東映
沿革

東京・大泉の旧新興キネマ東京撮影所を買収して貸スタジオ経営を始め、やがて映画製作に進出した太泉映畫（1947年10月15日設立）と、1938年（昭和13年）東京横浜電鉄の興行子会社として東急東横線の沿線開発を目的に設立され、東京の渋谷や横浜で映画館を経営していたが、戦後大映より京都第2撮影所（旧新興キネマ京都撮影所）を賃借して映画製作に進出した東横映画（1938年6月8日設立）、双方で製作された作品配給のために1949年（昭和24年）10月1日設立された東京映画配給株式会社が、制作会社2社を吸収合併。1951年（昭和26年）4月1日、社名を東映株式会社と改めて再出発した（資本金1億7000万円）。東横映画を吸収した事からもわかるように、設立の背景には東京急行電鉄が大きく関与している。阪急電鉄創業者の小林一三が東宝を作ったように、五島慶太は東映を作った。東横映画の社長であった黒川渉三が街の高利貸しから資金を調達して映画製作を続け、黒川の後を継いだ者も赤字を増やし、設立当時の東映の負債は、当時の金額で11億円（1989年頃の貨幣価値では数百億円以上）にのぼった。当時の映画事業に融資をするような銀行はなく、岡田茂が広島一中の先輩であった鈴木剛住友銀行頭取を仲介して、五島慶太は住友銀行に融資を頼み、東急から融資することは背任行為とみなされ出来ず、五島は五島家の株式や自宅も含む全資産を担保に住友銀行から融資を受けた。五島慶太は男の大勝負の席に息子の五島昇を帯同させ教訓を与えた。鈴木は、昇の顔を見ながら「東映がうまくいかなければ、この借金は孫子の代まで残りますが、いいですね」と一言念を押した。淡々と話を聞くだけで全く動じない慶太の背中に昇は身震いし「"事業家のオニ"を見た思いだった」と話している。東映再建が失敗していたら五島家は破産していたといわれる。東映のメインバンクの一つが住友銀行になったのはこの時からで、この逸話をよく知る岡田茂が組合運動に熱心な野田幸男を辞めさせたかったが、野田は親族に住友銀行の幹部がいて辞めさせられなかったという逸話は東映内では有名であった。
東横映画には、マキノ光雄と根岸寛一を中心に、大陸から引き上げた満州映画協会OBが製作スタッフとして参加しており、そのまま東映に移行した彼らは松竹、東宝、大映に継ぐ後発映画会社である「第四系統」として誕生した会社を担うことになる。引き揚げ者の救済は社是にも掲げられ、彼らはスタジオの裏に板張りの家を建てて棲みつき、炊き出しをしてノミやダニと共に寝食を共にしたり、山陰線の脇に撮影所の廃材でバラックを造って生活する者もいた。
上記のように企業としては戦後派であるが、東西撮影所は撮影所は阪妻プロ→帝キネ（以上は京都のみ）→新興→大映第二という流れを引き継いでおり、徹底して大衆娯楽路線を重視する姿勢も帝キネや新興の気風を受け継いでいる。岡田茂は「東映設立から4、5年の頑張りが、今の東映の骨格を作り上げたと言っていい」と述べている。
1950年代に入ると、戦前から活躍する時代劇スターの片岡千恵蔵・市川右太衛門・月形龍之介・大友柳太朗らを擁し、さらに東映娯楽版によって若者に人気を得た中村錦之助・東千代之介がデビュー。1954年（昭和29年）に松竹から美空ひばりを引き抜き大きな戦力になった。東映と松竹、東宝、大映、新東宝、日活6社による戦後の激しい競争の中、1952年（昭和27年）初頭には「年間50本を製作し毎週新作1本を配給（全プロ配給）」を宣言し「製作－配給－興行」の垂直統合とブロックブッキング制を最初に敷き、撮影所システムと呼ばれる量産体制を確立した。同年、本社を東京都中央区京橋に移転、東京証券取引所に株式上場。1953年（昭和28年）の『ひめゆりの塔』は配収1億5000万円を挙げる日本映画創始以来の大ヒットで、負債はあらかた完了し発展時代に突入した。同年、直営モデル劇場第1号「渋谷東映劇場」オープン。第一期東映ニューフェイス採用。続いて1954年（昭和29年）、これも他社に先駆け、新作二本立て興行を開始。同年公開の『旗本退屈男 どくろ屋敷』から、著名なオープニング「荒磯に波」が登場。東映は設立と同時に労働組合が組織され、全員社員になっていたが、このとき大量の臨時労働者が雇われ、無権利状態に置かれた。東映の労働闘争はここに端を発す。その後大川橋蔵や市川の息子・北大路欣也が子役で加わり、東映時代劇ブームを巻き起こして、1956年（昭和31年）には松竹を抜いて配給収入でトップとなり黄金時代を築いた。高岩淡は1954年に東映に入社し、研修期間に東映の直営館第1号である渋谷東映でもぎりをやらされたが、「1日1万人もお客が入り、座れない子供たちが舞台の上まで鈴なり。後方でお父さん全部が子どもを肩車で担いでいる光景に感動した」と話している。当時は"ジャリすくいの東映"といわれたが、この時期、長編の添え物として製作された『新諸国物語 笛吹童子』『里見八犬伝』『新諸国物語 紅孔雀』などの中編の冒険時代劇は児童層から熱狂的に受け入れられ、中村錦之助や東千代之介といったアイドルを生み、1956年発足した東映動画、『東映まんがまつり』と合わせ、子どもたちに娯楽版で映画館通いを覚えさせ、未来の観客を作り育てた。時代劇ブームの波に乗り隣接地を買収に次ぐ買収で3万坪に拡大した。量産ぶりは凄まじく1959年に東西両撮影所で、年間103本の映画を製作し、1960年170本。二日に一本の滅茶苦茶なペースで映画が量産され、1960年の大手六社の製作総本数522本のうち、三分の一が東映映画が占めた。専門館は1,500館、契約館は全国2800館、年間配収は当時の金額で97億5千万円に上った。
1954年（昭和29年）にはプロ野球の東急フライヤーズの運営を東京急行電鉄から受託し、東映フライヤーズ（現在の北海道日本ハムファイターズ）とした。また、1959年（昭和34年）開局の日本教育テレビ（現在のテレビ朝日）に資本参加し同局番組の有力な供給源となるなど、来るべきテレビ時代に先手を打った。ところが、1964年（昭和39年）9月30日には資本面で東急から分離独立する。この背景には嫌々ながら東映の社長に派遣され、多重債務を抱え自転車操業で倒産寸前であった同社の再建を成功させた大川博と、東急本体を引き継ぎ東急グループの基本を沿線開発に据えた五島昇との間に確執があったと言われている。また、石坂泰三が五島に「東急に女を売り物にする商売はいらない」と言ったと言われている。東映フライヤーズは引き続き共有の形を採った。ただし、2021年現在も東急は第4位株主であり、また関係会社ではある。
現代劇は1950年代半ばから1960年代前半にかけて、中原ひとみ・高倉健・水木襄・佐久間良子・梅宮辰夫・千葉真一ら主演スターを東映ニューフェイスから輩出。現代劇はギャング映画、任侠映画、格闘映画など、迫力溢れるアクション映画を生み出した。1957年（昭和32年）には東映東京撮影所の隣に動画専用スタジオを建設し、前年に日動映画を合併して設立した東映動画を移転させた。同年、日本教育テレビ（現・テレビ朝日）に資本参加。東映エージエンシー設立。邦画初の大型映画・東映スコープ第1号『鳳城の花嫁』公開。1958年（昭和33年）には競合会社よりもいち早くテレビ映画の製作に着手。同年に大泉に東映テレビ・プロダクションとその撮影所を設ける｡1960年（昭和35年）中央区銀座に東映会館を建設し、本社を同所に移転。丸の内東映オープン。観客動員No.1となった東映は同年第二東映を設立し、制作本数を倍増して日本映画界の売上50%のシェアを目指した。
10日に一本のペースで撮影していたといわれる。同年に第二東映が新東宝を吸収合併し、時代劇を新東宝が現代劇を第二東映が制作する新会社の新東映の設立が仮調印直前まで進むも頓挫。翌1961年に第二東映はニュー東映と改称するが、うまくいかずに2年で解散した。重役であった片岡千恵蔵は大川に面と向かって「これはあんたの責任じゃないですか!」と責め立てた。映画産業の斜陽化が色濃くなった時代に無謀な計画は大失敗し、会社は労働者の分裂と合理化の攻撃を強化し、労使は激しく対立した。また元々映画はズブの素人であった大川から、以降、映画製作の実権は東映の東・西撮影所の所長が握る体制が生まれた。
しかし、明朗な勧善懲悪の東映時代劇は1960年代に入ると行き詰まり、末期にリアリズムの集団時代劇を生み出すものの終焉。映画不況が始まった1960年代に入ると時代劇は客が入らなくなり、コストダウンのため1963年から1964年にかけて、東映京都撮影所の大リストラを敢行し、東映テレビ・プロダクション、東映動画へ大半の従業員が配転される。また取締役俳優である片岡と市川は取締役の地位は留任するもの専属契約が切られ、市川は映画から引退。演出料が非常に高い渡辺邦男・松田定次・佐々木康などの時代劇の監督も東映を退社して行った。1962年（昭和37年）、東映フライヤーズが初のパ・リーグ優勝と日本シリーズでも阪神を下し日本一。
1963年（昭和38年）『人生劇場 飛車角』のヒットからは時代劇に代わり、明治期から昭和初期を舞台に置き換え、勧善懲悪の世界を描いた時代劇の変種でもある仁侠映画を東西両撮影所で量産し、鶴田浩二・高倉健・藤純子、若山富三郎らを主演に立て隆盛を迎え、1960年代は映画興行では他社を圧倒した。
1964年（昭和39年）、直営ボウリングセンター第1号「横浜東映ボウリングセンター」オープン。1966年（昭和41年）、日本教育テレビ持株の半数を朝日新聞社へ譲渡し、成績不振と黒い霧事件の余波で観客数が伸び悩んでいた東映フライヤーズを東急と共に1972年（昭和47年）オフに日拓ホームに売却。また1960年代後半の多角経営を支えたボウリング事業は1976年2月に完全撤退した。その一方で、1971年二代目社長に就任した岡田茂は、映画会社で初めて事業部制を敷き、定款を変更して、「泥棒と詐欺以外は何でもやれ」と社員に命じ、不動産、ビデオ事業（東映ビデオ）の拡張、出版事業（『テレビランド』等）、パチンコ屋（東盛商事）、ゴルフ場経営、シティホテル建設、サラ金、葬儀屋、仮面ライダーのキャラクターグッズ販売、アニメショップ（アニメポリス・ペロ）などをやらせて事業の再構築を図った。1960年代半ばから映画の斜陽化が顕著になると、岡田は「いまの世情では純情度の高いものはダメで、俳優でも純情スターより不良性感度の強いものでなければ時代おくれだ」「不良性感度のある映画しか観客は見ないんだ」等と発言し、テレビに取り込まれない客層を狙い、ヤクザ映画や、実録ヤクザものや、エログロもの（東映ポルノ）を量産した。岡田は「路線は少しづつ変わってもいいが、野性味を失ったら、東映という会社はダメになってしまうんだ」と述べていた。岡田の社長就任で大手映画会社で東映は唯一、実質オーナーのいない会社になり、結果的に岡田が長く居座ったが、役員の中に自分が次期社長になれるかもしれないと仕事のやる気も上がった。
1970年7月で直営館を含めた東映作品しか上映しない専門館が全国で250～260館、東映がイニシアチブを執る割番専門館を合わせると340～350館。当時の地方の映画館の中には、東映と松竹の映画を一緒に上映したり、劇場主が勝手にプログラムを決めるような小屋があり、これを実態のつかみにくいフラット館と呼ぶが、この小屋も東映作品を掛けるため、当時東映のフィルムを掛ける映画館は全国で1100～1200館あった。第二東映は失敗したが、そのとき増えた専門館のシステムは残った。
1973年の『仁義なき戦いシリーズ』でヤクザ映画を実録ものに切り替える。1973年から1975年の三年間は実録映画が会社総製作本数のほぼ30％を占めたが、1976年からは大幅に減少した。格闘映画では千葉真一と志穂美悦子の作品がブレイクし、千葉の格闘映画は海外でも大ヒットした。プログラムピクチャーとしてのヤクザ映画路線は1977年に終了した。正統的教養主義と闘うカウンターカルチャーが世界中で沸騰した1970年前後、日本の娯楽映画の拠点は東映にあった。1975年（昭和50年）に新たなジャンルであるパニック映画『新幹線大爆破』を公開したが、日本ではヒットしなかったものの、海外では大ヒットした。同年の『トラック野郎』は『新幹線大爆破』よりヒットしたため、シリーズ化された。
映画部門が斜陽となってからは、アニメ部門、テレビ事業部、ビデオ部、不動産部門などが、映画製作を支えて行く。1988年4月～1999年3月期決算で映画会社単独として初の年間売上げ1000億円を達成した。映画不況といわれた1980年代は、東映、東宝、松竹の大手三社はリスクの大きい映画製作に注力したわけではなく、ビデオや不動産を中心とした多角経営戦略で利益自体は上げていた。1990年代は渋谷を始め、船橋、福岡、仙台、広島など、全国の劇場再開発を手掛けた。1972年に東映洋画を設立し、洋ピンと呼ばれる欧米のポルノ映画を配給したのを手始めに、1975年の『ドラゴンへの道』や1979年の『ドランクモンキー 酔拳』などブルース・リーやジャッキー・チェンといった香港映画を中心に配給。東映洋画部ではその他にも1977年から『宇宙戦艦ヤマト』シリーズなどアニメ映画を配給して、邦画部門の不振を補ったほか、劇場用映画以外にテレビ映画の制作にも積極的に取り組んだ。時代劇が斜陽になったことから1975年（昭和50年）に京都撮影所のオープンセットの維持を画して、一部を東映太秦映画村とした。
多くの映像作家を生み出した『ぴあフィルムフェスティバル』（PFF）は、1977年12月に東映東京撮影所で開催された『第一回ぴあ展』を起源としている。
1978年正月公開の『柳生一族の陰謀』から従来の量産体制による2本立て興行に代わって、大作映画1本立て長期興行路線が定着。それとともに、子会社に東映セントラルフィルムを設立して同年に『最も危険な遊戯』を第1作として公開。1988年に解散するまで本社の大作路線を補完する中小規模予算のプログラムピクチャーの製作会社として、あるいは外注したピンク映画の配給会社として活動した。1970年代後半から映画プロデューサーとして角川春樹と提携し、『悪魔が来りて笛を吹く』、『白昼の死角』、『魔界転生』を手始めに、角川映画を数多く配給し始める。1980年代に入ると提携作品や小屋（映画館）を貸すだけの買い取り作品などが増え、純然たる東映作品、純然たる東映育ちのスタッフ、キャストが作る作品が減った。
東宝は1943年の東宝争議の終結以来、ほぼ一貫して、左翼的な政治性を嫌い、エロチシズムを嫌い、暴力を嫌う『健全娯楽』路線を守ってきた。東映が暴力を鮮やかに映画的な魅力に結晶させた時期に、東宝はずっと作品的にも興行的にも東映の後塵を拝していた。東映の路線に乱れが生じ、行き詰ったとき東映は『健全娯楽』の東宝に抜かれることになる。
1960年代から始めていた『東映まんがまつり』は子供向け映画として定期興行をしていたが、1996年（平成8年）からは凋落していった。洋画配給についても1987年の『七福星』をもって中止となった。1980年代は角川映画やアニメのおかげで東宝と互角の勝負をした。東映ビデオの売上大幅増が効いて、東映の第64期決算（1986年9月1日～1987年8月31日）は映画会社で初めて総売上1000億円を記録し、東映は映画会社で売上トップになった。1990年代に入ると、アニメ映画とシリーズものが全盛期が過ぎたこと、『公園通りの猫たち』に代表される企画製作能力の機能不全、ヤクザ路線の行き詰まり、自社のブロックブッキングの強化が遅れ、東宝と拮抗していた興行成績が引き離されていった。岡田茂がプロデューサー出身であることから、自社制作にこだわってきた東映と差が付いた。東宝は1968年から1972年まで製作配給で毎年7億円の赤字を出していたが、1970年代に入り製作機能を三つの別会社に分離し1972年に本社での映画製作を停止させ、五核を相互に連携させる製作体制に切り替えた。1970年代後半から、東宝はリスクの高い制作への投資を削って劇場整備に力を注ぐ手法を取り、映画業界では当時「映画会社でなく不動産業者のやり方」などと風当たりは強かったが、自社制作にこだわってきた東映と差が開いていった。東宝は元来が製作から発足した映画会社でない強味もあり、また他の映画会社と違い、阪急グループの中に位置し、金融もある程度阪急の裏づけがあってやれるという強味があった。東宝は阪急グループの文化商品提供部門という側面を持つ映画産業の不沈戦艦でもあった。岡田茂は1998年6月2日の『日本経済新聞』で「二十年たって振り返ると東宝のやり方は正しかったのかもしれない」と述べた。松竹に言わせれば「ウチは製作から出発してますけど、東宝は興行からの出発ですから。会社の性格が違います。あの劇場網は羨ましい」となる。東映も1990年代に「列島改造計画」などと名付け、渋谷を始め、全国の劇場再開発を手掛け、岡田は「今後は映画興行にプラス賃貸収入で収益を図っていく」と宣伝したが、いかんせん、一等地に先代が仕込んでくれて減価償却を終えた大きな土地・建物を持つ東宝や松竹は、それを利用して高層ビルを建てて、不動産賃貸料で大きな利益を出せるが、戦後の会社である東映は代替地もままならぬ程、所有する土地が小さく、賃貸収入でも東宝や松竹と大きく差を付けられた。東宝が日比谷の映画街を再開発して1987年10月にオープンした日比谷シャンテは賃貸収入が年間30億円といわれ、当時東映は不動産の賃貸収入がほとんどなく、これに驚いた岡田茂は「シャンテに続け！」と「東映本社を丸の内に置かなくてもいいだろう」と丸の内から茗荷谷へ本社を移転させて跡地に賃貸ビルを建て、賃貸料を稼ごうと構想したが実現はしなかった。
1989年（平成元年）からはオリジナルビデオ「東映Vシネマ」をリリースすることで映画の制作数を補うなど、スクリーン以外での映像展開を積極的に進めて対応を図っている。
2011年9月17日の『アジョシ』から、国際営業部が新レーベル「TOEI TRY△NGLE」（東映トライアングル）で約30年ぶりに日本国外映画の買い付けと配給を再開した。
2024年4月1日付で当社のパッケージ事業を吸収分割（簡易吸収分割）により連携子会社である東映ビデオに承継。これに合わせて同年1月22日付で同社と東映による吸収分割契約を締結した。
2025年夏をもって64年間続いた本社および丸の内TOEIが入居する東映会館が施設の老朽化を理由に閉館予定、同時に本社を京橋エドグランへ一時移転する予定となっている。
→詳細は「丸の内TOEI」を参照