stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
J SPORTS
終了した番組 > 野球

J SPORTS STADIUM（ヤクルト・横浜・ロッテ・西武・ソフトバンク戦）
アクティブ!ベースボール（スカイ・A sports+、GAORAが制作しながら生中継できない試合を代替）
東都大学野球（2002年春季 - 2004年春季の間数試合ずつ。主に当時中継していた神宮でのヤクルト戦のある日。シーズン毎にしだいに縮小していき最終的に消滅。）
プロ野球マスターズリーグ（2006年シーズン放送）
リトルリーグ・ワールドシリーズ
アジアシリーズ
ガンバレ日本プロ野球!?
BANZAI!野球好き（2013/14シーズン - 2014/15シーズン）
野球好きニュース（2009年 - 2013年終了）
野球好きプラス（2014年放送開始・終了）
日本女子プロ野球リーグハイライト（2012年より放送開始）
終了した番組 > サッカー

リーガ・エスパニョーラ (1998/99 - 2002/03)
セリエA (1999/2000 - 2006/07)
ブンデスリーガ（1997/98 - 1999/2000、2004/05 - 2006/07）
コパ・リベルタドーレス (2004 - 2006)
アルゼンチンリーグ (1997/98 - 2006/07)
ブラジル全国選手権 (2003 - 2004)
2006 FIFAワールドカップ・南米予選
コパ・アメリカ (2004)
MUTV（マンチェスター・ユナイテッド） (2004 - 2007)
CHELSEA TV（チェルシー） (2005 - 2007)
Arsenal TV（アーセナル） (2005 - 2007)
Jリーグプレビューショー (2006 - 2007)
FIFAフットボール・ムンディアル (1998 - 2008)
※スコティッシュ・プレミアリーグ ( - 2008/09)
カーリングカップ
バルサTV（FCバルセロナクラブ公認プログラム。チャンピオンズリーグや過去の名試合等を放送、2005 - 2011）
E.N.G. 〜English News Gathering〜
ゴジサカMONDAY
Jリーグ中継（※Jリーグ発足時から1996年まではスポーツ・アイで全試合放送）
J1は原則としてJ SPORTS 1と4で各節1試合生中継、J SPORTS 1で全試合録画放送。J2はJ SPORTS 1で各節2試合録画放送。
サンデーハットトリック!
プレミアリーグ（ - 2019/20）
プレミアリーグ プレビューショー/ハイライト
オランダリーグ エールディヴィジ
ロシアサッカー・プレミアリーグ
終了した番組 > ラグビー

プレミアシップ
フランス選手権トップ14
ラグビーワールドカップセブンズ
スーパーラグビー（2005シーズンまでは「スーパー12」、2010シーズンまでは「スーパー14」）
ザ・ラグビーチャンピオンシップ
ジャパンラグビートップリーグ・マイクロソフトカップ
終了した番組 > バスケットボール

NCAA男子バスケットボール・トーナメント
終了した番組 > バレーボール

春の高校バレー
終了した番組 > プロレス・格闘技

WWE
RAW
スマックダウン
ECW
ヴィンテージ・コレクション
Superstars
This Week in WWE
プロフェッショナル修斗
シュートボクシング「シーザー魂」
IT’S SHOWTIME
女子プロレス LLPW
※PRIDE REVIVAL
※劇戦!大相撲
終了した番組 > ウィンタースポーツ > FISワールドカップ

ノルディック複合
終了した番組 > テニス

デビスカップ
フェドカップ
終了した番組 > ビリヤード > スヌーカー

プレミアスヌーカーリーグ
終了した番組 > その他

BOOMER+（出演：2007年4月 - 2008年3月 鷲巣あやの・伊藤雅子、2008年4月 - 2009年3月 尾上綾華）
J SPORTSガイド（ナビゲーター：トムセン陽子）
番宣まつり（ナレーション：デイヴ・フロム）
J SPORTS ワイド
J SPORTS WOMAN 効くコレ!
ヨガ
ピラーティス
おはよう!かんどり体操〜忍流〜（出演：神取忍）
マスコットキャラクター

マスコットキャラクターに「ビクトリ」と「ピクトリ」がいる。
彼らのプロフィールは以下の通り。
マスコットキャラクター > ビクトリのプロフィール

年齢：２０歳
誕生日：９月５日
性別：男
職業：〇×バード大学３年生
サークル：放送研究会
趣味：おみくじを配る
好きな食べ物：とんかつ・ウインナー・いよかん・タイ
口癖：ビクトリー！
マスコットキャラクター > ピクトリのプロフィール

年齢：19歳
誕生日：９月1日
性別：男
職業：〇×バード大学2年生
サークル：放送研究会
好きな食べ物：たくあん
その他：今日のテントリーとして、試合後に今日の試合の特典者（点取り屋）を紹介する
その他の特記事項 > 放送休止時

2011年9月までは人が階段を下っていくイメージ（形が一定しない液体状の物質）のコンピュータグラフィックをバックに「現在放送休止中です。放送開始までしばらくお待ちください」という字幕を出している。その後放送開始3分前からBGM（現在はオリビア・ニュートン＝ジョンの「HAVE YOU NEVER BEEN MELLOW〜そよ風の誘惑」）をバックに大空をイメージしたCGで「まもなく放送開始です」の字幕を出して放送開始に向かう（不定期でメンテナンスによる電波停波がある）。いずれも右下にはJ SPORTSのロゴが出ている。
2011年10月以後は、新しいJ SPORTSのロゴに各種スポーツのイメージイラスト（ボールやホイール等）がフラッシュするようなイメージが表され、画面下に「現在放送休止中です」の字幕が表示されている。放送開始が近づくとBGMが流れ（現在はスティービー・ワンダーの「Sir Duke」）、バックが徐々に明るくなる。
放送休止時間帯は原則として日曜深夜（月曜未明）から木曜深夜（金曜未明）の4時から6時55分（J SPORTS 3は月曜深夜を除き5時30分、J SPORTS 2は6時30分）までであるが、プロ野球中継等生放送（プロ野球録画中継の場合も含む）で送るイベントの試合展開によって休止時間の短縮、あるいは一部の事前収録番組（海外スポーツなど）の放送休止などが生ずる場合があり。
また月に1回程度は機器メンテナンスのため停波を行っている。その場合は放送休止時間が長くなる。
その他の特記事項 > 番組表が掲載されている新聞

以下はBS放送開始前の状況。BS放送開始後はほとんどの新聞に掲載。
朝日新聞（東京本社版夕刊。極小サイズで掲載されているため、主要番組のみを掲載）
産経新聞（東京本社版）（※但し、大阪本社版・九州・山口特別版は紙面スペースの関係で非掲載だったが2014年1月6日付より掲載開始）
毎日新聞
北國新聞・富山新聞
西日本新聞
スポーツ新聞（日刊スポーツ、スポーツ報知、スポーツニッポン、サンケイスポーツ、デイリースポーツ、中日スポーツ）など
谷口あさみ

| 谷口 あさみ |
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生誕:   (1981-01-15) 1981年1月15日（44歳）  日本・東京都
職業:  漫画家
活動期間:  2003年 -
ジャンル:  児童漫画 青年漫画 料理・グルメ漫画
受賞:  2002年 第50回小学館新人コミック大賞児童部門佳作受賞
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谷口 あさみ（たにぐち あさみ、1981年1月15日 - ）は、日本の漫画家。東京都出身。
2002年に『鬼町3丁目』で、第50回小学館新人コミック大賞児童部門佳作を受賞。2003年、『鬼斬りジュゲム』で『別冊コロコロコミック』にてデビュー。
人物

好きな食べ物はおでん（特に大根）とスルメ。
『星のカービィ! も〜れつプププアワー!』で時々登場する。
街を歩いていたら、戸田恵梨香と間違われたことがある。
aikoに似ている。
星のカービィシリーズとの関わり

『月刊コロコロコミック』では2006年より『星のカービィ! も〜れつプププアワー!』の連載を開始。連載は2016年まで続いた。連載終了から3年後の2019年からは絵本作品『いつでもカービィ』シリーズの文章を手掛けている。第1作「おやすみカービィ」と第2作「星の贈りもの」が発売された12月6日に自身のTwitterにカービィ、マルク、タランザ、グーイが描かれたイラストを創刊祝いとして公開。
谷口は、『星のカービィ! も〜れつプププアワー!』の連載終了後は公の場でカービィを1度も描くことはなく、この先も描かないつもりでいたが、上記2作の絵を手掛けたイラストレーター・るるてあとの会話でその考えを改めたことを告白している。ただ、どんな会話をしたかについては「秘密」としている。
作品リスト > 漫画

鬼斬りジュゲム（小学館『別冊コロコロコミック』2003年6月号）
めちゃかわ（小学館『別冊コロコロコミック』2004年4月号 - 2005年2月号）
史上最強天狗冒険物語 天までとどけ!（小学館『別冊コロコロコミック』2005年4月号 - 2006年4月号）
富豪少年ヒカル（小学館『別冊コロコロコミック』2006年8月号）
星のカービィ 参上!ドロッチェ団（小学館『別冊コロコロコミック』2006年12月号）
星のカービィ! も〜れつプププアワー!（小学館『月刊コロコロコミック』2006年12月号 - 2016年10月号）
ぐでたま（小学館『ミラコロコミック』創刊号）
競馬場でごはん（少年画報社『思い出食堂特別編集 ひとりごはん』25号 - 連載中）
恐竜のいる島（少年画報社『思い出食堂 ぼくらの恐竜 ジュラシック・ファンタジー』） - 2019年8月19日発売
ウマミーノ（新潮社『くらげバンチ』2020年3月6日更新）
たこ焼き（少年画報社『思い出食堂 Bランチ 青春ラーメン編』） - 2020年7月6日発売
いくらの醤油漬け（少年画報社『思い出食堂 白いごはんとおかず 焼鮭と明太子』） - 2020年10月20日発売
ごはんジョッキー（少年画報社『思い出食堂 別館（電子雑誌）』3号  - 連載中）
競馬場でごはん（少年画報社『ひとりごはん』No.25 - ） - 連載では『競馬場でごはん』であったが、単行本では『競馬でごはん』として刊行
できたて!ポンチポンチ（こどもりびんぐ『あんふぁん』『ぎゅって』2021年4月 - 連載中） - 短編ストーリーの連載
作品リスト > 絵本

「いつでもカービィ」シリーズ（小学館） - 原作を担当。イラスト担当者はそれぞれ異なる。
英米関係

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 イギリス:  アメリカ合衆国
在外公館
在米英国大使館（英語版）:  在英米国大使館（英語版）
外交使節
駐米大使 キム・ダロック:  駐英大使 ウッディ・ジョンソン
アメリカ領ヴァージン諸島からイギリス領ヴァージン諸島を望む。
イギリスのスターマー首相とアメリカのバイデン大統領（2024年7月・ホワイトハウスにて）
イギリスのジョンソン首相とアメリカのトランプ大統領（2019年8月・第45回G7サミットにて）
英米関係（えいべいかんけい、英語：United Kingdom–United States Relations）では、イギリスとアメリカ合衆国の両国関係について述べる。
両国の比較

| 2020年 |  イギリス |  アメリカ合衆国 |
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| 人口 | 6788万6004人 | 3億3141万9281人 |
| 面積 | 24万2495平方キロメートル | 962万8000平方キロメートル |
| 首都 | ロンドン | ワシントンD.C. |
| 最大都市 | ロンドン | ニューヨーク |
| 政体 | 議院内閣制 立憲君主国 | 大統領制 連邦共和国 |
| 公用語 | 英語 | 連邦レベルでは指定無し（事実上英語を用いる） |
| GDP (名目) | 2兆6383億米ドル（一人当たり3万9229米ドル） | 20兆8,073億米ドル（一人当たり6万3051米ドル） |
| 軍事費 | 592億米ドル | 1兆9810億米ドル |
概要

イギリスとアメリカ合衆国の両国関係は多くの複雑な関係を包含し、古くは2度の戦争から世界の市場を巡る競争まで様々な場に及んでいる。1940年以降イギリス・アメリカ合衆国両国は緊密な軍事同盟関係にあり、特別な関係（英語版）を享受しているが、これらは戦時同盟国およびNATOの同盟国として築かれたものである。
英米両国は歴史を共有し、宗教で重なり、共通の言語と法体系を持ち、そしてイングランド系アメリカ人・スコットランド系アメリカ人（英語版）・ウェールズ系アメリカ人（英語版）・スコッチアイリッシュ系アメリカ人（英語版）およびアメリカ系イギリス人（英語版）の各々の間に先祖代々受け継がれてきた親族の血統を含めて、過去数百年を辿ることの出来る血縁関係があることにより、互いに結びつけられている。今日では互いの国に移住する人々が両国共に多くいる。
戦争・反乱・仲違いと和平の時代を通して友好国・同盟国となるのはもちろんのこと、イギリスとアメリカはこれらの第二次世界大戦中に深く根付いた絆を固め、「特別な関係」として知られるまでになった。長期的な見通しでは、歴史家のポール・ジョンソンによれば、両国の関係は「現代の民主的な世界秩序の礎」（"cornerstone of the modern, democratic world order"）であると考えられている。
イギリスは20世紀初頭に現在の同国の外交政策における最も重要な2国間協力関係（"most important bilateral partnership"）としてのアメリカとの関係を確かなものとし、対するアメリカの外交政策においても、アメリカ合衆国はイギリスとの関係を最も重要な関係であると認めており、貿易・商業・金融・技術・学術・芸術・科学の各分野における一連の政事と相互協力さらに政府及び軍の諜報活動の共有、アメリカ軍とイギリス軍の間で遂行される合同戦闘作戦や平和維持活動等にそれが裏付けられている。カナダは歴史的にアメリカ産商品の最大の輸入国かつアメリカ向け商品の主たる輸出国である。2015年1月時点でアメリカにとってイギリスは輸出の点では第5位、輸入の点では第7位の貿易相手国である。
英米両国は他の多くの国の文化にも大きな影響力を及ぼしている。イギリスとアメリカはアングロ圏（英語版）の二大結節点であり、2015年時点で両国の人口を合わせると約3億8500万人になる。両国は共に、現代世界の多くの部門において、英語を優位に立たせている。
政権の変遷

1940年以降のイギリスとアメリカの指導者たち。
特別な関係

→「」も参照
特別な関係 (Special Relationship) とは、英米両国間の非常に緊密な政治的、外交的、文化的、経済的、軍事的、歴史的な関係であるとみなされている。特に1940年以降の両国関係について述べるときに用いられる表現である。
歴史 > 起源

→「イギリスによるアメリカ大陸の植民地化」および「13植民地」も参照
幾度かの試行錯誤の末、1607年に北アメリカ本土における最初の永続的なイングランド植民地が英領バージニア植民地のジェームズタウンに設立された。1624年までに、英領バージニア植民地はロンドンのバージニア会社により治められる特許植民地 (charter colony) ではなくなり、直轄植民地 (crown colony) となった。ピルグリムはイングランドとアムステルダムを拠点とする小さなプロテスタント教派であったが、一派は入植者集団をメイフラワー号に乗せて派遣した。彼らはメイフラワー誓約を作成して自分達に広範な自治権を付与した後、1620年に小規模なプリマス植民地を設立した。1630年に清教徒らは、それよりもはるかに広いマサチューセッツ湾植民地を設立し、新世界（北米大陸）に新しく「より純粋な」教会を建てることで、イングランド国教会を改革しようとした。
これらを追うように、メイン植民地（英語版）（1622年）、17、メリーランド植民地（1632年）、ロードアイランド及びプロビデンス・プランテーション植民地（1636年）、コネチカット植民地（1636年）など、他にも植民地が設立された。その後、カロライナ植民地（1663年）が設立された（カロライナ植民地は、1729年にノースカロライナ植民地とサウスカロライナ植民地に分割された）。ニューハンプシャー植民地は1691年に設立された。そして、1732年にジョージア植民地が設立された。
ニューヨーク植民地はイギリスがオランダの植民地ニューネーデルラントを征服して形成された。1674年、ニュージャージー植民地がニューヨーク植民地から分割されて設置された。1681年、ウィリアム・ペンが国王チャールズ2世より勅許を受けて、ペンシルベニア植民地を設立した。
各植民地はロンドンに対してそれぞれ別々に直属した。1686年から1689年までの間にに実施された、これらの植民地をニューイングランド王領という一つの王領にまとめる取り組みは失敗に終わった。
歴史 > 移民

17世紀中には、推定35万人のイングランド人とウェールズ人の移民が13植民地に永続住民として到着した。1707年の合同法の成立後の18世紀には、スコットランド人やアイルランド人の移民が、その割合と数において、先の移民らを上回った。
イギリスによるアメリカ大陸の植民地化時期には、社会経済の発展にプラス関与する、自由主義的な行政、司法及び市場の諸制度がアメリカに導入された。同時に、植民地政策は半重商主義的でもあり、大英帝国内での交易を奨励し、他の列強との貿易を阻害し、植民地における工業の興隆を抑止した。これで13植民地は母国の貿易と富を増大させる地位を確立した。イギリスはカリブ海域にある商業植民地の砂糖貿易にてさらに莫大な利益を得ていた。
強制労働制度の導入は、植民地時代のもう一つの特徴であった。13植民地の全てが奴隷貿易に巻き込まれた。中部植民地群とニューイングランド植民地群の奴隷たちは典型的に家庭での召使いや職人、肉体労働者、熟練工として働いた。その初期から南部植民地群の奴隷たちは主に農業に従事し、農場やプランテーションなどで、輸出用の藍、米、綿花、タバコを栽培した。
フレンチ・インディアン戦争(1755-1763)は、七年戦争のうち北米を舞台にしたものだった。北米でイギリスとフランスが交戦した4度目のこうした植民地戦争は、フランス人キリスト教徒の住民らを含めて、イギリスがヌーベルフランスを獲得する結果となった。1763年に調印されたパリ条約の下、フランスはフランス領ルイジアナのうちミシシッピ川を境にして東側の支配権をイギリスに割譲し、そこは後にインディアン特別居留地（英語版）として知られるようになった。
歴史 > 宗教

本国と植民地の間の宗教的な結びつきは、著しいものであった。教会の大半はイングランド（もしくはドイツ）から移って来たものであった。ニューイングランドの清教徒はイングランドの非国教徒（英語版）らとは滅多に連絡を取り合わなかった。クエーカー教徒により維持された大西洋横断の関係のほうが遥かに緊密であり、特にペンシルベニアで見られた。メソジスト教徒もまた、密接な関係を維持していた。
アングリカン・チャーチ（聖公会）が南部植民地で正式に設立されると、地方税は牧師の給料のために支払われ、教区民が市民の義務として貧民救済などにあたり、地元の名士が教区民を管轄した。教会はアメリカ独立戦争の間に国教制を廃止された。アメリカの聖公会はロンドン主教の支配下にあったが、アメリカで聖公会の主教を擁立するべきかどうかを巡っては、長い間論争があった。他方のプロテスタントはそうしたいかなる任命も阻止した。革命（独立戦争）後、新たに創設された米国聖公会は独自の司教を選び、
ロンドンから距離を置いた。
イングランド系の祖先を持つアメリカ人の割合
スコットランド系の祖先を持つアメリカ人の割合
スコッチアイリッシュ系の祖先を持つアメリカ人の割合
ウェールズ系の祖先を持つアメリカ人の割合
歴史 > アメリカ独立革命

→「アメリカ合衆国の独立」および「アメリカ独立戦争」も参照
13植民地は、限定的ではあったが徐々に自治を獲得していった。イギリスの重商主義政策はより厳しくなり、結果的に貿易規制を敷いた母国に利益をもたらした。それによって植民地経済の成長は制限され、植民地商人の収益可能性を人為的に抑制していた。アメリカの植民地はフレンチ・インディアン戦争の間に生じていた借金の返済を助けることが期待されていたが、国王ジョージ3世による代表なき課税と統制の問題を巡り、1765年から1775年にかけて、本国と植民地との間の緊張が高まっていった。1770年のボストン虐殺事件でイギリスの赤服連隊が民間人に発砲したことを発端に、激怒した植民地住民が反乱暴動に駆り立てられた。イギリス議会は印紙法（1765年）や茶法（1773年）など一連の税を課し、対して植民地住民は、ボストン茶会事件でボストン湾にお茶を投棄してこれに抗議した。イギリス議会は1774年に植民地住民らが耐え難き諸法と呼んだ法案を通して、彼らの反抗に対処した。この一連の出来事は、最終的に1775年のレキシントン・コンコードの戦いの最初の発砲の引き金となり、アメリカ独立戦争勃発につながった。1775年6月のバンカーヒルの戦いにおけるイギリスの勝利は、緊張をさらに高めた。独立を達成するという目標がパトリオットと通称される多数派に希求された一方、ロイヤリストと通称される少数派は今後も英国臣民のままでいることを望んだ。しかしながら、1775年5月に第二次大陸会議がフィラデルフィアで開かれた際、ベンジャミン・フランクリン、トーマス・ジェファーソン、ジョン・ハンコック、サミュエル・アダムズ、ジョン・アダムズなどの著名な人物によって行われた審議は結局、母国からの完全なる独立を追い求めるという結論に至った。こうして、1776年7月4日、アメリカ独立宣言が満場一致で承認され、米英は根本的かつ決定的に訣別した。 アメリカ合衆国は近代において首尾よく独立を果たした世界で最初の植民地となった[要出典]。
1775年の初めにパトリオットは全てのイギリスの役人と兵士たちにこの新しい国から退去するよう強制した。1776年8月にイギリス人たちは大挙して帰還すると、ニューヨーク市を占領し、1783年の終戦まで自分達の拠点とした。イギリスは強力な海軍を使って主要港を占領することに成功したが、アメリカ人の90％は完全に自分達が支配している農村部に暮らした。1777年のサラトガ方面作戦で、パトリオットがカナダから移動して来たイギリスの侵略軍を捕虜にした後、フランスがアメリカの同盟国として参戦し、さらにオランダとスペインがフランスの同盟国に加わった。これに対しイギリスは制海権の優位性を失い、またヨーロッパに大きな同盟国も友好国もほとんどなかった。当時のイギリス側の戦略としてはアメリカ南部に再び焦点を合わせ、そこでは大勢のロイヤリストがイギリス兵士と共に戦ってくれるだろうと期待していた。しかし武器を手にしたロイヤリストはイギリスの必要とする人数よりもはるかに少なく、南部の田園地帯を支配しようとする英国王室の取り組みは失策に終わった。イギリス陸軍がニューヨークに戻ろうとした時には、イギリスの救援艦隊はフランス艦隊によって既に追い返されており、1781年10月のヨークタウンの包囲戦において、ジョージ・ワシントン将軍指揮下のアメリカ・フランス連合軍により同陸軍は捕虜となった。これが実質的に戦闘を終わらせることとなった。
歴史 > 講和条約

→「アメリカ独立戦争における外交」も参照
1783年に新国家に対してかなりの好条件でパリ条約が結ばれ、アメリカ独立戦争が終結した。
鍵となる出来事は1782年9月のこと、当時フランスのヴェルジェンヌ（英語版）外相が一つの解決策を提案したが、同盟国アメリカに激しく反対された。フランスはこの戦争で戦争で疲弊しており、イギリスからジブラルタルを奪取するまで戦争を続けると主張するスペインを除けば、誰もが和平を望んでいた。ヴェルジェンヌは、ジブラルタルの代わりにスペインが受け入れそうな取引を立案した。アメリカ合衆国は独立を獲得するが、アパラチア山脈の東側地域に限定される。イギリスはオハイオ川以北地域を取ることになる。その南部はスペインの支配下ながらインディアンの独立国（インディアン・バリア・ステートと呼ばれる緩衝国）が創設されようとしていた。アメリカ側はこれらの交渉期間中にフランスとの友好関係が役に立たないと悟ったことで、より好条件の取引をロンドン政府から直接取り付けることに成功した。ジョン・ジェイは即座に、フランスとスペインを切り離して、そちらと直接交渉する意思があるとイギリス側に伝えた。イギリス首相シェルバーン伯は、これに同意した。イギリスの交渉の全責任を負っていた彼は、アメリカ合衆国をフランスから分断して、この新国家を（英国にとって）価値ある経済的パートナーにするには今が好機と見ていた。西側の条件は、アメリカ合衆国がミシシッピ川の東、フロリダの北、カナダの南の全領域を得ようとするものであり、北の境界線は現在の国境とほぼ同じである。その後、1842年のウェブスター＝アッシュバートン条約は、メイン州とミネソタ州の境界にいくらかの変更を加えた。アメリカ合衆国は、カナダ沿岸沖での漁業権を得ようとし、イギリスの商人とロイヤリストらが自らの財産を取り戻そうとするのを許すことで合意した。それはアメリカ合衆国にとって非常に好都合な条約であり、英国の観点から意図的に行なったものだった。シェルバーン伯はイギリスと急成長しつつある米国との間で非常に収益性の高い二国間貿易を予見し、それは実際にそうなった。。
歴史 > 革命の終焉

条約は1784年にようやく批准された。イギリスは1783年末頃にニューヨーク、チャールストン、サバンナにいる兵士及び民間人を疎開させた。50万人いたロイヤリストの80%超がアメリカ合衆国に留まり、アメリカ市民となった。残りのロイヤリストの大部分はカナダに移り、自らを王国忠誠派(United Empire Loyalist)と呼んだ。商人や実業家はしばしば渡英して取引先との関係を再興した。裕福な南部のロイヤリストは、自分たちの奴隷らを連れて、主として西インド諸島の大農園へと向かった。また、イギリス人は、イギリス陸軍と戦った元奴隷である約3000人の解放された黒人たちを連れ去ったが、彼らはノバスコシアに渡った。その地が住むのに適さないと判断した多くの人々が、アフリカにある英領植民地のシエラレオネに移った。。
この新国家はミシシッピ川の東側とセントローレンス川および五大湖の南側のほぼ全土を支配下に治めた。イギリスの植民地であった東フロリダと西フロリダは、見返りとしてスペインに割譲された。イギリスと同盟を結んでいた北米の先住民諸部族は敗戦の余波に苦しんだ。イギリスは講和会議で彼らを無視し、ネイティブ・アメリカンの部族は、カナダやスペイン領に移動しない限りは大部分がアメリカの支配下に置かれた。イギリスはアメリカ中西部（特にミシガンとウィスコンシン）にに砦を構えて、そこではインディアンの部族に武器を供与した。
歴史 > 1783年-1807年: ジェイ条約の役割

戦争が終結すると、両国間の貿易が再開した。イギリスはアメリカへの全ての輸出を認めたが、一部のアメリカの食料品を西インド諸島の植民地へ輸出することを禁じた。イギリスの輸入が僅か75万ポンドだったのに対し、輸出は370万ポンドに達した。この不均衡のためアメリカでは金（ゴールド）が不足した。
1785年、ジョン・アダムズは初代の聖ジェームズ宮廷駐在アメリカ全権公使（現:イギリス大使）に任命され、ジョージ3世 (イギリス王)は彼を丁重にもてなした。1791年にグレートブリテン王国は初の外交使節としてジョージ・ハモンドを米国に派遣した。
1793年にグレートブリテン王国とフランスが戦争状態に入ると、アメリカ合衆国とグレートブリテン王国の関係も戦争寸前の状態になった。1794年にジェイ条約が調印されると緊張状態は緩和され、平和で繁栄した10年に及ぶ交易関係が確立した。歴史家のマーシャル・スメルサーは、この条約がイギリスとの戦争を事実上延期した、少なくともアメリカがそれに対処できるほど強くなるまで延期されたと主張している。
アメリカの歴史家サミュエル・フラッグ・ベミスによると、アメリカ合衆国には未解決問題のリストがあった。
イギリス陸軍は、1783年の平和条約でアメリカに割り当てられた領土（現在のミシガン州、オハイオ州、ニューヨーク州）で5つの砦を運用していた。
イギリスは北西部（オハイオとミシガン）の入植者に抵抗するアメリカインディアンの攻撃に資金提供していた。
イギリスはアメリカ市民である海兵をイギリス軍に印象づける行為を続けていた。
アメリカの商人は、1793年と1794年にイギリスが拿捕した商船250隻の補償を求めていた。
南部での関心は、ロイヤリストが所有する、1781-83年に主人と共に西インド諸島に連れ去られた奴隷の金銭的補償要求だった。
アメリカの商人は、英領西インド諸島でアメリカ貿易の再開を望んでいた。
カナダとの国境が多くの場所で曖昧であり、より明確に線引きする必要があった。
最終条約が全てとはいかないまでも一部の問題を解決した。連邦党はジェイ条約を批准するように上院に求めたが、共和党は強く反対した。ジェファーソンとマディソンが率いる共和党はフランスを強く支持し、イギリスとの良好な関係はアメリカの共和主義を破滅させると信じていた。 ジョージ・ワシントン大統領は最後の瞬間まで待ってから決定的介入を行ったため、条約は正確に2/3の投票で批准され、必要な資金が充当された。 その結果、アメリカには世界大戦時代の20年間に及ぶ平和が訪れ、それは共和党が政権を握ってジェファーソンが新条約を拒否し、ブリテン王国に経済的攻撃を開始するまで続いた。
ブラッドフォード・パーキンス (歴史家)は、この条約が最初にイギリスとアメリカの間に特別な関係を築いたもので、その次はソールズベリー卿の下で築かれたものであると主張している。彼の見解では、この条約は英米間の10年間の平和を確保するために機能し「この10年は『最初の親善回復(The First Rapprochement)』期間と位置付けられるだろう」としている。さらにパーキンスは次のように結論づけている。
「約10年間フロンティアには平和があり、通商交流の価値という認識を共有し、さらに前後の時代双方と比較しても、船舶拿捕や強制徴募をめぐる諍いが沈静化した。フランスとの2つの論争は（中略）英語圏の大国同士がより緊密に結託する後押しとなった。」
交戦寸前であった1794年に始まるジェイ条約は両国間の緊張状態を覆したとして、パーキンスは「世界の戦争と平和の10年間を通して、大西洋の両側の歴代政権はしばしば真の友好関係に近づく真摯さをもたらし、それを維持することができていた。」と結論づけている。
歴史家ジョセフ・エリスはこの条約の「一方的にイギリスに有利な」条件を発見したが、歴史家たちの承諾するコンセンサスは次の通りだと断言している。
「（それは）米国にとって抜け目のない交渉だった。本条約は事実上、将来のヨーロッパの覇権を握る大国としてフランスよりもイングランドに賭けるものだったが、それは預言（神からの啓示）のように的中した。その条約は、アメリカ経済がイギリスとの貿易に大きく依存していることを認識したものだった。それはある意味、早熟なモンロー教書の草案であった。というのも、本条約がアメリカの安全保障と経済発展をイギリス艦隊と結びつけ、19世紀を通じてその艦隊が計り知れない価値の防護盾を提供していたからである。おおむねアメリカが経済的かつ政治的に（イングランドと）戦えるようになるまで、この条約がイングランドとの戦争を引き延ばしていたのである。」
アメリカ合衆国は英仏間の戦争（1793年-1815年）にて中立を宣言し、食料・材木その他の物資を双方に売ることで大きな利益を上げた。
トーマス・ジェファーソンは反共和党の政敵達を増強させるのを恐れたために、ジェイ条約に激しく反対していたが、1801年に大統領に就任してからはこの条約を否認しなかった。彼は連邦党の公使 ルーファス・キングをロンドンに駐在させ続け、現金支払いと国境に関する未解決の問題を成功裏に解決するための協議に当たらせた。キング退任後の1805年に両国の友好関係は壊れ、1812年の米英戦争の前兆として、関係はますます敵対的になっていった。ジェファーソンは、自身が任命した外交官による交渉がなされてロンドン政府に承諾された1806年のモンロー＝ピンクニー条約でジェイ条約を更新することを拒否した。それを上院に送ることは決してなかった。
1807年にグレートブリテン王国が奴隷貿易の廃止法案を可決したことで、合法的な国際奴隷貿易は大部分が禁止された。ジェファーソン大統領の要請で、アメリカ合衆国議会は1807年に奴隷輸入禁止法
案を可決し、1808年1月1日に施行された。
歴史 > 1812年戦争（米英戦争）

→「米英戦争」および「米英戦争の原因」も参照
ナポレオン戦争中にイギリスがフランスを封鎖し、中立の商船の臨検及び捜索に関与したことに対する報復として、アメリカ合衆国は通商禁止法で貿易を禁止し、その結果アメリカとフランスの間の貿易が抑制された。また、イギリス海軍はアメリカの船舶に乗り込んできて、イギリスの脱艦者であるとの疑いをかけて水夫らを強制徴募した。イギリスの工作員から軍用品と援助を与えられたインディアンの部族により、アメリカ中西部（オハイオからウィスコンシン）へのアメリカ領土拡大は阻まれた。実際イギリスの目標は、アメリカの領土拡大を阻止するためにインディアンの独立国を造ることであった。
外交と排斥運動が失敗に終わると、国家の名誉と独立の問題が表面化した。ブランズは「他の戦争タカ派は、このイギリスとの戦いを第二次独立戦争だと発言した。最初の独立戦争での傷跡がまだ残るアンドリュー・ジャクソンは特別な確信をもってその見解を抱いていた。近づいてくる紛争はアメリカの権利侵害に関わるものだったが、それはまたアメリカというアイデンティティの証明にもなった」と述べている。
1812年6月にはついにジェームズ・マディソン大統領が開戦を求め、北東部の実業家たちの抵抗に打ち勝った。このアメリカの戦略は、イギリスの海運業（特に西インド諸島にあるイギリスの砂糖農園への食料品の輸送を断つこと）に対して、開戦を求めるものであった。後にカナダとなる北部の植民地の征服は、アメリカ側の取引上の立場を有利にすることを意図した戦術であった。対するイギリスの主たる目標はナポレオン戦争でフランスを倒すことにあったため、1814年にそのようになるまでは、アメリカとの戦争では主として防御的であった。テカムセに率いられたアメリカ先住民との同盟を結ぶため、イギリスはアメリカ合衆国が領有権を主張していた領土内にインディアン独立国を創設することを約束した。イギリス軍と英領北アメリカ（現カナダ、オンタリオ州）軍はアメリカ軍よる侵攻を幾度も撃退した、これは米軍の準備が不十分で引率力も乏しく、民兵部隊もその司令官が連邦政府の管理下に置かれることを拒んだことで活用できずに弱体化したためである。にもかかわらず、アメリカ軍は1813年にエリー湖を支配下におさめ、北西部と南部でイギリスと同盟を組んだアメリカ先住民の勢力を滅ぼした。1814年におけるチェサピーク湾へのイギリス軍侵攻は「ワシントン焼き討ち」にまで至るも、それに続くボルティモアへの攻撃は撃退された。イギリス軍は1814年にニューヨーク州に侵攻したが、プラッツバーグの戦いで敗れ、ルイジアナ侵攻では、アンドリュー・ジャクソン将軍に停戦を求める知らせが届く前に、1815年のニューオーリンズの戦いで決定的に敗北した。終戦交渉は1814年に始まり「戦争前の原状(status quo ante bellum)」を回復するガン条約が締結された。双方とも領土獲得はなく、アメリカ先住民の独立国家を創設するというイギリスの計画は断念された。イギリスは名目上、（海軍の）強制徴募の権利を保ったが、実質的には水夫の強制徴募を停止し、アメリカもこれを最後にこの問題を取り下げた。アメリカは「第二次独立戦争」に勝利した結果を祝った。イギリスは最終的にワーテルローの戦いでナポレオンを倒した勝利の喜びを祝い、アメリカとの戦争のことの多くは忘れてしまった。アメリカとカナダの間の緊張状態は外交を通して解決された。1812年の米英戦争は、長きにわたる紛争期間（1775年-1815年）の終わりを示すものとなり、両国間を新たな平和の時代へと導いた。
歴史 > 1815年-1860年の諸紛争

イギリスの共同宣言提案への一方的対応である1823年のモンロー教書は、西半球（南北アメリカ大陸）におけるヨーロッパのさらなる侵略に対するアメリカの敵意を表明したものだった。それにもかかわらず、アメリカ合衆国は今後の展望がイギリスの政策と共通していたことやイギリス海軍がそれを実施したことから恩恵を受けた。1840年代には、いくつかの州がイギリスの投資家が所有する債券に関して債務不履行に陥った。その後、ロンドンの銀行家は国債を回避したが、アメリカの鉄道債に多額の投資を行なった。
幾つかの事案で、アメリカの将軍ウィンフィールド・スコットは感情を抑えて許容できる妥協点に到達することにより、聡明な外交官であることを証明した。スコットは1837年にキャロライン事件への対処に当たった。英領北アメリカ（現:オンタリオ州）から来た反政府勢力はニューヨークに逃げ、反乱が鎮圧された後にキャロライン号と呼ばれる小さなアメリカの船を使ってカナダに物資を密輸した。1837年後半、カナダ民兵が越境してアメリカに侵入して船を燃やしたことで、外交的抗議、イギリス恐怖症の再燃、その他の事件を引き起こした。
曖昧なメイン州とニューブランズウィック州の境界線を巡る緊張状態は、1839年の無血のアルーストック戦争で、互いに対立する林野業（木こり）集団を巻き込んだ。銃撃戦は無かったが双方とも国家の名誉を守り、まだまだ多くの森林地を得ようとした。それぞれの側には、明らかに相手側の方に訴訟で有力な言い分があることを示す、古い秘密の地図があったため、1842年のウェブスター＝アッシュバートン条約で容易に妥協に達し、メイン州とミネソタ州の国境問題が解決した。1859年に無血のブタ戦争が、サンフアン諸島とガルフ諸島に関する国境の位置を決定した。
1844年から46年までのオレゴン境界紛争のように、アメリカ政権が民主主義の暴徒に迎合していると分かったことで、イギリスの指導者らは1840年代から1860年代にかけて常に悩みを抱えていた。しかし、イギリスの中流階級の世論は、言語、移民、福音主義のプロテスタント、自由主義の伝統、広範な貿易を根拠に、両国民の間に「特別な関係」を感じていた。この有権者たちが戦争を拒否し、アメリカ側への譲歩をロンドン政府に強制した。1861年後半におきたトレント号事件の間、ロンドン政府は一線を引いてワシントン政府は撤退した。
1844年から1848年までの間に両国はオレゴンに重複する領有権を主張した。領域は多くが境界未定だったこともあり、その地域を（それぞれ、ブリティッシュコロンビアをグレートブリテン王国に、ワシントン、アイダホ、オレゴンをアメリカに）均等に分割する妥協によって、1848年の危機を容易に終わらせた。アメリカ合衆国は当時、テキサス併合を巡る戦争の脅威となっていたメキシコに注意を向けた。イギリスはメキシコの緊張を和らげようとしたがうまくいかず、戦争が始まると中立に留まった。アメリカ合衆国は、イギリスがほんの一時だけ関心を示していた、カリフォルニアを獲得した。
歴史 > ニカラグア運河

→詳細は「ニカラグア運河」を参照
イギリスは南西部へのアメリカ領土拡大を阻止するためにメキシコの安定を望んだが、治安の不安定なメキシコはテキサスを攻撃し、その敗北に対する報復の機会を窺っていた。 その結果は大規模なアメリカ拡大となった。 1848年におけるカリフォルニアでの金発見は金発掘地までの交通路の強い需要をもたらし、その主要ルートは南米全土を巡る非常に長く時間のかかる航海を避けるパナマ横断であった。パナマの危険な治安環境にもかかわらず60万人を運ぶ鉄道が建設された。ニカラグアの運河は遥かに健全で魅力的な可能性を秘めており、アメリカビジネスマンはニカラグアとアメリカとの条約と一緒に必要な許可を得た。しかし、イギリスはアメリカの運河を阻止することを決定し、大西洋側の重要拠点となるモスキート海岸を制してこれを遮断した（マタガルパ#歴史を参照）。アメリカ政権を担っていたホイッグ党は、主戦派の民主党員とは違って実務的な平和的解決策を模索した。党員はジブラルタルのチョークポイントを独占しているイギリスと戦った体験から、それがイギリスとの際限なき紛争、戦争、軍備、海軍の浪費になるという教訓を得ていた。運河は軍備化されるものではなく、世界のあらゆる交通に対して開放的で中立であるべきだとアメリカ合衆国は断じた。現地では緊張が高まり、小規模な物理的衝突も起こった。そこで米英両政府は外交的解決策を見つけた。1850年のクレイトン＝ブルワー条約は、アメリカとイギリス双方に平等な運河権利を保証するものだった。いずれの国も中央アメリカを植民地化しないことで合意した。しかしながら、見解不一致が生じて、ニカラグア運河は着工にも至らなかった。1857年から1859年までに、ロンドン政府はアメリカの領土拡大への反対を撤回した。
1869年の大陸横断鉄道開通により、カリフォルニアへの行路は迅速、安価、安全になった。アメリカ側は運河への興味を失い、長距離鉄道の建設に着目するようになった。一方、イギリスはエジプトにスエズ運河を建設することに興味を向けた。ロンドン政府はニカラグアの運河建設でアメリカに対する拒否権を保持した。1890年代、フランスはパナマを通る運河を建設するために甚大な労力を注いだが、管理不備、深刻な腐敗、そして特に病気が命に関わる環境のため自滅した。1890年代後半までに、イギリスはアメリカとの関係を大きく改善する必要性を認識し、ニカラグアかパナマのいずれかでアメリカが運河を建設しても構わないことに同意した。そこでの選択肢はパナマだった。1901年のヘイ＝ポーンスフット条約がクレイトン＝ブルワー条約に取って代わり、米国が定めたパナマ運河の中立ルールを採用、同運河は1914年に開通した。
歴史 > 南北戦争

→「南北戦争時のイギリス」および「トレント号事件」も参照
南北戦争におけるアメリカ連合国（南軍）の主な目標はイギリスとフランスからの承認を得ることで、それがアメリカ合衆国（北軍）との戦争で自分達を有利に導いて南軍が独立を勝ち取れると期待されていた。機敏な北軍の外交が功を奏して、どの国も南軍を認めず、イギリスとの戦争は回避された。にもかかわらず、南側が勝つのを手助けすることでアメリカを弱体化させることを支持するイギリス感情もかなり大きかった。この戦争初期に、イギリスは中立宣言を発布した。重要な綿花供給を保護するためにイギリスが間違いなく参戦する、と南軍は思い込んでいた。この「キングコットン」議論は、南軍側が戦争に行くにあたり一番自信のある理由の1つだったが、南軍の人達はヨーロッパ人と全く協議をしておらず外交官の派遣が遅かった。 1861年4月の戦闘が始まる前でさえ（政府権限なしに行動する）南軍の市民は綿花外交を行使しようと綿の出荷を停止した。イギリスには綿花を山ほど備蓄した倉庫があり、その価値は急上昇したものの 1862年まで不足が深刻になることはなく、その外交は失敗した。
1861年後半のトレント号事件は戦争直前状態を引き起こした。アメリカ海軍（北軍）の軍艦がイギリスの民間船RMSトレント号を止めて、2人の南軍外交官ジェームズ・マレー・メイソンとジョン・スライデルを連行したのである。イギリスは戦争の準備をして、即時解放を要求した。エイブラハム・リンカーン大統領が外交官たちを釈放し、この案件は平穏に終結した。
イギリスは、南軍独立に関するいかなる承認もアメリカ合衆国（北軍）に対する戦争行為として扱われることを理解した。イギリス経済は合衆国との貿易に大きく依存しており、最も顕著なものが戦時中にアメリカ側によって停止される安価な穀物の輸入だった。 実際のところ、アメリカ側はイギリス商船の艦隊全てに全面的な海戦を仕掛けるつもりだったとされている。
アメリカ北軍側の激怒と激しい抗議にもかかわらず、ロンドン政府はイギリスが建造したCSSアラバマ号が港を離れて、南軍の海軍旗の下で商業を営むことを許可した。南北戦争は1865年に終結した。1871年の調停案が問題を解決し、発生した損害に対して1550万ドルを金で支払うこととなった
1863年1月、リンカーンは奴隷解放宣言を公布し、これはイギリスの自由主義な側面から強く支持された。イギリス政府は、奴隷の解放が人種間戦争を引き起こすだろうから人道的理由での介入が求められるであろうと予測していた。人種間戦争は起こらず、主要な港や河川の喪失といった南軍の能力低下がその成功可能性をますます小さくしていた。
歴史 > 19世紀後半 > カナダ

南北戦争におけるイギリスとカナダの役割にアメリカ側が憤慨したため、1860年代の両国関係は冷えきっていた。戦後、アイルランド系カトリックの「フェニアン」が計略してカナダへの侵略を試み、アイルランド独立に対する圧力をかけたことに、アメリカ当局は別の見方をしていた。フェニアン運動はそれ自体の機能不全から崩壊した。アイルランド系アメリカ人の政治家、民主党 (アメリカ合衆国)にて育ちつつある権力がアイルランドのために更なる独立を要求し、「ライオンの尻尾をねじる(twist the lion's tail)」と表現される反イギリスの修辞句を作って、アイルランド投票を訴える選挙運動の定番となった。
1872年のアラバマ号損害請求の調停は満足のいく和解となり、 イギリスは南軍から購入した軍艦が引き起こした経済的損害に対して1550万ドルをアメリカ合衆国に支払った。カナダが絶対防衛できていなかったため、イギリスは自らの損失を切ることで、アメリカとの紛争リスクを無くすことを決断した。第一次ウィリアム・グラッドストン内閣は北米における歴史的な軍事的・政治的責務から完全に手を引いた。軍隊を拠点に退かせて（大西洋の海軍基地としてハリファックスを保持）、地元住民に責務を委ねた。 1867年、離れ離れだったカナダ植民地を「カナダ自治領」と呼ばれる自治連盟に統合した。
歴史 > 19世紀後半 > 自由貿易

イギリスは、主な競合国であるアメリカやドイツが（カナダがしたように）高い関税に変更した時でも、自由貿易政策を堅持していた。 アメリカの重工業はイギリスよりも速く成長し、1890年代にはイギリス製の機械やその他製品が世界市場から押し出されていた。ロンドンはしかしながら、その投資の多くがアメリカの鉄道に向けられていたとはいえ、世界の金融中心地であり続けた。アメリカ側は国際海運と保険の面でイギリスにだいぶ遅れをとっていた。
イギリス国内市場へのアメリカ経済の「侵略」には対処が求められた。関税は、盛んに検討が行われたものの、1930年代までは課されなかった。そのため、イギリスの事業者はその市場を失ったり或いは再考して業務を近代化せざるを得なくなった。製靴産業はアメリカ製履物の輸入増加に直面し、アメリカ人が製靴機械の市場を引き継いだ。イギリスの企業はこの競争で肩を並べる必要があることを理解し、仕事の伝統的なやり方、労働力の活用、労使関係を再検討し、流行の需要という観点から靴を販売する方法を再考することとなった。
歴史 > ベネズエラおよびアラスカでの国境紛争

1895年に、アメリカ合衆国を絡めたベネズエラ危機が勃発した。 英領ギアナとベネズエラ間の国境紛争は、アメリカがベネズエラ側に加担して介入した際に大きな英米危機を引き起こした。イギリスがベネズエラの領土を侵害しているという、ベネズエラによる後ろ盾のあるプロパガンダがアメリカ世論を納得させた。アメリカが説明を求めるも、英首相のソールズベリーはこれを拒否した。1895年後半に グローバー・クリーブランド大統領がモンロー教書を引用して最後通牒を発した時、この危機が一気に高まった。ソールズベリー内閣は首相自ら仲裁に出向く必要があると本人を説得した。双方が冷静になるとこの問題は仲裁によって迅速に解決され、アメリカは問題の法的境界線についてイギリスの立場を概ね支持した。ソールズベリーの怒りは収まらなかったが、ランズダウン侯爵の主導もあり、ロンドン政府ではアメリカとのより友好的な関係を模索するとのコンセンサスに達した。イギリスの侵略に反対してラテンアメリカ諸国側に立つことで、アメリカ合衆国はラテンアメリカ諸国との関係を改善し、誠意ある手続きの順番はイギリスとの外交関係を改善した。
1897年のオルニー=ポンスフォート条約は、1897年にアメリカとイギリスの間で提案された条約であり、主要な紛争の調停を求めたものだった。広い一般支持および上流階級の支持があったにもかかわらず、この条約はアメリカ上院議会によって拒否され、その特権を恨まれるも上院は決して批准しなかった。
アラスカとカナダの境界をめぐる紛争を解決するために調停が行使されたが、カナダ人はその結果に裏切られたと感じた。1867年のアラスカ購入は曖昧な形でカナダとアラスカの境界を引いた。1898年には、ユーコン準州でのゴールドラッシュで鉱山労働者はアラスカから入らなければならず、カナダは独自の海港を獲得すべく境界線の引き直しを要望した。アメリカにある港の長期リースというアメリカの提案をカナダが拒否したことで、この問題は調停行きとなり、1903年にアラスカ境界紛争は調停によって最終解決された。調停委員会でイギリスの判事がカナダの判事2人に対してアメリカの判事3人側に回った時、この決着がアメリカに有利なものとなった。カナダの世論は、自分達の利益がロンドン政府によって米英協調という利益の犠牲にされたことに激怒した。
歴史 > 大接近期

大接近の和解 (The Great Rapprochement) とは、英米間において社会的・政治的な目標が合致した、1895年から第一次世界大戦が1914年に始まるまでの時期を指す。アメリカ国内の大規模なア-イルランド系カトリック教徒はアイルランド独立に向けた要求の主要基盤を提供し、特に選挙時には反イギリスの修辞表現を持ち込んだ。
大接近期間における最も顕著な関係改善の兆候は、米西戦争（1898年勃発）時におけるイギリスの行動だった。 当初イギリスはスペイン帝国およびキューバ全域の帝国植民地支配を支持していた、というのもアメリカの占領という脅威を認識していてアメリカによるキューバ領土獲得が西インド諸島にある大英帝国所有域内での貿易や商業によるイギリスの利益が損なわれる恐れがあると認識していたためである。しかしながら、アメリカがキューバの独立を認めるという純粋な保証（最終的にはプラット修正で定められた条件の下で1902年に実施）を行った後、イギリスはこの政策を放棄し、スペインを支持した他のほとんどのヨーロッパの大国とは異なり、最終的にはアメリカ側に就いた。その見返りとして、アメリカ政府はボーア戦争中にイギリスを支持したが、アメリカ人の多くはボーア側支持だったとされている。
米西戦争での勝利はアメリカに独自の帝国体制を与えることとなった。この新たな地位は、アメリカとイギリスが八カ国連合軍の一部として1900年から1901年に義和団の乱を鎮圧し、中国の清朝に租界（植民地）を続けさせた時に実証された。
先の内戦失脚でヨーロッパ市民が被った対外債務と損害賠償の支払いをシプリアーノ・カストロ大統領が拒否したことをめぐり、ベネズエラに対する数ヶ月の海上封鎖(1902年から1903年)がイギリス、ドイツ、イタリアによって実施された。カストロは、アメリカのモンロー主義がヨーロッパの軍事介入を阻止してくれるだろうと見込んでいたが、当時の米大統領セオドア・ルーズベルトはこのモンロー教書を介入自体ではなくヨーロッパの領土押収に関するものと見なしていた。
ルーズベルトはまた、ドイツとイギリスによるこの地域への侵入の脅威について懸念していた。アメリカの圧力下でカストロを引き下ろすことに失敗し、この事件を巡るイギリスとアメリカの報道に否定的な反応がますます高まったので、ルーズベルト大統領は封鎖国に妥協に同意するよう説得したが、ワシントン議定書の債務借り換えの詳細をめぐる交渉中で、封鎖を維持した。この事件は、ルーズベルト・コロラリーおよびその後のアメリカの棍棒外交やラテンアメリカにおけるドル外交の大きな推進力となった。
1907年から1909年、セオドア・ルーズベルト大統領は「グレート・ホワイト・フリート」を国際巡回させて、アメリカ外洋海軍の突出した力を誇示し、規模と火力でイギリス海軍に次ぐ2番目になった。
歴史 > 第一次世界大戦

→「」および「」も参照
アメリカは厳格な中立政策を取っており、どの製品をどの国へ輸出することも厭わなかった。ドイツ帝国はイギリスのドイツ封鎖により何も輸入できなかったため、アメリカの貿易は連合国とのものに限られた。資金はアメリカ国債とイギリスが保有する株の売却で賄われた。それらが尽きると、イギリスはニューヨークの諸銀行から多額の借り入れをし、1916年末に信用が底をつく頃には財政危機に直面していた。
アメリカの世論は、特に1914年のベルギー人への残虐行為と1915年のルシタニア号沈没をきっかけに、ドイツ敵対へと着実に動いた。ドイツ系アメリカ人やアイルランド系カトリック教徒の大多数は不参戦を求めたが、前者は次第に疎まれていった。ドイツは対米戦につながることを知りながら、1917年には無制限潜水艦作戦を再開した。ツィンメルマン電報にてドイツがメキシコへ対米参戦を促したことが戦争回避の最後の望みとなり、アメリカは1917年4月に宣戦布告した。4月と5月のバルフォア・ミッションは英米間の協力を促進しようとしたものだった。アメリカは資金や食糧、軍需品を送る計画だったが、西部戦線での戦局を決定づけるには何百万人もの兵士が必要であることがすぐに明らかになった。
アメリカはジョン・パーシング少将が指揮する200万人を派兵し、戦争が終わる頃にはさらに多くの兵士を派遣した。連合軍の多くは、訓練や経験が著しく不足していた1917年当時のアメリカ外征軍の能力に懐疑的であった。1918年の夏までには、ドイツ帝国軍が人手不足で縮小していく中、アメリカのアメリカの歩兵(Doughboy)は毎日1万人が到着していた。
最初の首脳会談は、ウッドロウ・ウィルソン大統領とデビッド・ロイド・ジョージ首相との間で、1918年後半にロンドンで開催された。ウィルソンがロイドジョージを策士だとして信用しなかったため成果は乏しく、ロイドジョージは米大統領が過剰に道徳的だと不平を漏らした。この2人は1919年のパリ講和会議で四巨頭の一員として協調した。彼らは、ドイツを恒久的に弱体化させるべきとするフランス首相ジョルジュ・クレマンソーの要求を和らげた。 ロイドジョージは後に、彼ら（米仏首脳）の間に座っているのは「イエス・キリストとナポレオンの間に座らされる」ようなものだと冗談交じりに語った。