stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
武漢ウイルス研究所
コロナウイルス研究 > COVID-19 パンデミック

→「2019年コロナウイルス感染症流行に関連する誤情報」、「en:COVID-19 misinformation」、および「en:Investigations into the origin of COVID-19」も参照
2019年12月、武漢で未知のコロナウイルスに関連する肺炎の症例が保健当局に報告された。同研究所が保有するコロナウイルスの検体を確認したところ、この新種のウイルスは、同研究所の研究者が中国南西部のコウモリから発見したウイルスであるRaTG13と96％の遺伝的類似性があることが判明した。
ウイルスが世界中に広がる中、同研究所においても調査を続けられた。2020年2月、同研究所の石正麗が率いるチームが、SARSコロナウイルス2（2019-nCoV）の遺伝子配列を世界で初めて特定、解析、命名し、世界中の科学者と共有する学術データベースにアップロード、有名なイギリスの学術誌である『Nature』に論文を発表した。2020年2月19日、同研究所は、ウイルスの全ゲノムの入手に成功した経緯を記した文書をウェブサイト上で公開した。2020年2月、知的財産権に関する懸念が生じたため、同研究所は、ギリアド・サイエンシズ社が所有する実験薬、レムデシビルを使用するための特許を中国で申請した。同研究所は、試験管内（in vitro）でウイルスを阻害することを発見した。WIVは、「関連する外国企業が中国の伝染病の予防と制御に貢献するつもりであれば、新たな中国の特許権を行使しない」と述べている。
2020年4月、ドナルド・トランプ政権はコロナウイルスがコウモリから人間に広がる仕組みを研究するためのアメリカ国立衛生研究所（NIH）の助成金を打ち切った。
ポルトガル語入門

ポルトガル語入門  は、NHKラジオ第2放送で放送されている、NHK語学番組のひとつ。ブラジルポルトガル語を教えている。
他の語学講座と違い週に1度しか放送されていない。
現在の講師は福嶋伸洋（共立女子大学講師）である。
放送時間

2023年4月時点
午後6時45分〜午後7時00分（土曜日）
午後11時30分〜午後11時45分（日曜日）
午前8時50分〜午前9時05分（翌週土曜日）
午後2時40分〜午後2時55分（翌週土曜日）
小林愛雄

小林 愛雄（こばやし あいゆう、1881年11月30日 - 1945年10月1日）は、日本の詩人、作詞家、翻訳家。元早稲田実業学校校長。家族・友人間の親称は ちかお。
日本で初めてオペラの創立に尽力したことで知られる。
来歴・人物

1881年11月30日、東京市に生まれる。父親は旧幕臣、後に東京府府会議員、大蔵省局長、万世生命保険会社社長となった小林好愛。
1892年に東京高等師範学校附属小学校尋常科（現・筑波大学附属小学校）、1899年に東京高等師範学校附属中学校（現・筑波大学附属中学校・高等学校）を卒業。第六高等学校（現・岡山大学）を経て東京帝国大学英文科にて夏目漱石、佐佐木信綱に師事。
父親の小林好愛と共に樋口一葉とは家族ぐるみの付き合いがあり、慈雲寺 (甲州市)にある樋口一葉女史文学碑には田山花袋、森鷗外、与謝野晶子と共に愛雄の名も刻まれている。
晩年の樋口一葉を診察した青山胤通は義兄にあたる。
来歴・人物 > 日本オペラの夜明け

1906年5月、24歳のとき、東西の音楽と歌劇の研究・保存・創作・演奏を目的に小松耕輔、山田源一郎とともに「楽苑会」を結成、同年6月2日、同会の第1回公演として、神田区美土代町（現在の千代田区神田美土代町）のYMCA神田会館で、小松の作詞作曲によるオペラ『羽衣』の上演を行い、これが「日本初の創作オペラ」の上演となる。1907年4月13日、「牛込高等演芸館」での第2回公演では、小林作詞・小松作曲のオペラ『霊鐘』や、小林作詞・沢田柳吉作曲のパントマイム『影法師』、小林訳グノーの『ファウスト』を上演した。。
1911年3月1日にオープンした帝国劇場に招かれ、1913年6月1日、小林訳、モーツァルトの『魔笛』を上演した。その後も帝劇上演作品の翻訳をつづけ、1914年、日本初の口語訳オッフェンバックのオペレッタ『天国と地獄』を実現した。1915年にもオペラ・オペレッタの翻訳を量産し、5月27日、オッフェンバックの『ブン大将』（『ジェロルスタン女大公殿下』）を翻訳し日本初演、9月26日には原信子主演によるフランツ・フォン・スッペの『ボッカチオ』を翻訳し日本初演。。のちに「浅草オペラ」でヒット、大衆化する歌曲『恋はやさしい野辺の花よ』はここで生まれた。田谷力三の歌唱で知られるが、この時点で田谷はまだ「ローヤル館」に入団していない。
1916年5月の帝劇洋楽部解散にあたり、ローシー夫妻の赤坂「ローヤル館」に参加、ここでも翻訳をつづけ、1917年11月13日、ロッシーニの『セビリアの理髪師』を翻訳、日本初演する。また、この年の4月に田谷がローヤル館に入団し、小林訳のロベール・プランケット（英語版）のオペレッタ『コルネヰルレ古城の鐘』の田谷の歌声を大阪公演で聴いた新国劇の藤原義江が、上京してオペラを志す決意をする。1918年2月、ローヤル館は解散する。
帝劇、ローヤル館での公演は興行的には華々しいものではなかったが、小林が日本語に移し変えた平易なオペラ、オペレッタは、浅草公園六区の大衆のなかで花開いた。帝劇やローヤル館の残党は浅草に流れ、小林訳作品を上演、観客は熱狂し、小林訳の歌を愛唱した。
来歴・人物 > 音楽と文学

明治年間、『サロメ』の戯曲をはじめとして、オスカー・ワイルドの日本語訳を盛んに行った。
帝劇洋楽部解散を目前にした1916年3月、大田黒元雄ら12人の仲間とともに雑誌『音楽と文学』を創刊した。同人には、のちに音楽之友社を興す堀内敬三、『トオキイ音楽論』を著す中根宏、音楽評論家の重鎮となる野村光一、作曲家の菅原明朗、「丸木砂土」のペンネームで知られる三菱商事社員秦豊吉、兄の森村市左衛門と森村組を興した森村財閥の森村豊、登山家として知られる田邊主計らがいた。1919年に休刊する。
また、1925年3月「日本作歌者協会」を設立、1935年3月文部省から社団法人として認可されるなど、多方面で活躍した。
教育者としても、1939年2月4日、「早稲田実業学校振興ニ関スル意見書」を提出している。1941年9月1日、早稲田実業学校長に就任、翌年3月末で辞任した（後任は浅川栄次郎）。
1945年10月1日に63歳で死去。墓所は東京谷中天王寺 (台東区)墓地。戒名は昌徳院和光愛雄居士。
代表曲

「ベアトリ姐ちゃん」（フランツ・フォン・スッペ作曲、オペレッタ『ボッカチオ』）
「恋はやさしい野辺の花よ」（フランツ・フォン・スッペ作曲、オペレッタ『ボッカチオ』）
「若紫に水清く」（酒井将軍作曲、第六高等学校寮歌）
「菊の花」（井上武士作曲）
主な著作

『管絃』（彩雲閣） 明40.4 (1907) NDL
『支那印象記』（敬文館） 1911.11 NDL
『近代詞華集』(春陽堂、現代文芸叢書 第18編） 大正1 (1912) NDL
『西洋演劇史』(赤城正蔵、アカギ叢書 第44編） 大正3 (1914) NDL
『現代の歌劇』（学芸書院、最新学芸叢書 第5編） 大正8 (1919) NDL
『女性中心説』（学芸書院、最新学芸叢書 第7編） 大正8 (1919) NDL
The world of to-day : around the world by aeroplane / by A. Kobayashi. Ikueishoin, 1919 NDL
『余興劇脚本集』（京文社） 大正11 (1922) NDL
『工場音楽通解』（愛音会出版部） 大正12 (1923) NDL
『現代英詩選 : 対訳註解』（育英書院） 大正13 (1924) NDL
『詩と音楽と舞踊』（京文社、音楽叢書 第4編)  1924 NDL
『歌劇の研究』（京文社、音楽叢書 第9編） 大正14 (1925) NDL
『商業美学』（振興館） 昭和4 (1929) NDL
主な著作 > 共著

『英文新寶玉集』（坂井正一共著、振興館） 1926.3 NDL
『新大學散文集』（坂井正一共著、振興舘） 1929.4
主な著作 > 編・共編

『日記新文範』 (編、新潮社、作文叢書 第3編)  明43.2 (1910) NDL
『連隊の娘 歌劇』（編、愛音会） 大正3 (1914) NDL
『合格者の経験に基く英文和訳の仕方』（佐武林蔵共編、西川精文館） 大正8 (1919)NDL
主な著作 > 訳・訳編

『古城の鐘 喜歌劇』（訳、共益商社） 大正4 (1915) NDL
『現代万葉集』（訳、愛音会出版部） 大正5 (1916) NDL
『世界子守唄集』（訳、東光閣書店） 大正11 (1922) NDL
『生きた死骸 / 決闘』（トルストイ / アントン・チエホフ、訳編 / 福永挽歌訳編、生方書店、世界名著叢書 第3編） 大正15 (1926) NDL
主な著作 > 作歌

『春の愁ひ : 外三曲』（作歌、沢田柳吉曲、愛音会出版部） 大正5 (1916) NDL
『帝都復興の歌』（作歌、小松耕輔曲、共益商社書店） 大正12 (1923) NDL
註

1 2  「浅草オペラ比較年表」の記述を参照。
↑  「ワイルド集」に初期の日本語訳のリストがある。
↑  「大田黒元雄とその仲間たち 雑誌『音楽と文学』(1916-1919)」にある目次を参照。同小冊子は日本近代音楽館編、2002年発行。
↑  早稲田大学大学史資料センターサイト内の「早稲田中学・高等学校旧蔵資料目録」の記述を参照。
↑  早稲田実業学校校友会サイト内の「沿革(校友会の歩み)」の記述を参照。
松濤街駅

| 松濤街 |
| --- | --- |
 
  しょうとうがい  Songtaojie  
所在地:   中国江蘇省蘇州市姑蘇区の蘇州工業園区
所属路線:  ■2号線- ■8号線
駅構造:  地下駅
ホーム:  1面2線
開業年月日:  2016年9月24日
テンプレートを表示
松濤街駅（しょうとうがいえき）は、中華人民共和国 江蘇省蘇州市姑蘇区の蘇州工業園区に位置する蘇州軌道交通2号線と8号線の駅である。
歴史

2016年9月24日：開業。
枸橘弄駅

| 枸橘弄 |
| --- | --- |
 
  くきつろう  goujulong  
 ◄火車東駅 
所在地:   中国浙江省杭州市上城区
所属路線:  ■6号線
駅構造:  地下駅
ホーム:  1面2線
開業年月日:  2021年11月6日
テンプレートを表示
枸橘弄駅（くきつろうえき）は、中華人民共和国浙江省杭州市上城区に位置する杭州地下鉄6号線の駅である。
歴史

2021年11月6日：開業。
電報

システムの略図
配達された文書の例
電報（でんぽう、英: telegram (services)）とは、通信内容（メッセージ）を電気通信的手段（電信）で伝送し、それを紙などに印刷して配達するサービス。
概要

電話のような音声ではなく文字が記録として相手に届く点と、利用者が設備をもたなくても利用できる点が他の電気通信サービスと異なる。
次のような特徴があった。（20世紀の手紙・電話・無線通信との比較）
手軽に送れる（簡易性） （無線通信などと異なり、自身が無線関連の資格や設備を持たなくても送れる）
速く届く（迅速性）。（郵便による信書よりも速い）
記録が紙面に残る（証拠性） （電話と異なり、メッセージ内容が紙に印刷された文字の形で証拠として残る）
日本では世間一般に電話が普及するまでは肉親の危篤などの緊急連絡手段に用いられており、1960年代頃までを舞台とした邦画では、危篤などの緊急連絡を知らせる電報が配達されるシーンがあることが多い。その後、電話が一般家庭に普及したことにより緊急連絡に用いられることは滅多になくなった。現在の日本では、電報の多くは冠婚葬祭（主に結婚式や葬式）での祝電や弔電用に使われており、NTTのWebサイト（ホームページ）や電話から申し込むことができ、料金はwebがやや安く電話がやや高い。電話申込の電話番号は115など。
電文の伝達手法は、モールス信号を使用して電信技師が人力で打鍵と聴取を繰り返しながら多くの電報局を中継する方式から始まり、テレタイプ端末と交換機による電報局間自動中継を経て、ISDNパケット通信による配達委託先への直接伝送・印刷が使用されるようになり、人員の合理化も進んだ。
2006年1月末には、米国の老舗のウエスタンユニオンが電報サービスを廃止した。
歴史

電報は、モールス符号の発明者として知られているアメリカ人サミュエル・モールスが1837年に作製した電信機をもとにして始まった。
アメリカでは民営事業として始まったが、その他の多くの諸国では国営事業として経営されてきた。日本では政府により1870年1月26日（旧暦の明治2年12月25日）に東京―横浜間で国内電報の取扱いが始まった。1871年には大北(たいほく)電信会社（本社デンマーク）により、長崎―上海間および長崎―ウラジオストク間で国際電報の取扱いが始められた。
歴史 > アメリカでの歴史

アメリカ合衆国での電報の始まりは、1844年5月26日、サミュエル・モールスが、ワシントンからボルティモアのアルフレッド・ベイルへ打ったことから始まり、電文は「神が造り給いしもの」だった。その後1846年、ニューヨーク - ワシントンD.C.間に電信が開通した。
電報はまず政府・報道・鉄道などの業務用として普及し、さらに一般の人々にも広く利用されるようになった。
1851年にいくつかの電報会社が設立されたが、1856年4月に合併し、ウェスタンユニオンが設立された。1861年、同社は大陸横断電信線を敷設した。電報の通達速度はポニー・エクスプレスや大陸横断鉄道による郵送に勝り、事業は1920年代から30年代にピークを迎え、20世紀末には衰退し、2005年に配達されたのは2万通だけであった。ウェスタンユニオンは2006年1月27日、最後の電報を配達して電報事業から撤退したが、同社撤退後もアメリカでは、iTelegram（英語版）やAmerican Telegram（現：AT&T）により、電報サービスが続けられている。
日本の電報サービス

日本では電気通信事業法附則第5条で、当分の間、電報の事業（配達の業務を含む）を電気通信役務とみなし、これに係る業務のうち受付及び配達の業務については、日本電信電話公社→日本電信電話株式会社の承継人である東日本電信電話株式会社（NTT東日本）、西日本電信電話株式会社（NTT西日本）及び国際電信電話株式会社（KDD）→KDD株式会社の承継人であるKDDI株式会社のみがこれを行えることとなっている。
慶弔電報に関しては、冠婚葬祭などでのメッセージを伝達する手段（祝電・弔電）として1936年に逓信省によって開始された。
1980年代までは、電報電話局での内国電報の受付と外国電報の託送受付、旧KDDの各支店での外国電報の受付に加えて、郵便局・農業協同組合・漁業協同組合・国鉄の主要駅にて内国電報の受付を行っており、地域によっては郵便局が配達の業務を受託していた（かつて営業していた大北電信会社では長崎国際電信局にて外国電報を取り扱っていた）。
また、加入電信網（テレックス）・国際テレックス網のサービス終了までは、テレックスでの電報受付及びテレックスへの電報の送達も行われており、国際電報のテレックスへの着信には、テレックス番号の他にケーブルアドレスも使用された。
緊急連絡手段としての用途が薄れたことにより、農業協同組合・漁業協同組合・国鉄主要駅での電報受付終了や、郵政省の電報類似の電子郵便（レタックス）への移行により、電報受付終了、電報電話局の窓口縮小、KDDの各支店閉鎖などにより、現在では営業窓口の他、電話、インターネット、ファクシミリにて受付されている。また、内国電報の配達は配送業者に委託され、着信外国電報の配達は、日本郵便株式会社に委託されている。
日本の電報サービス > NTT東日本・NTT西日本の国内電報

| --- | --- |
: 「Dメール」はこの項目へ転送されています。航空優先大量郵便物については「国際郵便#日本における国際郵便物」を、通常「DM」と略される宣伝方法については「ダイレクトメール」をご覧ください。
電報の種類は電報サービス契約約款第5条に定める。
日本の電報サービス > NTT東日本・NTT西日本の国内電報 > 通常電報

配達日の1か月前から申込可能で、翌日以降の日の午前・午後の指定での配達ができる。急ぎの場合（特に弔電）は、14時受付分までが当日中に配達となる。Web（インターネット）受付サービスはD-MAILの愛称がある。12月31日から1月3日は配達員による配達を行わず、電話による配達となる。
慶事用の「お祝い電報」、弔事用の「お悔やみ電報」ともに数種類の台紙から選べるようになっている。なお、電報料のほかに種類に応じて台紙料など別途料金が必要となる場合がある。メロディ電報・メロディボイス電報、同時に物品を配達できることを生かしたフラワー電報・押し花電報・刺繍電報・うるし電報・ぬいぐるみ電報などで付加価値をつけている。
日本の電報サービス > NTT東日本・NTT西日本の国内電報 > 定文電報（2023年1月11日廃止）

定文例を用いた緊急連絡用の電報である。午前8時から午後7時受付分を当日に配達する。
日本の電報サービス > NTT東日本・NTT西日本の国内電報 > 無線電報（2023年1月11日廃止）

事前に登録された沿岸船舶向けに、24時間受付・伝送が行われている。
日本の電報サービス > KDDIの国際電報

電報の種類は国際電報サービス契約約款第10条・第11条に定める。
なお、国際無線電報として外洋船舶向けに24時間受付・伝送が行われていたが、日本国内の海岸局（無線局）の廃止に伴い取扱終了となっている。
このほか、KDDIグループでは子会社のKDDIエボルバを通じて国内向けの電報類似サービスであるでんぽっぽを展開している。
日本の電報サービス > 電報類似サービス

日本郵便株式会社が電子郵便（レタックス）サービス・電子内容証明郵便サービスを実施している。
2003年の民間事業者による信書の送達に関する法律（信書便法）の施行以後、電気通信事業者でない郵便事業者（日本郵便）や民間事業者（特定信書便事業者）が類似のサービスを行っており、その数は2012年時点で200社以上にのぼる。
2009年6月1日、総務省告示「電気通信番号規則の細目を定めた件」が一部改正され、電報受付電話番号「115」番がNTT東西以外に、特定信書便事業者が提供する電報類似サービス（提供条件が電報に準ずる特定信書便役務）の受付用にも開放された（ソフトバンクの孫会社であるPSコミュニケーションズが提供する「ほっと電報」〈2021年8月31日サービス終了〉、佐川急便のグループ会社である佐川ヒューモニー株式会社提供の「VERYCARD」は、この例である）。
日本での歴史

→「電信 § 日本」も参照
黎明期の日本の電報の普及は日清・日露戦争と深い関係にあった。
1870年1月26日（明治2年12月25日）：東京 - 横浜間の国内電報が開始される。電信局（民部・大蔵2省所管）を置き、通信規則・料金を定め、公衆電報の取扱を開始した（公私一般通信の初め）。
1871年：大北電信会社（グレート・ノーザン・テレグラフ。デンマーク資本）による長崎 - 上海、長崎 - ウラジオストク間の海底電信線敷設。欧亜陸上電信線経由で国際電報が開始される。
1873年：東京 - 長崎間の国内電報が開始。大北電信会社とも接続され、逓信省による国際電報の託送が開始された。以後、国内各地への電信線の敷設が急速に進められた。
1877年：（西南戦争勃発）
1878年：東京木挽町に電信中央局が開業したことにより、海外電報の取り扱いが開始。以後、本格的な電信利用が始まる。
1883年：大北電信会社による呼子 - 釜山間の海底電信線敷設。同社に20年間の海外通信の独占権を与える。
1890年：呼子 - 対馬間の海底電信線を大北電信会社から買収。
1894年：（日清戦争勃発）
1897年：日本独自の大隅半島 - 基隆間海底電信線敷設。
1898年：台湾 - 福建間の海底電信線を日本が買収。イースタン・テレグラフ・カンパニー社（大東電信会社、イギリス資本、後のケーブル・アンド・ワイヤレス社）のThe Red Routeにより接続される。
1904年：（日露戦争勃発）
1904年5月7日 - 1905年9月29日：読売新聞が、本紙直接購読者を対象に、電報料読者負担で重大事件の速報を電報で伝える「電報通信」サービスを行う。
1906年：東京 - 小笠原 - グアム間の海底電信線敷設。日本とアメリカがコマーシャル・パシフィックケーブル社（商業太平洋電線会社、アメリカ資本）のマニラ - グアム - サンフランシスコ線により接続される。
1908年：無線電報サービス開始。
1910年：（韓国併合）
1911年：対馬 - 釜山間の海底電信線を大北電信会社より買収。
1914年
第一次世界大戦による好景気で国内・外国電報の利用数が激増する。
朝鮮 - ウラジオストク間の陸線連絡及び南北樺太間の陸線連絡が設けられる。
1930年：写真電報サービス開始。
1934年：年賀電報サービス開始。
1936年：慶弔電報サービス開始。
1943年：大東電信会社の運用権を買収、海底電信線を日本領海内で切断、大東電信の名称が国内から消える。
1946年：模写電報サービス開始。
1955年：大北電信会社の請求権解決取極（戦後賠償）。
1969年：大北電信会社の独占権喪失。
1976年：至急電報（ウナ電）サービス終了。
1985年：夜間配達を19時から翌朝8時に受け付けた緊急定文電報のみに変更。
1988年：ひらがな電報サービス開始。
1991年3月31日：受付時間を8時から22時までに変更。
1994年：漢字電報サービス開始。
2004年4月1日：千代田電報配達所と中央電報配達所合併。日本一のマンモス配達所になる。
2018年1月1日：緊急定文電報を定文電報に名称変更し、受付時間を午前8時から午後7時に短縮。また、通常電報の受付時間も午後7時までに変更。
2023年1月10日：定文電報、無線電報、ファクシミリによる電報受付終了。
2023年1月11日：料金体系を文字数単位料金から、ページ単位料金へ変更。
日本での歴史 > 戦前の電報 > 区分

電報規則、無線電報規則、日満電報規則、日華電報規則等で定められていた。
日本での歴史 > 戦前の電報 > 内国電報の特殊取扱

発信人が受信人の所在地を予想して頼信紙にそれを記載する。
行先は配達局の調査に一任してわかるかぎり追尾する。
イ - 謹ミテ新年ヲ賀ス
ロ - 謹ミテ新年ノ御祝詞ヲ申上ゲマス
ハ - 明ケマシテ御芽出度ウ御座ヒマス
ニ - 新玉ノ年ノ始ノ御寿芽出度ク御祝ヒ申上ゲマス
ホ - 謹ミテ新年ヲ賀シ御尊家ノ万福ヲ祈ル
ヘ - 謹ミテ新年ヲ賀シ平素ノ御無音ヲ謝ス
ト - 謹ミテ新年ヲ賀シ倍旧ノ御愛顧ヲ願フ
チ - 新年御芽出度ウ御座ヒマス相変ラズ御引立テヲ願ヒマス
リ - 謹ミテ年頭ノ御挨拶ヲ申上ゲ益〻御繁栄ヲ祈ル
ヌ - 謹ミテ新年ヲ賀ス早々賀詞ヲ賜リ難有存ジマス
ル - 洋上ヨリ遙ニ故国ノ新年ヲ賀ス
ヲ - 新年ヲ賀シ御安着ヲ待ツ
ワ - 謹ミテ新年ヲ賀シ一路平安ヲ祈ル
カ - 新年御芽度ウゴザヒマス当方皆無事御安心下サイ。
日本での歴史 > 戦前の電報 > 新聞電報

新聞紙に掲載する目的で、認可を受けた新聞社または新聞通信社あてに発信される。新聞事業が公共性を帯び、新聞社経営には通信機関を十分に利用しなければその機能を発揮しがたいために、一般の電報よりも料金は低い。1904年7月、外国新聞電報の制度が設けられ、1907年1月、内国新聞電報の取扱が開始された。内国新聞電報は帝国内相互に、外国新聞電報は帝国と中華民国、アメリカ合衆国、およびその他の諸国相互に発着信する。満洲国の内、関東州および満鉄沿線と内地間は内国新聞電報に準じて取り扱われる。
内国新聞電報の取扱を受けるには、新聞社または通信社の持主の名義で、新聞紙題号、掲載事項の種類、発行の定日、発行所および受信人等が記載された申請書に、新聞紙見本1部を添えて、所轄逓信局に差出し認可を受ける。申請は通常2週間程度で認可されるが、認可されれば発信証票の交付を受け、新聞電報差出のつどこれを提示する。その料金は次の通り。
内地各地内 - 50字以内25銭、50字以内を増すごとに20銭
朝鮮、満洲、芝罘相互間 - 50字以内25銭、50字以内を増すごとに20銭
内地小笠原島間 - 50字以内35銭、50字以内を増すごとに30銭
内地または小笠原島と台湾、樺太、朝鮮および南洋ヤップ島間 - 50字以内35銭、50字以内を増すごとに30銭
内地、台湾、樺太と満洲、芝罘相互間 - 50字以内35銭、50字以内を増すごとに30銭
同文新聞電報料は、それぞれの料金のほぼ半額で、至急新聞電報料は3倍である。このほか1年を通じて毎日発信する電報で、発着局、発受信人および発信時刻の一定したものは、所轄逓信局長の認可を受けて予約新聞電報とすることができる。予約新聞電報は発信人の希望した時刻に送られ、かつ料金も低廉である。新聞電報後納取扱の認可を受ければ料金を1ヶ月分ずつまとめて後払とすることができる。
外国新聞電報の認可申請書は逓信省電務局に提出して認可を受ける。料金は宛地によって異なり、おおむね一般電報料金の4分の1程度である。たとえば、以下のとおりである。
上海 - 新聞電報料金8銭、一般電報料金30銭
ニューヨーク - 新聞電報料金45銭、一般電報料金1円68銭
ロンドン - 新聞電報料金34銭、一般電報料金1円38銭
外国新聞電報には予約取扱制度はないが、一定の保証金を納めて料金を受信人払とすることができる。その電報を通常は、R.T.P.と称し、外国新聞電報の9割を占める。
日本での歴史 > 戦前の電報 > 特別電報略符号

| 指定事項 | 和文 | 欧文 |
| --- | --- | --- |
| 親展 | ニカ | CL |
| 至急 | ウナ | UR |
| 至急親展 | ウニ | UC |
| 照校 | ムニ | TC |
| 時間外取扱 | ララ | SS |
| 返信料前納 | ナツ | RP |
| 返信至急 | ナウ | RU |
| 返信照校 | ナム | RT |
| 電報受信報知 | ツニ | PC |
| 郵便受信報知 | ツツ | PP |
| 追尾 | チラ | FS |
| 再送 | ナチ | RF |
| 夜間配達 | タラ | NS |
| 翌朝配達 | ヨナ | MR |
| 同文 | ムヨ | TM |
| 同文連名 | ヨイ | MA |
| 電話送達 | ムチ | TF |
| 艀船配送 | ハホ | BD |
| 艀船配達料受信人払 | ハナ | BR |
| 別使料電報報知 別使 | マム | XT |
| 別使料電報報知 艀船 | ハム |  |
| 別使料郵便報知 別使 | マヨ | XM |
| 別使料郵便報知 艀船 | ハヨ |  |
| 留置 | ムナ | TR |
| 別使配達 | マツ | XP |
| 別使配達料受信人払 | マナ | XR |
| 局特 | ヤム | WT |
| 外国郵送 | ツタ | PN |
| 間送電報 | タヨ |  |
| 書留郵便配達 | ツナ | PR |
| 無緘配達 | ナレ | RO |
| 停車場掲示 | ムツ |  |
| 着局特定 | ラホ |  |
日本での歴史 > 戦後の電報 > 日本電信電話公社の国内電報

戦後、長らく日本の国内電報は日本電信電話公社が取り扱っていた。
日本での歴史 > 戦後の電報 > 日本電信電話公社の国内電報 > 打電の方法

電報局への電話申込み
電報局・電話局・郵便局の窓口（頼信紙に記入）
電報配達員への依頼
電報取扱駅の窓口
車掌への依頼
日本での歴史 > 戦後の電報 > 日本電信電話公社の国内電報 > 種類

市内電報
普通電報のうち、発信局の配達区域内または発信局と同一市町村宛の電報。東京都内においては23区内宛の電報。
市外電報
普通電報のうち市内電報以外のもの。
至急電報（ウナ電）
夜間配達される電報。通常の普通電報は午後9時以降の受付分は翌日午前7時以降配達となっていた。至急電報を指定する略符号は、URGENTから取られた"UR"であったが、英文モールス符号での"UR"に対応する和文モールス符号「ウナ」を、和文電報での略符号としていたことからこの名がある。料金は普通電報の2倍（1961年6月）。至急電報は1976年に廃止された。
照合電報
同文電報
親展電報
配達日時指定電報
通信文付為替電報
写真電報
模写電報
修学旅行電報
案内電報
広告電報
発信人局待電報
発信人が急いで返信を受け取りたい場合あるいは発信人が自らの所在を相手方に知らせたい場合に電報の差出人が発信局で待っていることを受取人に知らせる電報。返信は局留とする。追加料金5円（1961年6月）。
クリスマス電報
日本での歴史 > 戦後の電報 > 国際電信電話株式会社の国際電報

戦後、長らく日本の国際電報は国際電信電話株式会社（KDD）が取り扱っていた。
日本での歴史 > 戦後の電報 > 国際電信電話株式会社の国際電報 > 種類

通常電報
書信電報
至急電報
照合電報
同文電報
返信料前払電報
無線電報
新聞電報
言葉や金融への影響 > 電報文体

内国電報の字種は永らくカタカナと一部の記号等に限られ（ただし、大北電信会社による外国電報では、電碼による漢文が使用できた）、かつ電報料は濁点・半濁点・空白・句読点を含めた字数で課金されるため、通常の敬語は一般には用いられず、丁寧ながらも簡潔な文語体の文章をカナ化しかつ濁点・半濁点を省略するのが一般的であった（例としてお出でくださいを「オイデコウ」など）。また、単語そのものを略語化した電報略号や符丁も多用された。KDDによる外国電報では英数字のみが使え、電報料は字数課金であったため、内国電報と同様に電略や符丁も多用された。電報により送達される文章、又はその文体を電文といった。
言葉や金融への影響 > 電報文体 > 電報文体の例

“チチキトクスクカエレ”（父危篤すぐ帰れ）：お父さんが危篤だから、大至急実家に戻りなさい
“ヘンシンコウ”（返信乞う）：返事をお願いします
“ヒゼウ”：非常
“アトフミ”（後、文）：詳細は後ほど手紙（葉書）で
“サクラサク“ / “サクラチル“：大学入試の合否を知らせる電報。サクラサク（合格）／サクラチル（不合格）は、早稲田大学が1956年に開始した、合否通知で用いられたことに端を発する。またこのほかにも大学ごとに違った定型文が用いられた。→「合格電報」も参照
また、電報の発信等の日付には "ヒ"=日と打った（例：7日なら「7ヒ」）。その文体が緊急連絡を表すものとして文学に取り入れられた。
電報の発信等の時刻には"ゼ"=午前、"ゴ"=午後と打った（例：午後7時なら「ゴ7ジ」）。
「アー、ヤー、グットマン」/「ゲー、ペー、ウー」：人名や組織名は鈎括弧で括り、区切りには読点が使われた（電報では中点が使用できないため）。
言葉や金融への影響 > 電報文体 > 通話表

内国電報を送信する際には通話表により送信されていた。「ヘンシンコウ」の場合は、平和のへ、おしまいのン、新聞のシ、おしまいのン、子供のコ、上野のウのようにする。
言葉や金融への影響 > 電報文体 > 電報を送る際の注意

電報を送るには、まず電信局で電報用紙を受け取り、要件を手短に分かりやすく書く必要があった。現代の電子メールとは違って、全文字カタカナ表記で字数制限がある為、電報だけでは詳細な内容は伝えられず、送る側と受け取った側で内容の認識の誤差が生じるなど不便な面もあった。
言葉や金融への影響 > 090金融の取立て

闇金融、その中でも090金融の取立てに、慶弔電報（その中でも漆電報）が利用され社会問題となった。そのため、電報の受け取り拒否が可能となった。
また、借金のカタに取り上げた携帯電話から、電報の申し込みを行って多額の料金の踏み倒しを行う行為が多発したため、携帯電話料金とあわせての請求は、1ヶ月5通までとなった。
1960年代の東京中央電報局での電話受付
電報を配達する局員
1950年代の電報配達人(広島電報局)。
漢字電報に対応した受付入力装置のキーボード（NTT技術史料館所蔵）
アニメ (日本のアニメーション作品)

| --- | --- |
: この項目では、日本製セルアニメーションの系譜に連なるスタイルを持ったアニメーション作品について説明しています。 実在しない動きを感じさせる映像作品・技術については「アニメーション」をご覧ください。  アニメに限定されない、日本のアニメーション全般については「日本のアニメーション」をご覧ください。
日本のアニメーション作品におけるアニメ（英: anime）は日本製セルアニメーションの系譜に連なるスタイルを持ったアニメーション作品の総称である。
概要

「アニメ」は制作国や表現スタイルを問わない、アニメーションの略語として用いられる（例: ディズニーアニメ）。それと同時に「アニメ Anime」は日本製セルアニメーションの系譜に連なるスタイルを持ったアニメーション作品の総称としても用いられる。本稿では後者を扱う。
日本では戦前から様々なアニメーションが制作されてきた。1963年には手描きアニメーションである『鉄腕アトム』が制作され、これに影響を受けた作品が商業セルアニメーションとして多数制作された（⇒#歴史）。これらの作品群は極端なリミテッド・アニメーションなど、様々な点で伝統的なアニメーションとは異なる特徴を持っていた（⇒#特徴）。これらの特徴は様々な批評を受けながら一種のスタイルとして日本のアニメーションに根づき、単なるアニメーションの略語ではない「アニメ」として認識されるようになる（⇒#定義と名称）。セルアニメからデジタルアニメへ移行してもこのスタイルは引き継がれ磨かれ、現在でも多くの作品が作られている（⇒#作品例）。従来のアナログアニメ(アニメ)と、デジタルCGを駆使したデジタルアニメ(デジメ)を区別するべきだと批判されることがある[要出典]。
現在の商業アニメはTVアニメだけで年間300本ほどが制作されている。その製作・制作は体系だった多人数分業で成り立っており（⇒#製作・制作）、法人・スタッフによる業界団体も存在する（⇒#業界団体）。そうして製作された作品は様々な媒体で流通しており（⇒#流通形態）、またメディアミックスを通じて様々な産業と関わり合っている（⇒#商品展開とアニメ化）。その影響範囲は年々広くなり（⇒#周辺文化）、現在では海外でも広く親しまれている（⇒#輸出）。
定義と名称

本記事においてアニメ（英: anime）は日本製セルアニメーションの系譜に連なるスタイルを持ったアニメーション作品の総称を指す。
実在しない「動き」を生み出す映像・技法は、日本において「線画」「動画」「漫画映画」「アニメーション」など様々な名称で呼ばれてきた（詳細はアニメーション#呼称の変遷）。このような作品のうち『鉄腕アトム』を始めとした日本製セルアニメーションの系譜に連なるスタイルを持ったものはしばしば「アニメ」と呼ばれる。「アニメ」の語は制作国や表現スタイルを問わない、アニメーションの略語としても用いられる（例: ディズニーアニメ）が、本記事は前者に限定して扱う。また、かつてはジャパニメーションとも呼ばれた（詳細は#呼称の変遷）。
定義と名称 > Anime

英語圏における 英: anime は日本風アニメーションを指す。
つづりからわかるように 英: anime は 英: animation の省略になっていない。発音も「アニメ」であり、英語風の「エイニム」や「アニーム」ではない。これは 英: anime が animation（英）→アニメーション（日）→アニメ（日）→anime（英）として逆輸入（再借用）されたことを反映しており、この変遷の中で「日本スタイルの」という意味合いが付与された。日本での「アニメ」読みが名詞として辞書に掲載される例もある。
フランスでも日本製アニメーションはanime（）と呼ばれる。英語から輸出される形で移入される[要出典]。アニメーション（動画）はdessin animé（）（動く画） と呼ばれる。フランス語には animer（動く）の過去分詞形の animé（アニメ、動いた、動かれた）があり、同用途で英語でも animé と綴られるため、フランス語由来説も存在する[要出典]。
なお日本では、制作国や表現スタイルを問わないアニメーションの略語としての「アニメ」をローマ字表記する際に「Anime」と書く場合がある。
特徴

アニメは他のアニメーションと比較して様々な特徴をもつ。以下はその一例であるが、多数のアニメ作品が存在するため以下の特徴を満たさない（or あえて逆の特徴を持たせた）作品が存在することに注意しなければならない。つまり以下はあくまで傾向である。
リミテッド・アニメーション方式
コマ打ち: 実効 8コマ/秒 ~ 12コマ/秒
部位アニメーション: 目パチ、口パク
ポーズ・トゥ・ポーズ方式: 原画と中割を工程レベルで分離
アテレコ方式: 作画が先行、アテレコ技能をもった声優により作画後に収録
アニメ塗り
バンクシステム
上記の特徴から外れたアニメの一例をあげる：
フルアニメーション方式: 『ガールズバンドクライ』(2024)
プレスコ方式: プレスコ#プレスコを用いた日本のアニメを参照
特徴 > 動かないアニメーション

アニメーションは実在しない「動き」を感じさせる技術である（詳細はアニメーション#定義）。一方で映像作品としてのアニメは「動かない」シーンも多い。これは『鉄腕アトム』(1963年) に由来するとも、漫画の影響とも言われ、様々な批評を受けながらアニメの表現スタイルとして根付いている。
『鉄腕アトム』(1963年) に関する逸話として、極端なリミテッド・アニメーションスタイルに対して制作スタッフが ”アニメーションとは言えない” と主張したのに対し、手塚治虫が「いや、これは、アニメーションじゃないんです。テレビアニメなんです。アニメなんです」と応じたと伝えられる。またフルアニメーションの伝統をもつ東映動画でも宮崎駿や大塚康生は批判的であったとされる。大塚康生は「三コマ撮りとは言いますが、三コマに一枚の絵どこじゃなくて、止め、バンクの連続で、アニメは動かすものだと信じていた僕たちにとっては到底受け入れがたいものでした。」と述べている。
庵野秀明は商業作品としてのコストパフォーマンス（予算と期限の内で作品のテンションを最大に保つこと）の観点から止めと動きのメリハリの重要性を解いている。庵野の『新世紀エヴァンゲリオン』(1995) 及び『ヱヴァンゲリヲン新劇場版』シリーズは印象的な止めの画やモンタージュ的カットインで知られる。また庵野は止め等の情報量が少ないシーンに関して音（声・劇伴）の重要性を指摘している。
記号的表現と予算制約が相まってUPAでリミテッド・アニメーションが花開いたように、予算制約から生まれた「動かない」表現もまた1つのスタイルとしてアニメの中に根付いている。
作品例

→詳細は「アニメ作品一覧」を参照
製作・制作

多くのアニメは商業作品として生まれている。そのためビジネスとしてのアニメ作りと映像作品としてのアニメ作りの2層構造でアニメは成立している。前者のビジネス作りが製作、後者の映像作品作りが制作と呼ばれる。
作られるアニメが増えたことで分業化が進み、プリプロダクションの企画・製作会社と、プロダクションの作画・動画スタジオ、美術スタジオなどと、ポストプロダクションの撮影会社、音源制作など制作工程別に作業を請け負う専門スタジオと分業化されている。また、グロス請けと呼ばれる、1話単位で制作作業を一括受注し制作業務全般を行う制作会社もある。3DCGに関してはアニメ制作会社の一部門やCG関連業務のみを受託する小規模なスタジオが多いが、ポリゴン・ピクチュアズのような3DCGの専門会社がアニメ制作に参入する例もある。
また複数にわたるシリーズ作品の場合、諸事情により主要スタッフや担当アニメ制作会社などが途中で変更されることも珍しくない[要出典]。
→詳細は「アニメ制作会社」および「アニメ製作関係者一覧」を参照
製作・制作 > 製作

アニメにおける製作（）はアニメビジネスを創出することである。
製作の代表的な工程として製作委員会の組成と運営がある。
製作・制作 > 制作

アニメにおける制作（）はアニメーション映像を創作することである。
製作・制作 > 制作 > 制作工程

キャラクターデザイン
絵コンテ
原画
総作監修正
原撮（再生可）
アニメの制作工程は以下の工程に分割できる：
プリプロダクション
企画: 企画書の作成と製作側との打ち合わせ。オリジナルと原作付きで違いがある
座組: 監督からアニメーター・声優まで主要なスタッフを選定
コンセプトアート
シリーズ構成・脚本
設定
キャラクターデザイン
美術設定
プロップデザイン: 小道具をデザイン
（メカデザイン）
絵コンテ
色彩設計
プロダクション
レイアウト（一原）
作画打ち合わせ
レイアウトラフ原画作成
レイアウト演出チェック
レイアウト作監チェック
原画（二原）
動画
クリンナップ
中割
動画検査
色背景打ち合わせ
背景打ち合わせ
色打ち合わせ
色指定
仕上
背景
撮影: セル・カメラワーク指示・エフェクトを合成
ポストプロダクション
編集
楽曲作成: 劇伴（BGM）の作成。汎用・特定シーン向け（フィルムスコアリング）など様々。
アフレコ: 撮影された映像に声優がアフレコ台本をもとに声を収録
ダビング: 声にBGMや演出に合わせた効果音を加える作業
ビデオ編集: オープニング、アイキャッチ、エンディングの追加、オブジェクトの最終調整、色彩調整
製作・制作 > 制作 > 制作職

アニメの制作職は多岐にわたる。
各制作工程でモノを作るスタッフ以外にも、ディレクション・進行・管理を担うスタッフも多く制作に関わる。ディレクション担当はアニメーションプロデューサー、監督、作画監督、美術監督、撮影監督、音響監督、演出など、進行及び管理担当は設定制作、制作進行、制作デスク、ラインプロデューサーなどが挙げられる。
製作・制作 > 制作 > 制作業界と環境

業界の構造としては建設業の下請け制度に類似する構造を持っているとされ、「大手制作プロダクション（元請け）」→「中堅制作プロ（子請け）」→「零細制作プロ（孫請け）」と段階ごとに、制作費の「中抜き（ピンハネ）」が存在するといわれている。
表現技法の発展と向上は、個人の感性と技術の熟練度に依存し、技量差が品質に反映される労働集約的作業に支えられているが、制作環境はアニメーターの場合、収入は新人で月額で約2 - 3万円。中堅で約7万5000円 - 10万円程度といわれ、約25%は年収100万円以下である（日本芸能実演家団体協議会、2008年調査）[要出典]などの賃金や雇用環境、労働条件などの問題で、国内での人材の確保もままならない状態も恒常的に続いている。
これらの問題が長期間続いた結果、2020年ごろから国内人材の枯渇と技術を向上させた中国の台頭により、日本の白物家電産業と同じ道を辿りつつあるという指摘もある。
→詳細は「アニメ制作の国際分業化」を参照
諸事情により企画段階、もしくは制作途中で中止になることもあり、中にはアフレコも終えた段階でお蔵入りになったケースもある。稀に一度は中止にされた作品が時を経て再起動するケースもある。
流通形態

アニメーション映画
映画館などでの上映用に制作される作品。劇場用アニメーション映画、アニメ映画、劇場版アニメなどと呼ばれる。
作品に関しては、『日本のアニメ映画作品一覧』を参照。
テレビアニメ
地上波放送局、BS局・CSチャンネルなどでのテレビ放送用に制作される作品で、さらに特殊ジャンル分けとして深夜番組の深夜アニメや、全国独立放送協議会加盟局主体で放送のUHFアニメ（アナログテレビ放送当時、特に日本の三大都市圏でのUHF局は独立局が主体だったことから）などの分類もされる。
ネットでも配信される作品もあり、基本的に配信開始から1週間以内は無料配信、或いは特定配信サイト独占契約などによる有料配信の形態が主流となっている[要出典]。
海外向けではCrunchyrollなどが著作権者の承諾を得て、台本を翻訳、字幕を付けて世界中に配信している。これらのサービスは基本的には日本国内からのアクセスは不可能[要出典]となっている。
パッケージ販売の頭打ちから、国内外問わずネット配信による事業収益に活路を見出す動きが活発となり、テレビアニメ配信を重視するネット配信業者も相次いで誕生している。
OVA（オリジナルビデオアニメーション）
店舗販売とレンタルビデオ向けに制作される作品。各種媒体（VHS、LD、DVD、Blu-rayなど）で提供される。漫画ないしライトノベル単行本の初回特典として同梱される事例もある（講談社では独自に「OAD、ODA」と呼んでいる）。 主流となっている [ 要出典 ] 下記のWebアニメに移行が進んだ。
作品に関しては、『日本のOVA作品一覧』を参照。
Webアニメ
インターネット配信用に制作される作品。国外では「Original Net Animation」（ONA ）と呼ばれる。ネット配信会社の伸長とともに増え、テレビ局のネット参入もみられる。
作品に関しては、『Webアニメ#Webアニメ作品一覧』を参照。
CM
企業の宣伝にもアニメーションが使われている。
業界団体

日本におけるアニメーション業界の意思統一、関連団体との連携、アニメーション産業の持続的発展を目的とした一般社団法人。
声優のマネージメントを行うプロダクションなど事業者が加盟する。
声優事業社で組織。
2009年12月3日に一般社団法人化した、アニメーター及び演出家の地位向上と技術継承を目的とした一般社団法人。
2003年4月1日に設立され、「内外関連文化団体との提携及び交流。映像文化発展のための事業」。「業界の社会的地位の向上のための広報活動および出版事業」。「音声製作物に関連する権利の確立及び擁護」。「再放送使用料」の徴収、分配業務を主な事業内容とした一般社団法人。
テレビ局や制作会社に対して立場が弱い俳優が、一方的で不利な出演契約を解消を目的として結成された。声優の多くも加盟している。
国による振興・保護政策

→「日本のアニメーション § 法令と政策」も参照
アニメ産業・文化に関して様々な法令や政策が制定・施行されている。以下はその一例である：
クールジャパン: 対外文化宣伝・輸出政策。「アニメ」を対象分野の1つとして例示している。
博物館・美術館

漫画やアニメ作品のセル画やフィルム、原画を展示する博物館・美術館。ミュージアムショップを設置したりアニメの様々なイベントや国際アニメーション映画協会公認の映画祭、インディーズのアニメーション映画祭などを開催している所もある。『ドラえもん』の作者が生活していた川崎市の藤子・F・不二雄ミュージアムや、『名探偵コナン』の作者ゆかりの地鳥取県東伯郡北栄町の青山剛昌ふるさと館など、著名なアニメ作品やマンガの原作者の生誕地に地域おこしの観光拠点としても整備されることも多い[要出典]。
ほとんどの博物館は特定の作家、クリエイターに特化した施設になっている[要出典]が、杉並アニメーションミュージアムや秋葉原UDX内の東京アニメセンターでは制作会社や出版社などの垣根を超えた様々な企画展が行われ、アニメーションに使われる原画などの展示やグッズが販売されている。
→「マンガ・アニメミュージアム」を参照
祭典

→「アニメーション § 祭典」も参照
アニメに関する様々な祭典（見本市、展示会、映画祭など）が開かれている。以下はその一例である：
AnimeJapan（2014年~）: 国内アニメ業界最大の展示会
祭典 > 過去の祭典

東京国際アニメフェア（2002~2013年）: 国内アニメ業界最大の見本市。「東京アニメアワード」の表彰式が行われた。
アニメ コンテンツ エキスポ（2012~2013年）: 東京都青少年の健全な育成に関する条例に反対する形でTAFから分裂。
表現の自主規制

アニメ映画では「映画倫理委員会」、テレビアニメでは、放送事業者が自主的に放送基準・番組基準（放送コード）を定めて運用することが電波法、放送法で規定され、民放連加盟会員各社による任意団体「放送倫理・番組向上機構」（BPO）による自主規制がある。
OVAやWebアニメには、自主規制に関する法的規定や任意団体などは存在しないが、放送権販売の為にテレビアニメ・映画と同等程度の自主規制が行われている。ODS先行上映が行われる作品に限り映倫の審査を受けている。
アダルトビデオに類するアダルトアニメ作品は「日本ビデオ倫理協会」(解散)や「日本コンテンツ審査センター」、「コンピュータソフトウェア倫理機構」など自主規制の審査を受けている。
テレビアニメのパッケージ化販売には自主規制が無い為、お色気や流血など刺激の強い表現をテレビ放送で規制したものを本来の状態に戻したり、より過激な映像の追加や差し替えなどが行われているものもある。ただし、Web配信版では表現修正されている場合がある。
→詳細は「テレビアニメ § 表現の自主規制」、および「テレビアニメ § 表現の法的規制」を参照
歴史

→「アニメーションの歴史」、「日本のアニメーションの歴史」、および「アニメーション映画 § 歴史」も参照
歴史 > 技術的側面

テレビ放送用の作品は演出により、1話ごとにセル画の使用量が決められている。
歴史 > 商業的側面

初期の東映動画はウォルト・ディズニー・カンパニーの販売戦略を真似たとも言われる[要出典]が、それとは別の道を歩むことになった。
テレビ番組の場合、スポンサーから提示される予算の範囲で請け負うのが通常であるが、明らかに不足する制作費で請け負い、不足部分は本業の漫画の原稿料、海外への輸出と再放送、玩具・文具・菓子メーカーにアニメキャラクターの商品化権（版権）販売による制作資金の回収システムが誕生し、後々まで続くことになる。
歴史 > 呼称の変遷

現在「アニメ Anime」と呼ばれている映像作品にはかつて様々な別の呼称が存在した。
歴史 > 呼称の変遷 > Japanimation

英: Japanimation はかつて英語圏で用いられていたアニメの呼称である。
1970-1980年代、英語圏において日本のアニメーション作品はJapanimationとも呼ばれた。1990年代にはAnime呼びが主流となり死語となった。2000年代以降の用例としては、一部のアニメーション関連のオンラインショップで使用される場合もある。
歴史 > 呼称の変遷 > ジャパニメーション

ジャパニメーションはかつて日本で用いられていたアニメの呼称である。
この呼称は1990年代に北米から逆輸入する形で日本に導入されている。「海外で視聴される、人気を呼び且つ評判になっている日本製のアニメーション」というニュアンスを含んだ、マーケティング要素の強い呼び名で、『AKIRA』『攻殻機動隊』の原作漫画出版元である講談社をはじめメディアで度々使用された。
岡田斗司夫は「この言葉の中に現在のアニメをとりまく環境の不幸と現状が全て凝縮されている」と言い、1995年当時では『らんま1/2』『マクロス』『セーラームーン』『機動戦士Ζガンダム』や自身の関わった『王立宇宙軍』などが当時の北米アニメオタクの人気作品であったにも関わらず、『AKIRA』『トトロ』などの「よそゆき」な作品しか眼中にない日本のメディアを嘆いている。また日本での「ジャパニメーション」の流行には「アニメなんて呼ぶと、オタクと間違えられそうでいやだ、カッコ悪い」「アメリカやヨーロッパで評価されたものはとにかくありがたい」「オタクは暗くてカッコわるい」という動機も見え隠れしていたという。
2005年頃までにはアメリカでの「ジャパニメーション」ブームは終息した。その後、2000年代以降は減っているものの、未だに使用されているケースも見られる。2011年には同名のアメリカの人気テレビドラマをアニメ化したOVAシリーズ『スーパーナチュラル・ジ・アニメーション』において、海外ドラマを日本のアニメ制作会社マッドハウスがアニメ化し世界で発売されたということでジャパニメーションと銘打たれていた（テレビ放送時の宣伝でも使用された）。「世界で通用する日本のアニメ」など、世界を意識した視点で作品を紹介する際に使用されている。