谷学校 …世界最古の庶民学校で、藩士のための教育施設/藩校であった
関西電力学園 …関西電力がかつて運営していた社員教育施設
月寒送信所 … かつては通信士の教育施設として使われていた
ノビシャド,コレジオ… 16世紀、日本人聖職者育成のため各地に教育施設の設置
寺子屋 … 江戸時代の庶民を対象とした教育施設
ナポラ … 1933年ナチス政権獲得後に民族共同体教育施設として設けられた寄宿制ギムナジウム
トモエ学園 …　リトミック教育を日本で初めて実践的に取り入れた
運営教育施設の例

学校法人修文学院#設置校
学校法人宝塚大学#設置校
学校法人栗岡学園#運営している教育・厚生施設
学校法人高山短期大学#運営教育施設
学校法人奈良学園#設置校
学校法人白藤学園#運営する教育施設
学校法人福山大学#運営する教育施設
学校法人聖心学園#運営する教育施設
学校法人みどり学園 (大阪府)#運営教育施設
学校法人大阪明星学園#設置校
学校内の教育施設の例

鎮西学院高等学校 教育施設として、情報処理室（第1・第2）、メディア室、化学・生物教室など
創成館中学校  教育施設として、コンピュータ室（WinRoom、MacRoom） を
三重県立相可高等学校 食物調理科の実践教育施設として五桂池ふるさと村内に｢まごの店｣を店舗運営
学習院女子高等科 教育施設としては、HRと特別教室を含む一般教室がA館からF館まで
同志社大学京田辺校地#教育施設/同志社大学今出川校地#教育施設
RUNNING TO HORIZON

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: この項目では、小室哲哉のシングルについて説明しています。宇都宮隆のシングルについては「RUNNING to HORIZON」をご覧ください。
「RUNNING TO HORIZON」（ランニング・トゥ・ホライズン）は、小室哲哉が1989年10月28日にリリースしたソロデビュー・シングル。
解説

読売テレビ系アニメ『シティーハンター3』のオープニング・テーマとして起用。また2019年に公開された『劇場版シティーハンター 〈新宿プライベート・アイズ〉』及び2023年に公開された『劇場版シティーハンター 天使の涙』では双方とも挿入歌に起用された。
本作は、制作当時同時期に作られた「DIVE INTO YOUR BODY」と多数決にかけられ、「DIVE INTO YOUR BODY」がTM NETWORKの曲になった逸話がある。またAメロのコード進行がほぼ一緒であり、歌い出しが「LA LA LA～」であるところも共通点として挙げられる。後に宇都宮隆が2001年、本作をカバーしているが、宇都宮バージョンは歌詞の一部が異なりまたアレンジも別ものとなっている他、タイトル表記も本項では全て大文字表記であるのに対しカバーは「to」のみ小文字表記となっている。
2021年2月6日、ニコニコ生放送「TETSUYA KOMURO MUSIC FESTIVAL」に小室が出演の際、新たにリアレンジされた「RUNNING TO HORIZON Ad lib Piano Mix」を初披露。同年4月28日に配信版「RUNNING TO HORIZON (206 Mix)」としてリリース。なお、サブ・タイトルが「Ad lib Piano Mix」と「206 Mix」と各々異なるのは前者が1コーラスのみのショート・ヴァージョン、後者がフル・ヴァージョンとなっている差異である。
収録曲

| 0 | 1 | 2 | 3 | 4 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 全作詞: 小室みつ子、全作曲・編曲: 小室哲哉。 | 全作詞: 小室みつ子、全作曲・編曲: 小室哲哉。 | 全作詞: 小室みつ子、全作曲・編曲: 小室哲哉。 |  |  |
| # | タイトル | 作詞 | 作曲・編曲 | 時間 |
| 1. | 「RUNNING TO HORIZON」 | 小室みつ子 | 小室哲哉 | 4:52 |
| 2. | 「RUNNING TO HORIZON （SHEP PETTIBONE SPECIAL REMIX）」 | 小室みつ子 | 小室哲哉 | 7:54 |
| 合計時間: | 合計時間: | 12:46 |  |  |
収録アルバム

Digitalian is eating breakfast (#1)
Digitalian is eating breakfast Special Edition (Disc 1：#1/#2、Disc 3：「Edit Ver.」「Instrumental Edit ver.」収録)
Digitalian is remixing (リミックス・ヴァージョン)
TETSUYA KOMURO ARCHIVES “K” (#1)
TK BEST SELECTION IN EPIC DAYS (#1/#2)
劇場版シティーハンター 〈新宿プライベート・アイズ〉-VOCAL COLLECTION- (#1)
チョンディー・ブラウン

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 ミシガン大学でのブラウン (2020年)
神戸ストークス  No.16
ポジション:  SF
所属リーグ:  B.LEAGUE
基本情報
国籍:   アメリカ合衆国
生年月日:   (1998-12-04) 1998年12月4日（26歳）
出身地:  フロリダ州オーランド
身長:  196cm (6 ft 5 in)
体重:  98kg (216 lb)
ウィングスパン:  204cm  (6 ft 9 in)
キャリア情報
高校:  ザ・ファースト・アカデミー（英語版）
大学:  ウェイクフォレスト大学 (2017-2020) ミシガン大学 (2020-2021)
NBAドラフト:  2021年 / ドラフト外
プロ選手期間:  2021年–現在
経歴
2021: サウスベイ・レイカーズ
2021: ロサンゼルス・レイカーズ
2021: →サウスベイ・レイカーズ
2021-2022: ※アトランタ・ホークス
2022: サウスベイ・レイカーズ
2022-2023: オースティン・スパーズ
2023:  インディオ・デ・マヤグエス
2023:  スカーバロー・シューティングスターズ
2023:  SIGストラスブール
2023-2024:  EWE バスケッツ・オルデンブルク
2024-: 神戸ストークス
 ※10日間契約での在籍
 選手情報  B.LEAGUE.jp
 Stats  Basketball-Reference.com
 Stats  NBA.com 選手情報 NBA.Rakuten
チョンディー・ドヴェイン・ブラウン・ジュニア（Chaundee Dwaine Brown Jr., 1998年12月4日 - ）は、アメリカ合衆国フロリダ州オーランド出身のプロバスケットボール選手。B.LEAGUEの神戸ストークスに所属している。ポジションはスモールフォワード。愛称は「CB」。
経歴 > カレッジ

高校卒業後、ウェイク・フォレスト大学に進学した。1年生からスターターを務め、1試合平均7.6得点と3リバウンドを記録した。2年生になると、1試合平均11.9得点、4.9リバウンドを残した。4年生になるとゴンザガ大学やイリノイ大学などの転校を考えたがその中でもミシガン大学に転校した。2021年4月10日、ブラウンは代理人を雇い、2021年のNBAドラフトにアーリーエントリーを表明した。
経歴 > プロキャリア > ロサンゼルス/サウスベイ・レイカーズ

2021年のNBAドラフトでは指名されることはなかったが、NBAサマーリーグでロサンゼルス・レイカーズの一員としてプレーし、2021年8月10日にレイカーズとトレーニングキャンプ契約を交わしたが、終了後に解雇。解雇後の26日に傘下のサウスベイ・レイカーズと契約した。その後、同年11月17日にレイカーズが2ウェイ契約だったセクー・ドゥムブヤを解雇し、ブラウンと新たに2ウェイ契約を交わした。同年12月21日、レイカーズがメイソン・ジョーンズと2ウェイ契約を結んだことにより、入れ替わる形で解雇。その後27日にアトランタ・ホークスに10日間契約で加入した。
2022年9月27日、オースティン・スパーズと契約した。
経歴 > プロキャリア > 2023-2024シーズン

2023-2024シーズンはSIGストラスブール（英語版）とEWEバスケッツ・オルデンブルク（英語版）でプレーし、ストラスブールではリーグ戦で15試合に出場し、1試合平均21.9分の出場で、7.8得点、2.3リバウンド、フリースロー成功率82.4パーセント、スリーポイント成功率19.0パーセント、BCLでは5試合に出場し、1試合平均21.0分の出場で、8.4得点、2.8リバウンド、フィールドゴール成功率48.1パーセント、スリーポイント成功率46.7パーセント、フリースロー成功率90パーセントという成績を残した。オルデンブルクではリーグ戦で18試合に出場し、1試合平均28.3分の出場で、14.3得点、3.8リバウンド、フィールドゴール成功率53.6パーセント、スリーポイント成功率40.6パーセントという成績を残した。
個人成績

| 略称説明 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
|   GP | 出場試合数 |   GS  | 先発出場試合数 |  MPG  | 平均出場時間 |
|  FG%  | フィールドゴール成功率 |  3P%  | スリーポイント成功率 |  FT%  | フリースロー成功率 |
|  RPG  | 平均リバウンド数 |  APG  | 平均アシスト数 |  SPG  | 平均スティール数 |
|  BPG  | 平均ブロック数 |  PPG  | 平均得点 |  太字  | キャリアハイ |
個人成績 > NBA > レギュラーシーズン

| シーズン | チーム | GP | GS | MPG | FG% | 3P% | FT% | RPG | APG | SPG | BPG | PPG |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2021–22 | LAL | 2 | 0 | 10.5 | .143 | .000 | – | 1.0 | .0 | .0 | .0 | 1.0 |
| 2021–22 | ATL | 3 | 2 | 27.7 | .360 | .400 | .833 | 4.7 | 1.3 | .7 | .0 | 9.7 |
| 通算 | 通算 | 5 | 2 | 20.8 | .313 | .333 | .833 | 3.2 | .8 | .4 | .0 | 6.2 |
個人成績 > カレッジ

| シーズン | チーム | GP | GS | MPG | FG% | 3P% | FT% | RPG | APG | SPG | BPG | PPG |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2017–18 | WFU | 30 | 29 | 20.9 | .411 | .342 | .806 | 3.0 | 1.1 | .2 | .2 | 7.6 |
| 2018–19 | WFU | 31 | 29 | 29.0 | .408 | .323 | .840 | 4.9 | 1.2 | .7 | .2 | 11.9 |
| 2019–20 | WFU | 23 | 15 | 28.2 | .456 | .322 | .831 | 6.5 | 1.4 | .5 | .1 | 12.1 |
| 2020–21 | ミシガン | 28 | 1 | 20.6 | .488 | .419 | .690 | 3.1 | .6 | .1 | .3 | 8.0 |
| 通算 | 通算 | 112 | 74 | 24.6 | .435 | .352 | .812 | 4.3 | 1.1 | .4 | .2 | 9.8 |
だもんで豊橋が好きって言っとるじゃん!

| だもんで豊橋が好きって言っとるじゃん! |
| --- | --- |
ジャンル: 4コマ漫画
漫画
作者: 佐野妙
出版社: 竹書房
掲載誌: まんがライフ →まんがライフオリジナル
レーベル: バンブーコミックス
発表号: まんがライフ： 2019年1月号 - 2022年9月号 まんがライフオリジナル： 2022年9月号 -
発表期間: 2018年11月19日 -
巻数: 既刊7巻（2024年9月17日現在）
テンプレート - ノート
プロジェクト: 漫画
ポータル: 漫画
『だもんで豊橋が好きって言っとるじゃん!』（だもんでとよはしがすきっていっとるじゃん!、DAMONDE TOYOHSHI GA SUKITTE ITTORUJYAN）は、佐野妙による日本の4コマ漫画作品。
生まれも育ちも豊橋市の作者によるご当地コメディ。『まんがライフ』（竹書房）にて2019年1月号（2018年11月19日発売）より2022年9月号（2022年7月26日発売）まで連載。同誌の休刊後は『まんがライフオリジナル』へ移籍して、2022年9月号（2022年8月10日発売）より連載されている。『まんがライフSTORIA』（同社刊）のVol.34（2019年1月30日発売）にゲスト掲載。同社の『めんつゆひとり飯 増刊号』（2021年4月27日発売）にトリビュートマンガとして1ページ掲載。
あらすじ

高校入学と同時に愛知県豊橋市の学校に転校してきた国元ほのか。「ボランティア部」の活動をしながら、豊橋市を中心に人柄や文化の触れあいを楽しんでいく。
制作背景

佐野の育児が一段落したころに地元・豊橋を題材にした漫画の企画を担当編集者から持ちかけられたのが制作のきっかけである。
関連キャンペーン・イベント

1巻
2巻
3巻
その他

豊橋市は令和6年度から、「だもんで豊橋が好きって言っとるじゃん!」を活用した市政情報を行っている。また、2024年12月発行の豊橋市の広報から、「だもんで豊橋が好きって言っとるじゃん!」（広報のための書き下ろし）が連載を開始している。
書誌情報

佐野妙 『だもんで豊橋が好きって言っとるじゃん!』 竹書房〈バンブー・コミックス〉、既刊7巻（2024年9月17日現在）
2020年2月27日発売、ISBN 978-4-8019-6877-6
2020年9月26日発売、ISBN 978-4-8019-7085-4
2021年7月27日発売、ISBN 978-4-8019-7381-7
2022年5月26日発売、ISBN 978-4-8019-7649-8
2023年3月16日発売、ISBN 978-4-8019-7992-5
2024年3月15日発売、ISBN 978-4-8019-8276-5
2024年9月17日発売、ISBN 978-4-8019-8438-7
寺尾台 (川崎市)

| 寺尾台 |
| --- | --- |
 町丁
 北緯35度37分09秒 東経139度32分04秒﻿ / ﻿北緯35.619164度 東経139.534397度﻿ / 35.619164; 139.534397
国:   日本
都道府県:   神奈川
市町村:   川崎市
行政区:  多摩区
地区:  生田出張所

 人口情報（2024年（令和6年）12月31日現在）
 人口:  3,082 人
 世帯数:  1,526 世帯

 面積（）
 :  0.263715149 km²
人口密度:  11686.85 人/km²
設置日:  1970年（昭和45年）
郵便番号:  214-0005
市外局番:  044（川崎MA）
ナンバープレート:  川崎
 ウィキポータル 日本の町・字  ウィキポータル 神奈川県  ウィキプロジェクト 日本の町・字
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寺尾台（てらおだい）は、神奈川県川崎市多摩区の地名。現行行政地名は寺尾台1丁目から寺尾台2丁目。住居表示未実施区域。
地理

多摩区の西部に位置し、東に生田、南に西生田、西と北に菅馬場と接している。
歴史 > 沿革

1970年（昭和45年） - 土地区画整理事業により、菅字馬場谷、生田字北大作、生田字寒谷の各一部を分離し、寺尾台1丁目から寺尾台2丁目を新設。
1972年（昭和47年）4月1日 - 川崎市が政令指定都市に指定され、多摩区を設置。川崎市多摩区寺尾台（1〜2丁目）となる。
世帯数と人口

2024年（令和6年）12月31日現在（川崎市発表）の世帯数と人口は以下の通りである。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
| --- | --- | --- |
| 寺尾台1丁目 | 885世帯 | 1,734人 |
| 寺尾台2丁目 | 641世帯 | 1,348人 |
| 計 | 1,526世帯 | 3,082人 |
世帯数と人口 > 人口の変遷

国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
| --- | --- |
1995年（平成7年）: 3,592
2000年（平成12年）: 3,293
2005年（平成17年）: 3,072
2010年（平成22年）: 3,066
2015年（平成27年）: 2,928
2020年（令和2年）: 2,899
世帯数と人口 > 世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
| --- | --- |
1995年（平成7年）: 1,295
2000年（平成12年）: 1,309
2005年（平成17年）: 1,299
2010年（平成22年）: 1,360
2015年（平成27年）: 1,374
2020年（令和2年）: 1,390
学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2022年3月時点）。
| 丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
| --- | --- | --- | --- |
| 寺尾台1丁目 | 全域 | 川崎市立東菅小学校 | 川崎市立南菅中学校 |
| 寺尾台2丁目 | 全域 | 川崎市立東菅小学校 | 川崎市立南菅中学校 |
事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
| --- | --- | --- |
| 寺尾台1丁目 | 21事業所 | 171人 |
| 寺尾台2丁目 | 6事業所 | 14人 |
| 計 | 27事業所 | 185人 |
事業所 > 事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
| --- | --- |
2016年（平成28年）: 22
2021年（令和3年）: 27
事業所 > 従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
| --- | --- |
2016年（平成28年）: 187
2021年（令和3年）: 185
施設

故藤子不二雄の自宅が所在
その他 > 日本郵便

郵便番号 : 214-0005（集配局 : 登戸郵便局）
その他 > 警察

町内の警察の管轄区域は以下の通りである。
| 町丁 | 番・番地等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
| --- | --- | --- | --- |
| 寺尾台1丁目 | 全域 | 多摩警察署 | 読売ランド駅前交番 |
| 寺尾台2丁目 | 全域 | 多摩警察署 | 読売ランド駅前交番 |
柳家さん吉

| --- | --- |
柳家 さん吉
 柳家さん吉定紋「かたばみ」
本名: 榑井 昌夫
生年月日: 1938年1月18日
没年月日:  (2022-02-15) 2022年2月15日（84歳没）
出身地:  日本・新潟県五泉市
死没地:  日本・東京都
師匠: 五代目柳家小さん
名跡: 1. 柳家小二三 （1957年 - 1960年） 2. 柳家小三郎 （1960年 - 1962年） 3. 柳家さん吉 （1962年 - 2022年）
出囃子: 楠公 おはん
活動期間: 1957年 - 2022年
配偶者: あり
家族: くれい響（次男）
所属: 落語協会
公式サイト: 柳家さん吉 - 落語協会
表示
柳家 さん吉（やなぎや さんきち、1938年〈昭和13年〉1月18日 - 2022年〈令和4年〉2月15日）は、落語協会に所属していた落語家。新潟県中蒲原郡村松町（現・五泉市）出身。本名∶榑井 昌夫（くれい まさお）。
経歴

新潟県立村松高等学校卒業後1957年6月に五代目柳家小さんに入門、柳家小二三を名乗り内弟子修行。
1960年11月に二ツ目昇進し、柳家小三郎に改名。1962年、さん吉に改名。（※一部の資料で-1963年改名となっている）
1973年3月、三升家勝彌、橘家圓平、三遊亭さん生、三代目吉原朝馬、柳家小のぶ、柳家かゑる、三升家勝二、桂小益、林家枝二、さん吉の十人で真打昇進。
サウナで倒れ全身火傷を負ってしまい、闘病・リハビリをしていた。
2022年2月15日午前10時、心不全のため東京都内の病院で死去。84歳没。訃報は死去から4日後の2月19日に落語協会から発表された。
芸歴

1957年∶五代目柳家小さんに入門、前座名「小二三」。
1960年∶二ツ目昇進、「小三郎」と改名。
1962年∶「さん吉」と改名。
1973年∶真打昇進。
人物

1969年4月から1970年6月まで『笑点』の大喜利メンバーを務め、その後は『アフタヌーンショー』（NET系）、『サントリー出前寄席』（文化放送）、『お助け同心が行く!』（テレビ東京、1993年4月期に放送）でもレギュラーを務めた。
一方で寄席でも落語を演じることは少なかった。『笑点』出演時代から大の写真好きとして知られていた。
次男は映画評論家のくれい響。
日本の鉄道車両検査

日本の鉄道車両検査（にほんのてつどうしゃりょうけんさ）では、日本の鉄道事業者による鉄道車両の検査（点検や整備）について説明する。鉄道車両検査は、故障による運休や鉄道事故を防いで安全に運行するために保線と並んで重要であり、法令で実施が義務付けられている。主に車両基地（車庫）やその中に設けられている車両工場で行なわれ、車両に対する外側のチェックから、いったん分解しての全般検査まで、規模や周期は様々である。
省令と告示

日本の鉄道車両検査の法的な背景について以下に説明する。国土交通省の「鉄道に関する技術上の基準を定める省令」（平成十三年十二月二十五日国土交通省令第百五十一号）の第89条及び第90条では次のように定められている。
第89条（本線及び本線上に設ける電車線路の巡視及び監視並びに列車の検査）
本線及び本線上に設ける電車線路は、線区の状況及び列車の運行状況に応じ、巡視しなければならない。
2 本線において列車の安全な運転に支障を及ぼす災害のおそれのあるときは、当該線路を監視しなければならない。
3 列車は、その種類及び運行状況に応じ、車両の主要部分の検査を行わなければならない。
第90条（施設及び車両の定期検査）
施設及び車両の定期検査は、その種類、構造その他使用の状況に応じ、検査の周期、対象とする部位及び方法を定めて行わなければならない。
2 前項の定期検査に関する事項は、国土交通大臣が告示で定めたときは、これに従って行わなければならない。
さらに上記の省令と同時に告示の『施設及び車両の定期検査に関する告示』（国土交通省告示第千七百八十六号）が通達され、告示第5条で車両の検査項目や間隔などの大筋の内容が定められている。これらの省令と告示に従い、各鉄道事業者が鉄道車両の検査の詳細で具体的な内容を定め、国へ届け出ることになっている。
2002年（平成14年）以前までは『鉄道車両運転規則』『新幹線運転規則』などの省令に従って検査が定められていた。これらの旧省令では、「仕様規定」と呼ばれるような車両の使用実態とは無関係に検査内容や検査周期を画一的に定める内容となっており、各鉄道事業者が実情に合わせて個別に検査基準を定めることができなかった。2002年の省令・告示では、技術の進歩や経済・社会のグローバル化に柔軟に対応できることを目的にして、車両が満たすべき機能が保持されていれば良しとする「性能規定」の考え方を盛り込んだ内容となった。これにより、2002年の告示では従来の検査周期も定められているが、一方で「ただし、耐摩耗性、耐久性等を有し、機能が別表の下欄に掲げる期間以上に確保される車両の部位にあっては、この限りでない。」とされ、安全性が確認されれば機器毎に検査周期を各鉄道事業者が定めることができる。後述の東日本旅客鉄道（JR東日本）の新保全体系と呼ばれる検査体系は、このような省令の変遷によって許容されるようになった。
検査の種類

国土交通省告示『施設及び車両の定期検査に関する告示』では、
状態・機能検査：車両の状態及び機能についての定期検査
重要部検査：車両の動力発生装置、走行装置、ブレーキ装置その他の重要な装置の主要部分についての定期検査
全般検査：車両全般についての定期検査
以上の3つが検査の種類として定められている。さらに、新幹線、新幹線以外の電車、貨車、ディーゼル機関車などのような鉄道車両の種類別に、これら3つの検査における検査周期を定めている。なお2001年12月の鉄道運転規則廃止にともない設定した国土交通省の省令では事業者自らが検査体系を独自に定めることができるようになった。これにより重要部検査は新重要部検査として簡素化する事業者が増えたほか、JR東日本の新保全体系やJR西日本の車体検査体系のように大きく異なる体系を設定している事業者もある。
重要部検査や全般検査に関しては多くが工場で実施されるため、車両の改造工事と同時に行われることもある。また車両を廃車とする場合は、タイミングを検査期限の直前に合わせることが多い。
検査の種類 > 列車検査（仕業検査）

「列車検査」（れっしゃけんさ）は、おおむね数日毎の短い周期で行なわれる検査で、特に運転に必要不可欠な装置とされる集電装置、台車、ブレーキなどの点検を、車両を運用から外さずに行う検査である。対象機器類の状態確認と動作確認、必要に応じて消耗品の交換が行われる。「列検」などと略される。国土交通省令第八十九条における「列車の検査」に相当する。
事業者によっては「仕業検査」（しぎょうけんさ）とも呼び、その場合は「仕業検」と略される。
交換される消耗品としては、ブレーキの制輪子や集電装置のスリ板、室内灯などがある 。検査周期は事業者によって異なり、新幹線車両では48時間毎に実施される。東京メトロやJR西日本などでは10日程度毎、北海道旅客鉄道（JR北海道）などでは6日毎で列車検査を実施している。
検査の種類 > 月検査（交番検査）

「月検査」（つきけんさ、げつけんさ）は、仕業検査より長期検査周期で行われるもので、仕業検査と同じく車両を分解せずに在姿状態で行われる検査だが、より詳細な検査を行われる。由来は1985年まで日本国有鉄道（国鉄）の当検査は30日以内に行うと日本国有鉄道運転規則で定められていたため。「月検」とも略する。国土交通省告示においては、「状態・機能検査」に相当する検査となる。このレベルの検査までは1日程度で終了し、車両の日常の運用・管理を行う車両基地で行うことが多い。
事業者によっては「交番検査」（こうばんけんさ）とも呼び、その場合は「交検」などと略される。
各機器のカバーを外して、内部の状態や機器の動作確認だけでなく、主回路で絶縁不良が起きていないかなどの試験装置を用いたより詳細な試験が行われる。車輪の踏面形状を確認して、正規形状からの逸脱が大きい場合は、研削機で正規形状に削り直すこと（車輪転削）も行われる。新幹線では、輪軸の探傷試験なども行われる。
内燃機関車の場合は2段階に分別される。「交番検査A」では90日以内又は走行距離2.5万キロメートル以内（JR西日本の内燃機関車。JR貨物は後述）に、「交番検査B」では18か月以内又は走行距離12.5万キロメートル以内で行われる。
蒸気機関車（SL）の場合は、通常の交番検査以外に、交番検査の隔回に「無火検査」と呼ばれる検査も行われる。無火検査では、通常の交番検査内容に加えて、ボイラーの火を消して、火室内部に留まった水垢や、煙管に溜まったすすの掃除を実施する作業が行われる。
国土交通省告示第5条の「状態・機能検査」として定められた最大検査周期は以下のとおりである。
| 車両の種類 | 経過月・日数による期間 | 走行距離による期間 |
| --- | --- | --- |
| 無軌条電車 | 1か月 | - |
| 新幹線電車 | 30日 | 3万キロメートル |
| 蒸気機関車 | 40日 | - |
| 新幹線の貨車 | 90日 | - |
| 電車及び貨車以外の新幹線車両 | 90日 | - |
| 貨車 | 3か月 | - |
| 懸垂式鉄道、跨座式鉄道、案内軌条式鉄道の電車 | 3か月 | - |
| 内燃機関車及び内燃動車 | 3か月 | - |
| 新幹線以外の電車 | 3か月 | - |
 機関車、旅客車、貨車などの特殊車以外の車種のみを示す。告示では特殊車についても定められているが、ここでは省略した。  経過月・日数による期間以外に走行距離による期間が定められている場合は、いづかれかを超えない期間とされる。  長期間運用から外される場合の車両については別規定がある。  出典：国土交通省告示第千七百八十六号、別表（第5条関係）
検査の種類 > 重要部検査・台車検査

「重要部検査」（じゅうようぶけんさ）とは、走行や安全に直結する、ブレーキ装置・主電動機・駆動装置などを取り外し、分解・検査・整備を行うことで、略して「要検」「重検」とも言われる。この際、内外の再塗装など、車両のリフレッシュ等も同時に行われることも多い。このレベルの検査になると車体と台車を切り離すため、通常の運用を離脱して、設備の整った整備工場（社によっては車両所、検車センターなどの呼称もある）へ回送されて点検・整備が行われることになる。期間は編成両数にもよるが、東京周辺の通勤電車の場合でおおよそ1 - 3週間程度を要する。
新幹線車両や電気機関車における、重要部検査と同等のものは「台車検査」（台検）と呼ばれる。新幹線車両の場合は前回の検査（全般検査もしくは台車検査）から18か月以内又は走行距離60万キロメートル以内に行わねばならない。通常は台車のみを検査し、およそ1日で運用に復帰することが多い。これによって走れない状態の車両を増やさずに運用効率を上げている。電気機関車の場合は2段階に分別され、「台車検査A」は18か月以内又は走行距離20万キロメートル以内に、「台車検査B」は36か月以内又は走行距離40万キロメートル以内に行う。
蒸気機関車の場合は「中間検査」という名義になり、2段階に分別される。「中間検査A」では、所属所内にて大まかな点検を実施し、現在はおよそ1ヶ月ないし2ヶ月ほどの時間を要する。「中間検査B」では後述の「全般検査」を行う工場に運び込み、中間検査Aよりも更に細部まで調べる大掛かりな検査となり、3ヶ月前後の時間を要する。
一般的な電車では、後述の全般検査の周期が重要部検査の周期の2倍であることから、それぞれの検査が交互に行われるため、事業者によっては検査工程の平均化などを目的に、一度の入場時に編成を二分したうえで半分を重要部検査・もう半分を全般検査とする検査体制がとられている場合もある。
国土交通省告示第5条の「重要部検査」として定められた最大検査周期は以下のとおりである。
| 車両の種類 | 経過年・月数による期間 | 走行距離による期間 |
| --- | --- | --- |
| 無軌条電車 | 1年 | - |
| 蒸気機関車 | 1年 | - |
| 新幹線電車 | 1年6か月（2年6か月表内注1） | 60万 キロメートル（45万 キロメートル表内注1） |
| 貨車 | 2年6か月 | - |
| 新幹線の貨車 | 2年6か月 | - |
| 電車及び貨車以外の新幹線車両 | 3年 | 25万 キロメートル |
| 懸垂式鉄道、跨座式鉄道、案内軌条式鉄道の電車 | 4年 | - |
| 内燃機関車及び内燃動車 | 4年 | 50万 キロメートル（25万 キロメートル表内注2） |
| 新幹線以外の車両 | 4年 | 60万 キロメートル |
 機関車、旅客車、貨車などの特殊車以外の車種のみを示す。告示では特殊車についても定められているが、ここでは省略した。  経過月・日数による期間以外に走行距離による期間が定められている場合は、いずれかを超えない期間とされる。どちらを適用するかは、車両や走行区間などによって異なる。  長期間運用から外される場合の車両については別規定がある。  表内注1：主回路制御方式がタップ切替式の車両。  表内注2：予燃焼室式の内燃機関又はクラッチが乾式である変速機を有する車両。  出典：国土交通省告示第千七百八十六号、別表（第5条関係）
検査の種類 > 全般検査

「全般検査」（ぜんぱんけんさ）とは、車両の主要部分やすべての機器類を取り外し、全般にわたり細部まで検査を行うことで、略して「全検」とも呼ばれる。定期検査としては最も大掛かりなもので、車体の修繕と台車や機器類などの分解・検査・整備のほか、車体の再塗装などや内装のリフレッシュ等も同時に行い、ほぼ新車の状態にする（いわゆるオーバーホール）。期間は編成両数にもよるが、東京周辺の通勤電車の場合でおよそ10日 - 1か月程度要する。蒸気機関車の場合、現在は半年近くの時間を要することがほとんどである。
検査周期（検査のサイクル）は、設計・製造年次の古い車両（旧形車）や新幹線など高速運転を行う車両では短縮されることがある。逆に、イベント用など使用頻度の少ない（または走行距離が極端に短い）車両の場合、一時的に休止扱いにして検査時期の期間を引延ばすことも行われている（後述の「検査期限の延長」を参照）。
国土交通省告示第5条の「全般検査」として定められた最大検査周期は以下のとおりである。
| 車両の種類 | 経過年・月数による期間 | 走行距離による期間 |
| --- | --- | --- |
| 無軌条電車 | 3年 | - |
| 新幹線電車 | 3年（4年表内注1） | 120万キロメートル（90万キロメートル表内注2） |
| 蒸気機関車 | 4年 | - |
| 貨車 | 5年 | - |
| 新幹線の貨車 | 5年 | - |
| 電車及び貨車以外の新幹線車両 | 6年 | - |
| 懸垂式鉄道、跨座式鉄道、案内軌条式鉄道の電車 | 8年 | - |
| 内燃機関車及び内燃動車 | 8年 | - |
| 新幹線以外の車両 | 8年 | - |
 機関車、旅客車、貨物車などの特殊車以外の車種のみを示す。告示では特殊車についても定められているが、ここでは省略した。  経過月・日数による期間以外に走行距離による期間が定められている場合は、いずれかを超えない期間とされる。  長期間運用から外される場合の車両については別規定がある。  表内注1：車両新製から最初の検査に対するもの。  表内注2：主回路制御方式がタップ切替式の車両（現在在籍車なし）。  出典：国土交通省告示第千七百八十六号、別表（第5条関係）
検査の種類 > 臨時検査

「臨時検査」とは、新車や中古車を購入した場合、車両を改造した場合、故障や事故などによる損傷を修理した場合にその都度必要に応じて検査するもの。
検査の種類 > 臨時検査 > 検査の簡略化または周期の延伸

JR貨物では、国鉄から継承した電気機関車・ディーゼル機関車（従来形式）では国鉄時代に制定した検査体系を行っている。ただし、JR貨物発足後に製造した電気機関車（EF200形以降）・ディーゼル機関車（DF200形）では新形式に応じた検査体系を実施している。
|  | 従来形式（国鉄時代製造）> 電気機関車 | 従来形式（国鉄時代製造）> ディーゼル機関車 | 新形式（JR貨物製造）> 電気機関車 | 新形式（JR貨物製造）> ディーゼル機関車 |
| --- | --- | --- | --- | --- |

| 仕業検査 | 72時間以内 | 72時間以内 | 240時間以内 | 96時間以内 |

交番検査: 90日以内
| 重要部検査 | 台車検査A 18か月又は 20万キロメートル以内 | 第1/第3交番検査B 18か月または 12.5万キロメートル以内 | 48か月又は 60万キロメートル以内 | 機関重要部検査 48か月又は 25万キロメートル以内 |
| 重要部検査 | 台車検査B　36か月又は 40万キロメートル以内 | 第2交番検査B 36か月または 25万キロメートル以内 | 48か月又は 60万キロメートル以内 | 重要部検査 48か月又は 50万キロメートル以内 |
| 全般検査 | 72か月以内 | 72か月又は 50万キロメートル以内 | 96か月以内 | 96か月又は 100万キロメートル以内 |

↑  96時間以内から大きく延伸された。
↑  従来形式のディーゼル機関車では交番検査Aと呼称。
一部の私鉄では、無接点化・機械可動部分を削除した装置や特別な台車を装備する車両を対象に、重要部検査を簡略化した「新重要部検査」に切替えて実施している。「新重検」などとも略される。多くは月検査レベルの機能検査となり、車両基地で在姿状態のまま実施される。期間は月検査より長くなる傾向にあるが、概ね数日で終了する。
JR東海においては、2022年（令和4年）4月から新幹線のN700Sを対象に、台車検査と全般検査の検査周期の延長を実施している。将来はN700Aにも適用する予定。2024年（令和6年）4月からは313系以降に新製した在来線電車を対象に、重要部検査と全般検査の検査周期の延伸を実施している。
検査期限の延長

国土交通省の告示では第5条において最大検査周期（検査期限）が定められているが、第6条の特例において、使用を休止（休車）した上で強度や機能の低下を防止する処置を行った車両に限り、以下の期間を限度に期限を延長できる（検査周期の計算に算入しない）ものとしている。
状態・機能検査：2か月（蒸気機関車は40日）
重要部検査：2年（蒸気機関車は1年）
全般検査：4年
第6条ではこのほか、現に使用を休止している車両や、特別の事由により検査を行うことができない車両も、それらの事由が終了するまで検査を延期できるとしている。
日本国内で稼働している動態保存の蒸気機関車は、各事業者の判断でこの特例を応用して、使用を週末のみに限定し次の週末までの平日期間中に休車措置をとって検査期限の延長を図り、検査時に必要な費用の確保に努める傾向がある。その一例として、JR東日本の蒸気機関車C57形180号機は、1999年（平成11年）3月に動態復元された後、2006年（平成18年）11月の入場までの間は一度も全般検査を実施していない（その後も2007年（平成19年）4月出場から2014年（平成26年）10月入場まで、また2015年（平成27年）6月出場から2022年（令和4年）11月入場までと、同様の間隔で次の全般検査のサイクルを経ている）。ただし、蒸気機関車の状態や使用頻度によっては検査周期を適宜に早める場合があり、D51形498号機がこれに当たる。一方、JR西日本のC57形1号機及びD51形200号機は、山口線での運行時に性能を最大限に発揮させるために、この2両のみ、規定通りの周期で各検査を実施している。また、大井川鐵道が保有している蒸気機関車についても、ほぼ毎日稼働している状況であるため、規定通りのサイクルでの各検査実施となっている。
国鉄でも無煙化計画の末期に、廃車が進んで残り少なくなった状態の良い蒸気機関車で所要両数を確保し、かつ検査費用を抑えつつ広域に転属配置するため、第一種休車（一休）にして検査期間を伸ばす（継続検査を受けずに延命する）ことが全国で行われていた。
新しい検査体系

JR東日本では近年の車両の技術向上を反映した「メンテナンスフリー」を図れる車両が開発されたことで、新しい検査体系の構築について検討を進めてきており、国土交通省に対して新しい検査体系の運用について制定できるよう技術基準の改定について提案をしてきた 。
これを受け、2002年3月に施行された「鉄道に関する技術上の基準を定める省令」において、新しい技術の導入による耐磨耗性や耐久性に優れ、これが定められた機能以上に確保される車両の部位は、鉄道事業者自身が客観的に安全性を証明することができれば独自の検査体系を導入することが可能となった。
新しい検査体系 > JR東日本の新保全体系

これを受け、JR東日本では2002年4月1日から209系以降の新系列電車を対象に新保全体系（しんほぜんたいけい）を導入した。
従来からの「要部検査・全般検査」といった検査体系は、車両や機器の性能が向上したにもかかわらず、一定の検査周期を定めたものである。そのため、信頼性・耐久性が向上した機器を採用して検査の省略や検査周期が延長可能な場合であっても、一定の期間ごとに決められた検査を実施することになり、言い方を変えれば過剰な検査を実施することにもなっていた 。
これに対して新保全体系では、各機器ごとに耐摩耗性や耐久性を十分に検証した上で、各機器ごとに最適な検査周期で検査を行うものであり、安全性を確保した上での効率的な検査体系となっている。
下記にJR東日本の新保全体系実施開始時点の対象車両を記載する。
209系・E217系
E501系・E231系
701系・E127系
E531系・E233系
255系・E257系
E653系・E751系
新しい検査体系 > 導入にあたって

JR東日本では1993年（平成5年）初頭より、従来の車両の概念を大幅に変える「新系列車両」として209系の量産新製を開始した。同系列はトータルライフサイクルコストの低減と車両の大幅な軽量化による省エネルギー化、さらには部品毎に寿命を考慮して最適なメンテナンスができる設計を採用した。
同系列の走行機器には三相誘導電動機を使用したVVVFインバータ制御、補助電源にはSIVの採用など電子機器を導入することで有接点機器と損耗部品の減少を図り、台車には構造の簡素化や損耗部品を減少させたボルスタレス台車を採用している。特に車両の状態監視には多機能型モニタ装置を導入することでメンテナンス作業量の大幅な削減を可能としている。これらの技術は、将来的に従来の検査体系を大幅に簡略化した「新保全体系」を導入することを考慮して設計したものである。
その後、実際に新保全体系を実施にあたっては、このような検査体系の実施に前例がないため、事前に209系2編成（走行距離約120万 キロメートル・新製から約7.5年）に対して精密な解体検査を実施して経年による機器の状態や寿命の予測等の検証を行った。
検証の結果、各機器の適正な検査周期を割出す事ができたが、各機器に必要な検査周期は下記の通りバラバラであり、各検査時に全ての検査をすることは手間がかかり無駄であるため、検査を迎える各機器ごとにグループ化（検査の必要な機器だけ検査をする）することで検査効率を向上させる方式とした。
車輪 120万 キロメートル （120万キロメートル毎に検査を実施）
車軸軸受 180万 キロメートル（120万キロメートル毎に検査を実施）
主電動機（軸受） 180万 キロメートル以上（120万キロメートル毎に検査を実施）
VVVF制御装置 240万 キロメートル（120万キロメートル毎に検査を実施）
空制弁類 120万 キロメートル以上（120万キロメートル毎に検査を実施）
車体屋根 240万 キロメートル（240万キロメートル毎に検査を実施）
冷房装置 60万 キロメートル以上（60万キロメートル毎に検査を実施）
60万 キロメートルの寿命の機器は指定保全で検査を、120万 キロメートルの寿命の機器は装置保全で、240万キロメートルの寿命の機器は車体保全で検査を実施する。これは従来の検査体系（要部検査・走行距離60万キロメートル又は4年以内、全般検査・走行距離240万 キロメートル以内又は8年以内）からの移行も考慮して走行距離60万キロメートル毎に各検査周期を定めたものである 。
以降に述べる保全内容はJR東日本を基本として記載したものであり、同様の保全体系を実施している他社では一部異なる場合もある。
新しい検査体系 > 検査の種類（JR東日本）

各保全は走行距離毎に検査を指定しており、このうち機能保全は各車両センター（電車区）にて実施する。指定保全より上の保全は各総合車両センターで実施され、基本的には指定保全→装置保全→指定保全→車体保全→指定保全→装置保全…といった順で行われる。
なお、一部車両においては以下に記載の検査周期から変更されている（「#検査周期延伸」参照）。
新しい検査体系 > 検査の種類（JR東日本） > 機能保全

従来の交番検査に相当するもので、検査内容の違いで90日以内に実施する「機能保全（月）」と360日以内に実施する「機能保全（年）」がある。
「機能保全（月）」の場合には車両のモニタ装置の自己診断機能を使用した機能確認を中心とする軽微な検査で、「機能保全（年）」の場合には従来の交番検査とほぼ同じ検査となる。ただし、台車やドア関係の機器など重要なものは各機能保全毎に実施をしている。
新しい検査体系 > 検査の種類（JR東日本） > 指定保全

走行距離60万 キロメートル毎（概ね2.5 - 4.5年程度毎）に実施する保全で、パンタグラフや冷房装置など指定した装置の解体検査（分解検査）と在姿状態での機能確認検査を行う。JR東日本の場合、入場から出場までは最短で5日程度となる。主な内容は以下の通り。
パンタグラフの取り替え
冷房装置の取り替え
主電動機の軸受に中間給油
空気圧縮機のオイル交換
安全弁、速発ピン取替えなど
※上記に加え、特急車両では外板塗装、トイレ付き車両では汚物処理装置の解体検査を実施
新しい検査体系 > 検査の種類（JR東日本） > 装置保全

走行距離120万キロメートル毎（概ね5 - 9年程度毎）に実施する。指定保全の内容に加え、台車を含めた車両全体の解体検査を行う。なお、従来は台車の解体検査について要部検査（走行距離60万キロメートル）毎に実施していたが、台車枠や車軸軸受などの走行装置類は120万キロメートル以上の機器寿命が確認されているため、車輪取り替え時期に合わせた装置保全時に実施する。主な内容は以下の通り。
台車枠の分解検査
車輪取り替え
車軸の探傷検査
主電動機の軸受グリース交換
基礎ブレーキの磨耗部品取り替え
一部電子機器の部品交換
空気圧縮機の空制弁類の分解検査
新しい検査体系 > 検査の種類（JR東日本） > 車体保全

走行距離240万キロメートル毎（概ね10 - 18年程度）に実施する。指定保全・装置保全の内容に加え、機器寿命を迎える電子機器の取り替えや車体全体の大規模修繕などを施工して、車両としての機能を回復させる検査である。主な内容は以下の通り。
車体アコモ修繕
車軸軸受の交換
駆動装置軸受、CFRPたわみ板交換
主電動機軸受の交換、絶縁更新
電子機器の分解検査
VVVF、SIV等の電子基板の交換
屋根の塗り直し
上述した車体保全の内容は2002年4月の新保全体系開始時に考慮されたものであるが、実際に施工する時期を迎えた車両（209系転用改造やE217系など）への施工にあたっては、機器内の電子基板単位の細かな更新ではなく、VVVFインバータ装置やSIV装置などの主要機器一式を取り換える機器更新工事が同時施工されることがある。