士族
士族の実態 > 士族の教育水準・職業選択：輩出母体としての士族

明治維新以降も、士族は比較的良い教育水準を持っていたとされる。明治期には、帝国大学（後の東京帝国大学、現：東京大学）を頂点とする高等教育機関の整備が進められたが、当時の『文部省年報』を見ると、帝国大学の予科である高等中学校（後の旧制高等学校）生徒に占める士族の割合は、明治前期にあたる明治19年（1886年）から25年（1892年）までの統計でおおむね半数近く、低い年度でも3割強を占めた。明治43年の統計では士族の割合が低下するものの、それでも高等学校生徒に占める士族の割合は3割近くを維持していた。
| 　　 | 華族 | 士族 | 平民 | 総数 |
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| 明治19年（一高中）  明治20年（一高中）  明治20年（三高中）  明治21年（五高中）  明治23年（全高中）  明治24年（全高中）  明治25年（全高中） | 0.2%  0.3  0.3  0.0  0.2  0.1  0.2 | 60.9%  60.0  37.3  77.3  51.5  51.4  51.6 | 38.9%  39.7  62.4  22.7  48.4  48.5  48.2 | 1,188  1,048  319  260  3,982  4,442  4,443 |
| 　　 | 華族 | 士族 | 平民 | 合計 |
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| 一高* 二高  三高  五高  六高  七高 | 1.1% 0.3  0.2  0.0  0.0  0.3 | 27.1% 25.0  25.4  40.8  24.1  33.7 | 71.8% 74.7  74.3  59.2  75.9  66.0 | 273 739  869  868  601  726 |
一連の教育制度が整い、族籍に関わらず進学の道が開かれる一方で、官吏登用の面でも国民に広く任用の機会が開かれた。明治20年（1887年）、文官試験試補及見習規則が整い、能力試験に基づく官吏任用が始まったが、士族の子弟の任用は低くても2割から3割を占めた（以下の表 文官高等試験（行政科）合格者族籍別構成参照）。地方吏員の任用も、戸長以外の区郡長や書記などの公職にも見られ、士族が転向を含めて各職業の母体として存在していたことがわかる。
| 年∖高文合格者構成 | 族籍別構成（人）> 華族 | 族籍別構成（人）> 士族 | 族籍別構成（人）> 平民 | 族籍別構成（人）> 合計 | 占有率（％）> 士族（％） | 占有率（％）> 平民（％） |
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| 明治27年（1894年） 28  29  30  31  32  33  34  35  36  37  38  39  40  41  42  43  44  大正1年（1912年）  2  3  4  5  6 | 0 0  0  0  0  0  1  0  0  0  3  2  0  0  2  0  1  2  1  5  1  1  1  0 | 2 16  26  24  24  12  21  17  18  21  15  26  24  24  33  48  46  42  44  56  49  38  22  42 | 4 21  24  30  17  19  36  25  23  32  36  36  39  53  71  82  83  95  103  119  123  97  92  82 | 6 37  50  54  41  31  58  42  41  53  54  64  63  77  106  130  130  139  148  180  173  136  115  124 | 33.3 43.2  52.0  44.0  58.5  38.7  36.2  40.5  43.9  39.6  27.8  40.6  38.1  31.2  31.1  36.9  35.4  30.2  29.7  31.1  28.3  27.9  19.1  33.9 | 66.7 56.8  48.0  55.0  41.5  61.3  62.1  59.5  56.1  60.4  66.4  56.3  61.9  68.8  67.0  63.1  63.8  69.1  69.6  66.1  71.1  71.3  80.0  66.1 |
|  | 郡区長> 士族 | 郡区長> 平民 | 書記> 士族 | 書記> 平民 | 戸長> 士族 | 戸長> 平民 | 合計> 士族 | 合計> 平民 | 合計> 全体（華族含む） |
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| 明治15年（1882年） 16  17  18  19  20  21 | 380 369  380  399  378  399  397 | 151 160  156  146  125  128  122 | 4,289 4,449  4,911  4,959  2,886  3,022  2,866 | 2,331 2,436  2,812  2,972  1,695  1,793  1,664 | 3,833 3,303  3,166  3,423  3,531  3,521  3,485 | 29,924 25,831  10,603  8,013  7,644  7,489  7,525 | 8,502 8,121  8,457  8,781  6,795  6,795  6,942 | 32,406 28,427  13,571  11,131  9,464  9,410  9,311 | 40,913 36,548  22,028  19,912  16,259  16,352  16,059 |
官吏以外では、教員の職も重要な職業選択の道であった。中学校・高校・師範学校の校長、教員、書記の占有率は明治15年（1882年）で多くを占め、小学校でも、半数程度の占有率を有し、事務員に至ってはほぼ士族であった（以下の表 全国公立学校職員族籍別構成参照）。なおデータは明治初期のものであるため、こちらについても後に平民に置き換わることとなっていく。
|  |  | 族籍別構成（人）> 華族 | 族籍別構成（人）> 士族 | 族籍別構成（人）> 平民 | 族籍別構成（人）> 合計 | 占有率（％）> 士族（％） | 占有率（％）> 平民（％） | 人口一万人あたりの輩出率> 士族 | 人口一万人あたりの輩出率> 平民 |
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| 地方税支弁の学校  （中学校・師範学校など） | 校長 教員  書記など | － －  － | 61 962  252 | 17 260  70 | 78 1,222  322 | 78.2 78.7  78.3 | 21.8 21.3  21.7 |  |  |
| 地方税支弁の学校  （中学校・師範学校など） | 小計 (a) | － | 1,275 | 347 | 1,622 | 78.6 | 21.4 |  |  |
| 協議費支弁の学校  （小学校など） | 校長  教員  書記など | － 2  － | 259 29,507  12 | 167 41,440  － | 426 70,949  12 | 60.8 41.6  100.0 | 39.2 58.4  － |  |  |
| 協議費支弁の学校  （小学校など） | 小計 (b) | 2 | 29,778 | 41,607 | 71,387 | 41.7 | 58.3 |  |  |
| 計 (a+b) | 計 (a+b) | 2 | 31,053 | 41,954 | 73,009 | 42.5 | 57.5 | 160.7 | 12.1 |
| 中学校・師範学校の給仕・小使 (c) 小学校等の給仕・小使 (d) | 中学校・師範学校の給仕・小使 (c) 小学校等の給仕・小使 (d) | － － | 157 857 | 396 11,368 | 553 12,225 | 28.4 7.0 | 71.6 93.0 |  |  |
| 計 (c+d) | 計 (c+d) | － | 1,014 | 11,764 | 12,778 | 7.9 | 92.1 |  |  |