stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
中村太
決勝担当

| 開催年月日 | 大会 | 対戦カード | 対戦カード | 結果 | 会場 | 担当 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2011年7月31日 | 第35回日本クラブユースサッカー選手権大会 | 東京ヴェルディユース | ヴィッセル神戸ユース | 1-0 | ニッパツ三ツ沢球技場 | 主審 |
| 2013年1月19日 | 第91回全国高等学校サッカー選手権大会 | 鵬翔 | 京都橘 | 2-2 (PK5-3) | 国立競技場 | 主審 |
| 2017年12月3日 | 2017 J1昇格プレーオフ | 名古屋グランパス | アビスパ福岡 | 0-0 | 豊田スタジアム | 第4審 |
| 2019年2月16日 | FUJI XEROX SUPER CUP2019 | 川崎フロンターレ | 浦和レッズ | 1-0 | 埼玉スタジアム2002 | 第4審 |
| 2021年1月11日 | 第99回全国高等学校サッカー選手権大会 | 山梨学院 | 青森山田 | 2-2 (PK4-2) | 埼玉スタジアム2002 | 主審 |
| 2021年2月20日 | FUJI XEROX SUPER CUP2021 | 川崎フロンターレ | ガンバ大阪 | 3-2 | 埼玉スタジアム2002 | 第4審 |
| 2021年10月30日 | 2021 JリーグYBCルヴァンカップ | 名古屋グランパス | セレッソ大阪 | 2-0 | 埼玉スタジアム2002 | VAR |
| 2022年11月13日 | 2022 J1参入プレーオフ 決定戦 | 京都サンガＦＣ | ロアッソ熊本 | 1-1 | サンガスタジアムby KYOCERA | VAR |
| 2023年11月4日 | 2023 JリーグYBCルヴァンカップ | アビスパ福岡 | 浦和レッズ | 2-1 | 国立競技場 | 主審 |
| 2025年2月8日 | FUJIFILM SUPER CUP 2025 | ヴィッセル神戸 | サンフレッチェ広島 | 0-2 | 国立競技場 | VAR |
ドウェインズ・フォト

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略称:  ドウェインズ
本社所在地:   アメリカ合衆国 カンザス州パーソンズ (カンザス州)（英語版）南32番街415番地
設立:  1956年
事業内容:  映画・写真現像
従業員数:  約60名 （2010年）
関係する人物:  創業者 ドウェイン・ステインリ
外部リンク:  Dwayne's Photo
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ドウェインズ・フォト（英語: Dwayne's Photo ）は、アメリカ合衆国の映画用フィルムの現像場（英語版）であり、写真用フィルムの現像所である。1956年（昭和31年）、カンザス州パーソンズ (カンザス州)（英語版）に設立された。コダックが生産終了した映画用・写真用カラーリバーサルフィルムであるコダクロームの現像業務を行なった、最後の現像所として知られる。現像液等の薬剤在庫の枯渇を理由に、2010年（平成22年）12月30日に行った現像が、世界最後の業務的コダクローム現像となった。
略歴・概要

1956年、ドウェイン・ステインリが同社を創立したときには小さなフィルム現像所であったが、急速に成長し、合衆国における有数の写真現像所のひとつに数えられるようになった。8mmフィルムおよびその後継フォーマットであるスーパー8が1980年代になって急激に衰退し、ほとんどの現像所が閉鎖されていったが、同社は業務を続けた。126フィルムといったようなすでに製造販売を終了したフィルム製品を含めた、あらゆるタイプの映画用・写真用フィルムの現像に対応する数少ない現像所のひとつである。
同社は、2010年12月の最後まで、コダクロームの現像を続行すること、同時点ですでにコダクロームの供給は不足していると発表した。業務としての現像の終焉が、コダクローム時代の終焉を示している。同年7月14日、コダクロームの最終生産ロールを、スティーヴ・マッカリー（英語版）のために現像した、と発表。36枚のスライドが、ニューヨーク州ロチェスターのジョージ・イーストマン・ハウス（英語版）に永久展示されることとなった。同社のコダクローム最終現像ロールは、社主のドウェイン・ステインリが撮影したものであり、その最後に感光したフレームは、同社従業員の集合写真であった。
コダックによれば、映画用フィルムに関しては、35mmフィルム、16mmフィルム（スーパー16含む）、スーパー8のカラーリバーサル現像、スーパー8のカラーネガ現像を行う現像場であるとされている。
営業品目

公式ウェブサイトにみる営業品目の一覧である。
スライド用フィルムの現像 - E-6現像 : 135フィルム、120フィルム、220フィルムほか
生産終了したフィルムの現像 - C-41現像・E-6現像・白黒現像 : ディスクフィルム、126フィルム、127フィルムほか
カラーフィルムの現像 - 現行のすべてのカラーフィルム現像 : 135フィルム、APS、110フィルム、120フィルム、220フィルムほか
映画用フィルムの現像 - エクタクローム（英語版）へのE-6現像 : エクタクローム64T（スーパー8用）、エクタクローム100D（16mmフィルム用）、エクタクロームレギュラー8（ダブル8）
焼き増し・デュープ・引き伸ばし・ポスター制作 - カラー・白黒ネガ、リバーサルフィルム、写真プリントから焼付ける業務が可能、大きさは手形判からポスターサイズまで
白黒フィルムの現像 - 現行のすべての白黒フィルム現像 : 135フィルム、APS、110フィルム、120フィルム、220フィルムほか
写真修復 - 損傷した写真の復元・現状の改善
山本理仁

山本 理仁（やまもと りひと、2001年12月12日 - ）は、神奈川県相模原市出身のプロサッカー選手。ジュピラー・プロ・リーグ・シント＝トロイデンVV所属。ポジションはミッドフィールダー。Jリーグ・東京ヴェルディ所属の山本丈偉は実弟。
来歴

2019年より高校2年生ながら飛び級で東京ヴェルディのトップチームに昇格した。5月5日、第12節のV・ファーレン長崎戦で途中出場からトップデビューを果たした。2020年8月29日、第29節の京都サンガ戦でプロ入り初ゴールを決めた。
2022年7月24日、ガンバ大阪への完全移籍が発表された。10月1日、第31節の柏レイソル戦で途中出場からJ1デビューを果たした。
2023年6月30日、契約期間を2023年7月1日から2024年6月30日までとして、ジュピラー・プロ・リーグのシント・トロイデンVVへ期限付き移籍が発表された。同シーズンは途中出場が中心ながらリーグ戦33試合出場を果たした。
2024年6月30日、シント・トロイデンへ完全移籍することが発表された。7月3日、パリオリンピックに臨むU-23日本代表メンバーに選出され、パラグアイとの初戦で左足ミドルで1ゴールを記録。マリとの第2戦でも値千金の先制点を決めて勝利に導き、決勝トーナメント進出に貢献。
所属クラブ

つくい中央FC
東京ヴェルディジュニア
東京ヴェルディジュニアユース
東京ヴェルディユース
2019年 - 2022年7月  東京ヴェルディ1969
2022年7月 - 2024年6月 ガンバ大阪
2023年7月 - 2024年  シント＝トロイデンVV （期限付き移籍）
2024年 -  シント＝トロイデンVV
個人成績

| 国内大会個人成績> 年度.年度.日本 | 国内大会個人成績> クラブ.クラブ.日本 | 国内大会個人成績> 背番号.背番号.日本 | 国内大会個人成績> リーグ.リーグ.日本 | 国内大会個人成績> リーグ戦.出場.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ戦.得点.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ杯.出場.リーグ杯 | 国内大会個人成績> リーグ杯.得点.リーグ杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.出場.天皇杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.得点.天皇杯 | 国内大会個人成績> 期間通算.出場.期間通算 | 国内大会個人成績> 期間通算.得点.期間通算 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2019 | 東京V | 20 | J2 | 22 | 0 | - | - | 1 | 0 | 23 | 0 |
| 2020 | 東京V | 21 | J2 | 35 | 1 | - | - | - | - | 35 | 1 |
| 2021 | 東京V | 6 | J2 | 30 | 1 | - | - | 1 | 0 | 31 | 1 |
| 2022 | 東京V | 6 | J2 | 17 | 1 | - | - | 0 | 0 | 17 | 1 |
| 2022 | G大阪 | 6 | J1 | 2 | 0 | - | - | - | - | 2 | 0 |
| 2023 | G大阪 | 6 | J1 | 11 | 0 | 4 | 0 | 0 | 0 | 15 | 0 |
| ベルギー | ベルギー | ベルギー | ベルギー | リーグ戦 | リーグ戦 | リーグ杯 | リーグ杯 | ベルギー杯 | ベルギー杯 | 期間通算 | 期間通算 |
| 2023-24 | シント＝トロイデン | 6 | ジュピラー | 28 | 0 | - | - | 2 | 0 | 30 | 0 |
| 2024-25 | シント＝トロイデン | 6 | ジュピラー |  |  | - | - |  |  |  |  |
| 通算 | 日本 | 日本 | J1 | 13 | 0 | 4 | 0 | 0 | 0 | 17 | 0 |
| 通算 | 日本 | 日本 | J2 | 104 | 3 | - | - | 2 | 0 | 116 | 3 |
| 通算 | ベルギー | ベルギー | ジュピラー | 28 | 0 | - | - | 2 | 0 | 30 | 0 |
| 総通算 | 総通算 | 総通算 | 総通算 | 145 | 3 | 4 | 0 | 4 | 0 | 163 | 3 |
その他の公式戦
2024年
ベルギーリーグ・プレーオフ 5試合0得点
出場歴
Jリーグ初出場 - 2019年5月5日 J2第12節 vsV・ファーレン長崎（味の素スタジアム）
Jリーグ初得点 - 2020年8月29日 J2第15節 vs京都サンガF.C.（味の素スタジアム）
ジュピラー・プロ・リーグ初出場 - 2023年7月30日 第1節 vsスタンダール・リエージュ（大王わさびスタイエンスタジアム）
タイトル > 代表

U-16日本代表
U-16インターナショナルドリームカップ：1回（2017年）
ドバイカップU-23：1回（2022年）
AFC U23アジアカップ：1回（2024年）
代表歴

U-15日本代表
日本-メコンU-15交流プログラム（2015年）
デッレナツィオーニトーナメント（2016年）
U-16日本代表
モンテギュー国際大会（2017年）
U-16インターナショナルドリームカップ（2017年）
U-17日本代表
バツラフ・イェジェク国際ユーストーナメント（2018年）
U-18日本代表
リスボン国際トーナメントU-18（2018年）
U-19 International Tournament "Copa del Atlantico"（2019年）
SportChain Cup UAE（2019年）
U-19日本代表
U-19インターナショナル・トーナメント（2018年）
U-20日本代表
千葉トレーニングキャンプ（2021年）
U-21日本代表
JFA夢フィールドキャンプ（2022年）
ドバイカップU-23（2022年）
AFC U-23アジアカップ（2022年）
U-22日本代表
欧州遠征（2023年）
AFC U23アジアカップ2024予選（2023年）
U-23日本代表
AFC U-23アジアカップ（2024年）
パリオリンピック（2024年）
中国人民解放軍聯勤保障部隊

| 中国人民解放軍聯勤保障部隊 中国人民解放军联勤保障部队 |
| --- | --- |
 
創設:  2016年9月13日
所属政体:   中華人民共和国
所属組織:  中央軍委後勤保障部
兵種/任務:  兵站
所在地:  武漢
最終上級単位:  人民解放軍
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中国人民解放軍聯勤保障部隊（ちゅうごくじんみんかいほうぐんれんきんほしょうぶたい、簡: 中国人民解放军联勤保障部队、英語:  People's Liberation Army Joint Logistics Support Force）とは、中国人民解放軍の軍種の一つ。2016年9月、軍改革の一環として創設された。略称は聯保。
中央軍委後勤保障部の直属で、人民解放軍の後方勤務（兵站）部門を統合支援する。
概要

中央軍事委員会の直属とされ、旧総後勤部の部門の多くを継承した中央軍委後勤保障部の管轄下にある。
習近平は、聯勤保障部隊は「統合された後方勤務保障と戦略戦役支援保障を実施する主体であり、中国の特色ある現代軍事力体系の重要な構成部分である」と発言している。また「国防白書2019」においても、同部隊の任務は、「統合作戦、続合訓練、統合保障という要請に基づき、統合作戦体系への融合を加速させ、一体化した統合保障能力を向上」させることだとしている。
組織

同部隊は、武漢聯勤保障基地と、無錫、桂林、西寧、瀋陽、鄭州の聯勤保障センターから構成される。各センターは、所在する戦区の後方支援業務を担当し、平時には武漢聯勤保障基地の指揮下にあるが、戦時には各戦区の統合作戦指揮機構の指揮下に置かれ、戦区内の各部隊への後方支援を行うものと考えられている。
参謀部
政治工作部
規律検査委員会(監察委員会)
組織 > 基地

武漢聯勤保障基地
無錫聯勤保障センター(東部戦区)
桂林聯勤保障センター(南部戦区)
西寧聯勤保障センター(西部戦区)
瀋陽聯勤保障センター(北部戦区)
鄭州聯勤保障センター(中部戦区)
組織 > 直属機関

中国人民解放軍総病院
中国人民解放軍軍事科学院軍事医学研究院
西馬込駅

| 西馬込駅 |
| --- | --- |
 西口（2011年8月）
  にしまごめ  Nishi-magome  
 (1.2 km) 馬込 A 02►
 
所在地:  東京都大田区西馬込二丁目1-6北緯35度35分12.7秒 東経139度42分21.4秒﻿ / ﻿北緯35.586861度 東経139.705944度﻿ / 35.586861; 139.705944﻿ (西馬込駅)座標: 北緯35度35分12.7秒 東経139度42分21.4秒﻿ / ﻿北緯35.586861度 東経139.705944度﻿ / 35.586861; 139.705944﻿ (西馬込駅)
駅番号:  A01
所属事業者:  東京都交通局（都営地下鉄）
所属路線:  ●浅草線
キロ程:  0.0 km（西馬込起点）
電報略号:  西（駅名略称）
駅構造:  地下駅
ホーム:  2面2線
乗降人員 -統計年度-:  42,045人/日 -2023年-
開業年月日:  1968年（昭和43年）11月15日
備考:  直営駅
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南口（2011年8月）
西馬込駅（にしまごめえき）は、東京都大田区西馬込二丁目にある、東京都交通局（都営地下鉄）浅草線の駅である。駅番号はA 01。
都営地下鉄の駅では最南端で、東京の地下鉄全体でも最南端に位置する駅である。当駅の南側に、浅草線の車両基地である馬込車両検修場（東京都交通局馬込庁舎）がある。
歴史

1968年（昭和43年）11月15日：都営1号線の駅として開業。
1978年（昭和53年）7月1日：都営1号線を浅草線に改称。
2007年（平成19年）3月18日：ICカード「PASMO」の利用が可能となる。
2013年（平成25年）
3月30日：東口が供用開始。
11月25日：南口から1番線への直進通路が開通する。
2023年（令和5年）11月18日：ホームドアの運用を開始。交通局が管理する都営地下鉄の駅では、最後の設置駅となった。
駅構造

相対式ホーム2面2線を有する地下駅である。2009年度に行われた改装工事で、ホーム側壁と西口改札内コンコースが白色タイル張りとなった。
駅長事務室は西口にある。かつては五反田駅務管理所西馬込駅務区として西馬込 - 戸越間の各駅を管理していたが、五反田駅務区に統合された。
駅構造 > 改札・出入口

ホームは地下3階にあるが、ホームから南口・西口改札へ向かうには一度地下4階へと下りなければならない。東口改札についてはホーム同階に位置しているため、1番線ホームからであれば階段を下りずに改札口へ向かうことが可能である。
出入口および改札口は西口・南口・東口の3か所であり、改札は西口と南口がビルの地上1階、東口が地下3階にある。西口にはバリアフリートイレおよび男女別のトイレと上りエスカレーターがある。南口には定期券発売機があり、上りエスカレーターが階段の途中の一部分に設置されている。東口には出入口と改札階を結ぶエレベーターが設置されている。
相対式ホームの終着駅だが、どちらのホームも押上方面となっているため、次の列車の発車番線は通路の途中にある発車標で確認する必要がある。また、地上へのエレベーターは前述の通り1番線ホームから直結する東口にのみ設置されているため、2番線ホームからはホーム南端（南口側）のエレベーターを乗り継ぎ、地下4階経由で1番線ホーム側に回る必要があり、時間を要する。このため浅草線各駅の時刻表には当駅での到着番線が表記されている。
ホームの南側（川崎方面）には引き上げ線と馬込車両検修場への引き込み線が設置されている。なお、2004年6月まではこの引き上げ線から折り返す形で分岐し、2番線ホームの裏を通って駅北側の旧・馬込車両工場へ続く引き込み線があったが、新検修場への機能移転によって廃止され、トンネル跡地の一部に2番線ホームと南口方面へのコンコースを結ぶエスカレーター・エレベーターが新設されている。
西改札（2023年6月）
東改札（2023年6月）
南改札口（2023年6月）
駅構造 > のりば

| 番線 | 路線 | 行先 |
| --- | --- | --- |
| 1・2 |  都営浅草線 | 押上・ 京成線・ 北総線方面 |
（出典：都営地下鉄:駅構内図）
1番線ホーム（2023年6月）
2番線ホーム（2023年6月）
利用状況

2023年（令和5年）度の1日平均乗降人員は42,045人（乗車人員：21,341人、降車人員：20,704人）である。
近年の1日平均乗降・乗車人員の推移は下表の通りである。
| 年度 | 1日平均 乗降人員 | 1日平均 乗車人員 | 出典 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1990年（平成02年） |  | 14,258 |  |
| 1991年（平成03年） |  | 14,784 |  |
| 1992年（平成04年） |  | 14,964 |  |
| 1993年（平成05年） |  | 15,055 |  |
| 1994年（平成06年） |  | 15,304 |  |
| 1995年（平成07年） |  | 15,145 |  |
| 1996年（平成08年） |  | 15,504 |  |
| 1997年（平成09年） |  | 15,589 |  |
| 1998年（平成10年） |  | 15,816 |  |
| 1999年（平成11年） |  | 15,880 |  |
| 2000年（平成12年） |  | 16,227 |  |
| 2001年（平成13年） |  | 16,488 |  |
| 2002年（平成14年） |  | 16,819 |  |
| 2003年（平成15年） | 33,451 | 17,109 |  |
| 2004年（平成16年） | 33,667 | 17,203 |  |
| 2005年（平成17年） | 34,068 | 17,397 |  |
| 2006年（平成18年） | 35,630 | 18,215 |  |
| 2007年（平成19年） | 37,072 | 18,913 |  |
| 2008年（平成20年） | 38,208 | 19,449 |  |
| 2009年（平成21年） | 38,233 | 19,422 |  |
| 2010年（平成22年） | 38,390 | 19,492 |  |
| 2011年（平成23年） | 38,590 | 19,606 |  |
| 2012年（平成24年） | 39,763 | 20,174 |  |
| 2013年（平成25年） | 42,870 | 21,761 |  |
| 2014年（平成26年） | 43,086 | 21,843 |  |
| 2015年（平成27年） | 44,455 | 22,533 |  |
| 2016年（平成28年） | 45,770 | 23,179 |  |
| 2017年（平成29年） | 47,457 | 24,027 |  |
| 2018年（平成30年） | 48,687 | 24,652 |  |
| 2019年（令和元年） | 49,538 | 25,072 |  |
| 2020年（令和02年） | 37,273 | 18,863 |  |
| 2021年（令和03年） | 37,078 | 18,802 |  |
| 2022年（令和04年） | 39,302 | 19,954 |  |
| 2023年（令和05年） | 42,045 | 21,341 |  |
駅周辺

国道1号（第二京浜）
池上本門寺
池上梅園
大田区立郷土博物館
龍子記念館
立正大学付属立正中学校・高等学校 馬込キャンパス
大田区立馬込中学校
大田区立大森第十中学校
大田区立梅田小学校
東京都立大田桜台高等学校
馬込八幡神社
大田区立熊谷恒子記念館
駅周辺 > バス

第二京浜上に「西馬込駅前」停留所があり、東急バスが運行を担当する以下の路線が乗り入れる。
反01・反02：中延駅前経由 五反田駅行
反01：多摩川大橋・遠藤町経由 川崎駅ラゾーナ広場行
反02・森01：池上警察署行（平日早朝・深夜のみ運行）
森01：大田文化の森・大森駅経由 大森操車所行（平日早朝・深夜のみ運行）
ソ連対日参戦

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: この項目では、ソ連軍と日本軍でおこなわれた戦闘について説明しています。ソ連から日本に対する宣戦布告については「ソ連対日宣戦布告」をご覧ください。
| ソ連対日参戦 |
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 樺太の真岡町（ホルムスク）に進駐するソ連軍、避難する日本人居留民も見える
戦争：太平洋戦争
年月日：1945年8月8日 － 同年9月5日
場所：満洲、朝鮮半島北部、千島列島、樺太等。
結果：ソ連側の勝利、日本の降伏。ソ連軍は満洲国や朝鮮北部を制圧し、また南樺太や千島列島も占領した。
交戦勢力
 ソビエト連邦  モンゴル  陝甘寧辺区:  大日本帝国  満洲国  蒙古聯合自治政府
指導者・指揮官
 ヨシフ・スターリン  アレクサンドル・ヴァシレフスキー  キリル・メレツコフ  アファナシー・ベロボロドフ  ニコライ・クルイロフ  イワン・チスチャコフ  マクシム・プルカエフ  ニコライ・クズネツォフ  レオンチー・チェレミソフ  アレクセイ・グネチコ  ロディオン・マリノフスキー  アレクサンドル・ルチンスキー  アンドレイ・クラフチェンコ  イッサ・プリーエフ  イワン・ユマシェフ  ホルローギーン・チョイバルサン  ジャミヤンギーン・ルハグヴァスレン  毛沢東  朱徳  彭徳懐:  鈴木貫太郎  山田乙三  喜多誠一  池谷半二郎  清水規矩  後宮淳  飯田祥二郎  本郷義夫  上村幹男  櫛淵鍹一  根本博  樋口季一郎  峯木十一郎  堤不夾貴  愛新覚羅溥儀  張景恵  デムチュクドンロブ  李守信
戦力
兵員 1,577,725 火砲・迫撃砲 26,137 戦車・自走砲 5,556 航空機 3,446: 兵員 満州 700,000 千島・樺太 96,000 火砲 1,000 戦車 150 航空機 150
損害
戦死 22,694人 戦傷 40,377人 ソ連側主張 8,200人戦死: 戦死 33,900人（満州・千島・樺太合計） 戦傷 不明 シベリア抑留 570,000人以上 内70,000人死亡 民間人犠牲 130,000人（戦後に死亡や行方不明になった者も含む） ソ連側主張 80,000人戦死
 日本本土の戦い  ジャンボリー作戦  硫黄島  九州沖航空戦  沖縄戦  天号作戦  菊水作戦  坊ノ岬沖海戦  呉軍港空襲  本土空襲  飢餓作戦  バーニー作戦  日号作戦  満洲  樺太  占守島  北海道  本土決戦  決号作戦 
表示
ソ連対日参戦（ソれんたいにちさんせん）は、太平洋戦争の末期から終戦後にかけて日本本土や満洲国、朝鮮半島、樺太、千島列島などで、日ソ中立条約を一方的に破棄して大日本帝国に宣戦布告をし侵攻してきたソビエト連邦の赤軍とそれぞれの地域を守備する日本軍の守備隊との間で勃発した一連の戦闘である。
昭和20年（1945年）8月8日午後11時に、ソ連のモロトフ外務人民委員が、佐藤尚武駐ソ連大使を招致し、そこで佐藤大使にソビエト政府の対日参戦を宣告する。そして、翌日の8月9日午前1時にソ連軍が満ソ国境を越えて攻撃を開始した。
最終的には日本の降伏を招いたが、終戦後もソ連赤軍は侵攻を続け、現在の北方領土を占領した。また、その過程でソ連軍による日本の捕虜や民間人に対する苛烈な強姦や虐殺が行われ、現在でも日露両国間で禍根を残している。
ソ連は満洲・樺太・千島侵攻のために総兵力157万人、戦車・自走砲5,556輌、航空機3,446機を準備し、8日夜に宣戦布告、9日未明に満洲への侵攻作戦を、11日に樺太への侵攻作戦を開始し、第二次世界大戦における日本の降伏を決定付けた。
日本の防衛省防衛研究所戦史部では、この一連の戦闘を対ソ防衛戦（たいソぼうえいせん）と呼称した。日ソ戦争（にちソせんそう）とも呼称された。一方、ソ連（ロシア）側では《Советско-японская_война》（ソ日戦争）と呼称している。
この戦闘により、ソ連軍および中国兵による陸軍兵及び満洲・中国居留民への虐殺事件やシベリア抑留・中国残留日本人の問題が発生した。
背景

19世紀の帝政ロシアの時代から日本は対露（対ソ）の軍事的な衝突を予想し、その準備を進めていた。1904年（明治37年）から1905年（明治38年）の日露戦争はこれが現実化したもので、南満洲での旅順攻囲戦や奉天会戦における日本の勝利の末にポーツマス条約が結ばれ、日本はロシア領だった南樺太の割譲、清国領だった南満洲におけるロシア利権の譲渡を受けた。
戦後の1907年（明治40年）に結ばれた日露協約で日ロ両国は満洲での勢力圏を南北に分割することで協力関係を結んだが、1917年（大正6年）のロシア革命後に成立したソビエト連邦（ソ連）は世界を共産主義化することを至上目標に掲げ、ヨーロッパ並びに東アジアへ勢力圏を拡大しようと積極的であった。他方、日本は第一次世界大戦の連合国とともにシベリア出兵でソ連政府の打倒をめざした。日本を除く連合国が1920年（大正9年）に撤兵した後も日本は出兵を継続したが、内外の反対の声が高まり、ようやく1922年（大正11年）にシベリアから撤退し、ソ連が一国社会主義へ転換した後の1925年（大正14年）に締結した日ソ基本条約でポーツマス条約の有効性が確認された。その後もソ連は東清鉄道を通じて満洲北部での利権を確保し、1929年（昭和4年）の中ソ紛争でも鉄道の強制接収を狙った中華民国政府を退けたが、1931年（昭和6年）に起きた満洲事変の結果1932年（昭和7年）に満洲国が成立するとソ連は鉄道売却交渉に応じ、1935年（昭和10年）の北満鉄道讓渡協定によって満洲全域が日本の勢力圏になった。
一方、極東での日ソの軍拡競争は1933年（昭和8年）からすでに始まっており、当時の日本軍は対ソ戦備の拡充のために、本国と現地が連携し、関東軍がその中核となって軍事力の育成を推進したが、1936年（昭和11年）ごろには戦備に決定的な開きが現れており、師団数、装備の性能、陣地・飛行場・掩蔽施設の規模内容、兵站にわたって極東ソ連軍の戦力は関東軍のそれを大きく凌いでいたと言われる。
1938年（昭和13年）の張鼓峰事件や1939年（昭和14年）のノモンハン事件において日ソ両軍は戦闘を行い、関東軍はその戦力差を認識したが、陸軍省では南進論が力を得て、関心は東南アジアへと移っており、軍備の重点も太平洋戦争勃発で南方へと移行する。1943年（昭和18年）以降は南方における戦局の悪化によって、関東軍の戦力を南方戦線へ振り分けざるを得なくなった。日本が北進論を退けて南進論を取り、1941年（昭和16年）4月に日ソ中立条約を結んだことはソ連に極東での軍事的余力を与え、同年6月から始まった独ソ戦（大祖国戦争）でのモスクワの戦いにおいて極東からの戦力投入を可能とし、ついに戦局を逆転するに到った。
満洲国における日本軍の軍事力が低下する一方で、ドイツ軍は敗退を続け、ついに1945年（昭和20年）5月8日にドイツが降伏した（ヨーロッパ戦勝記念日）ことにより、ソ連軍にヨーロッパ戦線から撤収する余力が生じ、ソ連の対日参戦が現実味を帯び始める。
国際情勢

ソ連は1943年（昭和18年）のクルスクの戦い以後、対ドイツ戦で優勢に転じていたが、同じころアメリカとイギリスは対日戦で南洋諸島やインドを中心に攻勢を強めていた。フランクリン・ルーズベルト大統領は、太平洋戦争での日本の降伏にはソ連の対日参戦が有益とみていた。1943年10月、連合国のソ連、アメリカ、イギリスはモスクワで外相会談を持ち、コーデル・ハル国務長官からモロトフ外相にルーズベルトの意向として、ポーツマス条約でロシアが失った南樺太、および1875年（明治8年）の樺太・千島交換条約で平和裏に領域全体の日本領有が確定していた千島列島をソ連領として容認することを条件に参戦を要請した。このときソ連はドイツを敗戦させた後に参戦する方針と回答した。
1945年（昭和20年）2月のヤルタ会談ではこれを具体化し、ドイツ降伏後3ヵ月での対日参戦を約束。ソ連は1945年（昭和20年）4月には、1941年（昭和16年）に締結され、5年間の有効期間を持つ「日ソ中立条約の延長を求めない」ことを、日本政府に通告した。ヨーロッパ戦勝後は、シベリア鉄道をフル稼働させて、ソ連と満洲国の国境に、陸軍による軍事力の集積を行った。
日本政府は、日ソ中立条約を頼みに、ソ連を仲介した連合国との外交交渉に働きかけを強めて、絶対無条件降伏ではなく国体保護や国土保衛を条件とした有条件降伏に持ち込もうとした。しかしソ連が中立条約の不延長を宣言したことや、ソ連軍の動向などから、ドイツ降伏一ヵ月後の戦争指導会議において国際情勢について議論した。この中で「ソ連軍の攻勢は時間の問題であり、今年（1945年（昭和20年））の8月か遅くても9月上旬あたりが危険」「8月以降は厳戒を要する」と結論付けた。
7月26日、ポツダム宣言が発表されたが日本政府はこれを黙殺した。関東軍首脳部も事態を重く見ていなかった。それは山田総司令官の行動にも現れている。駐満州国日本大使を兼任していた山田は8月8日に新京を発ち、大連の国防団体の結成式に大使として参列していた。総司令官は参謀も連れずわざわざ近隣保養地の高級ホテルに泊まっていて帰還が遅れたとする批判がある。戦後になって総司令官は「ソ軍の侵攻はまだ先のことであろうとの気持ちであった」と語っている。
情報認識

6月に大本営の第五課課長白木末政大佐は新京において、状況の切迫性を当時の関東軍総参謀長に説得したところ、「東京では初秋の候はほとんど絶対的に危機だとし、今にもソ軍が出てくるようにみているようだが、そのように決め付けるものでもあるまい」と反論したと言われており、ソ連軍の攻勢をある程度予期していながらも、重大な警戒感は持っていなかった[要出典]。
関東軍の部隊が南方戦線へと徴用されていたため、満洲の長い国境を防衛出来るだけの十分な戦力は既に失われていたが、中立条約を信じ切っていた関東軍や満洲国の要人等は、その家族を空襲に遭っている日本から満洲へ連れて来ていた。
関東軍第一課（作戦課）においては、参謀本部の情勢認識よりも遥かに楽観視していた。当時の関東軍は少しでも戦力の差を埋めるために、陣地の増設と武器資材の蓄積を急ぎ、基礎訓練を続けていたが、「極東ソ連軍の後方補給の準備は10月に及ぶ」と考えていた。つまり、関東軍作戦課においては、1945年（昭和20年）の夏に厳戒態勢で望むものの、ドイツとの戦いで受けた損害の補填を行うソ連軍は、早くとも9月以降、さらには翌年に持ち越すこともありうると判断していたのだった。
関東軍の前線部隊においては、ソ連軍の動きについて情報を得ており、第三方面軍作戦参謀の回想によれば、ソ連軍が満ソ国境三方面において兵力が拡充され、作戦準備が活発に行われていることを察知、特に東方面においては火砲少なくとも200門以上が配備されており、ソ連軍の侵攻は必至であると考えられていた。そのため8月3日、直通電話によって関東軍作戦課の作戦班長草地貞吾参謀に情勢判断を求めたところ、「関東軍においてソ連が今直ちに攻勢を取り得ない体勢にあり、参戦は9月以降になるであろうとの見解である」と回答があった。その旨は関東軍全体に明示されたが、8月9日早朝、草地参謀から「みごとに奇襲されたよ」との電話があった、と語られている。
さらに第四軍司令官上村幹男中将は、情勢分析に非常に熱心であり、7月ころから絶えず北および西方面における情報を収集し、独自に総合研究したところ、8月3日にソ連軍の対日作戦の準備は終了し、その数日中に侵攻する可能性が高いと判断したため、第四軍は直ちに対応戦備を整え始めた。また8月4日に関東軍総参謀長がハイラル方面に出張中と知り、帰還途上のチチハル飛行場に着陸を要請し、直接面談することを申し入れて見解を伝えたものの、総参謀長は第四軍としての独自の対応については賛同したが、関東軍全体としての対応は考えていないと伝えた。そこで上村軍司令官は部下の軍参謀長を西（ハイラル）方面、作戦主任参謀を北方面に急派してソ連軍の侵攻について警告し、侵攻が始まったら計画通りに敵を拒止するように伝えた。
また、事前に満洲の辺境を視察していた参謀本部作戦課の朝枝繁春中佐も、4月の段階でソ連の侵攻を看破しており、戦力増強を唱え続けたその結果として、5月30日になって作戦課が対ソ作戦準備命令を出した。しかし、それを受けた関東軍が作戦計画を策定したのは7月に入ってからであり、その内容である後退持久戦準備の終了が9月末を予定していたことなどから、関東軍首脳の楽観視が準備を遅らせるのに大きく影響していた。
他方、北海道・樺太・千島方面を管轄していた第五方面軍は、アッツ島玉砕やキスカ撤退により千島への圧力が増大したことから、同地域における対米戦備の充実を志向、樺太においても国境付近より南部の要地の防備を勧めていた。が、1945年（昭和20年）5月9日、大本営から「対米作戦中蘇国参戦セル場合ニ於ケル北東方面対蘇作戦計画要領」で対ソ作戦準備を指示され、再び対ソ作戦に転換する。このため、陸上国境を接する樺太の重要性が認識されるが、兵力が限られていたことから、北海道本島を優先、たとえソ連軍が侵攻してきたとしても兵力は増強しないこととした。
しかし、上記のような戦略転換にもかかわらず、国境方面へ充当する兵力量が定まらないなど、実際の施策は停滞していた。千島においては既に制海権が危機に瀕していることから、北千島では現状の兵力を維持、中千島兵力は南千島への抽出が図られた。
樺太において、陸軍の部隊の主力となっていたのは第88師団であった。同師団は偵察等での状況把握や、ソ連軍東送の情報から8月攻勢は必至と判断、方面軍に報告すると共に師団の対ソ転換を上申したが、現体勢に変化なしという方面軍の回答を得たのみだった。
対ソ作戦計画が整えられ、各連隊長以下島内の主要幹部に対ソ転換が告げられたのは、8月6・7日の豊原での会議においてのことであった。千島においては、前記の大本営からの要領でも、地理的な関係もあり対米戦が重視されていたが、島嶼戦を前提とした陣地構築がなされていたため、仮想敵の変更は、それほど大きな影響を与えなかった。
作戦の概要 > ソ連軍

ソ連の有利を生み出したのは数ではなく、訓練と装備、そして戦術だった。
ソ連戦史によれば、対ソ防衛戦におけるソ連軍の攻勢作戦の概要としては、第一にシベリア鉄道による鉄道輸送を用いて圧倒的な兵力を準備し、第二にその集中した膨大な戦力を秘匿しつつ、満洲地方に対して東西北からの三方面軍に編成して分進合撃を行い、第三に作戦発動とともに急襲を加え、速戦即決の目的を達することがあげられる。微視的に看れば、ソ連軍は西方面においては左翼一部を除いて大部分は遭遇戦の方式でもって日本軍を撃滅しようとし、一方東方面においては徹底的な陣地攻撃の方式をとっている。北方面は東西の戦局を見極めながらの攻撃という支援的な作戦であった。北樺太及びカムチャツカ方面では、開戦の初期は防衛にあたり、満洲国における主作戦の進展次第で、南樺太および千島列島への進攻を行なうこととした。
当初ソ連軍の満洲侵攻作戦計画は同方向の攻勢軸に大兵力を集中投入する伝統的な突破戦略であり、攻撃方向は北満の牡丹江・チチハル方面へと向けられていた。しかし満洲北東部に配置された関東軍の強固な要塞地帯の妨害が予想され、突破後の関東軍主力の殲滅を考慮した場合、北満からの単調な攻勢は日本軍主力を取り逃がす危険性があった。そこで極東ソ連軍総司令官ワシレフスキー元帥のもとで、3個の正面軍（ザバイカル・第1極東・第2極東）が編成され、新たな対日作戦計画が立案された。ソ連軍首脳部は、独ソ戦の経験に基づいた迂回機動による包囲と縦深侵攻を組み合わせた戦略を新たに採用し、3方向からの新たな攻勢戦略を立案。3方面から満洲内部に向けて進撃し、第1極東正面軍とザバイカル正面軍が東西両端から新京・吉林付近で合流し、関東軍を南北に分断、第2極東正面軍と共に北に残された関東軍部隊を巨大な包囲網の中で殲滅する。ソ連極東軍が擁する唯一の機械化軍である第6親衛戦車軍は大興安嶺と砂漠地帯が立ちはだかる北西・西部正面のザバイカル正面軍に配置された。北東・東部正面は関東軍主力と要塞群が密集しており、関東軍の意表をついた縦深侵攻を実現させるためにも、あえて戦車・機械化部隊の進撃が困難と予測される西正面に投入されることとなった。最高総司令部の構想では、これらの機械化兵力は日本軍の孤立した抵抗拠点の全てを迂回し、迅速に砂漠地帯を横断して、日本側が脅威を認識する前に大興安嶺の峠道を制圧することになっていた。満洲での作戦に備え赤軍の軍事機構は極端に特殊化されていた。どの狙撃師団（歩兵師団）も独立戦車旅団一個、自走砲連隊一個、砲兵連隊2個を持ち、縦深の突破と追撃用の先遣隊を編成することが可能となっていた。西部からの戦略的突破を担当する第6親衛戦車軍も再編され、2個戦車軍団のうち1個が機械化軍団に置き換えられ、2個自走砲旅団、2個軽野砲旅団に支援部隊が加わり、戦車・自走砲1019両を擁した。この編成は独ソ戦時の戦車軍よりも、1946年に編成された機械化軍や1941年の機械化軍団に近かった。最高総司令部は戦後の理想的な軍隊を編成する場として満洲を選び、のちの標準となる様々な新しい組織と概念を試験しようとしていた。満洲での作戦は、その後何十年にもわたってソ連陸軍で研究されるほどの機動戦の傑作となった。
ソ連軍が快進撃できた背景には、戦闘力が圧倒的に劣っていた関東軍が、防衛困難な満州の2/3を放棄して戦線を集約したこともあった。そのため、「関東軍は臨機応変に後退し、避難民撤退の時間稼ぎをしながら、持久戦を展開した。ソ連軍は、8月13日に牡丹江を占領したが、15日の時点では、満洲の主要都市は陥落していなかった」と評する意見もロシア側にある。
南樺太および千島列島への進攻に関してはソ連海軍、特に太平洋艦隊は艦艇不足であった。このため事前にレンドリースの一環としてアラスカにおいてアメリカとソ連の合同で艦艇の貸与と乗組員の訓練を行うフラ計画が実行された。
作戦の概要 > ソ連軍 > 戦闘序列

→「」も参照
極東ソビエト軍総司令官アレクサンドル・ヴァシレフスキーソ連邦元帥
モンゴル人民革命軍総司令官ホルローギーン・チョイバルサン元帥
第1極東戦線：司令官キリル・メレツコフソ連邦元帥
第1赤旗軍：司令官アファナシー・ベロボロドフ大将
第5軍：司令官ニコライ・クルイロフ大将
第25軍：司令官イワン・チスチャコフ大将
第35軍
第10機械化軍団
第9航空軍
第2極東戦線：司令官マクシム・プルカエフ上級大将
第2赤旗軍
第15軍
第16軍：司令官レオンチー・チェレミソフ少将
第10航空軍
第5独立狙撃軍団
カムチャッカ防衛地区：司令官アレクセイ・グネチコ少将
ザバイカル戦線：司令官ロディオン・マリノフスキーソ連邦元帥
第17軍
第36軍：司令官アレクサンドル・ルチンスキー
第39軍
第53軍
第6親衛戦車軍：司令官アンドレイ・クラフチェンコ大将
第12航空軍
騎兵・機械化群：司令官イッサ・プリーエフ。ソビエト・モンゴル合同部隊
太平洋艦隊：司令官イワン・ユマシェフ大将。巡洋艦×2隻、嚮導艦×1隻、駆逐艦・掃海艇×12隻、潜水艦×78隻。兵員11万人。航空機1,549機
アムール小艦隊（ロシア語版、英語版）：司令官ニコライ・アントノフ少将
兵員1,577,725人、火砲26,137門（迫撃砲含む）、戦車・自走砲5,556両、航空機3,446機を装備（海軍の装備を考慮しない数）。
作戦の概要 > 日本軍

ソ連軍「大祖国戦争の歴史」（第5巻、548-549ページ）に記載されているように:
関東軍の部隊と編隊には、機関短銃、対戦車銃、ロケット砲はまったくなく、大口径砲の予備はほとんどありませんでした（歩兵師団と砲兵連隊と師団の一部としての旅団では、ほとんど, 75mm砲があった場合
作戦の概要 > 日本軍 > 関東軍

関東軍は満洲防衛のため、ソ連との国境に14の永久要塞を建設していた。
東寧要塞…アジア最大の地下要塞。東寧重砲兵連隊が配置された。
綏芬河要塞
半截河要塞
虎頭要塞…シベリア鉄道を視認する戦略上の要衝にあり、東西約10km・南北約4kmの規模を誇る。試製四十一糎榴弾砲、九〇式二十四糎列車加農を筆頭に大口径長射程重砲が配備された。
霍爾莫津要塞
璦琿要塞
黒河要塞
海拉爾要塞…ハイラル市を取り囲むように、周囲の山に陣地が築かれ、最大3万人が収容できる大陸屈指の要塞であった。西部防衛の要
五家子要塞
鹿鳴台要塞
観月台要塞
廟嶺要塞
法別拉要塞
鳳翔要塞
関東軍の作戦構想とは、兵力不足を補うため満洲の2/3を放棄、要塞群の密集する東部・北部でソ連軍を阻止し、逐次的な抗戦と段階的な後退行動によって敵部隊を消耗させつつ、居留民150万人のうち110万人が居住する新京と大連間を走る連京線と新京から図們を走る「京図線」を結ぶ防衛線に主力を後退配置して、ソ連軍を食い止めるとする作戦計画というものであった。
また満洲各地で広く遊撃戦を行い、できる限りソ連軍の戦力を破砕する。ただし一部の前進を阻止遅滞させるための玉砕的な戦闘も予想しうる。後退の際には適時交通要所や重要施設は破壊して、敵の行動を妨害する、というものだった。日本軍は満洲の地形を最大限に利用し防衛計画を立てた。
満洲の農業と工業の大半は平野部に集中し、三方から囲む山岳と森林が天然の要害となっていた。特に西部の大興安嶺は標高900メートルに達し、わずかな峠道も湿地帯で覆われ、機械化兵力の通行に適していなかった。
全部隊兵力の比率は日満軍1に対して、赤軍は1.15であり単純な兵員数に大きな差はなかった。ただ戦車と砲の数はソ連が圧倒的であり、日本軍は満洲の天然の要害を活かして、兵器面での劣勢を相殺した。西部が通行不能な地形なため、日本軍は東部、北部、北西の鉄道沿線と国境要塞線に戦力を集中し、第1方面軍だけが縦深的防御態勢をとっていた。
西部の海拉爾要塞が純粋な防衛拠点なのにたいし、東部の虎頭・綏芬河・東寧要塞は反撃用の攻勢拠点としての機能も有していた。東部の三要塞には砲兵部隊が重点的に配置され、虎頭・綏芬河・東寧のラインが主力決戦用の攻勢拠点として整備された。鹿鳴台・五家子・観月台要塞は間隙部の防衛とソ連軍の攻勢を阻止し日本軍の反撃を支援する攻防両面の機能を兼ね備えていた。
西部正面の海拉爾要塞は東部での反撃が完了するまで西部のソ連軍攻勢を抑止することが求められた。北部・西部は東部での決戦が完了するまで守勢に徹し、東部での作戦が完了次第、撤退を開始、ソ連軍主力を山岳部に誘導し東部の日本軍主力と合流した上で撃破作戦に移行する。日本軍の要塞陣地は単純な防御施設にとどまらず、敵を効果的に分断、撃破する機動戦用の戦略拠点として機能した。
戦術理論として一定の合理性を持つ作戦であったものの、当時の情勢と関東軍の準備状況などからは遊撃戦の展開や段階的な後退は非常に実行が困難な作戦であった。西正面のソ連軍の機甲部隊に対しては、第44軍（3個師団基幹）と第108師団を配備したに過ぎず、またこれらの部隊も火力・機動力ともに機甲部隊に対しては不足しており、実戦では各個撃破される危険性が高かった。
奇襲を受けた関東軍であったが、国境の要塞線などで激しい抵抗を見せて、8月13日までは戦線を守り抜いた。こうして一部戦線ではソ連軍の足止めに成功していたものの、ソ連軍機械化部隊の進撃速度は早く、大本営や関東軍は主力の防衛線を「連京線」と「京図線」を結ぶ複廓陣地からさらに後退した通化周辺とするよう命令を出した。しかし、その命令を聞いた第3方面軍司令官後宮淳大将は、「居留民を見捨てることなど関東軍の面目が許さない」「軍は居留民と共に生き居留民と共に死ぬ」と述べて撤退を拒否、隷下の第30軍に「新京を死守してほしい。本官は奉天を死守する」と命じるなど、現場での作戦方針の不徹底もあった。
作戦の概要 > 日本軍 > 第五方面軍

第88師団（樺太）においては、対米戦に対応していた時期から、第88師団は樺太を真逢と久春内を結ぶ線で二分、それぞれで自活しつつ来攻する敵の殲滅にあたることとし、やむをえない場合に持久戦に移ることとし、同時に北海道との連絡維持を任務としていた。北部では八方山の陣地を軸とし、その西方山地や東方の軍道(東軍道または栗山道)沿いに北上、侵攻軍の翼に反撃、ツンドラ地帯内か西方山地に圧迫撃滅を図るものであり、南部では上陸阻止を第一としていた。
目標が対ソ戦に切り替わると、以北で小林大佐指揮下の歩兵第125連隊が八方山の複郭陣地などを活用し持久戦にあたり、南進阻止を企図するとした。以南の地域では東半部を歩兵第306連隊西半部に歩兵第25連隊をおき、師団主力は国境ソ連軍の邀撃にはあたらないとする旨が伝えられた。また、豊原地区司令部により、1945年3月25・26日には邦人7688名を地区特設警備隊要員として召集、教育しており、住民を利用したゲリラ戦をも想定していたともいえる。
第91師団（北千島）においては、他の島嶼と同じく北千島においても水際直接配備が当初は主であったが、戦訓から持久戦による出血強要へと方針が転換された。しかし陣地構築の困難さから、砲兵については水際に重点が置かれた。極力水際で打撃を与えつつ、神出鬼没の奇襲で前進を遅滞させるという村上大隊の戦闘計画に掲げられた任務は、その好例といえよう。全体の布陣は二転三転したが、最終的には幌筵海峡重視の配備となっていた。防御に徹した教育訓練がなされたことや、徹底した自給自足により栄養不良患者をほとんど出さなかったのも特徴である。
第7師団の主力は北海道東部にあり (本部: 帯広)、歩兵第27連隊と歩兵第28連隊はそれぞれ釧路と北見にあった。ソ連軍が国後島と北見、稚内と根室に上陸した場合、予備連隊として使用できるのは歩兵第26連隊のみであった。第42師団と宗谷要塞駐屯軍も、北海道北部と宗谷地域に配備された。
作戦の概要 > 日本軍 > 戦闘序列

関東軍総司令官　山田乙三　大将（14期）
第一方面軍：司令官 喜多誠一 大将（19期）
第3軍
第5軍
直轄部隊
第三方面軍：司令官 後宮淳 大将（17期）
第30軍
第44軍
直轄部隊
第4軍
第34軍
関東軍航空部隊
戦闘飛行部隊
教育飛行部隊（独立第101教育飛行団）
陸軍士官学校満洲派遣隊
兵員約70万（詳細な個別師団・部隊の兵員数は不明）、火砲約1,000門（歩兵砲・山砲などすべてを含む）、戦車約200両、航空機約350機（うち戦闘機は65機。練習機なども含む）
第五方面軍　樋口季一郎　中将
南樺太
第88師団：司令官　峯木十一郎　中将
千島列島
第91師団：司令官　堤不夾貴　中将
第89師団：司令官　小川権之助　中将
北海道
第7師団：司令官　鯉登行一　中将
第42師団：司令官　佐野虎太　中将
第1飛行師団：司令官　佐藤正一　中将
内蒙古
駐蒙軍 　：司令官　根本博　中将
経過

→「ソビエト連邦による満洲侵攻」も参照
経過 > 初動

宣戦布告は1945年8月8日（モスクワ時間午後5時、日本時間午後11時）、ソ連外務大臣ヴャチェスラフ・モロトフより日本の佐藤尚武駐ソ連特命全権大使に知らされた。事態を知った佐藤は、東京の政府へ連絡しようとした。ヴャチェスラフ・モロトフは暗号を使用して東京へ連絡することを許可した。そして佐藤はモスクワ中央電信局から日本の外務省本省に打電した。しかし、モスクワ中央電信局は受理したにもかかわらず、日本電信局に送信しなかった。
→詳細は「ソ連対日宣戦布告」を参照
8月9日午前1時（ハバロフスク時間）に、ソ連軍は対日攻勢作戦を発動した。同じ頃、関東軍総司令部は第5軍司令部からの緊急電話により、敵が攻撃を開始したとの報告を受けた。さらに牡丹江市街が敵の空爆を受けていると報告を受け、さらに午前1時30分ごろに新京郊外の寛城子が空爆を受けた。
総司令部は急遽対応に追われ、当時出張中であった総司令官山田乙三大将に変わり、総参謀長が大本営の意図に基づいて作成していた作戦命令を発令、「東正面のソ連軍は攻撃を開始せり。各方面軍、各軍ならびに関東軍直轄部隊は、進入する敵の攻撃を排除しつつ速やかに全面開戦を準備すべし」と伝えた。さらに中央部の命令を待たず、午前6時に「満ソ国境警備要綱」を破棄した。
この攻撃は、関東軍首脳部と作戦課の楽観的観測を裏切るものとなり、前線では準備不十分な状況で敵部隊を迎え撃つこととなったため、積極的反撃ができない状況での戦闘となった。総司令官は出張先の大連でソ連軍進行の報告に接し、急遽司令部付偵察機で帰還して午後1時に司令部に入って、総参謀長が代行した措置を容認した。さらに総司令官は、宮内府に赴いて溥儀皇帝に状況を説明し、満洲国政府を臨江に遷都することを勧めた。皇帝溥儀は満洲国閣僚らに日本軍への支援を自発的に命じた。
経過 > 西正面の状況

→「」も参照
ソ連軍ではザバイカル正面軍、関東軍では第3方面軍がこの地域を担当していた。日本軍の9個師団・3個独混旅団・2個独立戦車旅団基幹に対し、ソ連軍は狙撃28個・騎兵5個・戦車2個・自動車化2個の各師団、戦車・機械化旅団等18個という大兵力であった。関東軍の要塞地帯と主力部隊及び国境守備隊は東部・北東正面に重点配置され、西部・北西正面の守りは手薄だった。方面軍主力は、最初から国境のはるか後方にあり、開戦後は新京-奉天地区に兵力を集中しこの方面でソ連軍を迎撃する準備をしていたため、西正面に機械化戦力を重点配置していたソ連軍の一方的な侵攻を許してしまった。逆にソ連軍から見ると日本軍の抵抗を受けることなく順調に進撃した。第6親衛戦車軍はわずか3日で450キロも進撃した。同軍の先鋒はヴォルコフ中将の第9親衛機械化軍団が務めたが、アメリカ製のシャーマン戦車が湿地帯の峠道に足をとられ、第5親衛戦車軍団のT34部隊が代わりに先導役を務めた。第39軍の側面援護の下、第6親衛戦車軍は満洲西部から迂回しつつ、鉄道沿線の日本軍を殲滅していった。8月15日までに第6親衛戦車軍は大興安嶺を突破し、第3方面軍の残存部隊を掃討しつつ満洲の中央渓谷に突入した。
一方第3方面軍は既存の築城による抵抗を行い、ゲリラ戦を適時に行うことを作戦計画に加えたが、これを実現することは、訓練、遊撃拠点などの点で困難であり、また機甲部隊に抵抗するための火力が全く不十分であった。同方面軍は8月10日朝に方面軍の主力である第30軍を鉄道沿線に集結させて、担当地域に分割し、ゲリラ戦を実施しつつソ連軍を邀撃しつつも、第108師団は後退させることを考えた。このように方面軍総司令部が関東軍の意図に反して部隊を後退させなかったのは、居留民保護を重視することの姿勢であったと後に第3方面軍作戦参謀によって語られている。関東軍総司令部はこの決戦方式で挑めば一度で戦闘力を消耗してしまうと危惧し、不同意であった。ソ連軍の進行が大規模であったため、総司令部は朝鮮半島の防衛を考慮に入れた段階的な後退を行わねばならないことになっていた。前線では苦戦を強いられており、第44軍では8月10日に新京に向かって後退するために8月12日に本格的に後退行動を開始し、西正面から進行したソ連の主力である第6親衛戦車軍は各所で日本軍と遭遇してこれを破砕、撃破していた。ソ連軍の機甲部隊に対して第2航空軍（原田宇一郎中将）がひとり立ち向かい12日からは連日攻撃に向かった。攻撃機の中には全弾打ち尽くした後、敵戦車群に体当たり攻撃を行ったものは相当数に上った。ソ連進攻当時国境線に布陣していたのは第107師団で、ソ連第39軍の猛攻を一手に引き受けることとなった。師団主力が迎撃態勢をとっていた最中、第44軍から、新京付近に後退せよとの命令を受け、12日から撤退を開始するも既に退路は遮断されていた。ソ連軍に包囲された第107師団は北部の山岳地帯で持久戦闘を展開、終戦を知ることもなく包囲下で健闘を続け、8月25日からは南下した第221狙撃師団と遭遇、このソ連軍を撃退した。関東軍参謀2名の命令により停戦したのは29日のことであった。ソ連・モンゴル軍は外蒙古から内蒙古へと侵攻し、多倫・張家口へと進撃、関東軍と支那派遣軍の連絡線を遮断した。ザバイカル正面軍は西方から関東軍総司令部の置かれた新京へと猛進撃し、8月15日には間近にまで迫り北東部・東部で奮戦する関東軍の連絡線を断ちつつあった。