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名古屋電灯
沿革 > 業績推移表

1902年（明治35年）から関西水力電気と合併する直前の1921年上期までの期別業績の推移は以下の通り。決算期は、1909年7月の定款改定までは毎年6月（上期）・12月（下期）、改定後は毎年5月（上期）・11月（下期）の2回である。
| 年度 | 公称 資本金 | 払込 資本金 | 収入 | 支出 | 純利益 | 配当率 （年率） | 備考 | 出典 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1902上 | 500 | 373 | 56 | 33 | 23 | 12.0% |  |  |
| 1902下 | 500 | 373 | 62 | 34 | 27 | 13.0% |  |  |
| 1903上 | 500 | 415 | 69 | 38 | 31 | 14.0% |  |  |
| 1903下 | 500 | 457 | 74 | 40 | 33 | 14.0% |  |  |
| 1904上 | 500 | 500 | 81 | 41 | 40 | 14.0% |  |  |
| 1904下 | 500 | 500 | 83 | 44 | 38 | 14.0% |  |  |
| 1905上 | 1,000 | 625 | 98 | 52 | 46 | 14.0% | 1905年5月増資完了 |  |
| 1905下 | 1,000 | 700 | 116 | 68 | 47 | 14.0% |  |  |
| 1906上 | 1,000 | 700 | 142 | 88 | 53 | 14.0% |  |  |
| 1906下 | 1,000 | 850 | 173 | 108 | 64 | 16.0% |  |  |
| 1907上 | 1,250 | 1,250 | 242 | 140 | 102 | 14.0% | 1907年6月東海電気合併 |  |
| 1907下 | 5,250 | 2,250 | 274 | 142 | 131 | 12.0% | 1907年10月増資完了 |  |
| 1908上 | 5,250 | 2,250 | 281 | 135 | 146 | 12.0% |  |  |
| 1908下 | 5,250 | 2,250 | 304 | 157 | 146 | 12.0% |  |  |
| 1909上 | 5,250 | 2,250 | 338 | 196 | 141 | 12.0% |  |  |
| 1909下 | 5,250 | 2,650 | 353 | 183 | 170 | 12.0% |  |  |
| 1910上 | 5,250 | 3,250 | 342 | 167 | 175 | 12.0% |  |  |
| 1910下 | 7,750 | 6,116 | 361 | 184 | 207 | 12.0% | 1910年10月名古屋電力合併 |  |
| 1911上 | 7,750 | 7,750 | 461 | 180 | 280 | 12.0% |  |  |
| 1911下 | 7,750 | 7,750 | 499 | 253 | 246 | 12.0% |  |  |
| 1912上 | 16,000 | 9,812 | 562 | 306 | 254 | 9.2% | 1912年2月増資完了 |  |
| 1912下 | 16,000 | 9,812 | 655 | 350 | 305 | 9.2% |  |  |
| 1913上 | 16,000 | 9,812 | 762 | 431 | 331 | 9.2% |  |  |
| 1913下 | 16,000 | 10,637 | 824 | 413 | 410 | 7.6% |  |  |
| 1914上 | 16,000 | 10,637 | 937 | 452 | 484 | 8.0% |  |  |
| 1914下 | 16,000 | 10,637 | 930 | 431 | 498 | 8.0% |  |  |
| 1915上 | 16,000 | 10,637 | 994 | 500 | 494 | 8.5% |  |  |
| 1915下 | 16,000 | 10,637 | 1,004 | 507 | 497 | 8.5% |  |  |
| 1916上 | 16,000 | 11,875 | 1,081 | 536 | 545 | 9.0% |  |  |
| 1916下 | 16,000 | 11,875 | 1,229 | 574 | 654 | 9.0% |  |  |
| 1917上 | 16,000 | 11,875 | 1,413 | 628 | 785 | 10.0% |  |  |
| 1917下 | 16,000 | 12,700 | 1,603 | 717 | 885 | 11.0% |  |  |
| 1918上 | 16,000 | 13,525 | 2,111 | 1,246 | 865 | 12.0% |  |  |
| 1918下 | 16,000 | 13,525 | 2,133 | 1,230 | 902 | 12.0% |  |  |
| 1919上 | 16,000 | 13,525 | 2,557 | 1,609 | 948 | 12.0% |  |  |
| 1919下 | 16,000 | 16,000 | 3,023 | 1,717 | 1,305 | 18.0% |  |  |
| 1920上 | 33,750 | 21,000 | 3,646 | 2,325 | 1,320 | 12.0% | 4月増資完了・一宮電気合併 |  |
| 1920下 | 33,750 | 21,000 | 4,206 | 2,378 | 1,827 | 14.0% |  |  |
| 1921上 | 45,780 | 28,881 | 7,379 | 4,188 | 3,190 | 20.0% | 1月岐阜電気合併・4月豊橋電気合併 |  |
供給の推移

以下、沿革のうち供給の推移について詳述する。
供給の推移 > 開業初期

開業前の1889年（明治22年）6月に名古屋電灯が作成した広告によると、当初の配電地域として指定されたのは名古屋市南長島町（現・栄二丁目）の発電所を起点に北は本町、東は栄町、西は堀川を渡った先（船入町・東柳町など）、南は大須方面の門前町・橘町までの範囲の計41町とある。同年12月15日に開業した際、配電線の延長は14キロメートル余りで、需要家数は241戸、電灯の点灯数は400灯余りであった。
開業時、電灯の点灯時間は日没から3時間であり、「3時間灯」と称した。翌1890年（明治23年）2月には日没から23時まで点灯する「5時間灯」を新設し、その後0時までの「半夜灯」、翌日2時までの「2時灯」と徐々に供給時間を拡大していき、同年4月から「終夜灯」を設定している。先に触れた開業前の広告によると、供給区分は10燭の白熱電球または500燭・1000燭・1200燭のアーク灯を取り付け点灯時間ごとに料金を徴収する「定時灯」、使用量を電力量計（メーター）で計測して従量料金を徴収する「不定時灯」、大口需要に前払いを認める「特約灯」の3種があり、その月額料金は10燭白熱電球による定額灯の場合半夜灯1円20銭・2時灯1円40銭・終夜灯1円80銭（いずれも器具は会社負担）であった。
開業1年後の1890年11月より、陸軍第三師団の市内各隊へ電灯供給を開始した。続いて官庁・銀行・会社などへ供給を開始すると、これが一般民家の需要も喚起して、同年末時点の白熱灯数は1,157灯と開業1年間で3倍近い規模となった。
供給の推移 > 1890年代

1891年（明治24年）1月、帝国議会仮議事堂火災が発生する。その原因が漏電によるものと伝えられたため、名古屋電灯でも点灯の取り消しが相次いで需要の伸びは一旦停滞した。その対策として2月に官公吏や需要家を招待して安全性をアピールする実地実験を実施している。続いて10月28日には濃尾地震が発生。名古屋電灯も被災して12月28日まで送電停止を余儀なくされた。
しかしこの震災は、電灯の安全性を市民に周知させる好機となった。それに加えて震災を期に興行場での石油ランプの使用が制限されたため、震災後は電灯の需要が急増した。さらに翌1892年（明治25年）3月に大須大火が発生し、その後も大小の火災が続いた際に、出火原因が石油ランプやろうそくであると伝えられたために、電灯の需要増加に拍車がかかった。需要増加の結果、1893年（明治26年）2月に名古屋電灯は初めての発電所増設を行っている。また1893年11月には「点灯規則」を制定し、1894年（明治27年）1月1日より実施した。規則に定められた白熱電球の燭光数は5燭・10燭・16燭・25燭・32燭・50燭・100燭の7種で、供給料金の一例として定時灯のうち10燭終夜灯を挙げると月額1円12銭（会社支給の電球を用いると1円45銭）であった。
1894年11月に同じ名古屋市内で愛知電灯が開業したため、名古屋電灯では対抗上翌1895年（明治28年）1月より電灯料金を値下げした。値下げの結果さらなる需要を喚起したために同年12月第2次の発電所増設に踏み切っている。しかしこの競争は日清戦争戦中・戦後の燃料石炭価格高騰と重なったため、1896年5月に愛知電灯との合併が成立したのち、1896年（明治29年）12月に開業以来初めてとなる料金の値上げを行った。以降も1897年（明治30年）3月、翌1898年（明治31年）3月と料金を値上げた。値上げ後の電灯料金は10燭終夜灯の場合月額1円28銭である。
開業10周年を迎えた1899年（明治32年）の取付電灯数は8,854灯であった。
供給の推移 > 1900年代

1901年（明治34年）7月、交流高圧送電方式を採用する水主町発電所が完成した。翌1902年（明治35年）の下期より名古屋電灯では電動機利用のための電力供給を開始する。当初の需要は電動機1台のみで、しかも夜間送電のみであったが、その後日露戦争勃発に伴う軍需品製造などで需要は徐々に増加し、1904年（明治34年）10月には昼間の送電も始まった。1904年6月制定の電力供給規則によると、電力料金は使用時間にかかわらず一定額を徴収する定額制が採られており、1馬力電動機の場合は月額12円であった。
1904年1月、瀬戸町（現・瀬戸市）に供給していた三河電力、後の東海電気が名古屋市内でも電気の供給を開始した。同社の進出は1906年（明治39年）3月になって特に激しくなり、市内における名古屋電灯の未開業地域に電線を延長するとともに、名古屋電灯既開業地域では道路外の民有地に電柱を建設し電線を架設して供給地域の拡張を図った。同社の市内における電灯供給数は1906年末時点で465戸・1,877灯に及んだが、急速に拡大した要因は水力発電による低廉な料金であった。名古屋電灯は1906年2月に電灯料金の値下げを実施し、10燭終夜灯では月額85銭としていたが、東海電気ではこれを月額65銭で供給していたのである。その対抗上、名古屋電灯でも東海電気が配電する地域では同社の料金水準に割引して供給せざるを得なくなった。
1906年は日露戦争後の好況に灯油価格の高騰、電灯料金の値下げが重なり、東海電気の参入にもかかわらず供給成績が大きく伸長した年であった。年間の増加数は電灯1万灯余り、電力供給309馬力であり、前年末に比して電灯は1.5倍、電力は2倍の増加となった。前年上期に登場した電気扇風機も66台を数えた。なお2月の料金改定は、料金の大幅値下げと終夜灯以外の供給種別整理を伴うものである。需要急増の一方、供給力の拡充が追い付かなくなったため11月から水主町発電所の増設が完成する12月末まで、電灯・電力供給の新規受付を一切謝絶せざるを得なくなった。翌1907年（明治40年）7月、東海電気の合併が成立し、名古屋電灯は瀬戸町などを供給区域に追加している。東海電気から引き継いだ電灯数は3,388灯、電力供給馬力数は178馬力である。
開業20周年を迎えた1909年（明治42年）11月末時点の取付電灯数は5万4937灯であり、開業時に比して100倍以上、10年前と比べても6倍強に増加していた。また電力供給は1,145馬力であった。
供給の推移 > 1910年代前半

1910年（明治43年）の3月16日から6月13日にかけて、名古屋市鶴舞公園にて愛知県主催の第10回関西府県連合共進会が開催された。90日間で263万人の入場者を集めたこの共進会の開催に際し、名古屋電灯は会場内外の電灯設備の設置を請け負い、長良川発電所の完成を開会に間に合わせて会場内外に電灯2万5834灯・イルミネーション3万3569個を点灯させた。加えて会場内の「機械館」に長良川発電所の立体模型や電灯・小型モーター・電熱器・扇風機などを出展し、電気に関する知識の普及と需要喚起に努めた。閉会後は需要開拓を図るべく、同年8月から電球をすべて会社負担に切り替え、新たに門灯の割引制度を設けた。
長良川発電所と八百津発電所という2つの大規模水力発電所の完成により、名古屋電灯では創業以来初めて販売電力に余剰が生じた。このことから1910年代以降は余剰電力の消化を目的に大口の電力供給に注力し、工場、電気鉄道、他の電気供給事業者など新規需要を開拓、電気の供給地域を名古屋市とその周辺のみならず愛知県外にも拡大していく。大口電力需要家は長良川発電所建設以前には瀬戸電気鉄道（1907年3月供給契約締結）ほか数社と少数であったが、1911年（明治44年）に愛知織物（2月）・帝国撚糸（9月）・名古屋電気鉄道（12月）へと供給を開始。その後も愛知電気鉄道・尾張電気軌道・一宮電気・尾北電気・稲沢電気・岐阜電気・知多瓦斯（後の知多電気）・日英水電・日本車輌製造・三重紡績（後の東洋紡績）半田工場といった大口需要家への供給を開始した。小口供給についても電力料金が引き下げられ、1馬力の場合従来月額12円だったものが1911年6月より10円75銭となった。電力供給実績は1913年（大正2年）上期に1万馬力を越え、1914年（大正3年）下期末時点では1万3789馬力に達した。
一方電灯供給については、1911年（明治44年）下期に10万灯を越えた。しかしその裏側では名古屋瓦斯（1907年開業）が供給するガス灯の普及が著しく、同じ時点では4万灯近くに達していた。以後、1914年に倍増となる8万灯を超えるまでガス灯は勢力拡大を続けていく。これに対し、名古屋電灯ではガス灯との対抗上1912年1月に電灯料金を引き下げ（10燭灯は月額85銭から80銭へ）、2月には電灯勧誘規定を制定して外交員を置き電灯販売に努めた。販路拡張の結果、1912年には1年間で4万灯の増灯を達成している。ただし福澤桃介が経営を握って支配人角田正喬による業務改革が始まると、電球を撤去済みでも取付灯数に含めていたという計算方法が改められて1913年2月末に1万6138灯が電灯数から差し引かれた。その後も販路拡張策は継続され、同年9月25日からは1か月間にわたり創立25周年記念のキャンペーンが行われた。増設希望者に福引券を配る、支配人以下全職員に責任灯数を割り当てて勧誘に当たらせるなどの活動の結果、1か月で1万2941灯の増灯をみた。
大口電力供給のみならず一般供給においても供給区域の拡大がみられた。名古屋市の西側では、1912年11月より愛知郡下之一色村（現・名古屋市中川区）および海部郡蟹江町への送電を開始。北部では翌1913年10月より西春日井郡小牧町（現・小牧市）での供給も始めた。こうして電灯・電力ともに郡部での利用も増加していくが、供給成績の伸びは名古屋市内の方が大きい。1914年末時点における電灯数は計18万8950灯であった。
また電灯供給については、1913年上期から従来の炭素線電球に比べ消費電力が3分の1前後と小さいタングステン電球の採用が始まった。高燭光の電球から順次切り替えが進められ、1916年下期末の段階では炭素線電球のまま残るのは5燭以下の電球の半数となった。
供給の推移 > 1910年代後半

1914年に第一次世界大戦が勃発すると電力需要はさらに増加し、特に大戦中の後期から戦後にかけては著しい増加を示した。この時期には中京地方の主要産業である紡績業において、石炭価格の高騰や大戦景気に押された事業拡大に伴い動力を蒸気機関から電動機に転換する動きが広がった。1915年から1920年（大正9年）にかけて、名古屋電灯では豊田自働紡織・近藤紡績・菊井紡績・東京モスリン名古屋工場・大日本紡績一宮工場などと大口供給契約を新たに締結。すでに半田工場に供給済みである東洋紡績についても、三重県の富田工場・四日市工場が供給先に加えられた。
社長の福澤桃介が創立にかかわった企業が需要家に加わった点も特徴である。1916年（大正5年）8月に発足した電気製鋼所のほか、ソーダ会社の東海曹達（桃介の長男福澤駒吉が経営、1916年12月設立）、セメント製造の名古屋セメント（1918年設立）、人造黒鉛電極製造の東海電極製造（1918年4月設立、現・東海カーボン）がこれにあたる。また名古屋電灯から電力を供給する電気事業者も増加しており、1915年以降は津島の尾州電気、三重県の北勢電気が加わっている。電力供給実績は1917年（大正6年）に2万馬力を越え、1919年（大正8年）11月末時点では3万6403馬力を数える。また同年度より電力料収入が電灯料収入を上回るようになった。
電灯供給も大戦後期から戦後にかけての時期に大きく拡大し、1916年上期に20万灯を突破、1919年には1年で5万灯の増加を示して同年11月末時点での電灯数は33万4076灯に達した。供給区域も引き続き拡大され、1916年4月より東春日井郡勝川町・鳥居松村・篠木村（現・春日井市）への供給を開始している。さらに料金の値下げも相次いだ。1914年9月に発生した名古屋電気鉄道に対する電車焼き討ち事件が示すように、電車賃や電気料金は常に値下げの圧力にさらされており、名古屋電灯では1914年2月・1916年2月・1917年2月の3回にわたって電灯料金・電力料金を引き下げた。1917年2月の改訂では、定額灯は8燭灯月額50銭・16燭灯65銭・24燭灯80銭、従量灯は1キロワット時あたり14-6銭（逓減制）、などと電灯料金が定められ、以後東邦電力時代の初期までその料金制度が維持された。
電灯供給では値下げのたびに需要家に対する勧誘活動が繰り返された。中でも1916年2月の料金値下げを機に実施されたより明るい電灯への切り替え（高燭化）の勧誘は大規模なもので、料金改定前の1月中旬より、広告を市内全域に配布する、自社電柱に広告を貼付する、理髪店・銭湯など市内要所に絵入りのビラを掲示する、本社のショーウィンドーに電飾を施す、社員・勧誘員・集金人を総動員し戸別訪問を行う、といった活動を展開、1月の1か月間だけで20万燭の増燭を達成した。翌1917年2月の料金値下げに際しても勧誘活動が行われ、この改定で10燭灯を廃止したもののその需要家がほとんど8燭灯ではなく16燭灯に移行するという成果をあげた。
電熱供給という分野も出現した。名古屋電灯での採用事例として、国内製品の普及で電熱器が廉価となったのをうけて1916年11月新柳町の料理店「八層閣」に取り付けた10台の「電気七輪」がある。電熱で調理された「電気すき焼き」は客に好評であったという。
供給の推移 > 1920年代

1920年代に入ると名古屋電灯は合併路線を採り、1921年上期までに一宮電気・岐阜電気・豊橋電気の3社を合併した。合併に伴う供給増加は、一宮電気分が電灯3万9285灯・電力1392馬力、岐阜電気分が電灯11万8110灯・電力7238馬力、豊橋電気分が電灯6万8311灯・電力1712馬力。合併による増加もあり、1921年5月末時点での名古屋電灯の供給成績は電灯66万488灯・電力6万204馬力に達した。
その後、名古屋電灯は板取川電気・尾北電気を合併し、10月関西水力電気に合併された。名古屋電灯・関西水力電気の合併で関西電気が発足した際、新会社の電灯数は旧名古屋電灯区域の87万4429灯と旧関西水力電気の10万7990灯をあわせて98万2419灯となり、電力供給は6万6285.5馬力と2237馬力をあわせて6万8522.5馬力となった。
供給の推移 > 供給実績推移表

1902年から関西水力電気と合併する直前の1921年上期までの期別業績の推移は以下の通り。決算期は毎年5月（上期）・11月（下期）の2回（1909年上期までは6月・12月）で、供給実績の数値は各期末のものである。また「電灯数」は1912年までは取付灯数により計算したものだが、1913年以降は実際の点灯数に基づく。
| 年度 | 電灯数 （単位：灯） | 販売電力 （単位：馬力） | 出典 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1902上 | 10,477 | - |  |
| 1902下 | 11,827 | - |  |
| 1903上 | 12,664 | - |  |
| 1903下 | 13,746 | - |  |
| 1904上 | 14,282 | - |  |
| 1904下 | 16,039 | 40 |  |
| 1905上 | 17,288 | 178 |  |
| 1905下 | 19,441 | 308 |  |
| 1906上 | 25,100 | 502 |  |
| 1906下 | 30,062 | 617 |  |
| 1907上 | 35,677 | 1,159 |  |
| 1907下 | 36,062 | 1,184 |  |
| 1908上 | 39,616 | 1,320 |  |
| 1908下 | 44,443 | 1,222 |  |
| 1909上 | 47,643 | 1,148 |  |
| 1909下 | 54,937 | 1,145 |  |
| 1910上 | 93,476 | 1,255 |  |
| 1910下 | 76,704 | 1,435 |  |
| 1911上 | 86,802 | 1,780 |  |
| 1911下 | 100,514 | 2,951 |  |
| 1912上 | 120,939 | 4,290 |  |
| 1912下 | 141,396 | 6,996 |  |
| 1913上 | 141,432 | 10,184 |  |
| 1913下 | 161,359 | 10,932 |  |
| 1914上 | 184,695 | 13,485 |  |
| 1914下 | 188,950 | 13,789 |  |
| 1915上 | 186,539 | 14,404 |  |
| 1915下 | 192,863 | 14,543 |  |
| 1916上 | 203,046 | 15,865 |  |
| 1916下 | 212,156 | 19,273 |  |
| 1917上 | 228,998 | 22,149 |  |
| 1917下 | 251,728 | 25,138 |  |
| 1918上 | 266,763 | 28,255 |  |
| 1918下 | 284,075 | 29,909 |  |
| 1919上 | 307,971 | 29,828 |  |
| 1919下 | 334,076 | 36,403 |  |
| 1920上 | 407,715 | 41,927 |  |
| 1920下 | 434,692 | 44,998 |  |
| 1921上 | 660,488 | 60,204 |  |
供給の推移 > 供給区域一覧表 > 1910年

愛知電灯合併翌月にあたる1896年（明治29年）5月、制度改正により供給区域の設定には逓信省の認可が必要となった。これを受けて名古屋電灯では、さしあたり名古屋市全域とその隣接町村（3町15村）を供給区域として出願し、同年8月その認可を得た。その後供給区域を逐次追加していくが、1910年（明治43年）になり名古屋市域の拡大に伴う供給区域の明確化を兼ねて供給区域拡大を出願、6月その認可を得た。この段階での供給区域は以下の愛知県下30市町村である。
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市部: 名古屋市
愛知郡 （3町7村）: 千種町・東山村・御器所村・呼続町・愛知町・中村・常磐村・八幡村・荒子村・小碓村（現・名古屋市）
西春日井郡 （5町9村）: 枇杷島町・金城村・清水町・杉村・六郷村・萩野村・川中村・庄内村・山田村・楠村（現・名古屋市）、 豊山村（現・豊山町）、 西枇杷島町・新川町・清洲町（現・清須市）
東春日井郡 （3町1村）: 守山町（現・名古屋市）、 瀬戸町・品野村（現・瀬戸市）、 勝川町（現・春日井市）
海東郡 （1村）: 甚目寺村（現・あま市）
供給の推移 > 供給区域一覧表 > 1919年

岐阜電気や豊橋電気を合併する前にあたる1919年（大正8年）12月末時点における名古屋電灯の供給区域は以下の通り。特記のない限り電灯・電力供給区域である。
| 0 | 1 | 2 |
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| 愛知県 | 市部 （1市） | 名古屋市 |
| 愛知県 | 愛知郡 （4町7村） | 千種町・東山村・御器所村・呼続町・愛知町・中村・常磐村・八幡村・荒子村・小碓村・下之一色町（現・名古屋市） |
| 愛知県 | 西春日井郡 （5町10村） | 枇杷島町・金城村・清水町・杉村・六郷村・萩野村・川中村・庄内村・山田村・楠村（現・名古屋市）、 豊山村（現・豊山町）、 北里村（現・小牧市）、 西枇杷島町・新川町・清洲町（現・清須市） |
| 愛知県 | 東春日井郡 （4町7村） | 守山町（現・名古屋市）、 旭村（現・尾張旭市）、 瀬戸町・品野村・赤津村・水野村（現・瀬戸市）、 勝川町・鳥居松村・篠木村（現・春日井市）、 小牧町・味岡村（現・小牧市） |
| 愛知県 | 海部郡 （1町4村） | 富田村・南陽村（現・名古屋市）、 蟹江町、大治村（現・大治町）、 甚目寺村（現・あま市） |
| 愛知県 | 丹羽郡 （1町3村） | 岩倉町（現・岩倉市）、 大口村（現・大口町）、 西成村（一部）・千秋村（現・一宮市） |
| 岐阜県 | 市部 | 【電力供給区域】岐阜市 |
| 岐阜県 | 稲葉郡 | 【電力供給区域】加納町（現・岐阜市） |
供給の推移 > 供給区域一覧表 > 1921年

名古屋電灯時代の末期、1921年（大正10年）6月末時点の電灯・電力供給区域は以下の通り。この時点では合併していない尾北電気・板取川電気の供給区域もあわせて記す。
| 名古屋電灯 電灯・電力供給区域 |
| --- | --- | --- |
| 愛知県 | 市部 （2市） | 名古屋市、豊橋市 |
| 愛知県 | 愛知郡 （4町7村） | （1919年時点に同じ） |
| 愛知県 | 西春日井郡 （5町10村） | （1919年時点に同じ） |
| 愛知県 | 東春日井郡 （4町7村） | （1919年時点に同じ） |
| 愛知県 | 海部郡 （1町4村） | （1919年時点に同じ） |
| 愛知県 | 丹羽郡 （3町3村） | 岩倉町（現・岩倉市）、 布袋町・古知野町（一部）（現・江南市）、 大口村（現・大口町）、 西成村・千秋村（現・一宮市） |
| 愛知県 | 中島郡 （4町3村） | 一宮町・奥町・起町・萩原町・今伊勢村・大和村・朝日村（現・一宮市） |
| 愛知県 | 葉栗郡 （2町3村） | 浅井町・木曽川町・北方村・葉栗村（現・一宮市）、 宮田村（現・江南市） |
| 愛知県 | 東加茂郡 | 【電力供給区域】盛岡村（一部）（現・豊田市） |
| 愛知県 | 宝飯郡 （6町7村） | 豊川町・牛久保町・八幡村・国府町・御油町・赤坂町・長沢村・萩村・小坂井村・御津村（現・豊川市）、大塚村（現・豊川市・蒲郡市）、 下地町・前芝村（現・豊橋市） |
| 愛知県 | 渥美郡 （1町4村） | 二川町・高師村・牟呂吉田村・老津村（現・豊橋市）、杉山村（現・豊橋市・田原市） |
| 愛知県 | 八名郡 （2村） | 三上村（現・豊川市）、 下川村（現・豊橋市） |
| 静岡県 | 浜名郡 （2町4村） | 新居町（一部）・白須賀町・吉津村・新所村・入出村・知波田村（現・湖西市） |
| 岐阜県 | 市部 （2市） | 岐阜市、大垣市 |
| 岐阜県 | 稲葉郡 （1町15村） | 本荘村・長良村・島村・三里村・加納町・北長森村・南長森村・木田村・市橋村・茜部村・鶉村・黒野村・厚見村・鏡島村・佐波村（現・岐阜市）、 更木村（現・各務原市） |
| 岐阜県 | 安八郡 （1町6村） | 神戸町、北平野村（現・神戸町・揖斐郡池田町）、 北杭瀬村・南杭瀬村・安井村・中川村・三城村（現・大垣市） |
| 岐阜県 | 羽島郡 （2町11村） | 笠松町、松枝村・下羽栗村（現・笠松町）、 竹ヶ鼻町・駒塚村・江吉良村・正木村・足近村（現・羽島市）、 上羽栗村・八剣村（現・岐南町）、 柳津村（現・岐阜市）、 中屋村・川島村（現・各務原市） |
| 岐阜県 | 養老郡 （1町6村） | 高田町・多芸村・養老村・笠郷村・上多度村・広幡村（現・養老町）、池辺村（現・海津市・養老町） |
| 岐阜県 | 揖斐郡 （1町9村） | 揖斐町・大和村・清水村・春日村（現・揖斐川町）、 池田村・本郷村・八幡村（現・池田町）、養基村（現・池田町・揖斐川町）、 大野村・豊木村（現・大野町） |
| 岐阜県 | 本巣郡 （1町7村） | 北方町、生津村（現・北方町・瑞穂市）、席田村（現・北方町・本巣市）、 穂積村・本田村・牛牧村・船木村（現・瑞穂市）、 合渡村（現・岐阜市） |
| 岐阜県 | 不破郡 （2町6村） | 赤坂町・青墓村・静里村（現・大垣市）、 垂井町、宮代村・表佐村（現・垂井町）、 関ケ原村・玉村（現・関ケ原町） |
| 岐阜県 | 山県郡 （1町2村） | 高富町・富岡村（現・山県市）、 岩野田村（現・岐阜市） |
| 岐阜県 | 海津郡 （2町3村） | 今尾町・高須町・城山村・石津村・吉里村（現・海津市） |
尾北電気 電灯・電力供給区域
| 愛知県 | 丹羽郡 （2町5村） | 犬山町・城東村・池野村・羽黒村・楽田村（現・犬山市）、 扶桑村（現・扶桑町）、 古知野町（一部）（現・江南市） |
| 愛知県 | 葉栗郡 （1村） | 草井村（現・江南市） |
| 岐阜県 | 可児郡 （3町11村） | 御嵩町・上之郷村・中村・伏見村（現・御嵩町）、 錦津村（現・八百津町）、 今渡町・広見村・平牧村・久々利村・土田村・春里村・帷子村・兼山町（現・可児市）、姫治村（現・可児市・多治見市） |
| 岐阜県 | 加茂郡 （2村） | 和知村（現・美濃加茂市・八百津町）、 上米田村（現・川辺町） |
| 岐阜県 | 武儀郡 （1村） | 上麻生村（一部）（現・加茂郡七宗町） |
板取川電気 電灯・電力供給区域
| 岐阜県 | 武儀郡 （2町15村） | 美濃町・安曽野村・下牧村・上牧村・中有知村・藍見村・大矢田村（現・美濃市）、 関町・吉田村・倉知村・瀬尻村・下有知村・南武芸村・東武芸村・洞戸村・板取村（現・関市）、 西武芸村（現・山県市） |
| 岐阜県 | 加茂郡 （3町7村） | 太田町・古井村・下米田村・加茂野村（現・美濃加茂市）、 富田村（現・富加町）、富岡村（現・富加町・関市）、田原村（現・関市）、 坂祝村（現・坂祝町）、 川辺町、下麻生町（現・川辺町・七宗町） |
| 岐阜県 | 山県郡 （4村） | 保戸島村（現・関市）、 山県郡・春近村・厳美村（現・岐阜市） |
供給の推移 > 供給区域一覧表 > 供給区域に関する備考

上表には未開業の区域も含まれる。1921年10月以降、すなわち関西電気時代または東邦電力時代の配電開始が確認できる地域は以下の通り。
愛知県宝飯郡萩村（1923年2月開業）
岐阜県羽島郡川島村（1921年12月開業）
岐阜県可児郡錦津村（1922年12月開業）
上表の範囲は配電統制で1942年（昭和17年）に発足した中部配電の供給区域（愛知県は全域、岐阜県美濃地方は不破郡今須村以外の範囲、静岡県は富士川以西）に全域が収まる。これらの地域は1951年（昭和26年）の電気事業再編成で中部電力の供給区域へと移行しており、旧名古屋電灯区域はすべて中部電力管内に含まれているといえる。
電源の推移

以下、沿革のうち電源の推移について詳述する。
電源の推移 > 第一発電所

明治期の火力発電所位置
 第一発電所（電灯中央局）
 第二発電所
 第三発電所（水主町発電所）
→詳細は「電灯中央局」を参照
名古屋電灯最初の発電所は火力発電所の第一発電所である。愛知電灯を合併して同社の発電所（第二発電所）を引き継ぐまでは社内唯一の電源で、その当時は「電灯中央局」と称した。場所は名古屋市南長島町・入江町（現・中区栄二丁目）で、跡地には中部電力の電気文化会館が建つ。
1889年（明治22年）12月に開業した時点での電灯中央局の設備は米国製ボイラー3台、米国製蒸気機関2台、ドイツ・AEG製エジソン型直流発電機（出力25 kW）4台からなり、直流250ボルトにて配電した。1893年（明治26年）2月、開業以来の需要増加に対応するため京都電灯から譲り受けた設備一式（ボイラー・蒸気機関各1台、三吉工場製25 kWエジソン型発電機2台）を増設。さらに翌1894年（明治27年）7月、ボイラー・蒸気機関各1台とAEG製25 kW発電機2台を増設し、1895年（明治28年）12月には再び同様の設備を増設している。
こうして第一発電所は最大で出力250 kWの発電所となったが、後述の水主町発電所において1904年（明治37年）6月に第2期工事が完成すると発電を休止した。その後は予備発電所として残され、一部が試験室として用いられたが、1911年（明治44年）9月27日に試験室の失火が原因で全焼した。
電源の推移 > 第二発電所

1896年（明治29年）5月に愛知電灯の合併によって継承した同社の火力発電所を、名古屋電灯では第二発電所と称した。所在地は名古屋市下広井町3丁目（現・中村区名駅南、中電名駅南ビルの位置）。
第二発電所の設備は、ボイラー2台、蒸気機関4台、エジソン式直流発電機30 kW・25 kW各2台、ホプキンソン型600-800灯用交流発電機1台であった。特筆すべきは交流発電機の存在で、直流発電機しか導入していなかった名古屋電灯では小規模ながら初めての交流発電機となった。この交流発電機を用いて名古屋電灯では熱田町方面への長距離送電を試行し、試験結果を受け直流送電の全廃を決定して水主町発電所の建設に取り掛かった。1901年（明治34年）7月、同発電所の運転開始とともに第二発電所は廃止された。
電源の推移 > 水主町発電所

→詳細は「水主町発電所」を参照
交流・高圧送電の採用を目的に建設された火力発電所が第三発電所で、名古屋市水主町3丁目（現・中村区名駅南、中部電力水主町変電所の位置）にて1900年（明治33年）6月に着工、翌1901年7月22日より運転を開始した。その後1904年6月4日に第2期工事、同年12月27日に第3期工事、1906年（明治39年）12月27日に第4期工事がそれぞれ終了して運転を開始している。この間の1904年7月、第三発電所から水主町発電所へと改称した。
第1期・第2期工事の際の発電機は米国ゼネラル・エレクトリック (GE) 製300 kW交流発電機（各1台、原動機は蒸気機関）、第3期・第4期工事の際の増設発電機は米国GE製500 kWタービン発電機（各1台）であり、発電所出力は最終的に1,600 kWとなった。発電機の発生電力は4台とも同じで二相交流・電圧2,300ボルト・周波数60ヘルツ。
長良川発電所の運転開始に伴い1910年（明治43年）6月14日より運転を休止した。このため臨時的に水主町発電所から送電する以外は名古屋電灯の電源はすべて水力発電となったが、その後渇水時その他の予備発電所とすることが決まり、1913年（大正2年）5月に発電機が三相交流発電機に改造された。しかし旧式化して石炭費が高くつき用水供給も不十分な点があるため、名古屋電灯では熱田発電所拡張にあわせた撤去を決定し、1917年（大正6年）12月22日に廃止許可を得て翌年3月発電所を撤去した。
電源の推移 > 小原発電所

名古屋電灯最初の水力発電所は小原発電所といい、元は東海電気（旧・三河電力）が建設したものである。所在地は愛知県西加茂郡小原村大字川下字大平（現・豊田市川下町）。1901年3月着工ののち翌1902年（明治35年）7月に竣工、9月より瀬戸町（現・瀬戸市）への送電を始めた。
矢作川本流に放水する発電所だが、取水は支流の田代川から行う。発電所出力は200 kWで、設備はペルトン水車会社製ペルトン水車・明電舎製100 kW交流発電機（三相交流3,450ボルト・周波数60ヘルツ）各2台の組み合わせであった。東海電気時代には瀬戸からさらに名古屋へと送電していたが、約40キロメートルの長距離送電にもかかわらず費用の都合で昇圧しての送電は見送られた。名古屋電灯移行後の1914年（大正3年）8月より瀬戸へも八百津発電所から送電するようになったため発電を休止。その後の需要増加で一時再稼働するも1917年上期には発電を再停止し、そのまま1919年（大正8年）12月に6万9000円で岡崎電灯へ売却された。現・中部電力川下発電所。
電源の推移 > 巴川発電所

小原発電所に続く水力発電所である巴川発電所は、東海電気が着工して名古屋電灯が工事を引き継いだもので、1908年（明治41年）2月11日に運転を開始した。所在地は愛知県東加茂郡盛岡村大字戸中字西道下（現・豊田市戸中町）。
矢作川支流巴川に位置する発電所である。発電所出力は750 kW。設備はエッシャーウイス製フランシス水車と芝浦製作所製750 kW三相交流発電機（電圧3,300ボルト・周波数60ヘルツ）各1台の組み合わせで、11キロボルト (kV) への昇圧用変圧器も設置する。発生電力は初め愛知郡千種町（現・名古屋市千種区）の千種変電所へと送電したが、1915年（大正4年）に下記萩野変電所への連絡線が完成して千種変電所は廃された。また浜松方面に供給する日英水電が巴川発電所の発生電力を引き取るべく1914年1月に巴川発電所から浜松市内へと至る自社送電線を完成させている。
電源の推移 > 長良川発電所

→詳細は「長良川発電所」を参照
大型水力発電所のうち名古屋電灯が着工し完成させたのが長良川発電所である。所在地は岐阜県武儀郡洲原村大字立花（現・美濃市立花）。1910年3月15日より運転を開始した。
発電所名の通り長良川を利用する発電所であり、郡上郡嵩田村大字上田（現・郡上市美並町上田）の取水口から川沿いに約4.7キロメートルの導水路を通すことで落差を得ている。発電所出力は4,200 kW。設備はフォイト製フランシス水車とシーメンス製2,500 kW三相交流発電機（電圧2,300ボルト・周波数60ヘルツ）各2台の組み合わせで、33 kVへの昇圧用変圧器も備える。水車・発電機は最大で3組あり（1910年3月1・2号機、同年4月27日3号機が竣工）、3組中1組を予備として運用する体制が採られていたが、このうち2号機は1918年（大正7年）2月になって取り外され矢作川の臨時建設部串原仮発電所へと転用された。
長良川発電所からの送電を受ける変電所として名古屋郊外の愛知県西春日井郡金城村（現・名古屋市西区）に児玉発電所が設置された。長良川発電所から児玉変電所までは33 kV送電線にて送電されたほか、途中の分岐線によって一部は岐阜方面や一宮方面へ送られた。
電源の推移 > 八百津発電所

→詳細は「八百津発電所」を参照
大型水力発電所のうち名古屋電灯ではなく名古屋電力が着工したのが八百津発電所である。1911年12月10日より運転を開始した。木曽川を利用する発電所で、発電所名は1917年6月1日付の改称まで河川名をとって「木曽川発電所」と称した。所在地は岐阜県加茂郡八百津町字各務（現・八百津町八百津）。
大型発電所ながら取水堰も持たない単純な水路式発電所であり、木曽川沿いに9.7キロメートルに及ぶ導水路を通すことで落差を得ている。発電所出力は7,500 kW。設備はモルガン・スミス製水車とGE製2,500 kW三相交流発電機（電圧6,600ボルト・周波数60ヘルツ）各4台の組み合わせで、当初2組が完成し、翌1912年（明治45年）7月までに残り2組も竣工した。また66 kVへの昇圧用変圧器も備える。八百津発電所の電力を受ける名古屋方面の変電所は萩野変電所（西春日井郡萩野村＝現・名古屋市北区）と南武平町変電所（名古屋市南武平町）の2か所で、どちらも発電所と同時の建設。八百津変電所から萩野変電所までを66 kV送電線でつなぎ、萩野変電所で降圧した上で市内配電をつかさどる南武平町変電所へ送電した。
八百津発電所は古い時代の設計に基いて洪水時の水位上昇に配慮し放水口を過度に高い位置に置いたため、洪水時以外はその分の落差を利用していなかった。このため残留落差を利用した小発電所（放水口発電所）を増設することとなり、1917年5月25日に竣工させた。発電所出力は1,200 kW。水車・発電機は日立製作所製で、4台1組のフランシス水車で1台の発電機を駆動。発生電力は八百津発電所へ送られた。
なお八百津発電所の工事用発電所として名古屋電力が設置した旅足川（たびそこがわ）発電所があった。同発電所の使用認可は1907年（明治40年）11月で、木曽川支流の旅足川にあり、設備としては水車と75 kW発電機各1台があった。地元八百津町の希望があったため、名古屋電灯は工事終了後の1912年4月5日に水利権もあわせて2500円で町へ売却した。八百津町は同発電所を元に以後町営電気事業を経営している。
電源の推移 > 熱田発電所

→詳細は「熱田発電所」を参照
老朽化した水主町発電所にかわる渇水時に備えた予備火力発電所として新設されたのが熱田発電所である。所在地は名古屋市南区熱田東町字丸山（現・熱田区）。1914年6月に設置認可を得て直ちに着工、翌1915年9月25日に竣工させた。
主要設備はバブコック・アンド・ウィルコックス (B&W) 製ボイラー5台、GE製または三菱造船所製タービン発電機（GE製2台・三菱製1台）からなる。運転開始当初は3,000 kW発電機1台にて運転。その後第一次世界大戦中の需要増加に対処するために増設が重ねられ、1917年11月に第2期工事として4,000 kW発電機1台、1918年6月に第3期工事として3,000 kW発電機1台が竣工し、出力10,000 kW（常用7,000 kW・予備3,000 kW）の発電所となった。
電源の推移 > 大同電力からの受電

1918年4月、名古屋電灯臨時建設部が工事を進めていた串原仮発電所（出力2,000 kW）が竣工した。この発電所は、矢作川での串原発電所建設中、大戦景気による需要急増に伴い設備納入を待つ余裕がなくなったため長良川発電所の予備設備一式を転用して急設された仮設発電所である。名古屋への送電設備として六郷村（現・名古屋市東区）に六郷変電所を、発電所から六郷変電所へ77 kV送電線を架設し、どちらも同年6月に竣工させた。同年9月、前述の通り臨時建設部は名古屋電灯から分離されて木曽電気製鉄（後の大同電力）となった。
翌1919年7月、木曽川の賤母発電所が一部竣工し出力4,200kWで運転を始め、同年11月には全面竣工して出力12,600 kWにより運転開始した。一部運転開始と同時に先の串原・六郷間77 kV送電線の途中に接続する送電線が架設されており、発生電力は六郷変電所へと送電された。さらに1921年8月には上流側にて大桑発電所（出力11,000 kW）が運転を開始。同時に賤母・六郷間送電線との連絡線も設けられた。
矢作川の串原発電所（出力6,000 kW）は1921年2月に完成し仮発電所は廃止された。本発電所建設を機に、木曽川の系統とは別経路で名古屋方面へと輸送する送電線が整備され、呼続町瑞穂（現・瑞穂区）に瑞穂変電所が新設されている。
電源の推移 > 送電網の形成

名古屋周辺の変電所位置（1921年）
 児玉変電所
 萩野変電所
 大同六郷変電所
 大同瑞穂変電所
 南武平町変電所
 水主町変電所
 横田変電所
 熱田火力発電所
これまで触れた通り、大容量水力発電所からの送電を受け付ける変電所が名古屋市郊外に相次いで建設された。1921年までに建設された郊外変電所は以下の4か所である。
児玉発電所 ： 長良川発電所送電線 (33 kV) の終端、西春日井郡金城村（市編入後は西区児玉町）所在
萩野変電所 ： 八百津発電所送電線 (66 kV) の終端、西春日井郡萩野村安井所在
大同電力六郷変電所 ： 賤母発電所送電線 (77 kV) の終端、西春日井郡六郷村（市編入後は東区上飯田町）所在
大同電力瑞穂変電所 ： 串原発電所送電線 (77 kV) の終端、愛知郡呼続町（市編入後は南区瑞穂町）所在
これら4か所の変電所にて11 kVへと降圧された電力を市街配電用にさらに降圧する変電所として、名古屋電灯時代には南武平町・水主町・横田の3変電所が設置されていた。これらの所在地は以下の通り。
南武平町変電所 ： 名古屋市中区南武平町3丁目
水主町変電所 ： 名古屋市中区水主町3丁目
横田変電所 ： 名古屋市南区熱田東町字横田
以上の7変電所と補給用の熱田火力発電所は11 kV送電線にて緊密に連絡された。このうち児玉変電所と萩野変電所を繋ぐ連絡線は1915年2月に完成したもので、同線新設により長良川発電所と八百津発電所の並行運転が初めて可能となった。
名古屋周辺からさらに別の地域へと伸びる送電線は瀬戸方面・知多半島方面・三重県北勢方面の計3路線があった。萩野変電所と瀬戸町の瀬戸変電所を結ぶ送電線は1914年8月に完成。知多方面への送電線は初め巴川発電所から知多郡上野村（現・東海市）の愛知電気鉄道名和変電所（1912年2月設置）までの区間であったが、1915年11月には知多郡半田町（現・半田市）に変電所を新設して送電線を伸ばし、同地の電気事業者知多瓦斯（後の知多電気）に対する供給を始めた。なお巴川・半田間送電線は22 kV線で、途中で熱田火力発電所との連絡線（完成時期不詳）が合流していた。北勢方面には萩野変電所から富田変電所（三重県三重郡大矢知村）まで66 kV送電線が架設された。同地では1917年9月より東洋紡績富田工場、同年12月より北勢電気への送電が開始されている。また富田送電線には1920年（大正9年）6月になって愛知県海部郡津島町（現・津島市）の尾州電気へと送電するための分岐線が追加された。
また前述の通り、長良川発電所から児玉変電所へと至る長良川送電線は2つの分岐線を有した。一方は岐阜市内の鶴田町変電所へ至る分岐線である。長良川発電所から岐阜方面への送電は岐阜電気に対する供給として1912年3月より始められた。もう一方の分岐線は小木変電所（西春日井郡北里村小木＝現・小牧市）を経て一宮変電所へ至るもので、小木変電所が1912年8月に新設されたのち、1920年3月に小木・一宮間が完成をみた。
電源の推移 > 発電所一覧

最後に、名古屋電灯が運転した発電所のうち関西電気（東邦電力）へと継承されたものを一覧表として纏めた。表には合併した各社から引き継いだものも含まれる。
| 水力発電所 ： 愛知県所在> 発電所名 | 水力発電所 ： 愛知県所在> 出力 (kW) | 水力発電所 ： 愛知県所在> 所在地 | 水力発電所 ： 愛知県所在> 河川名 | 水力発電所 ： 愛知県所在> 運転開始 | 水力発電所 ： 愛知県所在> 備考 |
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| 巴川 | 750 | 東加茂郡盛岡村戸中 （現・豊田市戸中町） | 矢作川水系巴川 | 1908年2月 | 現・中電盛岡発電所 |
| 布里 | 500 | 南設楽郡鳳来寺村布里 （現・新城市布里） | 豊川（寒狭川） | 1919年7月 | 前所有者：豊橋電気 現・中電布里発電所 |
| 長篠 | 750 | 南設楽郡長篠村横川 （現・新城市横川） | 豊川（寒狭川） | 1912年3月 | 前所有者：豊橋電気 現・中電長篠発電所 |
火力発電所 ： 愛知県所在
| 発電所名 | 出力 (kW) | 所在地 | 方式 | 運転開始 | 備考 |
| 熱田 | 10,000 | 名古屋市南区熱田東町 （現・熱田区） | 汽力発電 | 1915年9月 | 1944年3月廃止 |
水力発電所 ： 岐阜県所在
| 発電所名 | 出力 (kW) | 所在地 | 河川名 | 運転開始 | 備考 |
| 八百津 | 7,500 放1,200 | 加茂郡八百津町 （現・八百津町八百津） | 木曽川 | 1911年12月 | 1917年5月放水口発電所増設 1974年11月廃止 |
| 神淵川 | 160 | 武儀郡上麻生村本郷組 （現・七宗町上麻生） | 飛騨川支流神淵川 | 1920年8月 | 前所有者：尾北電気 1969年3月廃止 |
| 美佐野 | 60 | 可児郡上之郷村美佐野 （現・御嵩町美佐野） | 可児川支流津橋川 | 1913年4月 | 前所有者：尾北電気 1935年7月廃止許可 |
| 長良川 | 4,200 | 武儀郡洲原村立花 （現・美濃市立花） | 木曽川水系長良川 | 1910年3月 | 現・中電長良川発電所 |
| 白谷 | 1,235 | 武儀郡板取村白谷区 （現・関市板取） | 長良川支流板取川 | 1919年10月 | 前所有者：美濃電化肥料 現・中電白谷発電所 |
| 抜戸 | 113 | 武儀郡安曽野村安毛 （現・美濃市安毛） | 長良川支流板取川 | 1910年12月 | 前所有者：板取川電気 1935年6月廃止 |
| 井ノ面 | 300 | 武儀郡安曽野村安毛 （現・美濃市安毛） | 長良川支流板取川 | 1914年1月 | 前所有者：板取川電気 現・中電井ノ面発電所 |
| 河合 | 800 | 揖斐郡春日村河合 （現・揖斐川町春日河合） | 揖斐川支流粕川 | 1913年5月 | 前所有者：岐阜電気 現・中電河合発電所 |
| 小宮神 | 350 | 揖斐郡春日村小宮神 （現・揖斐川町春日小宮神） | 揖斐川支流粕川 | 1908年12月 | 前所有者：岐阜電気 現・中電小宮神発電所 |
| 春日 | 1,800 | 揖斐郡春日村六合 （現・揖斐川町春日六合） | 揖斐川支流粕川 | 1920年1月 | 前所有者：岐阜電気 現・中電春日発電所 |
これらの発電所のうち、東邦電力時代に廃止されたものを除いて第二次世界大戦中の電力国家管理期は原則中部配電に帰属したが、八百津発電所（放水口発電所を含む）のみ日本発送電へ引き継がれた。さらに戦後1951年（昭和26年）の電気事業再編成では中部配電の発電所は中部電力（中電）に継承されたが、八百津発電所は日本発送電から関西電力（関電）へと渡っている。
附帯事業の推移

名古屋電灯は電気供給事業以外にも電気機器の製造も手がけていた。創業時期は不明だが、逓信省の資料『電気事業要覧』記載の1918年時点における電機工場一覧には名古屋電灯の名がある。工場（「工作所」と称す）の所在地は名古屋市中区下広井町3丁目62番地（旧第二発電所と同一所在地）、生産品目は変圧器・扇風機などであった。
工作所は関西電気成立後、東邦電力と改称した1922年6月26日付で株式会社東邦電機工作所へと分離された。しかし同社は昭和恐慌下の事業整理で1930年（昭和5年）2月に解散している。
年表

1887年（明治20年）
9月21日 - 奥田正香ら11名が発起人となり名古屋電灯会社設立願を愛知県へ提出。
9月22日 - 県より名古屋電灯会社の設立許可。
1888年（明治21年）
9月18日 - 奥田ら11名の発起人脱退に伴う役員選任の結果士族の三浦恵民が社長就任。
11月24日 - 発電所構内の名古屋市入江町1番地・南長島町無番戸に本社を設置。
1889年（明治22年）
11月3日 - 発電所「電灯中央局」完成。
12月15日 - 開業。
1890年（明治23年）
7月14日 - 名古屋電灯株式会社へ社名変更。
1891年（明治24年）
10月28日 - 濃尾地震で被災し、2か月間送電停止。
1893年（明治26年）
10月6日 - 第1回増資決議、資本金を7万8800円から16万円へ引き上げ。
1894年（明治27年）
11月20日 - 競合会社の愛知電灯（同年3月設立）が開業。
1896年（明治29年）
4月2日 - 愛知電灯合併を決議、資本金31万円となる。
5月13日 - 19万円の増資を決議、資本金50万円となる。
1901年（明治34年）
7月22日 - 水主町発電所運転開始。
1904年（明治37年）
1月9日 - 三河電力（1901年3月設立、後の東海電気）が名古屋市内への供給を開始。
1月23日 - 50万円の増資を決議、資本金100万円となる。
7月22日 - 本店を名古屋市水主町5番地・6番地へ移転。
1907年（明治40年）
3月25日 - 400万円の増資を決議。
6月1日 - 東海電気を合併、合併に伴う増資25万円。
1908年（明治41年）
2月11日 - 巴川発電所運転開始。
1910年（明治43年）
3月15日 - 長良川発電所運転開始。
10月28日 - 名古屋電力（未開業・1906年10月設立）を合併、資本金775万円となる。
1911年（明治44年）
4月8日 - 825万円の増資を決議、資本金1600万円となる。
6月1日 - 本店を名古屋市中区前津小林字上キロメキ45番地1へ移転。
11月1日 - 本店所在地を名古屋市中区南武平町3丁目39番地と変更。
12月10日 - 八百津発電所運転開始。
1912年（明治45年）
5月12日 - 本店を名古屋市中区新柳町6丁目4番地へ移転。
1914年（大正3年）
12月1日 - 福澤桃介が社長就任。
1915年（大正4年）
9月25日 - 熱田発電所竣工。
10月 - 合金鉄・特殊鋼の生産を目指し社内に製鋼部を設置。
1916年（大正5年）
8月19日 - 製鋼部を独立させ株式会社電気製鋼所（後の木曽川電力）を設立。
1917年（大正6年）
5月25日 - 八百津放水口発電所竣工。
6月 - 電気による銑鉄生産を目指し社内に製鉄部を設置。
1918年（大正7年）
9月8日 - 製鉄部と臨時建設部（水力開発部門）を独立させ木曽電気製鉄株式会社（後の大同電力）を設立。
1919年（大正8年）
10月29日 - 1700万円の増資を決議、資本金3300万円となる。
1920年（大正9年）
4月24日 - 一宮電気を合併、資本金3375万円となる。
1921年（大正10年）
1月23日 - 岐阜電気を合併、資本金4200万円となる。
3月31日 - 関西水力電気との間に合併仮契約締結。
4月20日 - 豊橋電気を合併、資本金4578万円となる。
4月28日 - 関西水力電気との合併を株主総会で決議。
8月21日 - 板取川電気・尾北電気・美濃電化肥料を合併、資本金4848万7250円となる。
10月18日 - 名古屋電灯は関西水力電気に合併され解散。関西水力電気は名古屋へ移転し関西電気株式会社へ改称。
12月23日 - 関西電気社長福澤桃介辞任、後任に伊丹弥太郎就任。
1922年（大正11年）
6月26日 - 関西電気が九州電灯鉄道を合併し東邦電力株式会社へ社名変更。