北陸電気通信局
脚註

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1 2 3  昭和24年政令第178号（『官報』、1949年（昭和24年）5月31日）
1 2  昭和23年法律第245号（『官報』号外、1948年（昭和23年）12月15日）
1 2  日本電信電話公社編、『日本電信電話公社関係法令』（3から47頁）、1953年（昭和28年）、日本電信電話公社
1 2  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（372頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2 3 4  昭和27年日本電信電話公社公示第79号（『官報』、1952年（昭和27年）10月28日）
1 2 3  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（416頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2  金沢市史編さん室編、『年表金沢の百年 大正・昭和編』（510頁）、1967年（昭和42年）6月、金沢市
1 2  内閣制度百年史編纂委員会編、『内閣制度百年史 上巻』（558から560頁）、1985年（昭和60年）12月、大蔵省印刷局
1 2  金沢市史編さん委員会編、『金沢市史 現代編 続編』（393頁）、1989年（平成元年）12月、金沢市
1 2  石川県編、『石川県史 現代篇 6』（581頁）、1995年（平成7年）3月、石川県
1 2 3  昭和24年電気通信省告示第31号（『官報』、1949年（昭和24年）8月13日）
↑  逓信省編、『逓信事業史 第七巻』（757頁）、1940年（昭和15年）9月、逓信協会
↑  逓信省編、『逓信事業史 第七巻』（791及び792頁）、1940年（昭和15年）9月、逓信協会
↑  逓信省編、『逓信事業史 第七巻』（793頁）、1940年（昭和15年）9月、逓信協会
↑  明治19年勅令第23号（『官報』、1886年（明治19年）4月22日）
↑  明治19年勅令第8号（『官報』、1886年（明治19年）3月26日）
↑  明治22年勅令第96号（『官報』、1889年（明治22年）7月16日）
↑  明治22年逓信省訓令第2号並びに明治22年逓信省告示第146号及び明治22年逓信省告示第147号（『官報』、1889年（明治22年）7月20日）
↑  明治22年逓信省告示第174号（『官報』、1889年（明治22年）9月5日）
↑  明治22年逓信省告示第145号（『官報』、1889年（明治22年）7月17日）
↑  明治26年勅令第152号（『官報』、1893年（明治26年）10月31日）
↑  明治26年逓信省告示第248号（『官報』、1893年（明治26年）11月4日）
↑  金沢郵政局編、『昭和36年度 金沢郵政局統計年報 第13回』 （119頁）、1963年（昭和38年）1月、金沢郵政局
1 2  明治36年勅令第40号（『官報』、1903年（明治36年）3月20日）
↑  明治36年逓信省告示第187号（『官報』、1903年（明治36年）3月23日）
↑  明治43年勅令第90号（『官報』、1910年（明治43年）3月28日）
↑  明治43年逓信省告示第134号及び第135号（『官報』、1910年（明治43年）3月29日）
↑  大正2年勅令第210号（『官報』、1913年（大正2年）6月13日）
↑  大正2年逓信省告示第483号、第484号、第491号及び第492号（『官報』、1913年（大正2年）6月13日）
↑  大正2年逓信省告示第663号（『官報』、1913年（大正2年）9月4日）
↑  大正8年勅令第202号（『官報』、1919年（大正8年）5月15日）
↑  大正8年逓信省告示第636号（『官報』、1919年（大正8年）5月15日）
↑  大正8年逓信省告示第643号（『官報』、1919年（大正8年）5月15日）
↑  大正13年勅令第272号（『官報』、1924年（大正13年）11月25日）
↑  大正13年逓信省告示第1619号（『官報』、1924年（大正13年）11月25日）
↑  昭和18年勅令第833号（『官報』、1943年（昭和18年）11月1日）
↑  昭和18年通信院告示第3号（『官報』号外、1943年（昭和18年）11月1日）
↑  昭和20年勅令第220号（『官報』、1945年（昭和20年）4月7日）
↑  昭和20年逓信省告示第136号（『官報』、1945年（昭和20年）4月7日）
↑  逓信管理部は逓信局の代行機関としての性格を有する組織であり（郵政省編、『続逓信事業史 第一巻 総説』（176頁）、1963年（昭和38年）1月、前島会）、その長たる逓信管理部長には法令により定められた逓信局長に属する職権（日満郵便物の損害賠償審査を除く）が認められ、その管轄区域内においてこれを行うものと定められた（昭和20年運輸通信省令第29号）。
↑  昭和20年通信院告示第137号（『官報』、1945年（昭和20年）4月7日）
↑  昭和22年勅令第156号（『官報』、1947年（昭和22年）4月28日）
↑  昭和22年逓信省告示第153号（『官報』、1947年（昭和22年）5月1日）
↑  昭和22年逓信省告示第154号（『官報』、1947年（昭和22年）5月1日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（423頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2  昭和22年逓信省告示第273号（『官報』、1947年（昭和22年）8月30日）
↑  同分室は1949年（昭和24年）6月1日に逓信省が郵政省と電気通信省に分離された後、同年7月6日より金沢郵便局郵政局内分室と改称された（昭和24年郵政省告示第68号）。
1 2  昭和24年逓信省告示第169号（『官報』、1949年（昭和24年）4月7日）
↑  昭和24年法律第161号（『官報』、1949年（昭和24年）5月31日）
1 2  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（371頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和24年電気通信省告示第109号（『官報』、1949年（昭和24年）12月17日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（420、581及び582頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  この際、北陸電気通信資材部配給局を北陸電気通信資材配給局と改称した（日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（420頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局）
↑  この際、北陸電気通信資材部工作工場を北陸電気通信資材工作工場と改称した（日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（421頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（359及び418頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  金沢市史編さん室編、『年表金沢の百年 大正・昭和編』（358頁）、1967年（昭和42年）6月、金沢市
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（413及び417頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（589頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和35年日本電信電話公社公示第18号（『官報』、1960年（昭和35年）2月15日）
↑  金沢市史編さん室編、『年表金沢の百年 大正・昭和編』（412頁）、1967年（昭和42年）6月、金沢市
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（511頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（593頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（421頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（598頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  金沢市史編さん室編、『年表金沢の百年 大正・昭和編』（472頁）、1967年（昭和42年）6月、金沢市
1 2  昭和40年日本電信電話公社公示第140号（『官報』、1965年（昭和40年）3月26日）
1 2  昭和45年日本電信電話公社公示第1号（『官報』、1970年（昭和45年）4月4日）
↑  昭和47年日本電信電話公社公示第102号（『官報』、1972年（昭和47年）9月5日）
↑  “市史年表 金沢の百年 昭和続編”.   金沢市図書館. 2024年（令和6年）4月3日閲覧。
↑  昭和50年日本電信電話公社公示第81号（『官報』、1975年（昭和50年）6月4日）
1 2  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（407から408頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
西部逓信局局舎。なお西部逓信局は1919年（大正8年）5月に大阪逓信局と改称され、同年12月より新局舎へ移転したため、以降はホテルとして用いられた。
名古屋逓信局局舎。1920年（大正9年）11月旧庁舎より移転、1926年（大正15年）12月増築。
名古屋逓信局局舎。1936年（昭和11年）11月14日起工、1938年（昭和13年）3月31日竣工。