stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
酸化還元酵素
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.14.- （電子対供与作用を持つ; 分子酸素を取り込むないしは分子酸素を還元する） > EC.1.14.19.-（2電子酸化により分子状酸素が還元され二分子の水になる）

EC.1.14.19.1 ステアロイルCoA 9-デサチュラーゼ（Δ9-脂肪酸デサチュラーゼ）
EC.1.14.19.2 アシル-(アシル輸送タンパク質)デサチュラーゼ
EC.1.14.19.3 リノレオイルCoAデサチュラーゼ（Δ6-脂肪酸デサチュラーゼ）
EC.1.14.19.4 Δ8-脂肪酸デサチュラーゼ
EC.1.14.19.5 Δ11-脂肪酸デサチュラーゼ
EC.1.14.19.6 Δ12-脂肪酸デサチュラーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.14.- （電子対供与作用を持つ; 分子酸素を取り込むないしは分子酸素を還元する） > EC.1.14.20.-（2-オキソグルタル酸を片方の電子供与体とし、他方を脱水素化する）

EC.1.14.20.1 デアセトキシセファロスポリンCシンターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.14.- （電子対供与作用を持つ; 分子酸素を取り込むないしは分子酸素を還元する） > EC.1.14.21.-（NADHまたはNADPHを片方の電子供与体とし、他方を脱水素化する）

EC.1.14.21.1 (S)-スチロピンシンターゼ
EC.1.14.21.2 (S)-ケイランチホリンシンターゼ
EC.1.14.21.3 ベルバムニンシンターゼ
EC.1.14.21.4 サルタリジンシンターゼ
EC.1.14.21.5 (S)-カナジンシンターゼ
EC.1.14.21.6 ラトステロールオキシダーゼ
EC.1.14.21.7 ビフラビオリンシンターゼ
EC.1.14.21.8 プソイドバプチゲニンシンターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.14.- （電子対供与作用を持つ; 分子酸素を取り込むないしは分子酸素を還元する） > EC.1.14.99.-（その他の電子対酸化酵素）

EC.1.14.99.1 プロスタグランジンエンドペルオキシドシンターゼ
EC.1.14.99.2 キヌレニン-7,8-ヒドロキシラーゼ
EC.1.14.99.3 ヘムオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.4 プロゲステロンモノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.5 欠番 →  EC.1.14.19.1
EC.1.14.99.6 欠番 →  EC.1.14.19.2
EC.1.14.99.7 スクアレンモノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.8 欠番 →  EC.1.14.14.1へ統合
EC.1.14.99.9 ステロイド-17α-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.10 ステロイド-21-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.11 エストラジオール-6β-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.12 アンドロスタ-4-エン-3,17-ジオンモノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.13 欠番 →  EC.1.14.13.23
EC.1.14.99.14 プロゲステロン-11α-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.15 4-メトキシ安息香酸モノオキシゲナーゼ (O-脱メチル化)
EC.1.14.99.16 欠番 →  EC.1.14.13.72
EC.1.14.99.17 欠番 →  EC.1.14.16.5
EC.1.14.99.18 欠番 削除
EC.1.14.99.19 プラズマニルエタノールアミンデサチュラーゼ
EC.1.14.99.20 フィロキノンモノオキシゲナーゼ (2,3-エポキシ化)
EC.1.14.99.21 Latia-ルシフェリンモノオキシゲナーゼ (脱メチル化)
EC.1.14.99.22 エクジソン-20-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.23 3-ヒドロキシ安息香酸-2-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.24 ステロイド-9α-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.25 欠番 →  EC.1.14.19.3
EC.1.14.99.26 2-ヒドロキシピリジン-5-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.27 ジュグロン-3-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.28 リナロール-8-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.29 デオキシヒプシンモノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.30 カロテン-7,8-デサチュラーゼ
EC.1.14.99.31 ミリストイルCoA-11-(E)-デサチュラーゼ
EC.1.14.99.32 ミリストイルCoA-11-(Z)-デサチュラーゼ
EC.1.14.99.33 Δ12-脂肪酸デヒドロゲナーゼ
EC.1.14.99.34 モノプレニルイソフラボンエポキシダーゼ
EC.1.14.99.35 チオフェン-2-カルボニルCoAモノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.36 β-カロテン-15,15'-モノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.37 タキサジエン-5α-ヒドロキシラーゼ
EC.1.14.99.38 コレステロール-25-ヒドロキシラーゼ
EC.1.14.99.39 アンモニアモノオキシゲナーゼ
EC.1.14.99.40 5,6-ジメチルベンズイミダゾールシンターゼ
EC.1.14.99.41 all-trans-8'-apo-β-カロテナール-15,15'-オキシゲナーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.15.-（超酸化物を電子受容体とする）

EC.1.15.1.1 スーパーオキシドディスムターゼ
EC.1.15.1.2 スーパーオキシドレダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.16.-（金属イオンを酸化する） > EC.1.16.1.-（NADHまたはNADPHを電子供与体とする）

EC.1.16.1.1 水銀(II)レダクターゼ
EC.1.16.1.2 二鉄トランスフェリンレダクターゼ
EC.1.16.1.3 アクアコバラミンレダクターゼ
EC.1.16.1.4 コバラミン(II)レダクターゼ
EC.1.16.1.5 アクアコバラミンレダクターゼ (NADPH)
EC.1.16.1.6 シアノコバラミンレダクターゼ (シアニド除去)
EC.1.16.1.7 鉄キレートレダクターゼ
EC.1.16.1.8 (メチオニンシンターゼ)レダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.16.-（金属イオンを酸化する） > EC.1.16.3.-（酸素を電子受容体とする）

EC.1.16.3.1 フェロキシダーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.16.-（金属イオンを酸化する） > EC.1.16.5.-（キノンおよび類縁体が電子受容体）

EC.1.16.5.1 アスコルビン酸フェリレダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.16.-（金属イオンを酸化する） > EC.1.16.8.-（フラビンを電子受容体とする）

EC.1.16.8.1 コビリン酸(II)-a,c-ジアミドレダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.16.-（金属イオンを酸化する） > EC.1.16.9.-（銅タンパク質が電子受容体）

EC.1.16.9.1 鉄ルスチシアニンレダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.16.-（金属イオンを酸化する） > EC.1.16.98.-（その他の電子受容体を用いる）

EC.1.16.98.1 → EC.1.16.9.1
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.17.-（メチン基、メチレン基に作用する） > EC.1.17.1.-（NADまたはNADPを電子受容体とする）

EC.1.17.1.1 CDP-4-デヒドロ-6-デオキシグルコースレダクターゼ
EC.1.17.1.2 4-ヒドロキシ-3-メチル-2-ブテニル二リン酸レダクターゼ
EC.1.17.1.3 ロイコアントシアニジンレダクターゼ
EC.1.17.1.4 キサンチンデヒドロゲナーゼ
EC.1.17.1.5 ニコチン酸デヒドロゲナーゼ
EC.1.17.1.6 欠番 →  EC.1.17.99.5
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.17.-（メチン基、メチレン基に作用する） > EC.1.17.2.-（シトクロムを電子受容体とする）

EC.1.17.2.1 ニコチン酸デヒドロゲナーゼ (シトクロム)
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.17.-（メチン基、メチレン基に作用する） > EC.1.17.3.-（酸素を電子受容体とする）

EC.1.17.3.1 プテリジンオキシダーゼ
EC.1.17.3.2 キサンチンオキシダーゼ
EC.1.17.3.3 6-ヒドロキシニコチン酸デヒドロゲナーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.17.-（メチン基、メチレン基に作用する） > EC.1.17.4.-（ジスルフィドを電子受容体とする）

EC.1.17.4.1 リボヌクレオシド二リン酸レダクターゼ
EC.1.17.4.2 リボヌクレオシド三リン酸レダクターゼ
EC.1.17.4.3 欠番 →  EC.1.17.7.1
EC.1.17.4.4 ビタミンKエポキシドレダクターゼ (ワルファリン感受性)
EC.1.17.4.5 ビタミンKエポキシドレダクターゼ (ワルファリン非感受性)
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.17.-（メチン基、メチレン基に作用する） > EC.1.17.5.-（キノン類を電子受容体とする）

EC.1.17.5.1 フェニルアセチルCoAデヒドロゲナーゼ
EC.1.17.5.2 カフェインデヒドロゲナーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.17.-（メチン基、メチレン基に作用する） > EC.1.17.7.-（鉄硫黄タンパク質を電子受容体とする）

EC.1.17.7.1 (E)-4-ヒドロキシ-3-メチル-2-ブテニル二リン酸シンターゼ
EC.1.17.7.2 7-ヒドロキシメチルクロロフィルaレダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.17.-（メチン基、メチレン基に作用する） > EC.1.17.8.-（フラビンを電子受容体として用いる）

EC.1.17.8.1 ヒドロキシスクアレンデヒドロゲナーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.17.-（メチン基、メチレン基に作用する） > EC.1.17.98.-（その他の生理的電子受容体を用いる）

EC.1.17.98.1 削除
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.17.-（メチン基、メチレン基に作用する） > EC.1.17.99.-（生理的電子受容体が不明）

EC.1.17.99.1 4-クレゾールデヒドロゲナーゼ (ヒドロキシル化)
EC.1.17.99.2 エチルベンゼンヒドロキシラーゼ
EC.1.17.99.3 3α,7α,12α-トリヒドロキシ-5β-コレスタノイルCoA-24-ヒドロキシラーゼ
EC.1.17.99.4 ウラシル/チミンデヒドロゲナーゼ
EC.1.17.99.5 → EC.1.17.98.1
EC.1.17.99.6 エポシキキューオシンレダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.18.-（鉄硫黄タンパク質を電子供与体とする） > EC.1.18.1.-（NAD+またはNADP+を電子受容体とする）

EC.1.18.1.1 ルブレドキシン-NAD+レダクターゼ
EC.1.18.1.2 フェレドキシン-NADP+レダクターゼ
EC.1.18.1.3 フェレドキシン-NAD+レダクターゼ
EC.1.18.1.4 ルブレドキシン-NAD(P)+レダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.18.-（鉄硫黄タンパク質を電子供与体とする） > EC.1.18.2.-（窒素分子を電子受容体とする）

EC.1.18.2.1 欠番 →  EC.1.18.6.1
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.18.-（鉄硫黄タンパク質を電子供与体とする） > EC.1.18.3.-（水素イオンを電子受容体とする）

EC.1.18.3.1 欠番 →  EC.1.18.99.1
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.18.-（鉄硫黄タンパク質を電子供与体とする） > EC.1.18.6.-（窒素分子を電子受容体とする）

EC.1.18.6.1 ニトロゲナーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.18.-（鉄硫黄タンパク質を電子供与体とする） > EC.1.18.96.-（その他、不明な電子受容体）

EC.1.18.96.1 欠番 →  EC.1.15.1.2
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.18.-（鉄硫黄タンパク質を電子供与体とする） > EC.1.18.99.-（水素イオンを電子受容体とする）

EC.1.18.99.1 欠番 →  EC.1.12.7.2
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.19.-（還元型フラボドキシンを電子供与体とする） > EC.1.19.1.-（NAD+またはNADP+を電子受容体とする）

EC.1.19.1.1 フラボドキシン-NADP+レダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.19.-（還元型フラボドキシンを電子供与体とする） > EC.1.19.6.-（窒素分子を電子受容体とする）

EC.1.19.6.1 ニトロゲナーゼ (フラボドキシン)
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.20.-（リンまたはヒ素を電子供与体とする） > EC.1.20.1.-（NAD(P)+を電子受容体とする）

EC.1.20.1.1 リン酸デヒドロゲナーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.20.-（リンまたはヒ素を電子供与体とする） > EC.1.20.2.-（シトクロムを電子受容体とする）

EC.1.20.2.1 ヒ酸レダクターゼ (シトクロムc)
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.20.-（リンまたはヒ素を電子供与体とする） > EC.1.20.4.-（ジスルフィドを電子受容体とする）

EC.1.20.4.1 ヒ酸レダクターゼ (グルタレドキシン)
EC.1.20.4.2 メチルアルソン酸レダクターゼ
EC.1.20.4.3 マイコレドキシン
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.20.-（リンまたはヒ素を電子供与体とする） > EC.1.20.9.-（銅タンパク質を電子受容体とする）

EC.1.20.9.1 ヒ酸レダクターゼ (アズリン)
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.20.-（リンまたはヒ素を電子供与体とする） > EC.1.20.98.-（その他の生理的電子受容体を用いる）

EC.1.20.98.1 → EC.1.20.9.1
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.20.-（リンまたはヒ素を電子供与体とする） > EC.1.20.99.-（生理的電子受容体が不明）

EC.1.20.99.1 ヒ酸レダクターゼ (供与体)
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.21.-（X-HおよびY-H型化合物からX-Y結合を生成する） > EC.1.21.1.-（NADまたはNADPが電子受容体）

EC.1.21.1.1 ヨードチロシン脱ヨード酵素
EC.1.21.1.2 2,4-ジクロロベンゾイルCoAレダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.21.-（X-HおよびY-H型化合物からX-Y結合を生成する） > EC.1.21.3.-（酸素を電子受容体とする）

EC.1.21.3.1 イソペニシリンNシンターゼ
EC.1.21.3.2 コルンバミンオキシダーゼ
EC.1.21.3.3 レチクリンオキシダーゼ
EC.1.21.3.4 スロクリンオキシダーゼ ((+)-ビスデクロロゲオジン形成)
EC.1.21.3.5 スロクリンオキシダーゼ ((-)-ビスデクロロゲオジン形成)
EC.1.21.3.6 オーレウシジンシンターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.21.-（X-HおよびY-H型化合物からX-Y結合を生成する） > EC.1.21.4.-（ジスルフィドを電子受容体とする）

EC.1.21.4.1 D-プロリンレダクターゼ (ジチオール)
EC.1.21.4.2 グリシンレダクターゼ
EC.1.21.4.3 サルコシンレダクターゼ
EC.1.21.4.4 ベタインレダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.21.-（X-HおよびY-H型化合物からX-Y結合を生成する） > EC.1.21.98.-（その他の生理的電子受容体を用いる）

EC.1.21.98.1 サイクリックデヒポキサンチニルフタロシンシンターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.21.-（X-HおよびY-H型化合物からX-Y結合を生成する） > EC.1.21.99.-（生理的電子受容体が不明）

EC.1.21.99.1 β-シクロピアゾン酸デヒドロゲナーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.22.-（ハロゲンを電子供与体とする） > EC.1.22.1.-（NADまたはNADPが電子受容体）

EC.1.22.1.1 → EC.1.21.1.1
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.23.-（C-O-Cを電子供与体とする） > EC.1.23.1.-（NADまたはNADPが電子受容体）

EC.1.23.1.1 (+)-ピノレジノールレダクターゼ
EC.1.23.1.2 (+)-ラリシレジノールレダクターゼ
EC.1.23.1.3 (-)-ピノレジノールレダクターゼ
EC.1.23.1.4 (-)-ラリシレジノールレダクターゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.23.-（C-O-Cを電子供与体とする） > EC.1.23.5.-（キノンおよび類縁体が電子受容体）

EC.1.23.5.1 ビオラキサンチンデエポキシダーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.97.-（その他の酸化還元酵素）

EC.1.97.1.1 塩素酸レダクターゼ
EC.1.97.1.2 ピロガロールヒドロキシトランスフェラーゼ
EC.1.97.1.3 硫黄レダクターゼ
EC.1.97.1.4 (ギ酸-C-アセチルトランスフェラーゼ)活性化酵素
EC.1.97.1.5 欠番 →  EC.1.20.4.1
EC.1.97.1.6 欠番 →  EC.1.20.99.1
EC.1.97.1.7 欠番 →  EC.1.20.4.2
EC.1.97.1.8 テトラクロロエテン還元的デハロゲナーゼ
EC.1.97.1.9 セレン酸レダクターゼ
EC.1.97.1.10 チロキシン-5'-デヨージナーゼ
EC.1.97.1.11 チロキシン-5-デヨージナーゼ
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.98.-（水素分子を還元剤とする酵素）

EC.1.98.1.1 欠番 →  EC.1.18.99.1
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.99.-（酸素分子を酸化剤とする酵素） > EC.1.99.1.-（ヒドロキシラーゼ; EC.1.14に統合）

EC.1.99.1.1 欠番 →  EC.1.14.14.1
EC.1.99.1.2 欠番 →  EC.1.14.16.1
EC.1.99.1.3 欠番 削除
EC.1.99.1.4 欠番 削除
EC.1.99.1.5 欠番 →  EC.1.14.13.9
EC.1.99.1.6 欠番 削除
EC.1.99.1.7 欠番 →  EC.1.14.15.4
EC.1.99.1.8 欠番 削除
EC.1.99.1.9 欠番 →  EC.1.14.99.9
EC.1.99.1.10 欠番 削除
EC.1.99.1.11 欠番 →  EC.1.14.99.10
EC.1.99.1.12 欠番 削除
EC.1.99.1.13 欠番 →  EC.1.14.99.7とEC 5.4.99.7へ振り分け
EC.1.99.1.14 欠番 →  EC.1.13.11.27
EC.1.-（酸化還元酵素） > EC.1.99.-（酸素分子を酸化剤とする酵素） > EC.1.99.1.-（オキシゲナーゼ; EC.1.13に統合）

EC.1.99.2.1 欠番 →  EC.1.13.11.12
EC.1.99.2.2 欠番 →  EC.1.13.11.1
EC.1.99.2.3 欠番 →  EC.1.13.11.3
EC.1.99.2.4 欠番 →  EC.1.13.11.4
EC.1.99.2.5 欠番 →  EC.1.13.11.5
EC.1.99.2.6 欠番 →  EC.1.13.99.1
日本交通 (神戸市)

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種類:  株式会社
略称:  日交、兵庫日交
本社所在地:   日本 〒650-0045 兵庫県神戸市中央区港島八丁目11番6号
業種:  陸運業
法人番号:  2120001099943 
事業内容:  貸切バス事業、タクシー事業 他
代表者:  代表取締役社長 澤志郎
主要株主:  日本交通 (大阪府)
主要子会社:  日交シティバス 他
外部リンク:  http://www.nihonkotsu.co.jp/
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日本交通株式会社（にほんこうつう、Nihon Kotsu Co.,Ltd.）は、兵庫県神戸・阪神地区でタクシーと貸切バスを運行する事業者である。本社は兵庫県神戸市中央区港島八丁目11番6号。朱色の楕円に「日交」の文字が入ったシンボルマークが目印。
営業所（車庫）の所在地 > タクシー

尼崎営業所
兵庫県尼崎市稲葉元町三丁目21番15号（尼宝線関西労災病院向かい）
営業所（車庫）の所在地 > バス

神戸営業所
兵庫県神戸市中央区港島八丁目11番6号
兵庫営業所
兵庫県西宮市鳴尾浜一丁目16番2号
かつて兵庫営業所は尼崎市武庫元町一丁目（尼宝線沿い）にあった。跡地はマックスバリュ武庫元町店（運営は光洋）になっている。
車両

タクシーはトヨタ自動車製を使用する。
バスは、三菱ふそう製がメインだが、グループ会社を含め、現在は国内4メーカー（他に日野自動車、いすゞ自動車、UDトラックス（旧:日産ディーゼル））が揃う。
関連会社

日本交通 (大阪府)
日交シティバス
日本交通大阪
堺日本交通
大タク
関西空港リムジン ※以前は全日空グループだった
エクセル・リムジンサービス ※以前はリーガロイヤルホテルグループだった
吹田交通
日本交通 (三田市)
日本交通 (豊岡市)
日本交通 (京都市)
日本交通 (福知山市)
京都交通 (舞鶴)
日交協和
日本交通 (鳥取県)
鳥取自動車
中央タクシー (鳥取県)
倉吉交通
西伯タクシー
日本交通 (島根県)
島根日本交通
クラウンタクシー (島根県)
鳥取県中央自動車学校
同名の会社について

現地での通称は日交（にっこう）であるが、グループ企業として運営されている同名会社は兵庫県をはじめ、創業者の出身地である鳥取県や島根県、京都府、大阪府にも存在するため、部内では区別のため兵庫日交とも称される。
東京都にある日本交通（通称「日交」。桜に「N」マーク）（川鍋家系）は沿革、資本関係、人事交流等一切無関係の別会社である。ただし、タクシーチケットは相互に使用できる。このため、同社がグループ企業を設立して関西圏に進出した際には澤家系のグループに配慮して「東京・日本交通株式会社」の社名を使用した。
名古屋市にある日本交通は、地元の毎日タクシーグループ傘下にあり、全く関係がない。
新和町立中石小学校

| 新和町立中石小学校 |
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 北緯32度29分16秒 東経130度04分25秒﻿ / ﻿北緯32.48775度 東経130.073556度﻿ / 32.48775; 130.073556座標: 北緯32度29分16秒 東経130度04分25秒﻿ / ﻿北緯32.48775度 東経130.073556度﻿ / 32.48775; 130.073556
過去の名称:  中田小学校・碇石小学校 碇石尋常小学校・中田尋常小学校 尋常中田小学校 中田尋常小学校 中田碇石尋常小学校 中田尋常高等小学校・碇石尋常高等小学校 中田尋常小学校・碇石尋常小学校 中田尋常高等小学校・碇石尋常高等小学校 中田国民学校・碇石国民学校 中田村立中田小学校・碇石村立碇石小学校 中田村碇石村組合立中石小学校 新和村立中石小学校
国公私立の別:  公立学校
設置者:  新和町
設立年月日:  1875年
閉校年月日:  2001年
共学・別学:  男女共学
所在地:  〒863-1112
 熊本県天草郡新和町中田1354
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新和町立中石小学校（しんわちょうりつ なかいししょうがっこう）は、熊本県天草郡新和町中田（現・天草市）にあった小学校。
沿革

1875年（明治8年）6月 - 中田小学校創立
1875年（明治8年）8月 - 碇石小学校創立
1876年（明治9年） - 碇石小学校が碇石尋常小学校と改称
1878年（明治11年） - 中田小学校が中田尋常小学校と改称
1884年（明治17年） - 中田尋常小学校が尋常中田小学校と改称
1887年（明治20年） - 尋常中田小学校が中田尋常小学校と改称
1907年（明治40年） - 中田碇石尋常小学校と改称
1908年（明治41年） - 中田尋常高等小学校、碇石尋常高等小学校と改称
1910年（明治43年） - 中田尋常小学校、碇石尋常小学校と改称
1928年（昭和3年）4月1日 - 中田尋常高等小学校、碇石尋常高等小学校と改称
1941年（昭和16年） - 中田国民学校、碇石国民学校と改称
1947年（昭和22年） - 中田村立中田小学校、碇石村立碇石小学校と改称
1953年（昭和28年） - 中田村・碇石村組合立中石小学校と改称
1954年（昭和29年）11月1日 - 新和村立中石小学校と改称
1963年（昭和38年）4月1日 - 新和町立中石小学校と改称
2001年（平成13年） - 小宮地小学校、宮南小学校、大宮地小学校と統合し新和小学校となる
木曽川橋梁 (東海道本線)

| 木曽川橋梁 (東海道本線) |
| --- | --- |
 
基本情報
国:   日本
所在地:  愛知県一宮市 - 岐阜県羽島郡笠松町 間
交差物件:  木曽川
建設:  -1971年（昭和46年）（上り線）、 - 1958年（昭和33年）（下り線）
座標:  北緯35度22分11.9秒 東経136度46分49.3秒﻿ / ﻿北緯35.369972度 東経136.780361度﻿ / 35.369972; 136.780361﻿ (神明小網橋)座標: 北緯35度22分11.9秒 東経136度46分49.3秒﻿ / ﻿北緯35.369972度 東経136.780361度﻿ / 35.369972; 136.780361﻿ (神明小網橋)
構造諸元
形式:  ワーレントラス橋
全長:  618.86 m
関連項目
 橋の一覧 - 各国の橋 - 橋の形式
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笠松町の下流側より撮影
木曽川橋梁（きそがわきょうりょう）は、愛知県一宮市と岐阜県羽島郡笠松町を結ぶ、木曽川に架かるJR東海道本線の橋梁である。
木曽川駅と岐阜駅の間に架かる鉄道橋である。上り線用と下り線用が別々にある。現在の橋梁は2代目である。
概要 > 上り線

供用：1971年（昭和46年）
延長：618.86m、9連
区間：愛知県一宮市北方町 - 岐阜県羽島郡笠松町円城寺
概要 > 下り線

供用： 1958年（昭和33年）
延長： 619.44m、9連
区間：愛知県一宮市北方町北方 - 岐阜県羽島郡笠松町円城寺
沿革

1885年（明治18年）：着工。
1887年（明治20年）：完成。単線で長さ1,800ft。
1891年（明治24年）：濃尾地震により大きな損害を受ける。翌年に復旧する。
1909年（明治42年）：下流に新たな橋が完成。単線で長さ1,800ft。下り線用であり、従来の橋梁は上り線用となる。
1911年（明治44年）：補強工事が行われる。
1914年（大正3年）：上り線の橋梁が老朽化したため、橋桁がすべて交換された。橋脚は従来の橋脚を利用した。
1953年（昭和28年）：補強工事が行われる。
1954年（昭和29年）：下り線の橋梁にて、C62形蒸気機関車17号機を使用して高速運転が橋梁に及ぼす影響を試験。12月15日、129km/hの狭軌蒸気機関車最高速度を記録。
1958年（昭和33年）：下り線の橋梁、橋脚が老朽化したため、下り線の橋梁を別線として架橋する。
1971年（昭和46年）：上り線の橋梁、橋脚が老朽化したため、上り線の橋梁を別線として架橋する。
※ 注：1ft＝0.3048m
1978年のイギリスサルーンカー選手権

| 0 | 1 | 2 | 3 |
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1978年のイギリスサルーンカー選手権 
| 前年: | 1977 | 翌年: | 1979 |
1978年のトライセントロール・イギリスサルーンカー選手権 (1978 Tricentrol British Saloon Car Championship) は、イギリスサルーンカー選手権の21年目のシーズン。3月19日のシルバーストン・サーキットで開幕し、10月7日のオウルトンパークにおける最終戦まで全12戦で争われた。今シーズンからトライセントロールがシリーズをスポンサードした。ミニ・1275 GTをドライブするリチャード・ロングマンがタイトルを獲得した。ミニにとって1969年以来のタイトルであった。
開催カレンダーと優勝者

複数クラスの混走による総合優勝者は太字
| ラウンド | ラウンド | サーキット | 開催日 | クラス A 優勝者 | クラス B 優勝者 | クラス C 優勝者 | クラス D 優勝者 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | 1 |  シルバーストン・サーキット | 3月19日 |  リチャード・ロングマン |  リチャード・ロイド |  トニー・ドロン |  ジェリー・マーシャル |
| 2 | A |  オウルトンパーク | 3月24日 | 開催せず | 開催せず |  トニー・ドロン |  ゴードン・スパイス |
| 2 | B |  オウルトンパーク | 3月24日 |  リチャード・ロングマン |  リチャード・ロイド | 開催せず | 開催せず |
| 3 | 3 |  スラクストン・サーキット | 3月27日 |  リチャード・ロングマン |  リチャード・ロイド |  トニー・ドロン |  ゴードン・スパイス |
| 4 | A |  ブランズ・ハッチ | 4月1日 |  リチャード・ロングマン |  リチャード・ロイド | 開催せず | 開催せず |
| 4 | B |  ブランズ・ハッチ | 4月1日 | 開催せず | 開催せず |  トニー・ドロン |  ゴードン・スパイス |
| 5 | A |  シルバーストン・サーキット | 5月28日 |  リチャード・ロングマン |  リチャード・ロイド | 開催せず | 開催せず |
| 5 | B |  シルバーストン・サーキット | 5月28日 | 開催せず | 開催せず |  トニー・ドロン |  ゴードン・スパイス |
| 6 | A |  ドニントン・パーク | 6月25日 |  リチャード・ロングマン |  リチャード・ロイド | 開催せず | 開催せず |
| 6 | B |  ドニントン・パーク | 6月25日 | 開催せず | 開催せず |  トニー・ドロン |  クリス・クラフト |
| 7 | A |  マロリー・パーク | 7月2日 | 開催せず | 開催せず |  トニー・ドロン |  ゴードン・スパイス |
| 7 | B |  マロリー・パーク | 7月2日 |  レックス・グリーンスレード |  リチャード・ロイド | 開催せず | 開催せず |
| 8 | 8 |  ブランズ・ハッチ | 7月16日 |  リチャード・ロングマン |  リチャード・ロイド |  トニー・ドロン |  ジェフ・アラム |
| 9 | A |  ドニントン・パーク | 8月6日 | 開催せず | 開催せず | 無し（優勝者失格） | 無し（優勝者失格） |
| 9 | B |  ドニントン・パーク | 8月6日 |  リチャード・ロングマン | 無し（優勝者失格） | 開催せず | 開催せず |
| 10 | 10 |  ブランズ・ハッチ | 8月28日 |  リチャード・ロングマン |  ウィン・パーシー |  バーリー・ウィリアムズ |  ブライアン・ミュアー |
| 11 | 11 |  スラクストン・サーキット | 9月10日 |  リチャード・ロングマン |  リチャード・ロイド |  バーリー・ウィリアムズ |  ゴードン・スパイス |
| 12 | A |  オウルトンパーク | 10月7日 | 開催せず | 開催せず |  バーリー・ウィリアムズ |  トム・ウォーキンショー |
| 12 | B |  オウルトンパーク | 10月7日 |  リチャード・ロングマン |  リチャード・ロイド | 開催せず | 開催せず |
選手権結果

| ドライバーズランキング> 順位 | ドライバーズランキング> ドライバー | ドライバーズランキング> ポイント |
| --- | --- | --- |
| 1 |  リチャード・ロングマン | 100 |
| 2 |  リチャード・ロイド | 90 |
| 3 |  トニー・ドロン | 83 |
| 4 |  ゴードン・スパイス | 75 |
瓦曽根

| 瓦曽根 |
| --- | --- |
 町丁
 瓦曽根溜井
 瓦曽根瓦曽根の位置
 北緯35度53分04秒 東経139度47分30秒﻿ / ﻿北緯35.88444度 東経139.79167度﻿ / 35.88444; 139.79167
国:   日本
都道府県:   埼玉県
市町村:   越谷市
地区:  蒲生地区（一、二丁目） 南越谷地区（三丁目）
人口（2022年（令和4年）1月1日現在）
 • 合計:  6,819人
等時帯:  UTC+9 (日本標準時)
郵便番号:  343-0821
市外局番:  048 (草加MA)
ナンバープレート:  越谷
瓦曽根（かわらぞね）は、埼玉県越谷市の町名。現行行政地名は瓦曽根一丁目から三丁目。郵便番号は343-0821。
地理

埼玉県越谷市の中央部に位置し、東武伊勢崎線越谷駅周辺の市街地と新越谷駅周辺の市街地の中間地点に所在している。全域が宅地化されており、県道52号線の延伸部分では土地が買収され更地が目立つ。北部の境には逆川が流れる。一、二丁目は蒲生地区に、三丁目は南越谷地区にあたる。
歴史

かつての瓦曽根村のエリアである。
歴史 > 年表

1889年（明治22年）4月1日 - 瓦曽根村と蒲生村、登戸村が合併し南埼玉郡蒲生村が誕生。蒲生村大字瓦曽根となる。
1954年（昭和29年）11月3日 - 蒲生村が越谷町と合併し、越谷町の大字となる。
1958年（昭和33年）11月3日 - 市制施行に伴い越谷市の大字となる。
1966年（昭和41年）8月1日 - 大字瓦曽根の一部が元柳田町、東柳田町に分離。
1966年（昭和41年）9月1日 - 大字瓦曽根の一部が赤山町に編入。
1967年（昭和42年）11月1日 - 大字瓦曽根から瓦曽根一丁目〜三丁目が成立。
世帯数と人口

2022年（令和4年）1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
| --- | --- | --- |
| 瓦曽根一丁目 | 1,211世帯 | 2,234人 |
| 瓦曽根二丁目 | 1,757世帯 | 3,504人 |
| 瓦曽根三丁目 | 556世帯 | 1,081人 |
| 計 | 3,524世帯 | 6,819人 |
小・中学校の学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
| --- | --- | --- | --- |
| 一丁目 | 全域 | 越谷市立西方小学校 | 越谷市立大相模中学校 |
| 二丁目 | 全域 | 越谷市立西方小学校 | 越谷市立大相模中学校 |
| 三丁目 | 全域 | 越谷市立南越谷小学校 | 越谷市立富士中学校 |
交通 > 道路

東京都道・埼玉県道49号足立越谷線（日光街道）
埼玉県道・千葉県道52号越谷流山線
旧日光街道
施設

照蓮院
瓦曽根溜井
瓦曽根稲荷神社
越谷瓦曽根郵便局
旧跡

千徳丸供養塔 - 武田勝頼の遺児、千徳丸の供養塔とされる
藤田スケール

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: 「Fスケール」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「Fスケール (曖昧さ回避)」をご覧ください。
藤田スケール（ふじたスケール、英: Fujita scale）または藤田・ピアソン・スケール（Fujita-Pearson scale）は、竜巻（トルネード）の強さを評定するための尺度である。主に建築物や樹木などの被害状況に基づいて推定される。藤田スケールの公式な階級区分は、写真や映像を用いた検証のほか、状況に応じて、竜巻襲来後に地上に形成される渦巻き模様のパターン（サイクロイド状の跡）や気象レーダーのデータ、目撃者の証言、メディア報道や被害画像などを基に決定される。通称、Fスケール（F-Scale）とも呼ばれる。
背景

1971年、シカゴ大学教授（当時）の藤田哲也が、アメリカの暴風雨予測センター（Storm Prediction Center; SPC）の前身である国立暴風雨予報センター（National Severe Storms Forecast Center; NSSFC）の局長だったアレン・ピアソン（英語版）と共に提唱した。藤田とピアソンは、アメリカ海洋大気庁（NOAA）の国立トルネード・データベースに蓄積された1950年から1972年までのトルネード関連の報告書を遡って調査し、さらに歴史上有名な初期のトルネードについても研究の対象に入れて、藤田スケールへと応用させていった。また同じ頃、トマス・グラザリス（英語版）によるトルネード・データベース化計画 (The Tornado Project) でも、1880年以降に米国で発生した全ての既知の重大なトルネード（F2～F5相当もしくは多数の死者が出た事例）の分類がなされた。1973年には、トルネードの被害範囲の長さと幅が考慮されたスケールになった。アメリカ合衆国では1973年以降、トルネードの発生直後にその強さが評定されるようになった。
だが、藤田スケールはあくまで竜巻による被害の大きさを示したものであり、竜巻の厳密な風速を求める設計にはなっていなかったため、スケールでは階級ごとに風速が定義されているものの、実際の被害の程度と推定される風速が一致しないことも少なからずあった。藤田スケールでは、比較的強いトルネード（特にF3～F5）に対する風速の推定値が実際の風速より極端に高く評価されてしまうという欠点があった。これに関して、NOAAは「実際のところ、通常正確な風速とされる風速もやはり推定の風速であり、それが科学的に立証されることもない。推定風速と実際の風速が異なるということは、場所や建物によって被害に差が出るような程度のことである。仮に、藤田らによる竜巻の被害に関する一連の技術的な分析が行われていなかったとしたら、それこそ実際の風速は前例のない被害をもたらしていたかもしれない」と言及した。その後、改良藤田スケール（Enhanced Fujita Scale：EF-Scale）が策定され、より正確な風速の推定が行われるようになった。
スケールの由来と発展

藤田が提唱したスケールの原型はF0からF12までの13階級であった。これは、ビューフォート風力階級やマッハ数との互換性を保つために考慮した上での措置であった。F1で定義された風速の範囲がビューフォート風力階級の風力12に対応する一方で、藤田スケールの最高階級であるF12の風速は、マッハ1.0に相当する（右図）。さらに、F0は被害がない状況を想定した階級である（なお、風速について言えば、おおよそビューフォート階級の風力8に相当する）。これと比較すると、ビューフォート階級の風力0の状態がいかに無風であるかについて理解できる。これらの風力値から、藤田スケールの階級ごとに充てられる、被害について記述した定性的な説明文が作成され、そして、それらの文章を用いてトルネードが分類される。
藤田がトルネードのスケールを着想した当時、風によってもたらされる損害に関する情報はわずかであった。そのため、藤田のスケールが試みた具体的な被害状況の記述は経験的な推測による内容にすぎなかった。藤田は、現実に地球上で発生し得る竜巻の分類には、F0からF5までが実用的だろうと考えた。しかしながら、将来的に竜巻の被害分析手法がさらに発展した暁に、藤田スケールが再び使用される可能性があることを見越して、「想像もつかないほどの竜巻（Inconceivable tornado）」としながらも、藤田はF6の定義を付け加えた。
「非常に深刻なF5の竜巻被害」が記録されてきた一方で「F6」の概念に該当する規模の竜巻は公式には記録されていないが、1974年にオハイオ州ジーニアに被害をもたらした事例は「F6±1」と記載され、1999年のオクラホマシティでの記録は最大風速が時速521kmで「F6」に該当するという意見も見られ、2013年にオクラホマ州のエル・レノで発生した竜巻の最大風速は時速541kmだった（エル・レノは2011年にも最大風速が時速476kmの竜巻の被害があり、これら1999年・2011年・2013年の各竜巻は地球上で記録されてきた風速記録のワースト3である）。2013年ムーア竜巻は改良藤田スケールが導入されて以降の最大記録の一つであり、上記の1999年の竜巻と威力や進路が類似している。
藤田スケール階級表

以下、7つの階級を強度の弱い方から順に示す。
| 階級 | 推定風速> mph | 推定風速> km/h | 推定風速> m/s | 相対度数 | 想定される被害 | 想定される被害 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| F0 | 73未満 | 117未満 | 32未満 | 38.9% | 被害は比較的軽微。煙突の損傷、木の枝が折れる、根の浅い木が傾く、道路標識の損傷など。 |  |
| F1 | 73–112 | 117–180 | 33–49 | 35.6% | 中程度の被害。屋根がはがされたり、自動車で引く移動住宅などは壊れたりひっくり返ったりする。移動中の自動車は道から押し出される。壁続きのガレージは破壊される。 |  |
| F2 | 113–157 | 181–253 | 50–69 | 19.4% | 大きな被害。家の壁ごと屋根が飛び、強度の弱い木造住宅や移動住宅などは破壊され、貨車は脱線したりひっくり返ったりし、大木でも折れたり根から倒れたりする。軽いものはミサイルのように飛び、車は横転したり数十メートル程度飛んだりする。 |  |
| F3 | 158–206 | 254–332 | 70–92 | 4.9% | 重大な被害。建て付けの良い家でも屋根と壁が吹き飛ぶ。列車は脱線転覆、森の大半の木は引っこ抜かれ、ダンプカーなどの重い車でも地面から浮いて飛んだりする。 |  |
| F4 | 207–260 | 333–418 | 93–116 | 1.1% | 深刻な大被害。建て付けの良い家でも基礎が弱いものはちょっとした距離を飛んでいき、車は大きなミサイルのように飛んでいく。 |  |
| F5 | 261–318 | 419–512 | 117–141 | 0.1%未満 | あり得ないほどの甚大な壊滅的被害。強固な建造物も基礎ごと吹き飛んでいってしまい、自動車大の物がミサイルとなって数百メートルを超過して空を飛び交い、どこからともなく大型トラックが降ることもある。樹木も根こそぎ宙を舞い、とにかく信じられないような大惨事になる。 |  |
改良藤田スケール

詳細は「改良藤田スケール」を参照
1971年に導入され、数々のトルネードを分類してきた藤田スケールは経験的推測に頼る部分が大きかった。藤田とその研究仲間たちは、導入後すぐにその不備を認めて、徹底的な技術的分析に乗り出した。この研究によって、藤田スケールで定義された各階級の損害に相当する風速は、実際には藤田スケールで示したものより低いことが判明した。また、藤田スケールにおける、風速による竜巻の被害想定は一般的家屋を想定していたが、低い風速でも建築物に大きな損害を与えることが考えられ、建築物の強度などの要因に対する考察は不完全なままであった。この問題に対処するべく、藤田は1992年に修正藤田スケール(Modified Fujita Scale)を発表した。しかしながら、同年、藤田はシカゴ大学の教授職を退いており、また米国気象局(NWS)も藤田の修正したこの新しいスケールへの移行を引き受けるような立場にはなかったため、修正藤田スケールが世に広まることはついになかった。
アメリカ合衆国では、より正確な改良藤田スケール（EFスケール）を支持する意向を示す科学者が増えてきたこともあって、2007年2月1日にFスケールはその役目を終え、EFスケールに取って代わられた。カナダでは、同国の環境に合わせて修正を加えたカナダ版改良藤田スケールが導入され、2013年4月1日から運用を始めた。EFスケールは多くの点でFスケールを改良したものだとされており、特に、建造物の種類によって異なる被害の程度などが、明確に示されるようになったことが改善点の一つに挙げられる。Fスケールでは多少曖昧だった損害の程度の規格化によって、かなり確実に竜巻の推定風速を求めることが可能になると期待されている。ちなみに、EFスケールの最高階級であるEF5では、風速の上限が設定されていない。
従来の藤田スケールは、TORROスケールが用いられている一部の地域を除いては、2008年現在も、竜巻の規模を示す指標として、国際的に広く用いられている。
日本では気象庁が2007年（平成19年）4月1日より「藤田スケール」を予報用語に追加した。また、気象庁は米国のEFスケールを参考にしながら日本の環境に合わせて藤田スケールを改良し、より正確に竜巻など突風の風速を推定することができる日本版改良藤田スケール（JEFスケール）を2015年（平成27年）12月に策定して、2016年（平成28年）4月より運用を開始した。
風速に関係する3つのスケールの相互関係を表した図。
青：ビューフォート風力階級
赤：藤田スケール
緑：マッハ数
可茂公設地方卸売市場

施設外観。
座標: 北緯35度26分6.8秒 東経137度3分18.8秒﻿ / ﻿北緯35.435222度 東経137.055222度﻿ / 35.435222; 137.055222可茂公設地方卸売市場（かもこうせつちほうおろしうりしじょう）は、岐阜県可児市川合にある一部事務組合の可茂公設地方卸売市場組合が設置した卸売市場。1979年（昭和54年）5月に設立された。
日本とニジェールの関係

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 日本:  ニジェール
日本とニジェールの関係（にほんとニジェールのかんけい、フランス語: Relations entre le Japon et le Niger、英語: Japan-Niger relations） では、日本とニジェールの関係について概説する。日本とニジェール共和国の関係とも。
両国の比較

|  |  ニジェール |  日本 | 両国の差 |
| --- | --- | --- | --- |
| 人口 | 2420万6636人（2020年） | 1億2583万人（2020年） | 日本はニジェールの約5.2倍 |
| 国土面積 | 126万7600 km2 | 37万7972 km2 | ニジェールは日本の約3.4倍 |
| 人口密度 | 18 人/km2（2018年） | 347 人/km2（2018年） | 日本はニジェールの約19.3倍 |
| 首都 | ニアメ | 東京都 |  |
| 最大都市 | ニアメ | 東京都区部 |  |
| 政体 | 大統領制 共和制 | （民主制）議院内閣制 |  |
| 公用語 | フランス語 | 日本語（事実上） |  |
| 通貨 | CFAフラン | 日本円 |  |
| 国教 | なし | なし |  |
| 人間開発指数 | 0.354 | 0.919 |  |
| 民主主義指数 | 3.29 | 7.99 |  |
| GDP（名目） | 136億7823万米ドル（2020年） | 5兆819億6954万米ドル（2019年） | 日本はニジェールの約371.5倍 |
| 一人当たり名目GDP | 565.1米ドル（2020年） | 40246.9米ドル（2019年） | 日本はニジェールの約71.2倍 |
| GDP（購買力平価） | 297億5135万米ドル（2019年） | 5兆5043億3091万米ドル（2019年） | 日本はニジェールの約185倍 |
| 一人当たり実質GDP | 1276.3米ドル（2019年） | 43593.5米ドル（2019年） | 日本はニジェールの約34.2倍 |
| 経済成長率 | 1.5%（2020年） | 0.3%（2019年） |  |
| 軍事費 | 1億7192万8704米ドル（2019年） | 476億902万米ドル（2019年） | 日本はニジェールの約276.9倍 |
地図:
歴史

1960年8月3日、フランスから独立したニジェールを日本は国家承認し、それ以来は地理的な遠さ、歴史的な接点の少なさなどで交流は限定されつつも友好関係を維持している。1964年東京オリンピックは、ニジェールにとって独立国として初出場したオリンピックであった。
2010年2月にはニジェール軍によるクーデターが発生し、民主主義復興最高評議会が軍政を敷いた。そのため民主主義を標榜する日本とニジェールとの関係は一時停滞したが、2011年3月には民主的な大統領選が行われたことで友好関係が再開した。
なお、両国は関係が未発達であることからともに大使館を未設置であり、それぞれアビジャンの在コートジボワール日本国大使館がニジェールを、北京の在中華人民共和国ニジェール大使館が日本を兼轄している状態にある。
外交 > 日本要人のニジェール訪問

ニジェールはアフリカの中でも所得が低く、情勢が不安定な国である。そのことから日本要人がニジェールを訪問した例はわずかである。2008年には外務大臣政務官の中山泰秀がエチオピア、モロッコに次いでニジェールを訪問し、当時ニジェール大統領を務めていたタンジャ・ママドゥなどと会談。日本の常任理事国入りへの支持を要請し、支持を得られている。
外交 > ニジェール要人の日本訪問

ニジェール大統領としては、マハマドゥ・イスフが三度訪日を実施。一度目にあたる2015年の訪日では、当時内閣総理大臣であった安倍晋三と首脳会談を実施してボコ・ハラムやサヘルにおける安全保障についてが話し合われたほか、さらなる協力を促進する日・ニジェール共同声明を発出している。2019年8月のアフリカ開発会議出席に伴う二度目の訪日でも安倍晋三との首脳会談が執り行われ、同年10月の即位礼正殿の儀に伴う三度目の訪日でも安倍晋三との会談を実施している。
2008年にはニジェール首相セイニ・ウマルが訪日。当時総理大臣であった福田康夫との首脳会談を実施した。
またそのほかには、2012年「世界防災閣僚級会議in東北」出席のためにニジェール共和国国務大臣兼外務・協力・アフリカ統合・在外ニジェール人大臣のモハメド・バゾム（フランス語版）が訪日。当時外務大臣であった玄葉光一郎と外相会談を実施している。翌2013年にもモハメド・バゾム（フランス語版）はアフリカ開発会議出席のために訪日し、岸田文雄と外相会談を実施した。
経済交流

地理的に離れていることやニジェール経済の未発達などから、両国の経済上の交流は少ない。ただし、日本はアメリカ、フランス、イタリアなどの主要援助国からは外れているものの、2018年までにニジェールに対して830億円以上の経済支援を実施している。
貿易面では、2020年の対日輸出6894万円に対し対日輸入6.53億円と、ニジェール側の大幅な赤字となっている。対日輸出の主要品目は雑製品、採油用種子、食料品であり、一方対日輸入では機械及び輸送用機器等、化学製品、ゴム製品などが主要製品となっている。
文化交流

日本からの文化無償協力が実施されている。1987年度は視聴覚機材（青年の家）、1999年度はスポーツ機材（国立青年スポーツ学院）、2005年度放は送機材（国営ラジオ・テレビ局）を供与した。
外交使節 > 駐ニジェール日本大使

| 表 話  歴 在ニジェール日本大使   |
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在ニジェール大使（アビジャン常駐）:  国交樹立1960  在コートジボワール（象牙海岸）大使が兼轄  N/A  西村元彦-1995  佐藤裕美1995-1998  中村實宏1998-2002  黒川祐次2002-2004  塩口哲朗2004-2008（うち2006年4月から2007年8月まで内戦のためパリ常駐）  岡村善文2008-2011（うち2011年4月から同年8月まで内戦のためパリ常駐）  井上進2011-2014  川村裕2014-2018  倉光秀彰2018-2021  一方井克哉2021- 
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外交使節 > 駐日ニジェール大使

ジョゼフ・ディアタ（台北常駐、1989～1990年、信任状捧呈は12月5日）
イスフ・マヤキ（台北常駐→ニアメ常駐、1990～1998年、信任状捧呈は10月25日）
セイドゥ・ボザリ（北京常駐、1998～2006年、信任状捧呈は11月2日）
アダム・ブバカール（北京常駐、2006～2013年、信任状捧呈は8月31日）
ダンビナ・バワ（北京常駐、2013～2017年、信任状捧呈は7月29日）
イヌサ・ムスタファ（北京常駐、2017年～、信任状捧呈は9月6日）
2019年10月、即位礼正殿の儀に伴い訪日したマハマドゥ・イスフと安倍晋三との会談
貿易管理部

貿易管理部（ぼうえきかんりぶ）は、中央省庁である経済産業省の内部部局である貿易経済協力局の下部組織である。貿易の管理などを所管する。経済産業省組織令第2条第2項に基づいて設置された部局である。
所掌業務

経済産業省組織令第6条では、以下の事務を貿易管理部の所掌事務と定めている。
輸出及び輸入の増進、改善及び調整に関する事務のうち輸出及び輸入の管理に関する事務（産業技術環境局の所掌に属するものを除く）。
通商に伴う外国為替の管理及び調整に関すること。
条約に基づいて日本国に駐留する外国軍隊、日本国に在留する外国人及びこれらに類する者に対する物資の供給及び役務の提供に関すること（防衛省の所掌に属するものを除く。）。
組織

部長
貿易管理課
原産地証明室
貿易審査課
農水産室
特殊関税等調査室
安全保障貿易管理課
国際投資管理室
安全保障貿易国際室
安全保障貿易検査官室
安全保障貿易審査課
統括安全保障貿易審査官