stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
FastCGI
API言語バインディング

FastCGI は、ネットワークソケットをサポートする任意の言語で実装できる。「FastCGI はプロトコルであり、実装ではない」ため、1つの言語に強く拘束されていない。アプリケーションプログラミングインターフェイス(API)は、次のものに対して存在する:
Ada
Delphi, Lazarus, Free Pascal
C言語、C++
Chicken (Scheme)
Common Lisp
D言語
Eiffel
Erlang
GnuCOBOL
Go
Guile Scheme
Haskell
HP BASIC for OpenVMS（英語版）
Java
Lua
node.js
OCaml
Perl
PHP(php-fpm経由、HipHop for PHP（英語版）)
Python
Ruby
Rust
SmartEiffel（英語版）
Smalltalk: FasTalk およびDolphin Smalltalk（英語版）
Tcl
WebDNA（英語版）
Vala(C言語バインディング)
Xojo(以前はRealbasic, REAL Studio)
Ruby on Rails, Catalyst, Django, Kepler（英語版）、Plack（英語版）等の最近のフレームワークでは、組み込みインタープリタ(mod_ruby（英語版）, mod_perl（英語版）, mod_python, mod_lua（英語版）等)、またはFastCGI を使用できる。
FastCGI が適用できない言語の一つはシェルスクリプトである。一部のシェルの実装では POSIX では規定されてない拡張機能として最低限のネットワークソケットをサポートしてはいるが、言語上の制限が大きく実装が困難なため API 言語バインディングが存在しない。また FastCGI は新しいプロセスを作成しないことで要求毎のオーバーヘッドを回避するのが目的であるが、シェルスクリプトでは多数の外部コマンドを呼び出すことで処理を行うプロセスを多数作成するプログラミングスタイルとなるため、たとえ FastCGI が使えたとしても要求毎のプロセス生成をたかだか 1 つ減らせる程度となり FastCGI のオーバーヘッドの回避の効果は限りなくゼロに近い。
バックトラッキング

バックトラッキング （backtracking）は、制約充足問題の解を探索する戦略の一種で、力まかせ探索を改良したもの。「バックトラック」という用語は、アメリカの数学者デリック・ヘンリー・リーマー（英語版）が1950年代に作った造語である。
解説

制約充足問題は完全な解の存在する問題であり、要素の順序は問題とはならない。一連の変数が与えられ、指定された制約を満足するようにそれらに値を設定しなければならない。バックトラッキングでは、変数の値の組み合わせを試行錯誤して解を探す。バックトラッキングの効果は部分的組み合わせを排除する実装にあり、それによって実行時間を短縮する。
バックトラッキングは組み合わせ最適化と密接に関連している。
実装

バックトラッキングのアルゴリズムは、単に正しい解を得るまで可能な組み合わせを試していくだけであり、一種の深さ優先探索である。探索の際、ある組み合わせが解でなかったなら、探索木をたどって戻り別の組み合わせを試す。その組み合わせを試しても解でなかった場合、さらに探索木を戻り、新たな組み合わせを試す。探索木を全部サーチしたとき、探索は失敗して終了する。
バックトラックは一般に再帰呼び出し関数として実装される。一回の呼び出しでは1つの変数に値を設定（束縛）して、それ以外を自由な変数として再帰的に呼び出す。バックトラッキングは深さ優先探索に似ているが、メモリ使用量が少なく、現在の解の状態を1つだけ保持し、更新していくだけである。
探索を高速化するため、値を選択して再帰呼び出しをする前に、アルゴリズムはその値を矛盾する未設定領域から削除する（前方チェック）か、全制約をチェックしてその新たな値による影響を求める（制約伝播）。これは、0/1 ナップサック問題やNクイーンの解を求める方法としては最も効率が良く、動的計画法よりもよい結果が得られる。
ヒューリスティクス

処理を高速化するための一般的なヒューリスティクスがいくつか知られている。変数の処理の順番は決まっていないので、最も制約がきつい変数（つまり、値の範囲が狭いもの）から探索を始めるのが効率的であり、それによって探索木を早く刈り取ることができる（早期の選択の影響を最大限有効利用できる）。
設定する値を選ぶとき、多くの実装ではなるべく他の値を制限しない値を選ぶ。そのような選択をする背景には a) 解の発見に結びつく可能性が高いこと、b) 未解決の制約がなくなったときに解が見つかっていること、がある。
洗練されたバックトラッキングの実装では、束縛関数をしばしば使用する。それにより、現在の部分解で解を得られるかどうかをチェックする。従って、解に結びつかない部分解を検出する束縛関数によって検索効率を改善することができる。束縛関数は頻繁に動作するため、その計算コストはなるべく小さいのが望ましい。さもなくば、アルゴリズムの全体としての効率は改善されない。効率的な束縛関数は他のヒューリスティック関数を作るのと同様の方法で作成される。すなわち、問題の規則（制約）の一部をゆるめるのである。
バックトラッキングを制約プログラミング言語で使用する場合、言語機構そのものも制約情報の更新をしなければならないため、奇妙なオーバーヘッドが発生する。そのような言語では、PlannerやPrologのように、単純な深さ優先探索を使うのが適切である。
バックアップで必要最小限の値をリカバリするためだけでなく、値の更新履歴を記録するため、バックトラッキングの実装では一般に「変数の航跡（英語: variable trail）」を保持する。効率的な実装では、バックトラッキングは1つの操作で全変化を消去するため、選択点のない連続した変化についての変数の航跡を生成しない。
変数の航跡以外の手法として、変数に加えられた最新の変化のタイムスタンプを保持する手法がある。タイムスタンプは選択点のタイムスタンプと比較される。選択点のタイムスタンプがその変数のタイムスタンプより後であれば、その選択点がバックトラックされる場合にその変数をリバートする必要はない（その変数は、その選択点以前に変更されているため）。
応用

バックトラッキングの最も広範囲な利用法として、正規表現の実行がある。例えば、"a*a" という単純なパターンはバックトラッキングしない場合に "a" にマッチしない（最初のパスで "a" が "a*" に食われてしまい、後続の "a" にはマッチさせるべき文字列が残らないため）。
バックトラッキングはプログラミング言語の実装にも使われている（Planner や Prolog）し、構文解析などにも利用される。その利用は人工知能分野で議論となり、アクターモデルの開発につながった。
カブヤオ

| カブヤオ |
| --- | --- |
 市
 Lungsod ng Kabuyaw
 (上段左から右へ): カブヤオ大学、カブヤオ広場、聖ポリカルプ教会、軽工業・科学団地、ラグナ・マラヤン大学、カブヤオ市役所
 愛称： The City of Modern Factories; The Enterprise City of the Philippines; Next Wave City; The Home of the Legendary Kampanang Ginto; Golden Bell City;  formerly: The Richest Municipality of the Philippines
 標語： 1つのカブヤオ、1つの目標 (Isang Kabuyaw, Isang Pananaw)
 歌：Cabuyao Hymn (Imno ng Kabuyaw)
 ラグナ州内のカブヤオの位置
 カブヤオカブヤオの位置
 北緯14度16分42秒 東経121度07分29秒﻿ / ﻿北緯14.27833度 東経121.12472度﻿ / 14.27833; 121.12472座標: 北緯14度16分42秒 東経121度07分29秒﻿ / ﻿北緯14.27833度 東経121.12472度﻿ / 14.27833; 121.12472
国:  フィリピン
地方:  カラバルソン地方 (Region IV-A)
州:  ラグナ州
設立:  1571年1月16日
市制:  2012年8月4日
バランガイ:  18
政府
 • 市長:  Jun Hemedes, Jr. (民族党(NP))
 • 副市長:  Rommel A. Gecolea
面積
 • 合計:  43.30 km2
人口（2010）
 • 合計:  248,436人
 • 密度:  5,700人/km2
族称:  Cabuyeños (male) Cabuyeñas (female)
等時帯:  UTC+8 (PST)
ZIP code:  4025
Dialing code:  49
収入階級:  1級
言語:  タガログ語・英語
ウェブサイト:  www.cityofcabuyao.gov.ph
カブヤオ([kɑːbuːˈjɑːw]; [kabuˈjɐw])(フィリピン語: Lungsod ng Kabuyaw)(ISO: PH-40; PSGC: 043404000)
はフィリピンのルソン島のカラバルソン地方のラグナ州の都市である。2010年時点の人口は約24.8万人だった。

かつては多くの移民が工場で働いており、「最も裕福な町」だった。


ネスレ、アジア醸造所、サン・ミゲル、タンドゥアイ、ワイス、P&G、経済特区、ラグナ・マラヤン大学が立地する。
地理

カブヤオはマニラ首都圏43km南東に位置し、ラグナ州の東部に当たる。州都のサンタ・クルズから54km、地方の中心のカランバ中心部から9km離れている。バエ湖に接し、kanduli、biya、talapia、ayungin、hito、karpa、mamale、bangus、dalag、papalo、kakasuhet、dulong等の魚が獲れる。

カブヤオには4本に川が流れる。
カブヤオ川：サンタ・ロサとの境界を流れる。
ニウガン・サラ川：市内を流れる。
ティワイ・ティワイ川：バエ湖に流れ込む。
サン・クリストバル川：カランバとの境界を流れる。
2004年時点で田圃は約9.4km2有った。

米の他ににんにく、ズッキーニ、西瓜、パイナップル、コーヒー等が栽培されている。
気候

| Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 1月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 2月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 3月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 4月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 5月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 6月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 7月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 8月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 9月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 10月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 11月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 12月 | Cabuyao City, Laguna, Philippinesの気候> 年 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 最高気温記録 °C （°F） | 35  (95) | 35  (95) | 36  (97) | 37  (99) | 38  (100) | 38  (100) | 38  (100) | 36  (97) | 35  (95) | 35  (95) | 35  (95) | 34  (93) | 38  (100) |
| 平均最高気温 °C （°F） | 30  (86) | 31  (88) | 32  (90) | 33  (91) | 33  (91) | 32  (90) | 31  (88) | 30  (86) | 31  (88) | 30  (86) | 30  (86) | 30  (86) | 31  (88) |
| 平均最低気温 °C （°F） | 21  (70) | 22  (72) | 22  (72) | 24  (75) | 25  (77) | 25  (77) | 24  (75) | 23  (73) | 23  (73) | 23  (73) | 23  (73) | 22  (72) | 23  (73) |
| 最低気温記録 °C （°F） | 14  (57) | 14  (57) | 16  (61) | 16  (61) | 17  (63) | 20  (68) | 22  (72) | 21  (70) | 21  (70) | 21  (70) | 19  (66) | 17  (63) | 14  (57) |
出典：Weatherbase
歴史 > 王国時代

紀元前300年頃、マレー人がフィリピンに到着した。バエ湖周辺に定住したマレー人にいよって、マニラは商業・貿易の中心として栄えた。中国人、アラブ人、他のマレー系民族と交易が行われた。外国人商人は湖周辺に村を創った。マレーシアやインドネシア、インドシナから来たマレー人が、湖の西に「タブコ」(現地語で境界)という巨大な村を創った。
歴史 > スペイン植民地時代

1570年、ミゲル・ロペス・デ・レガスピがマニラを植民地にした。レガスピはフアン・デ・サルセード船長に、バエ湖周辺の全ての集落を征服するよう命じた。リサール州のカインタとタイタイが最初に征服された。
1571年1月16日、レガスピはタブコをエンコミエンダ制に組み込んだ。カランバとサンタ・ロサがタブコ政府に組み込まれた。この時タブコは初めて境界を持った。タブコは川の曲線部や湖に近く、船の利便性が高かった。カブヤオの木が茂っており、実はシャンプーに用いられていた。フランシスコ会の修道士がこの土地の名を現地の女性に聞くと、女性は木の名前は聞かれたと思い「カブヤオ」と答えた。以来、タブコはカブヤオと呼ばれるようになった。スペイン人はビニャン、サンタ・ロサ、カランバの範囲を支配する政府をカブヤオに設置した。
1689年、ビニャンが分離した。その後サンタ・ロサ・デ・リマも分離した。
1896年、カヴィテ州がスペイン政府に反乱を起こした。これを受けて、イサベロ・ヴィルトゥシオはスペイン軍と戦う義勇軍を募った。ヴィルトゥシオは異なる革命軍をまとめ、パシアノ・リサール将軍に合流した。リサールはフィリピンの英雄のホセ・リサールの兄である。
1898年、フィリピン人による2年間に及ぶゲリラ攻撃を受け、スペイン軍は降伏した。
歴史 > アメリカ植民地時代

1899年、スペインからの独立を祝う間も無く、アメリカ軍がカブヤオを訪れ占領した。この時起きた戦闘で多くのフィリピン人が殺害された。最初の頃は、アメリカ軍への降伏を拒否したフィリピン兵によって頻繁に強盗が起きた。アメリカ軍は彼らを逮捕し、拷問した。
歴史 > 日本統治時代

1942年1月1日、日本軍がカブヤオを占領した。占領下で複数のゲリラ組織が結成された。カブヤオでは日本軍とフィリピン人の衝突は起きなかった。
歴史 > アメリカによる再占領

1944年9月21日、アメリカ軍がマニラへの爆撃を開始した。当時、ニコラス・ソリアノ大佐率いるゲリラがカブヤオを支配していた。その為、アメリカ・フィリピン連合軍がカブヤオに入った時、衝突は起きなかった。アメリカはすぐにフィリピン市民問題組織(PCAU)を設立した。PCAUは周辺自治体からの避難民やカブヤオ市民に食料や衣服を提供した。
歴史 > フィリピン独立

1946年7月4日、マニラ条約によってフィリピンは独立した。マニュエル・ロクサスが初代大統領になった。
1986年、エドゥサ革命が起きる。
2012年8月4日、ラグナ州で5番目の独立市になる。
人口推移

| カブヤオの人口推移> 年 | 人口 | ±% 増減 |
| --- | --- | --- |
| 1990  | 66,975 | —     |
| 1995  | 82,382 | +3.96% |
| 2000  | 106,630 | +5.69% |
| 2007  | 205,376 | +9.46% |
| 2010  | 248,436 | +7.17% |
Source: National Statistics Office
宗教

カブヤオ市民の多くがキリスト教徒で、その内93%がローマ・カトリックを信仰する。
姉妹都市 > 国内

| 姉妹都市 | 州 |
| --- | --- |
 ビニャン: ラグナ州
 リリウ: ラグナ州
姉妹都市 > 国外

| 姉妹都市 | 国 |
| --- | --- |
バフムート:  ウクライナ
タイパルサーリ:  フィンランド

カブヤオ市役所
全固体電池

| --- | --- |
 2つの電極間に固体電解質を備えた全固体電池
重量エネルギー密度:  薄膜型300–900 Wh/kg  バルク型250–500 Wh/kg
自己放電率:  6%ｰ85℃ (30日) 
サイクル耐久性:  >10000 回
公称電圧:   4.6 V（薄膜型）  2.3 V（バルク型） 
使用温度範囲（放電時）:  -50℃ 〜 125℃
使用温度範囲（充電時）:  -20℃ 〜 105℃
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全固体電池（ぜんこたいでんち）とは、陽極と陰極間を固体電解質が担う電池である。
この中で有機固体電解質や一部に液体電解質を使うものを半固体電池または固体電池と呼び、無機固体電解質のみ使うものを全固体電池と呼ぶ。この無機固体電解質は不燃性で、リチウムイオンだけを高速で通す理想的なセパレーターの役割を果たす。そのため、簡易な構造と高い信頼性から、現在研究されている高性能二次電池の中で最も期待されている。また二次電池のみならず大容量コンデンサ（スーパーキャパシタ）の上位互換にもなり得る。
全固体電池の構造にはバルク型と薄膜型の2種類が有る。
概要

従来の液体電解質を用いた電池では溶媒に水溶液や有機溶媒を用いる必要が有り、一次電池・二次電池を問わず、電解質の蒸発、分解、液漏れ、発火、劣化といった問題が付きまとってきた。しかし電解質を不燃性の固体電解質で構成すればこれらの問題を解決する事が可能である。また固体電解質の耐熱性の高さや電気化学的安定性から液体電解質では使えなかった高エネルギー密度の電極材料を使う事が可能となる。その結果、高容量・高出力・高耐熱・高速充電・長寿命・低コスト化が全て実現出来るメリットがあった。
そのため電解質を固体にする研究は以前から幾多の研究者により長年続けられてきたが、実用化に至ったものは一部に限られていた。その課題となっていたものは無機固体電解質のイオン伝導性の低さであった。しかし2011年に東京工業大学の菅野教授らの研究グループによって室温でもリチウムイオンが固体中を液体中より速く移動する「超イオン伝導体」（Li10GeP2S12）の発見に世界で初めて成功し、研究を実用段階へと推し進めた。さらに同研究グループらは2016年に固体電解質の高出力化にも成功し、その他研究機関や企業の研究成果も合わさり2018年から小型の全固体電池が生産されるに至った。近年は電気自動車の普及とともに各国でさらに研究開発が活発化している。
現在は実用化のため自動車メーカーや電子部品メーカーが生産体制構築に巨額の投資をしており、近年（バルク型・薄膜型）全固体電池がそれぞれ製品化されている。ただし大きな需要が見込める電気自動車用途では、 中国大手自動車メーカー広州汽車集団は2026年から、CATLやサムスンSDIでは2027年から、日産自動車やトヨタ自動車では2028年からの実用化を予定している。
現在実用化されている全固体電池の固体電解質には酸化物系と硫化物系が有り、不燃性で電気化学的に安定という特徴を有している。その中でも硫化物イオンは酸化物イオンと比べて大きな分極率を示すため室温でも高いリチウムイオン伝導率を発揮しており、柔軟性や密着性も待ち合わせ、室温加圧のみで成形が可能など多くのメリットを有している。その為、硫化物系が先行して実用化されていた。現在では酸化物系でも高いリチウムイオン伝導率を発揮する固体電解質が開発されており、これらの固体電解質がリチウムイオンだけを通す理想的なシングルイオン導電体として機能し、高い信頼性と長寿命を発揮している。
半固体電池・固体電池・全固体電池の区分けは業界観点から、電解質の液体比率が15%〜5%を半固体、5%以下を固体、0%を全固体と表記する事が多い。
概要 > 化学二次電池の理想形とされる理由

全固体電池が化学二次電池の理想形とされる理由は化学物質の酸化還元電位ポテンシャルを最大限に引き出した上で、高い安全性・長寿命・急速充電性能を両立出来るからである。
負極には最低電位の金属リチウムを、陽極には原子価2の化合物として最も電位が高くなる酸化物・次いで硫化物を用いる事で、最大限の電位差を生み出し高いエネルギー密度を実現出来る。その上でこの固体電解質は液体以上に高速でリチウムイオンを通し、リチウムイオンのみ通すシングルイオン導伝体として機能する。
高い耐熱性も待ち合わせている結果、全固体電池は高いエネルギー密度・高出力・高い安全性・長寿命・急速充電性能を両立した理想的な化学二次電池として機能する。また固体電解質の形状安定性からバイポーラ構造にも向いている。ただし、上記で述べた理想的なポテンシャルを引き出すには、物理的に長寿命かつイオン伝導率の高い固体電解質の実現がカギとなる。
現在実用化されている全固体電池はその発展途上にあり、その中でも硫化物系固体電解質が今後の性能向上に注目が集まっている。電池の理想形であるが故に、これ以上の性能向上が見込める二次電池は限られてくる。ハライド系固体電解質や全固体空気電池などがその候補として存在しており、この辺りが現在研究されている化学二次電池の質量エネルギー密度の理論限界にもなってくる。
歴史

1831年から1834年に、マイケル・ファラデーが固体電解質である硫化銀とフッ化鉛（II）を発見し、固体イオニクスの基礎を築いた。
1950年代後半になると、複数の電気化学システムで銀イオンを用いた固体電解質が採用されるようになったが、エネルギー密度やセル電圧が低く、内部抵抗が高いなど課題は大きかった。1990年代に入ると、オークリッジ国立研究所が開発した新しい固体電解質が登場し、これを用いて薄膜リチウムイオン電池が作られるようになった。
2000年代になると、自動車や運送業の企業および開発者は、固体電池技術への関心を強め始めた。2011年、フランスの運送企業ボロレ（英語版）は、「BlueCar（英語版）」というモデルカーを発売した。このモデルカーは、リチウム塩を共重合体（ポリオキシエチレン）に溶解させた高分子電解質を用いた30kWhの金属リチウムポリマー電池（LMP）を搭載していた。固体電池の先駆けである。
2011年に東京工業大学などの研究グループが リチウムに硫黄やゲルマニウムを混ぜることにより、室温でリチウムイオンが固体中を液体中よりも速く移動する「超イオン伝導体」の発見に世界で初めて成功する。その後2016年1月リチウムイオン二次電池の3倍以上の出力特性を持つ硫化物系固体電解質の開発にも成功している。
2017年11月 TDKは世界初となる充放電可能なSMD用全固体電池｢CeraCharge｣を発表した。2018年4月からサンプル出荷が始まり、2019年3月より月産3万個規模で量産が開始された。これに続いて国内の電子部品メーカーが相次いで、サンプル出荷を開始。SMD用全固体電池は主にコンデンサ用途だが、2019年が全固体電池の本格的な量産開始の年となった。
2019年9月からマクセルは硫化物系アルジロダイト型固体電解質を用いたSMD用全固体電池のサンプル出荷を開始、2020年11月には硫化物系固体電解質とバイポーラ電極を用いた高出力コイン形全固体電池の生産設備を小野事業所（兵庫県小野市）に導入し、2021年から量産を始めた。
2020年8月にトヨタは全固体電池を搭載した車両でナンバーを取得し、試験走行を行なった。続けて、BMW、ホンダ、現代自動車、日産、その他電子部品メーカーなども、全固体電池の実用化に向け研究開発を加速させている。
2021年2月に日立造船は国際宇宙ステーションで全固体電池の実証実験を始めると発表し、2022年2月19日に打ち上げられたシグナス補給船17号機により宇宙航空研究開発機構（JAXA）と共同開発中の全固体電池が初めて宇宙に運ばれた。宇宙での実証実験を実施する。全固体電池は真空・低温の環境でも性能を発揮するため、人工衛星などへの活用が期待される。
2022年5月からSolid Powerによるコロラド州での硫化物系全固体電池の試験的な量産ラインが稼働している。フル稼働なら1年換算で約15,000個となる。出資元であるフォード・BMWと生産体制構築に向け連携していく。2024年1月にはBMWへEV用全固体電池のサンプル納入を開始してると公表している。
2022年7月19日、中国の電池メーカーSVOLTが硫化物ベース全固体電池による20Ahセルを開発したと発表した。このセルは350〜400Wh/kgのエネルギー密度を実現し、釘貫通テストや200℃耐久試験に合格したと言及。電気自動車の航続距離が1000kmを超すことが可能となる。日本でも翌年8月にソフトバンクとEnpower Japanによりエネルギー密度300Wh/kg級の全固体電池セルの開発・実証に成功している。ソフトバンクではloT機器や携帯電話基地局での使用を想定している。
2023年6月からマクセルは、京都事業所（京都府大山崎町）で大容量全固体電池の量産を開始。硫化物系固体電解質を用いたセラミックパッケージ型全固体電池を生産する。従来の2倍のエネルギー密度と200℃以下の環境下で信頼性を確保し、過酷な表面実装用途に導入される（耐久性目安105℃で10年間使用可能・体内埋込型37℃で50年期待寿命）。さらに翌年1月からは容量を25倍(200mAh)にした円筒形全固体電池の出荷も開始した。(直径23mm/高さ27mm)
2023年9月パナソニックは開発中の全固体電池を報道陣に公開した。充電残量10%〜80%まで3分の急速充電が可能で、サイクル寿命が1万〜10万回(常温)の間と長い。パナソニックで開発中の全固体電池は2020年代後半に実用化する見込みである。
2023年9月トヨタは、全固体電池により10分の急速充電で約1,200kmの航続距離が得られる可能性について言及した。翌年には日産やホンダによる全固体電池用パイロットラインが公開され、EV用全固体電池が生産準備段階に入りつつ有る事が示された。
2023年11月 中国大手自動車メーカー広州汽車集団は全固体電池を2026年からEV車両に搭載すると発表した。同社が開発した全固体電池は安全性と信頼性を確保した上で400Wh/kgのエネルギー密度を達成し、出資先である清陶能源において2025年から全固体電池の量産を開始する。
2024年6月TDKは酸化物系固体電解質とリチウム合金負極を用いた従来比約100倍のエネルギー密度1000Wh/Lの全固体電池材料を開発したと発表した。ウェアラブルデバイスのほか、既存のコイン電池を代替する製品を目指し、2025年度中に出荷を予定している
2024年11月ホンダが栃木での全固体電池用パイロットラインを公開、工場の稼働に伴いEV用全固体電池が量産間近であることがニュースで報じられた。
種類 > 有機固体電解質（半固体電池）

有機高分子などを用いたポリマー系固体電解質であり、その中でも高分子ゲルを電解質に用いたリチウムポリマー電池は早い段階から実用化されている。これらの高分子ゲル電解質や真性高分子電解質は架橋構造をもつため、メラミン樹脂などの熱可塑性樹脂と同じく巨視的には流動しないが、熱力学的にはガラス転移温度以上で使用となるため、多少の弾力性を有している。
このポリマー系固体電解質はゲル状であり、液体電解質と比べて揮発性や液漏れに対する安全性は向上している。しかし有機物であるため可燃性で、耐熱性の低さが原因で発火性や可燃性といった欠点を抱えている。
種類 > 有機固体電解質（半固体電池） > 複合型電解質(半固体電池・固体電池)

負極にリチウム合金又はシリコン合金、間に酸化物系固体電解質、陽極側に液体電解質混合型の陽極材料(NMC系など)を用いた電池である。エネルギー密度が高いリチウム合金又はシリコン合金を負極に利用しつつ、安定な酸化物系固体電解質がリチウムのデンドライト成長を阻害し、陽極との密着性を液体電解質が補う構造をとっている。その為、固体電解質と液体電解質の利点を適材適所で発揮している。この半固体電池は優れたエネルギー密度と長寿命を発揮しており、近年EVなどで普及している。表記区分は業界観点から電解質の液体比率15%〜5%を半固体、5%以下を固体とする事が多い。
種類 > 無機固体電解質（全固体電池）

無機固体電解質では酸化物系・硫化物系固体電解質が実用化されている。この固体電解質は熱力学的に安定した固体であり、電解液のような対アニオン移動がなく、リチウムイオンのみが伝導に寄与する理想的なシングルイオン伝導体である。そのため副反応（劣化反応）が起こり難くく、高い信頼性と長寿命を発揮する。また無機物であるため、不燃性による高い安全性も持ち合わせている。
酸化物系は安定性が高く半固体電池や小型のコンデンサ用途に実用化しているが、電極が固いため固体同士の結合が困難で粒界抵抗が高いという短所がある。一方、硫化物系固体電解質は室温でも高いイオン伝導率を発揮しており、すでに液体電解質を超える材料が開発されている。また硫化物系固体電解質は広い電位域において電気化学的に安定であり、柔軟性や密着性も待ち合わせるため成形も室温加圧のみで粒界抵抗を大幅に低減できる。そのため、現在は硫化物系固体電解質が全固体電池を大型化するうえで多くのメリットを有している。
上記以外ではハライド系固体電解質がより高性能な固体電解質として研究されている。近年生成AIにより材料の特定が飛躍的に進歩しており、イオン伝導率が硫化物系に匹敵するハライド系固体電解質が発見されている。
種類 > 無機固体電解質（全固体電池） > バルク型全固体電池

バルクとは英語で大容量にまとめられたという意味で、頑丈な箱に（正極・電解質・負極）の粉体材料をプレスや焼結を用いて製造される全固体電池である。電極を厚くしやすく、高容量の電池作製に向いている。一般的なリチウムイオン二次電池と厚みは似ているが、高いエネルギー密度の電極材料を用いるため、容量を飛躍的に増やす事ができる。このバルク型は密閉性が高く基板上や過酷な表面実装用途に向いており、セラミックパッケージ型全固体電池として実用化されている。また硫化物系固体電解質では柔軟性も確保できる為、円筒形のラミネート型電池も開発されている。
現在期待されている車載用途では高いエネルギー密度を有した厚型の電池を作製する必要がある為、活物質の厚さを確保できるバルク型全固体電池が期待されている。バルク型は大型化には向いているが、固体電解質に厚みが有るため、高いイオン伝導率と加工性を兼ね備えた固体電解質の開発が今後の性能向上のカギとなる。
種類 > 無機固体電解質（全固体電池） > 薄膜型全固体電池

真空蒸着法やスパッタ法などの気相法を使い、真空の電極上に薄い膜状の電解質を積み上げて製造される全固体電池である。一般的に液体と比べてイオンの動きが遅い固体を電解質とすると、電池の内部抵抗は増大する。この内部抵抗を低減させるための手段に、電池を薄型化してイオン輸送距離を減らす方法がとられている。数万回の充放電にも耐える優れたサイクル特性を示し、全固体電池の大きな可能性を示している。薄膜型全固体電池は基板実装向け全固体電池としてコンデンサ用途に実用化されており、優れたサイクル寿命と広い作動温度範囲を実証している。
特徴 > 高エネルギー密度

全固体電池の固体電解質は副反応が少なく電気分解反応も受けにくい為、高電位の酸化物や硫化物を正極活物質に利用できる。さらにリチウムのデンドライト成長も抑制する為、負極活物質に従来のグラファイトではなくシリコン合金やリチウム合金を直接利用でき、飛躍的にエネルギー密度を向上させることが可能となる。
正極 : コバルト酸リチウム   ⇄   負極 : グラファイト
→エネルギー密度370Wh/kg (三元系:理論限界値)
正極 : 酸化物・硫化物   ⇄   負極 : 金属リチウム
→エネルギー密度1440Wh/kg (硫化物系:理論限界値)
正極の酸化物・硫化物は原子価2の複雑な構造を取れる元素としては最も高い電位の部類にあり、従来のコバルト酸リチウム(炭酸塩)などより多くのリチウムイオンを錯体として蓄える事が出来る。また負極の金属リチウムは従来のグラファイトにリチウムイオンを吸着させる構造と比べ10倍以上の理論エネルギー密度を有しており、全体的に見ても4倍程度の理論エネルギー密度となる。その為、理論限界値に近づきつつあるリチウムイオン二次電池とは対照的に、発展性の余地が十分に存在する。
また従来のリチウムイオン二次電池は厚さ数百μmの柔軟なフィルム形状であり、自身で構造を支える事が出来ず、円筒形や角形の金属製容器に収納する必要があった。しかし全固体電池は一定の強度を確保出来るため、板状の全固体電池を直接基盤上に配置する事が可能で、保護容器を削減でき冷却効率も向上する。
加えて全固体電池の固体電解質は液体電解質と比べて耐熱性が非常に高く、冷却機構の占める体積・重量割合を大幅に低減させることが可能である。
他にも形状が安定している全固体電池はバイポーラ電極と固体電解質の薄層を交互に積層したバイポーラ構造をとることで、回路や電槽を増やすことなく、単一電槽内で高い電圧を生み出す事が可能である。これにより、活物質以外の材料も削減できる。このバイポーラ構造の全固体電池は既に実用化されており、電池の高出力化に成功している。
特徴 > 高い安全性

従来のリチウムイオン二次電池の液体電解質にはエステルやエーテルなどの有機溶媒が使われており、発火や蒸発といった危険性を常に抱えていた。しかし固体電解質では従来の様に有機溶媒を用いる必要がなく、無機物であるため不燃性で揮発性や発火リスクが少ない。また固体の為、破損による液漏れも無い。近年実用化された全固体電池では200℃の耐熱試験に耐え、釘貫通試験でも発火しないなど、その高い安全性を実証している。
特徴 > 急速充電

全固体電池の固体電解質は電気分解反応を受け難い為、従来のリチウムイオン二次電池では4V程度が限界だった充電電圧を大幅に引上げる事が可能となる。また固体電解質の耐熱性の高さも急速充電時の稼働温度範囲を広めることに寄与する。現在は液体電解質より高いイオン伝導率を示す固体電解質も開発されており、この固体電解質がリチウムイオンだけを通すシングルイオン導伝体として機能し、急速充電時の過電圧による副反応を抑える。さらに上記で示した通りバイポーラ構造を取ることでイオン輸送距離を減らし、飛躍的に内部抵抗を抑える事も可能となる。その結果、全固体電池では従来のリチウムイオン二次電池では不可能だった数分での充電が可能となる。現在電池大手メーカーでは残量10%〜80%までを3分で充電可能な長寿命のプロトタイプ全固体電池が開発されている。
特徴 > 高出力密度

電解質を固体化する最大の課題は、出力性能の低下であった。これは通常リチウムイオンの移動度が固体中より液体中のほうが高い事が原因であり、多くの電池が液体電解質を使用している理由である。しかし、全固体電池の固体電解質系には液体電解質系よりも遥かに高い入出力性能を潜在的に秘めているのも事実である。これは固体電解質の耐熱性や電気化学的安定性の高さから高電位の正極活物質と最低電位の金属リチウムを負極活物質に利用できるからである。
有機溶媒電解質中では電池作動中に濃度分極が生じやすく、大電流での駆動時にはリチウムイオンの濃度低下による電池反応速度の低下を引き起こす。しかし固体電解質での濃度変化因子はリチウムイオンのみであり、さらに負電荷は骨格格子に固定されており、電気的中性を満たすためにリチウムイオンの濃度変化も起こりにくくなる。また、有機溶媒電解質中においてリチウムイオンには溶媒分子が配位しており、かさ高い状態である。そのため、層状構造を有する電極活物質の層間にリチウムイオンが挿入・脱離するには、脱溶媒過程を経る必要がある。
有機溶媒電解質系では、この脱溶媒和のエネルギーが高いため、電極反応速度を決める支配因子となるが、固体電解質では脱溶媒和過程がなく、電荷移動過程における反応障壁は全固体電池のほうが低くなる可能性がある。
特徴 > 長寿命

高い起電力を有するリチウムイオン二次電池では、正極および負極表面での電解質の分解反応が起こりやすく、電池の性能を低下させる。
しかし全固体電池の固体電解質では拡散種がリチウムイオンのみとなり、液体電解質系において生じる有機溶媒分子やリチウムイオン以外の陰イオンの電極表面への反応腫の供給は起こらず、電極表面での電気化学的分解反応は継続しない。また、電解質の分解反応の他に、電極活物質の溶解なども電池の劣化を引き起こす副反応であるが、この点においても固体電解質では溶解反応は起こらない。
現在実用化されている全固体電池においても優れた長寿命が示されており、電気自動車用途ではフォルクスワーゲンが開発中の全固体電池で50万km相当の走行でも電池容量が95%維持されたことを公表している。
課題

全固体電池の固体電解質は液体電解質と比べてイオン伝導率が低くなる傾向があり、小型の薄膜型全固体電池が先に実用化されていた。しかしイオン伝導率が液体電解質を超える固体電解質も開発されており、電極1cm2辺り25mAhの全固体電池も開発されている。そのため、現在では容量問題は解決されつつある。
全固体電池は固体電解質を用いるため電極との接着面が硬く、体積変化を伴う充放電を繰り返すと亀裂が生じる問題が有った。小型の半導体用途では応力が小さいため無視出来たが、全固体電池が大型化してくると亀裂の抑制が大きな課題となっていた。近年この課題に硫化物系固体電解質で改善が報告されており、全固体電池の大型化が可能になってきている。
全固体電池は従来のリチウムイオン二次電池とは製造プロセスが大きく異なる為、量産には新たな生産ラインが必要となり、初期投資で価格上昇する可能性がある。しかし大容量バルク型全固体電池での加工性の良い硫化物系固体電解質の製造方法や粉体プレス工程などが順次確立されており、価格低減の試算も出ている。
上記の全固体電池の課題を端的にまとめると、「生産性の良い、物理的に長寿命な、イオン伝導率の高い、固体電解質の開発」が今後の性能向上の課題となる。
ホオグロヤモリ

ホオグロヤモリ Hemidactylus frenatus Duméril et Birbron, 1836 はヤモリの仲間の動物の1つ。日本では琉球列島に広く見られ、人家にも生息し、夜間によく鳴くのでよく知られている。
概説

ホオグロヤモリは一見では日本に普通に見られるニホンヤモリとよく似ているが、尾には棘状の突起が並ぶ輪が多数並んでいる。南西諸島では家屋によく見られ、夜間に明かりの近くに来て虫などを食べ、また小さな声であるがよく鳴く。世界の熱帯から亜熱帯域に広く見られるが、これは人間に関わって分布を広げた結果と考えられており、原産地は東アジアから東南アジア、南アジアに渡る地域だろうと思われている。オーストラリアには近年に侵入定着し、在来のヤモリ類に対する脅威になる可能性が指摘されている。
特徴

体長は100mm前後で、その約半分は尾である。かなり扁平な体をしており、頭部は長卵形をしている。上唇板は10～12枚、下唇板は8～10枚で、後頤板が2対ある。頭部から胴部の背面は細かい粒状の鱗に覆われているが、その中に大型の顆粒状の鱗がまばらにある。ただし個体によっては大粒の鱗が胴部の側面や後方にだけ見られる例もあり、希にだが全く目立たない個体もある。四肢と尾の背面では鱗はより大きくて扁平で、多少とも瓦状に並んでいる。雄では肛門の前から大腿部にかけて26～35個の小孔の連続した列がある。足ではその指の間に水かき状の膜はなく、どの指の先にも爪はあるが、第1指は短くて末端の節も小さくなっている。指の裏面には指下板、いわゆるヤモリの吸盤があり、本種ではこれが左右に分かれており、指の下面のほぼ全域を覆っている。指先ではその先端の節が急に上向きになって基部以外の部分は遊離している。尾はその断面が僅かに腹背方向に長い楕円形となっており、先端に向けて細まり、その背面には多数の微かな環状の溝があり、その前側には円錐形の突起がその溝に沿って6個ばかり並んだ円錐突起列がある。ただし円錐突起は扁平で目立たない個体もおり、また尾が自切して再生した場合、この環状の溝も円錐突起列も再生しない。
体の背面は灰色から暗褐色まで変化し、個体によってはそこに暗色の斑紋や条線が載ることもある。頭部の側面においては目を通って前後に伸びる色の淡い筋模様があり、その部分の腹面側と背面側の両方の縁が黒褐色に彩られている。腹面は黄白色か灰白色をしている。
英名は Common House Gekko であるが、オーストラリアでは Asian House Gecko も使われている。別名にナキヤモリがある。
分布

日本国内では琉球列島と小笠原諸島に見られる。琉球列島では宝島、喜界島、奄美大島より南でほぼ全域で見られるが、奄美大島と喜界島では初めて確認されたのが2000年、宝島では2017年であり、近年になって定着したものと思われる。国外では台湾、インドシナ、スンダ列島、インド南部、スリランカ、インド洋島嶼、東アフリカ、ニューギニア、オーストラリア北部、太平洋島嶼、アメリカ合衆国南部、メキシコなどに分布しているが、自然分布の地域はアジア(南アジアから南アジア、東南アジア)だろうとされている。
この種は人家やその周辺に生息するものであるために人間の移動に伴って持ち出されることも多くあったと思われ、有史以来に成体や幼体、卵などが物資に紛れて人為的に持ち運ばれ、各地に移入したものだろうと想像されている。古くは太平洋諸島にポリネシア人やメラネシア人と共に拡散したのが4000年ほど前と考えられており、また同時期に人の手に関わることなく、倒木の樹皮下などに成体や卵が潜り込んだ形で離島に拡散したこともあると思われているが、20世紀には人為的により大規模な拡散が起きたらしいことが遺伝子の研究から推測されている。
日本においても上記のように奄美大島などは近年に分布を拡大したものであり、それ以外の国内の分布域もこのような由来による移入であろうとも言われる。実際に九州と琉球列島を繋ぐ貨客船内で本種が採集された例があり、これはこのような経路で本種が分布を拡大してきたこと、今も拡大していることを示唆するものと考えられる。
生態など > 生息環境

国内では人家周辺に見られることが多く、家屋の内外でもよく見られ、他に自動販売機、電話ボックスから御嶽の内側の森林やサトウキビ畑でも見られる。また開けた人工林の樹木、海岸の露頭などでも見られることがあるが、人為的攪乱の少ない森林の中で見ることはごく少ない。ごく普通に見られるもので、琉球列島ではもっとも普通のヤモリ、との声もある。
なお、本種の本来の分布域ではより自然な環境、樹木や岩、崖などでも数多く見られる。
生態など > 生活史

低緯度の地域ではその繁殖の周期性は特にないが、その分布の北限に近い北大東島では繁殖の時期は4～9月である。1回に2個の卵を産み、卵には粘着性はない。年に2～3回産卵する。卵は約2ヶ月で孵化し、生まれた幼体は頭胴長が約20mmほど。幼体は早いものでは1年で36～45mmにまで成長して性成熟する。
生態など > 習性

基本的には夜行性で、昼間は岩の隙間やそれに類するような遮蔽された場所で過ごし、夜間に出てくる。ただし午後遅めの時間帯に日の当たる場所に出て来て静止しているのを見かけることもあるという。
昆虫など小型無脊椎動物を捕食する。その食性は特に嗜好性はないと思われ、広範囲の分類群の昆虫、それにクモが対象となっている。ヤモリ類の中では素早くて行動的な捕食スタイルで、獲物が飛びつける距離に来るのを待つよりは、自ら前に出て飛びついてゆき、また捕食の成功率はオーストラリア在来のヤモリ類より高かったという研究結果もある。また通常は夜に灯される明かりの側で捕食しているのが見られるが、ほぼ暗黒の状況でも獲物を捕らえることが出来る。
また本種は他の種と較べ、隠れ家にいるときも捕食しているときも、より高密度でいる場合が多く、これはその一部は個体間での競争関係が弱いためと思われる。他方で本種は他種のヤモリ類に対しては攻撃的で、時には餌をとる領域から排除しようとすることも見られる。
春から秋の夕暮れによく鳴く。個体間で鳴き合うような様子もよく見られる。
生態など > 鳴き声について

本種の鳴き声は大きくはないがかなりよく聞こえる。その声は『笑い声や鳥の鳴き声に似た「キョッキョッキョッ」という声』『チッチッチと鳴く』、『拍子木をたたくような声』などと記されており、大まかに高く鋭い声で、短い声を連続して発するものと言えるだろう。
ともかく本種はよく鳴く。その鳴き声には幾つかの型があり、短いさえずり音を素早く爆発させるもの ('Churr' call) は雄同士で近接して著しく攻撃的な出会いをした場合に発せられるもので、'single chirp' は攻撃を受けたときや捕まえられたときに出すもの、それに一連のさえずりを繰り返す 'multiple chirp' call は同種個体間の情報交換、互いの距離を取ったり攻撃したり、それに配偶行動に関わる場合などである。性的に成熟した個体間では互いに鳴き合うことがあり、しかし雄が雌に鳴きかけてメスがそれに返す形がより多く見られる。しかし 'multiple chirp' call の本来の意味合いは雄による縄張り宣言的なものであると思われている。本種によるこのような鳴き声は昼も夜も行われるが、いずれにせよ本種の生息する地域においては聞き慣れた音になっている。
前半身の側面像
交尾
卵
幼体
獲物（ゴキブリ）を捕る姿
分類など

本種の所属するナキヤモリ属は世界に170種以上が知られ、その分布の中心はアフリカからインド亜大陸であるが、東南アジアやヨーロッパ南部、ブラジルなどに自然分布する種もある。日本では本種の他に以下の種が知られる。
タシロヤモリ H. bowringii （Gray, 1845)
かつてはオキナワヤモリ H. okinawensis Okada, 1936 が独立種として認められ、これは本種によく似ているが尾に円錐突起の列がないことを区別点としていた。しかしながら上述のように本種の尾が自切して再生した場合には円錐突起の列は再生されないため、この種はそれに当たると思われ、この名は本種の異名と見なされている。なお、現在においてオキナワヤモリという名はこれではなく、ヤモリ属のニホンヤモリに似た沖縄本島を中心に分布するものに当てられており、これはニホンヤモリとは別種と考えられるが現時点では未記載である。
なお、日本本土で広く見られるヤモリは主としてヤモリ属 Gekko のもので、特にニホンヤモリ G. japonicus が普通だが、南西諸島にも同属の複数種が存在する。それらは足指の裏を見るとヤモリ属では指下薄板、いわゆる吸盤が左右に分かれていないので区別できる。
人間との関係

上記のように本種は往々に人間の住居に生息するものであり、またよく鳴くことから注目もされる。小昆虫を餌とすることからおおむね有益な動物と見ることが出来る。鳴き声がよく聞こえること、きわめて普通に見られること、特に夜間に明かりの周りに集まってよく目につくことなどから地域住民の認知度は高く、『もっともなじみ深いヤモリ』である。
オーストラリアでは近年に侵入し、在来の生態系に対する脅威として注意を払われている。オーストラリアは長く他の世界から隔離されてきたために独自性の高い生物相を有し、そのために外部から侵入、あるいは持ち込まれた生物の定着はその生態系に大きな影響を与えることがままあった。ただし爬虫類においてはその種数はせいぜい4種で、比較的影響は大きくないとみられている。そんな中、本種は近年に持ち込まれ、分布を広げている。オーストラリア地域への本種の侵入は、早いものはクック諸島に1930年代に入ったことが知られているが、オーストラリア大陸そのものへの侵入はかなり遅れた。大陸で最初に採集された標本は1840年代前後の記録はあるが、それ以上の記録はなく、この時は定着しなかったとみられる。それ以降も点々と記録はあるが、1960年代からは北部地域で安定した個体群が見られるようになった。ダーウィンに定着したのが1960年頃、1970年代にはその周辺の北部地域と、それにダーウィンから大陸を南北に縦断するスチュアート・ハイウェイ沿いに南に広がり始める。同時にトレス海峡諸島とクイーンズランドにも定着が進み、2010年頃にはオーストラリア北岸全域から東岸の全域、それにその内陸部分にもパッチ状に定着地がある。現時点ではオーストラリアにおいて本種は人家とその周辺にのみ侵入しているが、原産地では自然な環境に生息していることから本種がそのような環境に進出する可能性も少なくないこと、逆に在来種にも人家に生息する種があり、本種がその競争者として脅威になることは当然であり、更に本種は複数の寄生性生物を持っており、それらが在来種に対する危険となる可能性も考えられる。オーストラリアはヤモリ類の発祥の地とも考えられ、その多様性はとても高い。現時点では明確な在来種への影響は見て取れないようだが、十分に注意すべき危険として捉えられている。
BIM

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: この項目では、建築管理工程について説明しています。その他の用法については「BIM (曖昧さ回避)」をご覧ください。
BIM（ビー・アイ・エム、ビム、Building Information Modeling）は、建築物や土木構造物のライフサイクルにおいてそのデータを構築管理するための工程である。典型的には、3次元のリアルタイムでダイナミックなモデリングソフトウェアを使用して建築物及び土木構造物の設計、建設及び維持管理の生産性を向上させる。この工程でBIMデータを作成し、そこには形状、空間関係、地理情報、建物部材の数量や製品エネルギー消費量など特性が含まれる。
BIMの起源

1つの説は米国ジョージア工科大学のチャールズ・イーストマン（英語版）教授が発案したとするものである。この説は「ビルディングインフォメーションモデル」が「ビルディングプロダクトモデル」と基本的に同義であるという見方に基づいており、この言葉は1970年代後半からEastman教授が書籍(Eastman 1999)や報告で頻繁に使用している（「プロダクトモデル｣とは、エンジニアリングにおける「データモデル」あるいは「インフォメーションモデル」を指す）。
いずれにせよこの用語は、Jerry Laiserin によって、デジタル形式による情報の変換および相互運用を支援するための建設工程のデジタル表現を指す一般的な名前として認知された、という事で意見は一致している。