F-16 (航空機)
開発史

F-16開発の契機は、1970年頃、アメリカ空軍で自らが開発に関わったF-X（後のF-15 イーグル）に対して不満を持っていたジョン・ボイドが秘密裏に進めた研究に端を発する。その不満は、主に下記の2点であった。
視程外射程（BVR）での交戦を重視した結果としてアビオニクスが高度化し、機体価格の高騰から取得性が低下している点。
様々な性能要求によりF-Xの機体が当初の見積もりよりも大きくなってしまったことなどエネルギー機動性理論（E-M理論）の適用が不徹底であるため、当時推定されていた仮想敵機に対して性能的に劣る危険がある点。
当時、アメリカ合衆国国防総省や空軍には、ボイドとボイドと共にE-M理論を作り上げた民間人コンピューター技師トーマス・クリスティ以外にも同様の危惧を抱くものが現れており、その一人が、システム分析担当国防次官補室に勤めるピア・スプレイであった。スプレイは、重量15〜16トン級と、現行のF-Xより一回り小さく、かつE-M理論を徹底的に適用した戦闘機として、F-XXと呼ばれる研究に着手した。F-XXははるかに安上がりなので、質のみらず量においてもソビエト空軍/防空軍の戦闘機部隊を凌駕するという目的で構想された。まもなく、4人目の同志として、アメリカ合衆国空軍省勤務の戦闘機操縦士兼航空工学技術者であるE・リッチオニ大佐が加わり、これら4名は戦闘機マフィアとして知られる一派のオピニオン・リーダーとなった。ボイドをはじめとする戦闘機マフィアに対する政治的逆風は極めて強く、例えば戦闘機マフィアの頭目を自任していたリッチオニ大佐は、後にジョン・マイヤー空軍参謀次長に対してF-XXの有用性を説いたために、1970年には在韓米軍に左遷される憂き目に遭っている。
ボイドはアメリカ海軍のF-14は明らかに重く高価すぎることから、必ずこれを代替ないし補完する機体が必要になると予測したうえで、その種の機体に関する研究で海軍に先んじなければ、空軍は、海軍の研究に基づく機体を押し付けられることになりかねないという論理を構築した。この論理はリッチオニ大佐によって正式に提案され、空軍上層部により研究予算14万9,000ドルが承認され、ジェネラル・ダイナミクスとノースロップに研究が打診された。予算配分はジェネラル・ダイナミクスが4万9,000ドル、ノースロップが10万ドルであった。
空軍上層部はF-XX構想に興味は示したものの、空軍では高額な兵器の開発・配備を行うことで請求予算を増やすことが常態化しており、空軍上層部の大部分を占めるF-15推進派は安価な新型戦闘機の出現がF-15導入の予算に影響し、それにより請求できる予算が減額して空軍に配分される予算が減額される可能性があると懸念しこの動きを嫌っていた(実際、戦闘機マフィアの目的は主力戦闘機をF-15からF-XXに取って代わらせることだった）。この結果、ボイドとスプレイは正面からの説得をあきらめ、地下活動に移行することとなった。しかし、当時国防副長官だったデビッド・パッカードが、CL-1200ランサーの売り込み先を探していたケリー・ジョンソンの助言によりこの計画に興味を持ち、先進技術の実証機として軽量戦闘機（LWF：Light Weight Fighter）F-XXの開発計画を開始した。
1972年1月6日に提示した要求提案（RFP：request for proposal）は、通常であれば詳細な性能や想定される作戦なども記載され、200ページ程度に達するものであるのに対し、わずか21ページという簡潔な物であった。そこでは、20,000lb（約9トン）級の小型の機体で高い機動性を持ち、搭載される電子機器は単純で、最高速度はマッハ1.6程度、設計案のうち2案による比較テストを行うが量産や制式化は考慮しないとされていた。この要求提案を受け取ったのは9社の航空機製造メーカーであった。そのうち、グラマン（F-14）、フェアチャイルド（A-10）、マクドネル・ダグラス（F-15）、ロックウェル・インターナショナル（B-1）といった、既に新型機の受注を得ていた企業は開発参加を辞退した。国防総省の社会主義的な受注調整（カルテル）の対象になると見込まれた為である。
この要求提案に応じたジェネラル・ダイナミクス、ノースロップ、ボーイング、LTV、ロッキードの5社のうち、ジェネラル・ダイナミクス社が開発する契約を締結した。ジェネラル・ダイナミクス社は、1960年代から社内研究案として計画していた軽量戦闘機モデル404/785/786の発展型であるモデル401、ノースロップ社内研究案P-530の発展型であるP-600（後のYF-17）をLWFの審査対象と考えていた。
ロッキード社スカンクワークスが提案したCL-1200 ランサーは極めて低い評価に終わり、F-5A/Bの後継海外供与機計画に続き採用されなかった。アメリカは当時ベトナム戦争でMiG-21（ミグ21）などと激しい航空戦を展開していた。ランサーへの低い評価は、ケリー・ジョンソンの「（北ベトナムの首都）ハノイ上空でミグ相手に航空戦を引き起こした場合、航続距離不足になるようなRFPでは意味がない（要約）」といった独断の主張に基づくものであった。しかし、スカンクワークスの2代目ボスベン・リッチは、提出したカタログスペックは量産されたF-16にきわめて近い物であったとしている。
T-1100を提出したLTVの航空機部門は、ヴォート・エアクラフト・インダストリーズとして1983年の独立後も経営を続けているが、1980年代末のA-10後継機選定においてF-16派生型のA-16と採用を争ったA-7Fの設計を最後に航空機開発から撤退した。
ボーイングにより提案されたモデル908は、初期の評価では有力な採用候補とされていたものの、早くからE-M理論の研究を進めていたジェネラル・ダイナミクスとノースロップの二社に比べてEM理論に対する理解が不十分で最終的には選考されなかった。この設計案はF-16と同様の機体下部エアインテークを採用しており、この配置は後の先進戦術戦闘機計画（ATF：Advanced Tactical Fighter）提出案やX-32でも採用された。
1973年作成の翌年度予算案に軽量戦闘機の量産計画準備費用が計上されるが空軍は拒否し削除するなど（アメリカ合衆国国防長官下で予算管理を担当していたトーマス・クリスティによって復活し承認された）空軍の制服組による反対や海軍アナリストの横やりも有ったものの、F-4の陳腐化とインフレーションによるF-15の単価上昇によりLWFの実用化の動きが具体化し、1974年3月7日にジェームズ・R・シュレシンジャー国防長官が、LWFの計画をアメリカ合衆国上院軍事委員会に提示した。その計画は、1980年代のアメリカ空軍に配備され、多目的に使用できるACF（Air Combat Fighter：空戦戦闘機）として発展させ、3年間で300機導入した場合の機体単価を300万ドルに納める戦闘機を検討するというものであった。それでも空軍内部には同盟国向け戦闘機という見方も存在していた。
この時点では、LWF計画はあくまで実験的な計画であり、本当に装備化されるかどうか不透明であった。ジェームズ・R・シュレシンジャーはF-15の生産数を増やすことは禁じたが削減はしないとし、安価なACFを受け入れれば大量導入し、1974年に22個だった戦闘航空団を26までに増やして良いと、軽量戦闘機に反対する論陣を張っていた空軍参謀総長に提案し、組織の拡大に関わるこの提案は受け入れられた。だが空軍上層部はまだ戦略爆撃系が主流であり、反対派はまだ消えなかった。そのため空軍上層部の中将達は、LWF計画立ち上げの最終ブリーフィングの席上で、戦闘機マフィアに対して決定的なノックアウトを与えることを目論んでいた。そしてブリーフィングが行なわれるはずであった当日、ボイドは将軍たちに対して、LWFを装備化する決定は既に下された旨、国防長官からの伝言として伝達した。会場は大騒ぎとなり、戦闘機マフィアは完勝を収めた。1974年3月7日、シュレシンジャーは、LWF計画を空戦戦闘機（ACF）計画に発展させ、全面開発に移ることを発表した。その後、LWFは北大西洋条約機構（NATO）の同盟国向けとしても注目されるようになり、計画はさらに加速したが、その分、ボイドをはじめとする戦闘機マフィアに対する圧力は幾何級数的に増大していくこととなった。
1973年11月にNATO加盟国のうちベルギー、デンマーク、ノルウェー、オランダの4か国がF-104Gを更新する機体の取得に際し、有利な取引条件を引き出す為の政治的発言力強化を目的として4か国共同行動の検討を始め、1974年の初頭にMFPG（多国戦闘機戦闘機計画グループ）を発足させた。これらの国々は、F-15やF-14といった大型の戦闘機を必要としていなかったため、有力な候補とされていたのは、フランス製のミラージュF1やジャギュア、ACF採用案（F-16もしくはF-17）やノースロップが独自に提案したP-530、スウェーデン製のサーブ 37 ビゲン輸出型（ユーロファイター）である。
その候補は、ミラージュF1/M53、ACF採用案、ユーロファイターの三機種に絞り込まれた。同年五月に結成されたMFPG調査グループは同年6月にフランスとアメリカ、7月にはスウェーデンを訪れた。
YF-16の初飛行は、正式には1974年2月2日とされる。ただし、1月20日の高速地上走行試験中に予定外の場周飛行を行うことになるハプニングがあった。この滑走路上での試験では高速走行状態から機首を上げ、1m足らずの高さまで浮揚した後に推力を絞って数百メートル前方に着陸する予定であったが、排気ノズルの動作に異常が生じて推力が想定外に低下し、ロール制御が困難になってPIOに陥った。テストパイロットのフィル・エストリヒャー（英語: Phil Oestricher）が推力を上げ、操縦桿から手を放すことで機体のFBWシステムに任せたところ振動は収束したが結果的に機体は浮揚して左旋回しながら滑走路を離れた。その後エストリヒャーは場周経路を飛行して無事に着陸することに成功し、FBWシステムの有用性を始め機体についての多くの知見が得られたという。
新型のゼネラル・エレクトリック社YJ101を使用したため、初飛行が6月9日まで遅れたYF-17との審査はそれぞれ2機を使用し、YF-16が347回、YF-17が288回の飛行を行い、比較テストが行われた。
F-4とA-7、状況によっては最新鋭機だが政府とグラマン社の間でインフレに起因する金銭的トラブルが発生していたF-14を更新する事を目的に1974年4月に正式な開発計画として始まったアメリカ海軍のVFAX（次期戦闘攻撃機）は、8月28日に予算削減を目的に、「ACFの選定で採用された航空機が採用される」という決定を議会が行ったが、アメリカ空軍はアメリカ海軍の要求を受け入れるつもりは無く、空軍制服組高官の中には、両者の意見交換の場で空軍側出席者に対し、公然と「海軍の要求を飲んだ人間には、アラスカでサーモンの数を数えてきてもらう」的な恫喝すら行う者も居た。
海外への輸出先を確保できる可能性が出てきた事によるアメリカ合衆国国務省からの圧力により、アメリカ空軍は1974年7月にACFの勝者をアメリカ空軍で制式に採用することを保証し、1975年の2月とされていたACFの採用決定は1975年1月に前倒しが決定された。この決定の前倒しに、ジェネラル・ダイナミクスとノースロップの両企業は対応可能と回答していた。
アメリカ空軍は1975年1月13日に、機動性、航続距離、加速性での優位、F-15と共通のエンジンを使用した事によるF-15調達コストの引き下げを理由にF-16の制式採用を公表した。
1975年3月にNATO運営委員会からミラージュF1/M53、F-16、サーブユーロファイターの比較レポートが公開された。このレポートの中でF-16は価格と機体性能は他の2機種よりすぐれているが、ライセンス生産のオフセットの見返りが一番少なく、MFPGが機体の開発計画に影響力を行使できない、先端技術を用いた部品がブラックボックス化されているといったことを指摘されていた。この前後の時期から、断った上で持ちかけられた側が暴露した、ダッソーの代理人によるオランダの政治家に対する買収工作やCIAが公表したノースロップによる、当時フランス国民議会副議長だったポール・ステラン買収など、MFPG参加国の政治家への買収や対立候補への妨害工作が明るみに出始めた。
1975年6月7日、パリ航空ショーの会場で、ベルギー、オランダ、ノルウェー、デンマークの4か国が共同でライセンス生産したF-16を採用することを公表した。
1981年にロナルド・レーガン、政権が発足するとそれまでの米軍採用機を輸出しない（ダウングレードや輸出専用機を輸出する）という方針が撤回された。これに伴い、F-86やF-104を輸出していた重要同盟国以外の、F-5戦闘機やA-4攻撃機を採用していた西側各国の更新計画の俎上に載る様になる。
米軍採用のお墨付きと1000機を超える量産効果で、アメリカのF-20戦闘機のみならずヨーロッパ製競合戦闘機を下して採用されている。