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野球場
歴史 > 日本における野球場の歴史 > 黎明期

日本初の野球場は、新橋鉄道局の職員が結成し“日本初の野球チーム”とされる新橋アスレチック倶楽部が新橋駅近くに設けた保健場とされる。学生の間で野球が盛んになり学生野球が発展すると、早稲田大学が戸塚球場、慶應義塾大学が三田綱野球場、明治大学が明治大学球場などを作った。電鉄会社も沿線開発の一環として、京浜電気鉄道が羽田運動場、阪神電気鉄道が鳴尾球場、阪急電鉄の前身である箕面有馬電気軌道、阪神急行電鉄がそれぞれ豊中球場、宝塚球場、京阪電気鉄道が京阪グラウンド球場を建設している。
日本初の本格的な野球場は1924年（大正13年）、兵庫県西宮市にできた阪神甲子園球場である。中等学校野球のために阪神電気鉄道が建設した。完成当初は大会規模に比して、観客収容数が多すぎると懸念されていた甲子園は結果的に大成功を収め、ほかの電鉄会社も新たな球場を建設していった。1928年完成の藤井寺球場などがこれに当たる。1926年には明治神宮野球場が完成し、東京六大学野球連盟を中心として使用された。
歴史 > 日本における野球場の歴史 > 戦前

1936年（昭和11年）に日本職業野球連盟によるプロ野球の第1回リーグ戦が始まった。この年は甲子園球場を基本に鳴海球場や宝塚、戸塚、上井草、洲崎の球場を使用してゲームをしていたが、翌年の1937年に内野スタンドが2層となっている阪急西宮球場と後楽園球場がプロ野球用に造られた。これらに甲子園を加えた3球場を基礎にプロ野球は興行された。
しかし太平洋戦争の激化により、プロ野球も学生野球も中断に追い込まれる。球場も軍に接収され、高射砲が設置されるなど野球どころではなくなっていった。
歴史 > 日本における野球場の歴史 > 戦後の建設ラッシュとナイター設備の導入

戦争終了の翌年、1946年にはペナントレースも学生野球も再開された。球場によってはアメリカ軍に接収されたところもあったが、徐々に解除されていった。
その後GHQの後押しもあり野球場が各地に造られていった。プロ野球チームの親会社によって中日スタヂアム（1948年）、大阪スタヂアム（1950年）、駒澤野球場（1953年）などが建設された。公営の球場も平和台野球場（1949年）、県営宮城球場（1950年）、川崎球場（1952年）、広島市民球場（1957年）などがこの時期に建設されている。これら以外にも、国民体育大会に対応する競技施設の整備を目的とするなどして、全国各地で公営の野球場が順次整備されていった。
この時期に建設された球場は、終戦後まもない時期のため、空襲等により空地になっていた市街地を活用して建設される場合が多く、そのため交通の便においては非常に優れていた反面、周辺市街地の復興が進むにつれ、グラウンドや諸設備の拡張が難しいという問題を抱えることとなった。だが、この当時建設された球場は、後に建設される球場に多大な影響を及ぼしている。それら日本独自とも言える特徴は以下の通りである。
1950年代からは各地にナイター設備が整備されていった。1958年にはプロ野球の全本拠地においてナイター設備が整備されている。地方では引き続き公営野球場の整備も進められた。
1962年の東京スタジアムの竣工をもってプロ本拠地の整備はほぼ一段落する。米国のキャンドルスティック・パークを手本に建設された東京スタジアムは、多層式スタンド、内外野天然芝を備え、当時の他球場とは明らかに異なるモダンな設計だったが、僅か15年で取り壊され、歴史の中へ消えていった。
歴史 > 日本における野球場の歴史 > 人工芝とそれを生かした多目的球場の登場

1970年代後半にはアメリカの1960年代の流行が流れてきた。1976年には後楽園球場に日本初の人工芝が敷設されると、その見た目の美しさと整備の容易さからプロ野球の本拠地球場を中心に広まりを見せた。西宮球場、神宮球場等、由緒ある歴史を持つこれら球場も次々に人工芝を導入した。
さらに1978年には可動式スタンドや昇降式マウンドを備え、球場の平面図を真円形とし、大規模なコンサート等、野球以外のイベント開催にも対応できる横浜スタジアムが建設された。翌1979年には西武ライオンズ球場（現西武ドーム）が丘陵地を掘り起こすという珍しい形で建設された。
歴史 > 日本における野球場の歴史 > ドーム時代到来

1988年に日本初のドーム球場、東京ドームが誕生した。これは同時に日本武道館を超える規模の室内コンサート会場が誕生したということになる。
屋根を備えた巨大コンサート会場という側面を持つ多目的ドーム球場は、大規模なイベント誘致を当て込んだ自治体にとって、存在すること自体が一種のステータス・憧れであり、巨額の資金を投じて大都市に次々と建設されていった。福岡ドーム（1993年）、大阪ドーム（現京セラドーム大阪）（1997年）、ナゴヤドーム（1997年）、札幌ドーム（2001年）などである。これとは別に西武球場も屋根を新設し西武ドームとして1999年に生まれかわった。
だが、これらの球場はいずれもアメリカの1960年代の流行である多目的円形球場の域を脱していない。多目的であるが故、可動式スタンドを備えた結果、広大なファウルゾーンが存在して臨場感に欠け、これでは野球観戦に最適な形態とは言い難い。さらに、以前はグラウンドレベルに設置されていた放送席が機械器具の発達によりスタンド内に設置されるようになったが、代わりに審判員・関係者用の諸室がグラウンドレベルに設置されたため、依然として観客席はグラウンドからは遠い存在であった。
さらに多目的ドーム球場は、可動式スタンド、昇降式マウンド、空調設備等、複雑な装置を備えた結果、補修・メンテナンス費用も莫大なものになっている。一例を挙げると、札幌ドームのメンテナンス費用は、2011年からの20年間で約200億円に達すると試算されており、その調達方法について未だ目処がついていないのが現状である。
一方で屋外球場では自治体によってグリーンスタジアム神戸（1988年）、千葉マリンスタジアム（正確には第三セクターによる）（1990年）が建設され、プロ野球の球団誘致に成功している。大阪ドーム、札幌ドームも第三セクターによるものである。
なお東京ドームとグリーンスタジアム神戸の両球場は、日本のプロ本拠地としては初めて公認野球規則で定められた規格を満たした球場である。この後、プロの使用を視野に入れた新設球場はほとんどが規格を満たすようになり、既存の球場は順次拡張されていった。
歴史 > 日本における野球場の歴史 > ボールパークへ

野茂英雄のメジャー挑戦により日本でもメジャー流の新古典派ボールパークや天然芝などに注目が集まるようになった。各球場でフィールドシートが設置されたり、天然芝に近いロングパイル人工芝などの新型人工芝への張り替えや、リボン状の新型映像装置などメジャー流を取り入れた改修が進んでいる。
1999年に完成した鶴岡ドリームスタジアムに日本の野球場として24年ぶりに内野天然芝が敷設された。翌2000年にはグリーンスタジアム神戸（ほっともっとフィールド神戸）、2001年にはサンマリンスタジアム宮崎も内野に天然芝を敷設した総天然芝の野球場となった。特に「ボールパーク宣言」を掲げたオリックスの本拠地・グリーンスタジアム神戸は、その後も低フェンス化、日本初のフィールドシートの設置など日本のボールパークの歴史の端緒となる改革を進めていった。
2004年から2期にわたる大規模改修工事をうけた宮城球場では天然芝こそ当時は断念した ものの、メジャーの新古典派を意識した特徴的なスタンドが造られた。その後、東京ドーム、福岡ドームなどでもファウルグラウンドに仮設のフィールドシートを設けるなど、ボールパーク化の試みは続いた。
2009年に新規の野球場として完成したMAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島（マツダスタジアム）は、屋外型、左右非対称のフィールド、内外野完全天然芝、狭いファウルグラウンド、といった特徴を備え、さらに観客席最前列をグラウンドレベルとする等、米国のボールパークに近いレベルの野球場となった。ただし、外野フェンスのラインはレフトの一部を除いてこれまで通りの円弧である。
2023年に新規の野球場として完成したエスコンフィールドHOKKAIDOは左右非対称のフィールド、内外野完全天然芝、狭いファウルグラウンドに加え、日本の野球場としては初のスライド式開閉式屋根（北海道の建造物に多く見られる三角屋根のデザインを踏襲している）や、米国のボールパークでは一般的な直線のみの組み合わせによる外野フェンス（日本プロ野球の本拠地としては1953年までの藤井寺球場以来）とその向こうに設けられたブルペンなど、米国のボールパークの特徴を取り入れたデザインとなった。
野球場の形態について > 多目的施設としての野球場

広大さと収容能力の点で利点を持つことから、野球場は古くから野球以外のスポーツやイベントの開催地として使われてきた（阪神甲子園球場は設立当時から多目的施設としての利用も視野に入れていた）。
野球以外のスポーツで野球場を利用することが最も多い競技は、野球と同じく米国発祥の競技であり、広大なフィールドを必要とするアメリカンフットボールである。シーズン開催時期があまり重ならないことから、米国では野球場がMLBとNFLの本拠地としてよく併用され、特に1960年代からは可動スタンドを備えた円形球場（後述）が多数、新設された。近年の米国では新古典派球場ブームにより分化されていき、2020年時点でMLBとNFLの本拠地として併用されている球場は存在しない。日本では甲子園ボウル、ライスボウル（東京ドームで開催）などのように、ボウル・ゲームを野球場で行うケースが多い。
近年ではプロレス（主に新日本プロレス）・K-1などの格闘技が行われることも多い。ほかにもサッカー、競輪などが野球場で行われた例がある。また日米のプロサッカークラブの一部が野球場を本拠地としている。札幌ドームのホヴァリングサッカーステージの他に、米国ではアメフト兼用球場のアメフト用フィールドをそのままサッカー用に転用している。ただしこちらもサッカー用スタジアムがそろいつつある。詳細は各野球場の記述を参照。
イベントとして多いのはコンサートである。特にドーム球場は当初よりコンサート開催を考慮して設計されている。日本ではかつて、日本武道館で単独コンサートを行うことが一流の証と考えられてきた時代があったが、近年は収容能力をはるかにしのぐ野球場でのコンサート（主に東京ドーム）が最大のステイタスとされている。観客動員力が高いバンド・アーティストを『スタジアム級』と称することからも、それがうかがえる。ただし、野球場はもともと歌や演奏を聞かせるために作られた施設ではないため、音響や舞台設置の面で問題が生じるために、高い人気を得ていてもあえてスタジアムコンサートを行わないアーティストもいる。近年ではサッカースタジアムおよび陸上競技場を用いるケースが増えたため、相対的に野球場でのコンサート開催は減少している。
他にも、展覧会や大きな団体の集会でも使用される例がある。
野球場の形態について > 多目的施設としての野球場 > アメフト兼用球場（円形兼用球場）

米国では1960年代から1970年代にかけてアメフト兼用球場が流行した。1961年のD.C.スタジアムがこのタイプの始祖である。従来の球場はフィールドの形にそったスタンドであったが、これらの球場は二塁ベースの後方を中心に円形にスタンドを構成する。その円形の中に可動スタンドを備え、グラウンドが野球の時には扇型、アメフトの時には長方形になるように設計されていた。
円形のスタジアムは後にクッキーカッター（Cookie-cutter。日本語では“金太郎飴的”）としてファンから嫌われることとなる。円形兼用球場が嫌われた理由としては、見栄えの悪さと共に、野球観戦に不向きであったことが挙げられる。そもそも、野球とアメフトでは要求されるスタンドが異なる。基本的にバッテリー間の攻防が主となる野球では、バッテリー間を観るのに適した傾斜の低い観客席が好まれ、パスやランプレー、キックなどで常にフィールドを広く使うアメフトでは、急勾配でフィールド全体を俯瞰できるものが好まれる。更に、少ない試合数で一試合に多くの観客を動員するアメフトと違って、シーズン中はほぼ毎日試合を行う野球では、アメフト兼用球場の収容力（6万人～7万人台）は過剰であった。そのため、常に空席が目立つことになり、見栄えの悪さを強調した。アメフト兼用の円形球場は、野球を国民的娯楽（National Pastime）として愛する米国民に敬遠され、MLBの観客動員は停滞する。
1990年代に入ると、次々と前述の新古典派球場が完成。MLBの観客動員は飛躍的に増加し、1990年代から2000年代にかけての好況も相まって、MLBは空前の好景気を迎えることになる。一方で、アメフト兼用スタジアムは次第に姿を消していき、2023年時点で残存しているのはオークランド・アラメダ・カウンティ・コロシアム、ドルフィン・スタジアムの2球場のみである。しかしドルフィン・スタジアムを本拠地としていたフロリダ・マーリンズ（のちのマイアミ・マーリンズ）は2012年に新球場に移転したため、それ以降同スタジアムにおいて野球は行われていない。オークランド・アラメダ・カウンティ・コロシアムを本拠地とするオークランド・アスレチックスも、2012年に野球専用球場に移転する予定であったが、財政難と地元住民の反対により計画は中止された。一方、2019年シーズンをもってNFL球団のオークランド・レイダースがラスベガスに移転したため、オークランド・アラメダ・カウンティ・コロシアムは（レイダースが一時ロサンゼルスに移転していた頃以来の）野球専用に戻り、恒常的に兼用される球場は消滅した。
一方、日本では横浜スタジアム、千葉マリンスタジアム、福岡ドーム、大阪ドーム、ナゴヤドーム、札幌ドームがこのタイプである。千葉マリンスタジアムを除いて円状にスライドする可動席を採用している。可動スタンドは三日月状もしくは弓形に近い形状のものが一対あるのが基本であるが、ナゴヤドームは本塁後方にも可動スタンドが存在する。これらの可動スタンドを持つ球場は球場の中心点から同じ距離にある座席が全て同じ高さにあるという特徴がある。
これらの球場のスタンドは以下の欠点がよく指摘される（詳しくは各球場の項を参照）。
ファウルゾーンが広すぎて臨場感に欠ける。
バックネット裏の座席、外野のフェンスと座席が不必要なまでに高い位置になる。
ファウルポール直下が死角となる座席が多い。
内野席でダイヤモンド内が見えにくい席が存在する。
野球場の形態について > 多目的施設としての野球場 > ドーム球場

→詳細は「ドーム球場」を参照
ドーム球場とはグラウンドをドーム形状の屋根で覆った野球場のこと。天候に左右されずにゲームを開催できるという長所がある。
世界初のドームスタジアムは1965年アストロズの本拠地として建設されたアストロドーム。日本初のドームスタジアムは1988年完成の東京ドームである。現在、日本でプロ野球チームの本拠地として使用されている(いた)ドーム球場には東京ドーム（1988年）、福岡ドーム（1993年）、ナゴヤドーム（1997年）、大阪ドーム（1997年）、西武ドーム（1999年）、札幌ドーム（2001年）がある。地方には大館樹海ドーム（2軍戦が開催）、出雲ドームなどが存在する。
ドーム球場は屋根の仕様から大まかに2つのタイプに分類することができる。1つ目のタイプは屋根の素材にテフロンコーティングのガラス繊維膜材などを使用し、場内を陽圧化することで屋根を持ち上げるタイプである。東京ドームやアメリカのメトロドームがこれにあたる。2つ目のタイプは天井を鉄骨屋根で覆うタイプである。福岡ドームをはじめ日米問わずほとんどの球場がこの方式を採用している。その他にも木造建設の大館樹海ドーム、屋外野球場に屋根をかぶせた西武ドームなど、珍しいケースもある（「西武ライオンズ球場」時代は無蓋だった）。
当初は、屋根で場内を完全に密閉した密閉式のドーム球場が多かったが、青空・夜空の下での野球観戦を希求する声が強くなるにつれて、天候によって屋根を自由に開閉できる開閉式ドーム球場が登場した。世界初の開閉式ドーム球場はモントリオール・エキスポズの本拠地だったオリンピックスタジアムで、1988年改修されて簡易開閉式となった（同球場は設計ミス・故障により屋根を開閉できない状況が続いた）。当初から開閉式として建造されたドーム球場はブルージェイズの本拠地として1989年完成したロジャース・センターである。このスタジアムは日本初にして唯一の開閉式ドーム球場である福岡ドームの設計に影響を与えている。
開閉式ドーム球場が生まれた当初はあくまでドーム球場であることを売りとしており、造形的にも屋根の開閉が可能なドーム球場としての色彩が濃かった。日照量が足りないこともあり、スカイドーム（ロジャースセンター）、福岡ドームは人工芝である。
アメリカでは1990年代以降、レトロ調ボールパークがブームになるにつれ、開閉式の屋根を建設するにしても、悪天候時のみ屋根を閉じる前提の設計とし、フィールドには天然芝を敷設し、屋根はドーム形状を用いない、「ドーム」を名乗らない、などボール・パーク色の強いものとなっていった。チェイス・フィールド、T-モバイル・パーク、ダイキン・パーク、アメリカンファミリー・フィールドなどがその代表例である。これら球場に屋根が設置された理由は、チェイス・フィールド、ダイキン・パーク、アメリカンファミリー・フィールドについては所在地特有の暑さ・寒さを避けるために、T-モバイル・パークは雨の多いシアトルの気候を考慮されたためである。一例としてチェイス・フィールドのナイトゲームの場合、午後4時の地元チーム練習開始に合わせて屋根は閉じられ、午後7時の試合開始に合わせて再び屋根が開く。この開閉に必要な時間はわずか4分程度、電気代は2ドルとされている。
一方、日本で唯一の開閉式ドーム球場であるヤフオクドームは日照量の問題、騒音問題、強風、開閉する際にかかるコストなどの複合的な要因で、2000年以降は特別に指定した試合を除き、屋根を開けて試合を開催しない状態になっている。野球場ではないが、サッカー場として建造された天然芝の御崎公園球技場では、日照や通風などの問題で芝の生育が不良になるという問題も発生している。
1999年完成の西武ドームは、屋根を支えるための、客席のみを覆うドーナツ状の鉄傘を取り付ける第1次工事が完了した1998年度に西武ライオンズ球場から一時的に西武ドーム球場（翌年正式に西武ドームへ改称）へと改称したが、グラウンド部分には屋根がなく降雨時にはもちろん雨天中止となった。このようにドーム球場ではないにもかかわらずドームを名乗るという珍しい状況が1年間続いた。屋根完成後も、観客席後方と屋根の間に隙間は存在したままであり、ドーム球場であるのにもかかわらず場外本塁打が生まれる。
野球場の形態について > 野球専用球場・ボールパーク（ball park）

純粋に野球開催のみを主目的に建設された野球場を、現在、米国では一般に「ボールパーク」と呼ぶ。野球場を指す一般的な用語としては、従前から「スタジアム」があり、米国では、1920年にグリフィス・スタジアムが野球場として初めて「スタジアム」を名乗って以来、「○○・スタジアム」という名の名称が一般的であった。しかし、1990年代以降に作られた新球場では、「○○・パーク」、「○○・フィールド」、「○○・ボールパーク」が主流になり、スタジアムと名が付く球場は減少傾向にある。
ボールパークと呼ばれる野球場は、天然芝、狭いファウルゾーン、野球専用でプレーが観やすい観客席、左右非対称のグラウンド形状、設計の随所に見られる遊び心、広く開放的な観客コンコース、等を共通の特徴としており、新古典派（ネオ・クラシック様式）とも呼ばれ、1992年に開場したオリオール・パーク・アット・カムデン・ヤーズがその先駆けとなった。
カムデンヤーズはデザイン面だけでなくマーケティングの面でも画期的な存在であった。それまでの球場はアメフトとの兼用が多く、そのため少ない試合数でより多くの観客を収容することに重点を置いた設計であった。これはレギュラーシーズンだけで年間162試合もこなすMLBにとっては収容力が過剰であった。そこで、カムデンヤーズはあえて収容人数を4万人台まで減らし、相対的に収容率を上げ、ファンにチケット購入に対する飢餓感を醸成させた（「早く買わないとチケットが売り切れるかもしれない」と思わせることが購買意欲をあおる最高のマーケティングとなる）。一方で、客単価の高い高付加価値の上位クラス座席を増設し全座席に対する比率を上昇させ、全体の座席数は減らしながらも、収益性は逆に高まるというビジネスモデルを作り上げた。これに倣い、その後の新球場も座席数を抑える傾向にある。
さらに現在、米国においては、マイナーリーグ用に低予算でボールパークを建設し、「市街地の活性化」に活かそうとする事例が増えている。ボールパークの周囲にはメリーゴーランドや観覧車、さらにはバーベキューコーナーを設ける等、野球にあまり関心が無い人であってもボールパークの空間・雰囲気を楽しめるよう様々な工夫が凝らされており、その結果、数千人収容規模のボールパークでありながら、試合毎にそのキャパシティを大幅に上回る観客が訪れている。
このようにボールパーク型の野球場は、旧来の球場以上に訪れる観客の裾野を広げる可能性を持つと言える。
日本においても、野球場のことを「○○スタジアム」（野球に限らず、観客席を持つ競技場を意味する単語）、または「○○球場」と呼んでいたが、グリーンスタジアム神戸が2000年に「ボールパーク化計画」を発表、プロ野球本拠地として25年ぶりに内野を天然芝化し、その後も低いフェンス、内野にせり出したフィールドシート、1990年代から続くスタジアムDJによる場内アナウンスなど球場をアメリカ風に改革していったことで、「ボールパーク」という言葉が広く認知された。
また、広島の新球場計画では、当初ドーム球場を建設する方針であったが、本拠地とする予定の広島東洋カープがドーム完成後の採算性を危惧し、また選手らの肉体的負担を考慮して天然芝のフィールドを強く求めたことなどから、ボールパーク建設計画に変更された。（2003年に計画凍結、2005年に現計画が再開。詳細はMAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島を参照）
さらに東京ドームなどで相次いでフィールドシートが設置され、千葉マリンスタジアム、横浜スタジアム、札幌ドームで内野フェンスが撤去もしくは低くされたりするなど、従来からの多目的球場においても、ボールパーク化の試みが行われている。
野球場の形態について > 野球専用球場・ボールパーク（ball park） > アメリカ合衆国における1990年代からの新球場建設ブームの背景

1992年のオリオール・パーク・アット・カムデン・ヤーズを皮切りにMLBは未曾有の新古典派新球場建設ブームに沸いた。
| 開場年 | 球場名（開場時） | 球団 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1992年 | オリオール・パーク・アット・カムデン・ヤーズ | ボルチモア・オリオールズ | 　 |
| 1994年 | ザ・ボールパーク・イン・アーリントン | テキサス・レンジャーズ | 　 |
| 1994年 | ジェイコブス・フィールド | クリーブランド・ガーディアンズ | 　 |
| 1995年 | クアーズ・フィールド | コロラド・ロッキーズ | 　 |
| 1997年 | ターナー・フィールド | アトランタ・ブレーブス | 　 |
| 1998年 | バンク・ワン・ボールパーク | アリゾナ・ダイヤモンドバックス | 世界初の開閉式屋根付き天然芝球場 |
| 1999年 | セーフコ・フィールド | シアトル・マリナーズ | 開閉式屋根付き天然芝球場 |
| 2000年 | エンロン・フィールド | ヒューストン・アストロズ | 開閉式屋根付き天然芝球場 |
| 2000年 | パシフィック・ベル・パーク | サンフランシスコ・ジャイアンツ | 　 |
| 2000年 | コメリカ・パーク | デトロイト・タイガース | 　 |
| 2001年 | アメリカンファミリー・フィールド | ミルウォーキー・ブルワーズ | 開閉式屋根付き天然芝球場 |
| 2001年 | PNCパーク | ピッツバーグ・パイレーツ |  |
| 2003年 | グレート・アメリカン・ボール・パーク | シンシナティ・レッズ | 　 |
| 2004年 | ペトコ・パーク | サンディエゴ・パドレス | 　 |
| 2004年 | シチズンズ・バンク・パーク | フィラデルフィア・フィリーズ | 　 |
| 2006年 | ブッシュ・スタジアム | セントルイス・カージナルス | 　 |
| 2008年 | ナショナルズ・パーク | ワシントン・ナショナルズ | 　 |
| 2009年 | シティ・フィールド | ニューヨーク・メッツ | 　 |
| 2009年 | ヤンキー・スタジアム | ニューヨーク・ヤンキース | 　 |
| 2010年 | ターゲット・フィールド | ミネソタ・ツインズ |  |
| 2012年 | ローンデポ・パーク | マイアミ・マーリンズ | 開閉式屋根付き天然芝球場 |
| 2017年 | トゥルーイスト・パーク | アトランタ・ブレーブス | 　 |
| 2020年 | グローブライフ・フィールド | テキサス・レンジャーズ |  |
| 2023年以降 | オークランドボールパーク | オークランド・アスレチックス | 　 |
上記のように、2020年までの29年間に23もの新球場が開場し、現在建設・計画中のもので1つの球場が開場となる予定である。
新球場ラッシュの背景には、ほとんどの野球場が建設費用の大半を税金でまかなっていることが挙げられる。2015年1月までコミッショナーを務めたバド・セリグの卓越した経営手腕の下、アメリカ野球史上に残る好景気を記録し、日本に比べて黒字経営球団の多いメジャーリーグといえど野球場の建設費用は莫大であり、簡単に調達できる金額ではない。
そこで、ほとんどの新球場建設にあたっては、住民投票によって地元住民の同意を得て税金投入や特別税徴収、公債発行が行われている。さらに球団は自治体から完成した球場を格安でリース契約できるなど、多くの優遇政策があり、その結果、このような新球場建設ラッシュを生んでいる。2006年までに建設された新古典派球場のなかで住民投票で税金投入などが認められなかったのはオラクル・パーク（サンフランシスコ・ジャイアンツ）のみである。例えば、2010年開場のミネソタ・ツインズの新球場は、建設費用5億2200万ドルのうち、約4分の3に相当する3億9200万ドルがミネアポリス市など地元自治体の負担であり、ミネアポリス市があるヘネピン郡では消費税率を引き上げている。このように新球場建設には地元住民の理解と協力が不可欠である。
なぜこのような公金投入が行われることになるのかは、アメリカの経済学者、アンドリュー・ジンバリストの著書『May the Best Team Win』 などに詳しい。それによると、MLB機構は球団の数や移転を管理し、球団数よりもそれを欲しがる自治体のほうが多い、需要過多・供給不足の状態を意図的に作り出している。そのため、フランチャイズ都市では球団オーナーがより良い待遇・環境を自治体から引き出すために「移転」という選択肢を選ぶこともある。地域の象徴であり、地域活性化にもつながるプロスポーツチームを手放したいと思う自治体は少なく、オーナーや球団の要求を呑むケースが多い。
かつて存在した「アメリカの古き良き野球場」を模した球場が、人々に懐かしさという感情をわき起こさせたことが、新古典派球場ブームの根底にある、というアメリカ固有の事情があるということが重要である。
代表的な野球場 > 日本国内

阪神甲子園球場 1924年開設の日本で最初に誕生した野球専用競技場。
MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島、ほっともっとフィールド神戸、ひなたサンマリンスタジアム宮崎 プロ野球が行われるスタジアムで数少ない内外野全面天然芝球場。
ベルーナドーム 既存の屋外球場にドーム屋根を架設、丘陵地を掘り起こして建設された。
札幌ドーム サッカー・野球兼用で、2022年までは日本で唯一、プロ野球とJリーグの本拠地を兼ねていた。
東京ドーム 日本初のドーム球場。
ZOZOマリンスタジアム 埋立地の人工海浜近くに立地し、海陸風に見舞われることが多い。常時風向風速測定がされる。
川崎球場 外野スタンドが非対称（スタンドは2000年取り壊し）。
長野オリンピックスタジアム 1998年長野冬季オリンピックの開会式・閉会式会場として利用。
グリーンスタジアム倉吉 現存する主要屋外球場で唯一ラッキーゾーンが設けられている。
福岡PayPayドーム 日本で2番目のドーム球場であり、日本初の開閉式の屋根付き球場。
バンテリンドーム ナゴヤ
横浜スタジアム スタンド可動式の多目的球場として建設されたが、2003年に新型人工芝へ変更され、固定式となった。
京セラドーム大阪
エスコンフィールドHOKKAIDO プロ野球の本拠地としては日本で2番目の開閉式の屋根付き球場で、屋内型球場としては日本初の天然芝球場である。
代表的な野球場 > 日本国外

アストロドーム 世界初のドーム球場、世界初の人工芝敷設（現在は野球は行われていない）。
ヒューバート・H・ハンフリー・メトロドーム 世界初のエアドーム式野球場。
ロジャース・センター 世界初の開閉屋根付きドーム球場。
ダイキン・パーク、アメリカンファミリー・フィールド、T-モバイル・パーク 開閉式屋根に天然芝グラウンドを併設。
ダイキン・パーク 中堅後方に「タルの丘」と呼ばれる傾斜がある。またタルの丘の頂上付近のフィールド内にフラッグポールが建っている。
フェンウェイ・パーク 左翼方向が極端に狭い左右非対称なグラウンドと、10m以上の高さを誇るレフトフェンス（通称:グリーンモンスター）。
オラクル・パーク 右翼席のすぐ後ろが海であるため、右翼席を極端に少なくして、海に飛び込む本塁打ボールを「スプラッシュヒット」として名物化させている。
カウフマン・スタジアム 2008年まで、外野席が一部を除いて存在しなかった。外野部分には、巨大な噴水が設置されている。
トロピカーナ・フィールド 人工芝のドーム球場だが、塁間は全て土である。
エキシビション・スタジアム 本来はカナディアン・フットボール用のスタジアムであるため、ライトフェンスが仮設式であり、ライト後方にはフットボール用のグラウンドが広がっている 。
蚕室総合運動場野球場 両翼100m、左翼から右翼まで240m、中堅125mという世界でも屈指の広さを誇る左右対称球場。
フォロ・ソル 海抜2,300mの高地に位置するため、打球が非常に飛びやすい。また、コンサート会場が野球場に改修された珍しい例。
エスタディオ・ラティーノアメリカーノ　ラテンアメリカ最大の収容人数で、ファウルグラウンドも広く、世界でも屈指の広さを誇る球場。
野球場の概要図
日米の屋外野球場における本塁の方位
左打席に立つ打者(デービッド・オルティス)。写真右は打者の後方に構える捕手と球審。
本塁上は、度々捕手と走者のクロスプレイの場となる
一塁ベースへ向かう打者走者と、送球を捕球しようとする一塁手。
リグレー・フィールドの特徴的な外野フェンス。蔦が生い茂っている。
ファウルポール
リグレー・フィールドのパネル式スコアボード
阪神甲子園球場の3代目スコアボード
満員の観客席（シェイ・スタジアム）
西武ドームの外野芝生席（当時）
リグレー・フィールドの外野スタンド。球場に隣接する家屋の屋上にも観客席が設けられている。
東京ドームの放送席・記者席
アメリカでは、ほとんどの野球場が内外野総天然芝である。
人工芝
塁間に着色がなされた人工芝球場（人工芝時代の楽天生命パーク宮城）。
旧広島市民球場
メジャーリーグで最も打者有利の球場とされるクアーズ・フィールド。
社稷野球場（釜山広域市）
2014年に開場した光州起亜チャンピオンズフィールド（光州広域市）。
エスタディオ・デ・ベイスボル・モンテレイ（メキシコ・モンテレイ）
エスタディオ・ラティーノアメリカーノ（キューバ・ハバナ）
エスタディオ・ウニベルシタリオ・デ・カラカス（ベネズエラ・カラカス）
エリシアン・フィールズ（1866年）
ボストン・ビーンイーターズ（現アトランタ・ブレーブス）の本拠地であったサウス・エンド・グラウンズ（1893年）
ウエスト・サイド・パーク（写真は1908年8月30日、カブス - ジャイアンツ戦）。左翼 - 340 ft （約103.6 m）、中堅 - 516 ft （約157.3 m）、右翼 - 316 ft （約96.3 m）
現存するメジャーリーグ最古の野球場、フェンウェイ・パーク。
1920年代のヤンキー・スタジアム正面玄関
大阪スタジアム。狭隘な敷地に3万人を収容するため、1層式内野スタンドの傾斜は37度に達した
グラウンドレベルに放送席等が設けられているため、観客席の位置が高い
米国の新古典派ボールパークを参考に建設されたMAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島
多目的野球場の例（オークランド・アラメダ・カウンティ・コロシアム）
札幌ドームのホヴァリングサッカーステージ（オープンアリーナ）
典型的なクッキーカッター・スタジアムであるスリー・リバース・スタジアム(アメリカンフットボール開催時）
スリー・リバース・スタジアムの後継として建設された野球専用球場PNCパーク
典型的なドーム球場、ナゴヤドーム
世界初の本格的な開閉式ドーム球場、ロジャース・センター（旧称スカイドーム）
開閉式屋根付きの天然芝野球専用球場、アメリカンファミリー・フィールド
新古典派ボールパークの先駆け、オリオール・パーク・アット・カムデン・ヤーズ
宗谷丸

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: 南極観測船に使用された巡視船(元特務艦)「宗谷 (船)」とは異なります。
| 宗谷丸 |
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 宗谷丸（1939年より前）
基本情報
船種:  貨客船
船籍:   大日本帝国  日本
所有者:  鉄道省 運輸通信省 運輸省鉄道総局 日本国有鉄道
運用者:   鉄道省 運輸通信省 運輸省鉄道総局 日本国有鉄道
建造所:  横浜船渠
母港:  東京港/東京都[要出典]
建造費:  855,800円
信号符字:  JAWE
IMO番号:  37738（※船舶番号）
建造期間:  357日
就航期間:  12,001日
経歴
起工:  1931年12月15日
進水:  1932年6月23日
竣工:  1932年12月5日
就航:  1932年12月22日
退役:  1965年8月11日
最後:  1965年10月13日売却解体
要目
総トン数:  3,593.16トン
全長:  103.33m
垂線間長:  94.49m
幅:  14.17m
深さ:  9.17m
高さ:  11.58m(水面から煙突最上端まで)
満載喫水:  6.63m
ボイラー:  船用スコッチボイラー 4基
主機関:  三連成往復動汽機 2基
推進器:  4翼組立式 2軸
出力:  5,850.9SHP
最大速力:  17.061ノット
航海速力:  15ノット
旅客定員:  一等:18名 二等:102名 三等:670名
乗組員:  定員87名
積載能力:  載貨容積：587トン
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宗谷丸（そうやまる）は、太平洋戦争終戦直後まで鉄道省（日本国有鉄道の前身）が稚泊連絡船で使用していた貨客船である。
概要

稚泊航路に就航していた「壱岐丸」の安全性が問題視されるようになっていたことから1930年12月に「宗谷丸」の建造が決定された。
船名は宗谷海峡に由来する[要出典]。僚船に「亜庭丸」がある。冬季には流氷に閉ざされる海域で運行されるため、砕氷船として設計された。1942年に「高島丸」が完成するまで日本最大の砕氷船であった。
稚泊連絡船は、北海道稚内と樺太大泊との間を結んでいた。
船歴

1931年
9月21日 横浜船渠が建造を落札し、85万5800円で契約締結。
12月15日 起工。
1932年
6月23日 進水。
12月5日 竣工
12月17日 稚内に到着、その後大泊へ移動。
12月22日 就航。
1935年7月下旬 「夏の利尻めぐり納涼船」と称する利尻周遊が実施され、復路の旅客輸送に使用された。
1936年
7月3日 能登呂半島で座礁した近海郵船の「弘前丸」から161名を救助
10月 北海道で実施の陸軍特別大演習に際し天皇の地方行幸が行われ、拝謁のための団体輸送に使用された。
1937年2月15日 稚内を出航後、流氷に閉じ込められ、推進器翼を破損。
1938年
11月11日 稚内付近で強風と高波により流されて座礁。
12月6日 離礁、損傷は軽微であった。
1939年2月 稚内港が流氷で封鎖されたため、臨時で大泊・小樽間で運行された。
1942年
5月4日 航行中に右舷機の高圧ピストンのジャンクリングとジャンクリング取り付けボールト1本が折損。
5月30日 左舷機の高圧ピストンのジャンクリングが折損。
1944年3月7日 大泊を出港後、氷のため稚内に入港できなかったため留萌へ向かい、以後臨時で大泊・浜小樽、次いで大泊・留萌間で運行された。
1945年
7月18日 西能登呂岬付近でアメリカ海軍潜水艦の攻撃を受け、護衛の第112号海防艦が沈没、本船は無傷であった。
8月13日 ソ連軍南樺太侵攻に伴い樺太からの引き揚げ輸送を開始する。
8月23日 大泊港からの最終便となり、翌朝の稚内港入港をもって航路消滅する。
11月29日 青函航路に就航。
1952年9月 広島鉄道管理局に転属。貨物船となり、室蘭 - 川崎 - 戸畑間の石炭の輸送に当たる。
1954年10月14日 - 12月24日 洞爺丸台風のため青函連絡船で再度旅客輸送に当たる。
1958年11月 - 1965年6月 石炭輸送と昌慶丸の後継の訓練船を兼任する。
1965年
8月11日 退役。
10月13日 三菱商事に売却され解体。
船歴 > 訓練船

洞爺丸事故及び紫雲丸事故の後1955年6月に設けられた「臨時日本国有鉄道連絡船改善対策審議会」の答申により非常時訓練の必要性が指摘されたことから、元関釜連絡船の昌慶丸を函館に繋留の上で訓練に使用（1956年3月 - 1958年11月）。その後、石炭輸送に復帰した宗谷丸の外洋航海中に訓練を行なうようになった。
船歴 > 南極観測船候補

戦後、南極観測が実施される際に宗谷丸も改造候補の一つに挙がったが、最終的には旧海軍の特務艦で海上保安庁（灯台守）の灯台見回り船であった「宗谷」が改造されることとなった。
記念物

稚内港の稚泊航路記念碑には宗谷丸の模造号鐘が展示されている。
稚内駅には宗谷丸の絵が展示されている。
国家安全保障

航空自衛隊のF-2戦闘機
ウェストミンスター宮殿前のコンクリートブロック（イングランド、2006年）
国家安全保障（こっかあんぜんほしょう、英語: National security）は、国家の独立や国民の生命・財産などに対して何らかの脅威が及ばぬよう手段を講じることで安全な状態を保障することである。主として他国からの防衛をその主眼とするものであり、国防とほぼ同義語である。
概説

安全保障とは、国家・国民にとっての生存や独立、財産などかけがえのない何らかの価値を脅威に晒されない様に何らかの手段によって守ることを主に指すが、その概念は非常に多様である。歴史的・伝統的には軍事的脅威に対するものが主であったが、冷戦後は大量破壊兵器拡散、PKO、また発展的には経済、エネルギー資源なども含めるものへと研究領域が拡大し、一部で環境問題や人権を包括する主張もある。現代における国家間の主要な安全保障は軍事力の要素に基づきながらも、外交や経済・環境などを広範なものを含めるものである。
その研究対象の例を挙げると、軍事戦略、安全保障体制、文化政策（ソフト・パワー）、広報・教育宣伝政策（プロパガンダ）、地域政策、経済政策・金融政策、人的国際交流、地政学（ジオポリティクス）、国際関係論、エネルギー安全保障、宇宙政策、RMA、軍縮、小火器に関する安全保障(DDRなど)、大量破壊兵器、地雷、環境、人口問題、水資源、貧困問題、食糧問題などがある。特に貧困や民族・部族対立などの国内問題が安全保障問題に至るような事態になることを安全保障化という。
概念

現代において確固とした安全保障の定義は存在せず、そのことは多くの専門家によって指摘されてきた。
安全保障は古代ローマにおいて精神的な心の平穏を意味するSecuritasを語源とし、英語ではSecurityやフランス語ではSécurité、ドイツ語ではSicherheit、イタリア語ではSicurezza、スペイン語ではSeguridadと表記され、こうした欧州の概念を日本などが輸入した結果、漢字表記としての安全保障という概念が成立することとなった。古代ローマにおけるsecuritasという概念はストア哲学の基本概念のひとつであり、政治的社会的な意味を帯びた結果、ローマ帝国時代における「ローマによる平和」即ちパクス・ロマーナ（Pax Romana）という概念に結び付けられるようになった。
伝統的な安全保障概念とは、軍事的な意味での国家の平和と独立或いは国家間の関係の中でとらえられてきたが、今日では人間の安全保障をはじめとして非国家的・非軍事的な概念が派生しており、その概念は時代によって変化し、また文脈や使用者、学派、価値観によってもその意味が異なることがある。このため、正確に安全保障という概念をとらえる上で、使用には注意を要する。
近現代では理論上、安全保障と防衛は厳密に区別される。安全保障とは『脅威が及ばないようにすることで安全な状態を保障すること』を目的としているのに対し、防衛は『及んできた脅威に対抗し何らかの強制力によってそれを排除する』ことが目的である。
以下では、ここでは伝統的安全保障をはじめ、新たな安全保障概念を含めて今日、国際政治上、論議される代表的な安全保障の概念について解説する。
概念 > 伝統的安全保障

伝統的安全保障とは国家の領土や政治的独立、外部からの脅威を軍事的手段による牽制によって守ることを主眼においた、最も基本的な安全保障の概念である。国防がこれに該当する。今日においても軍事力を用いて国家の生存と独立、国民の財産、安全を保証することは極めて重要な国家の役割の一つとされている。今日では国家総力戦と核兵器の登場により戦争が割に合わないものになったため十分な抑止力を整備すれば、先進国同士の戦争は起きにくくなっている。
概念 > 人間の安全保障

人間の安全保障とは国際社会の秩序を人間・社会の延長として認識し、国家よりもむしろその最小構成単位である人間に注目し、武力行使を防ぐためのシステムを確立し、その基本的な人権、平等、民主主義の発展をグローバルな市民社会の協力によって目指し、平和を創出するグローバリズム学派の安全保障の概念である。またエイズや環境問題などを研究対象に含める場合もあるため、非常にさまざまな要素を包括する概念である。
概念 > 総合安全保障

総合安全保障とは脅威に対する手段を軍事的なものに限らず、非軍事的なものも最大限に取り入れ、同時に対象となる脅威も国外だけでなく、国内や自然の脅威をも対象とする安全保障の概念である。1980年に内閣総理大臣・大平正芳の総合安全保障問題研究の政策研究会報告書において理論化された。
概念 > 集団安全保障

集団安全保障とは国家連合において、正当性のない一方的な軍事力の行使を原則禁止し、またその原則に違反して武力行使に至った国家に対しては構成諸国が連合して軍事的手段も含む集団的制裁をかける安全保障の概念である。国際連盟において初めて採用され、現在では国際連合がこの集団安全保障を機能させる国際機関であるが、いまだ実現しておらず、国連憲章に定められた体制は整っていない。
概念 > 共通の安全保障

戦争回避が共通の利益であるとの認識に基づいて、敵とも協力して戦争回避を目指す安全保障の概念である。冷戦期、ヨーロッパにおいて生まれた概念であり、従来の競争的・対立的な安全保障を否定し、敵対勢力との相互依存的な協力を重視する。この具体例として1975年の全欧安全保障協力会議（現在の欧州安全保障協力機構）が挙げられる。
概念 > 協調安全保障

敵・味方が流動的な不安定地域の国家が体制に加わり、各国の協調主義的な外交や貿易によって危険や脅威を制御し、戦争を抑止し、戦争が勃発した場合もその拡大を抑制することを目的とする安全保障の概念である。非軍事的な側面が重視されているものの、体制に潜在的適性国を含めてその地域の全ての主要国が参加する必要があること、さらに潜在的適性国を含めて域内の全主要国が共同行動に参加する意思を持つこと、また顕在的敵性国が体制内に存在しないことなどが体制が機能する前提条件となる。
以上から分かるように、安全保障の概念は時代、世界観、思想、政策などによって変化しているため、注意が必要な包括的な概念であることが分かる。
安全保障の歴史

古来から人類にとって生存は最重要課題であり、そのために歴史上の為政者たちは自国の安全を確保するために多大な労力を費やしてきた。
19世紀までの国際社会においては、対立する国家（同盟）間の力の均衡によって秩序が安定するという国際社会において、軍事力の造成と同盟の強化によってのみ自国の安全を保障するという個別安全保障の考え方が支配的であった。故に当時の安全保障の研究領域は、国家の外交政策や軍事政策などにとどまっていた。
しかし、この個別安全保障のもとでは、対立する国家間の軍拡競争が発生し、対立する国家間の緊張・不信感をいたずらに高めて戦争のリスクを高めることとなる。また小規模な紛争が世界戦争へと拡大する可能性も高めることとなる。第一次世界大戦は、個別安全保障の危うさを示した最初の世界戦争である。
そこで、この第一次世界大戦後には、集団安全保障の考え方に基づく国際連盟が設立された。集団安全保障とは、全世界全ての国々が体制に参加し、武力行使を原則禁止するとともに、これに違反した国家に対しては構成諸国が協力して軍事力を含めて制裁する安全保障体制である。ただし集団安全保障の制度は、全ての国々が参加することや、顕在的な敵対国が体制内に存在しないことが条件となると考えられている。これによって国際緊張は緩和され、軍縮の可能性もありうる。
しかし国際連盟は権限や体制において欠陥があり、第二次世界大戦の開始を防ぎ得なかった。この歴史を踏まえ、設立された国際連合は集団安全保障のための体制をいっそう整備強化した。しかし国連は米ソ対立によって当初考えられていたように円滑に機能することができなかった。冷戦に突入してからも国連も機能不全が起こり、またアメリカにおいてはソ連との対立があったため、ソ連に対する軍事政策の研究を中心に行ったために、軍事理論が中心であった。
安全保障の歴史 > 安全保障研究の第一次沈黙期

1960年代後半から1970年代後半にかけて安全保障研究は沈黙した。この沈黙期は、米ソ緊張緩和外交の影響や特に危機的な紛争が起きなかったことの理由が強い。なお、1970年代以降の安全保障研究活発化は、米ソ緊張緩和外交の有効性が示されなくなったことの影響が強い。
安全保障の歴史 > 安全保障研究の第二次沈黙期

1991年12月、ソ連が崩壊したが、これを予見できた研究者が居なかった。また崩壊が起きた後もそれを説明できる研究者が居なかった。以後、国際政治学者、その中でも安全保障を研究する人々は沈黙した。ソ連崩壊によって「安全保障研究は死んだ」という意見すら出回った。冷戦後は国際的な相互依存関係の強まりや、国際経済の発展を背景に、安全保障は広く政治的、経済的利益を、軍事的手段のみならず外交、経済力、文化などをも用いて守ることを指すようになった。
安全保障の歴史 > PFP協定と再保証型安全保障制度

ソ連の脅威が無くなり、西欧が所有する戦術核7400発の多くは不要とされ、大部分は廃棄となった。これにより NATOの性質の変化が求められたが、NATO解体はむしろ地域情勢を悪化させるとして存続されることになる。1994年1月、NATO拡大とそれに強く反対するロシアへの妥協案として PFP協定が提唱された。1997年9月、日米防衛協定の指針の改訂作業が行われ、日本の本土防衛だけでなく「周辺事態」（当時）にも対応することが決定される。この安全保障体制を 再保証型（リアシュアランス型）安全保障制度という。
国際安全保障体制の理論

国際社会という視点で、安定的な世界秩序を維持する国際体制に関する理論も安全保障において主要な課題である。ここでは代表的なモデルや理論を述べる。
国際安全保障体制の理論 > 平和理論

国際秩序は力の不均衡や、国際経済の影響などによって安定と不安定の状態を歴史上長年行き来してきた。ここではその安定した国際秩序が維持されている国際関係の定式化を行った理論について述べる。
国際安全保障体制の理論 > 覇権モデル

覇権モデル（hegemony model）とは、ある地域内で他の国々を圧倒するだけの国力を持つ「覇権国家」が存在し、それが周辺諸国を主導的に指導する国際秩序のモデルのひとつである。
この覇権モデルはさらに二種類に区分される。直接的に軍事力などを用いて諸外国を支配する「専制帝国」は周辺国を属国として扱い、属国の反抗があれば武力で鎮圧する。間接的に経済力などを用いて諸外国を支配的に指導する「民主帝国」（別名「リベラル・エンパイア」もしくは「帝国的共和国」）は、周辺諸国の協力を得ながら広い地域に利害が共通する安全保障体制と、国際的な経済の枠組みを提供し、勢力圏の諸外国の安定を目指す。
国際安全保障体制の理論 > 勢力均衡モデル

勢力均衡モデル（balance of power model）とは、一つの勢力（国家、国家群）が強大化した場合、その他の国々は連合化や軍事力の強化などによって、勢力を拮抗しようとする現象のモデルである。
この勢力均衡モデルはさらに「二極型勢力均衡モデル」と「多極型勢力均衡モデル」がある。二極型勢力均衡モデルとは、二つの勢力のみが主に勢力を均衡させようとするものであり、冷戦期のアメリカとソ連の関係がこれにあたると考えられているが、歴史的には稀な場合である。多極型勢力均衡モデルは、複数勢力が同時に勢力を拡張し、均衡させようとするものである。歴史的にはこの場合が多く、第一次世界大戦や第二次世界大戦はこのモデルに合致すると考えられている。
国際安全保障体制の理論 > 大国間協調モデル

多極型勢力均衡モデルの発展モデルであり、いくつかの大国が利害関係については相互に妥協・協調し、処理して秩序を維持するモデルである。1815年のウィーン会議以降から第一次世界大戦までの約1世紀の間のヨーロッパは基本的に多極型勢力均衡モデルであると考えられているが、同時に大国間協調モデルが並存していた時代でもあるとされている。しかし、アフリカ植民地分割を議題とするベルリン会議でどうしても協調できない問題が顕在化してしまい、三国同盟と三国協商の国際関係が成立した時点で多極型勢力均衡モデルへと逆行していった。
国際安全保障体制の理論 > 集団安全保障モデル

集団安全保障モデルとは特定の体制に国家が入り、原則的に武力行使を禁じ、もし構成国がこれを違反すればその他の構成国が協調して軍事・経済などの手段によって制裁を加える国際安全保障モデルである。勢力均衡モデルによって世界大戦をもたらしたという反省に基づいて、このモデルが国際連合という形で実現化されることとなった。ただし地域連合においても、集団安全保障モデルが採用されている場合があり、アメリカ州機構、アフリカ統一機構、NATO、ワルシャワ条約機構が挙げられ、地域集団防衛条約機構と呼ばれる。
軍事的側面

現代においても、安全保障にとって軍事は非常に根幹的な存在である。なぜなら安全保障の本質的な課題である国家の生存、独立の保持、領土の防衛などは軍事力と今なお深い関係があるからである。
軍事的側面 > 軍事力

軍事力（military capability）とは国家がその政治的目的、国益を達成するために用いる物理的な破壊力、支配力、強制力であり、広義的軍事力は軍隊だけでなく、さまざまな国力によって構成される。
安全保障における軍事力の役割は、強制、抵抗、抑止それぞれの機能を対外的に示し、攻撃に対し予期される損害や攻撃の戦略・戦術上の困難さを意識させることである。
軍事的側面 > 核兵器

大量破壊兵器、特に核兵器は安全保障が特に注目するテーマのひとつである。ここでは核戦略に関する理論などについて述べる。
軍事的側面 > 核兵器 > 核抑止の種類

冷戦期における米ソ対立中にアメリカにて発展した核抑止には以下の種類がある。
軍事的側面 > 核兵器 > 抑止戦略モデル

敵対国家（または潜在的敵性国家）に対する抑止戦略。
軍事的側面 > 核兵器 > 演繹法的抑止戦略モデル批判

アレキサンダー・ジョージは 核抑止、地域紛争、危機の抑止の三つの抑止の内、核抑止以外は変動要素（目的、手段、選択肢、事態の悪循環の可能性）が多く、単純な損得勘定では戦争勃発を説明できないと批判した。これ以降、帰納法的抑止戦略モデルの考え方が主流となる。例えば旧日本軍の南下政策や真珠湾攻撃は演繹法的抑止戦略モデルによる単純な利害論では説明できない。
軍事的側面 > 核兵器 > 相互確証破壊

安全保障は時に「いかに敵を攻めるか」「いかに敵に被害を与えるか」という事を考えて、逆説的に「いかに平和を保つか」を探る手段を用いる。有名な考え方は核兵器の「相互確証破壊」（mutually assured destruction、MAD）である。
1965年にソ連が抑止力としての核兵器から、攻撃としての核兵器に性質を変化させ、アメリカを攻撃した場合に、アメリカは核による報復攻撃を行いソ連の人口の25%、工業力の50%を破壊するという考え方である。しかし、この考え方が出てくるとソ連では対米確証破壊力の強化が打ち出され、ソ連のGNP15%を軍備に投資するという大軍拡を行った。
この間、米ソ両国の間で核戦争が起きなかったことから「相互確証破壊論」は有効であったとの考え方が一時期主流になったが、相互確証破壊論による核抑止は結果として過剰な軍拡を引き起こしたため、その抑止のための軍備管理として SALTが行われ、特に米ソ両国の間で軍縮が進んだ。
これを教訓に核による報復攻撃が果たして本当に価値があるのか、という対価値攻撃戦略（counter value strategy）の考え方が浮上した。1971年には核戦略は選択的に活用すべき、との考え方が広がり「相互確証破壊論」の「全面報復」の考え方は後退した。1974年に、柔軟目標設定が発表され、兵器の命中精度が高い（高くする）という前提で、敵対国からの攻撃に報復の段階を持たせた。
軍事的側面 > 軍縮・軍備管理

→詳細は「軍縮」および「軍備管理」を参照
軍縮（arms reduction、disarmament）とは戦争のリスクを抑制することを目的として軍備を縮小していくプロセスを指す。軍備管理（arms control）とは軍備に関する政策に課せられる抑制措置を指す。近年では軍備管理という方が主流になりつつある。
非軍事的側面

安全保障は冷戦後、非軍事的な側面に対する関心の高まりから経済、資源、環境などの分野にも研究領域を拡大した。