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甲申政変
事後処理 > 天津条約

甲申政変は日清関係にも重大な緊張状態をもたらした。課題は、なおも朝鮮半島で睨み合う日清両軍の撤兵問題と、政変中に在留日本人が清国軍によって加害されたとされる日本商民殺傷事件に関する責任の追及であった。日本側は、参議・宮内卿の職にあり、政府最高の実力者である伊藤博文を特命全権大使に任じて北京に派遣した。伊藤には参議・農商務卿の西郷従道が同行し、井上毅・伊東巳代治・牧野伸顕ら12名の随員、10名の随行武官をともなう大型使節団が、1885年3月21日に北京入りした。清国側は交渉の席を天津に設けて、全権を北洋通商大臣の李鴻章に委ねた。
日本側は、朝鮮国王の要請によって王宮内に詰めていた竹添進一郎公使と公使館護衛隊が袁世凱率いる清国漢城駐留軍の攻撃に晒されたことはまったくの遺憾であると主張し、政変の混乱が広がる漢城市街で清国軍人によって在留日本人が多数殺害・略奪されたとして清国を厳しく非難した。そして、そのうえで朝鮮からの日清両国の即時撤兵と、日本商民殺傷事件に関係する清国軍指揮官の処罰を求めた。対して清国側は、朝鮮王宮における戦闘は日本側が戦端を開いたものであると反論し、日本はクーデタを引き起こした独立党勢力に協力した疑いがあるとして、軍を出動させた竹添公使の行動を強く非難し、漢城における日本商民殺傷事件もまた暴徒化した朝鮮の軍民によって引き起こされたものであるとして清国軍の関与を否定した。
撤兵問題に関しては、共同撤兵といえば相互対等に聞こえるものの、日本側が公使館警備に限定された一個中隊の暫定的駐屯であるのに対し、清国側は現に漢城を制圧している大軍の駐兵既得権であったことから、事実上、清国の駐兵権の放棄を求めたのに等しかった。これについて、駐清公使の榎本武揚は、将来、緊急時の出兵権を担保するならば最終的に合意が得られるだろうとの見通しを示した。実際には、日清両軍の朝鮮半島からの退去については早々に合意をみたものの、以後の朝鮮半島への両国の軍隊派遣に関しては両者の主張が食い違い、伊藤と李鴻章のあいだの交渉は6回におよんだ。
伊藤は第三国の侵攻など特別な場合を除いて、日清ともに出兵するべきではないと主張したのに対し、李は朝鮮が清国軍の派遣を要請すれば清国は宗主国として軍を派遣しないわけにはいかないと反論、壬午軍乱･甲申政変のような内乱であっても出兵はありえると主張した。結局、伊藤の主張する両国の永久撤兵案は退けられたものの、榎本の予想通り、出兵に関する相互通知を取り決めることで合意に達した。日本商民殺傷事件に関する清国軍の関与も清国側は決して認めず、瑣末事であるとして取り合おうともしなかったが、伊藤の執拗な追及に折れて、清国軍内部で再調査を行い事実であれば将官等を処罰するとの照会文を取り交わした。伊藤はかろうじて面目を保ったことになる。
こうして1885年（明治18年）4月18日、両全権の合意の下で天津条約が締結された。条約内容は以下の通り。
日清両国は朝鮮から即時に撤退を開始し、4箇月以内に撤兵を完了する。
日清両国は朝鮮に対し、軍事顧問は派遣しない。朝鮮には日清両国以外の外国から一名または数名の軍人を招致する。
将来朝鮮に出兵する場合は相互通知（「行文知照」）を必要と定める。派兵後は速やかに撤退し、駐留しない。
清国が譲歩した背景としては、清仏戦争がまだ完全に終わっておらず、フランスとの戦闘行為がなおも続いていたことや、日清交渉が長引くことによって日仏が接近することを警戒したイギリス側からの働きかけがあったとみられる。
影響 > 朝鮮

天津条約の結果、日清両国は軍事顧問の派遣中止、軍隊駐留の禁止、やむを得ず朝鮮に派兵する場合の事前通告義務などを取り決めた。これによって、1885年から1894年の日清戦争までの10年間、朝鮮に駐留する外国軍隊はなかった。しかし、それによって朝鮮の自立が確保されたわけではなく、甲申政変を武力でつぶした袁世凱は総理交渉通商事宣として漢城にいすわり、朝鮮の内政・外交に宗主権をかかげて介入した。また、朝鮮から日清軍が撤退したことは、朝鮮半島進出をねらうロシア帝国をおおいに喜ばせた。メレンドルフは、元来は清国政府の推挙によって朝鮮政府の外交顧問となった人物であるが、こののちロシアに接近し、漢城条約の規定によって謝罪使として日本を訪れた際、駐日ロシア公使館の書記官スペールと会談を重ね、朝鮮がロシアから軍事教官をまねくことに合意した。さらに、金玉均がウラジオストクを訪れた場合は身柄を朝鮮に引き渡すこと、第三国の朝鮮侵攻にはロシア軍が出動すること、朝鮮付近の海域はロシア軍艦が防衛することなどを骨子とする密約を結んだ。これは、閔氏要人が閔妃にはたらきかけて高宗からの黙認をあたえたものであったが、親清派の金允植や閔泳翊ら政府首脳は密約を否決してそれを無効化し、メレンドルフは外務協弁を解任された。朝鮮の政権中枢においては、このように、ロシアの力を利用して清国の支配から脱しようとする動きがみられた。
閔氏政権は、洋式学校、士官学校、汽船による物品の輸送、電報事業など開化政策を続けたものの、財源が関税収入と借款に依存しており、やがて借款の利払いが財政を圧迫して事業縮小や外国人教官への俸給支払いの遅延をまねいたため、開化政策は著しく停頓した。また、閔氏政権の長期化は、官職売買と賄賂の横行をまねき、国内政治は腐敗した。地方官も買官経費の回収や蓄財のため住民から不法な収奪をおこなうことが慢性化し、これに苦しんだ住民は各地で請願活動を起こし、1888年以降は毎年のように民乱がおこるようになった。
経済的には、日本への穀物輸出が活発化して農村はそれにより潤ったが、これは同時に米価高騰を引き起こしたため、飯米購買者である下層民の生活を悪化させた。そのため、朝鮮の地方官はしばしば防穀令を発布して米穀の域外流出を禁止した。これは朝鮮農民に前貸しして米を買い集めていた日本人米穀商とのあいだでトラブルに発展した（防穀令事件）。
甲申政変のクーデタに加わった人物の多くは長い間不遇の状態にあったが、日清戦争中の1894年12月に組織された第2次金弘集内閣では、日本に亡命していた朴泳孝、アメリカに亡命していた徐光範がそろって入閣して連立政権をつくり、いわゆる「甲午改革」を主導した。また、徐載弼や尹致昊は1896年4月に『独立新聞』を創立するなど、朝鮮における開化思想・民権思想の大衆化に努めた。
影響 > 清国

駐兵権を失ったものの、緊急時の出兵権を確保した清国は、袁世凱を中心に朝鮮に対する内政干渉をいっそう強化した。1885年4月14日、イギリスは突如朝鮮半島南方沖合にある巨文島を占領した。これはロシア太平洋艦隊のインド洋への出動を牽制しての行動だったが、巨文島からも周辺の沿岸一帯からも政府への報告が一切なく、朝鮮政府がこの事実を知りえたのは日本の近藤臨時代理公使の報告を受けてからであった。イギリスは巨文島占拠を朝鮮に通告せず、イギリス駐在清国大使の曽紀澤に伝えた。これは、朝鮮が清国の属国であることをイギリスが認めたことを意味している。この件について近藤からの報告を受けてもほとんど無関心だった朝鮮政府も、李鴻章の説明を聞いてようやく事態の深刻さを知り、イギリスに抗議したもののほとんど相手にされなかった。結局、清国が英露両国にはたらきかけた結果、約2年後の1887年3月、ようやく巨文島からイギリス軍が撤退したのであった。
1887年、朝鮮政府は条約締結国に公使を派遣することを決定したが、8月、清国は朝鮮の公使派遣には清国皇帝の許可が必要であると主張し、高宗は使節を清国に派遣して許可をえる手続きをとったが、9月、李鴻章は朝鮮公使が清国公使の下位に立つことを認める3条件に従うよう求めた。また、1890年4月の養母神貞王后の死去に際して、高宗が財政難を理由に弔勅使派遣免除を清に求めたのに対してこれを却下し、高宗がみずから郊外に赴いて勅使を迎える儀礼の免除を求めたのに対してもこれを拒否するなど、いっそう宗主国としての立場に拘泥した。
経済面では、朝鮮における清国の勢力を拡張させた。主要都市間に電信線を敷設して管理下におき、上海・仁川間の航路を開いて清国商人を荷主とする貨物輸送の独占をはかった。1884年、中朝商民水陸貿易章程を改訂して内地通商権を獲得し、これにより多くの商人が朝鮮へ渡って内陸部にも居住して通商をおこなうようになった。主な輸出品は英国産綿製品であり、香港、上海などから朝鮮に運ばれた。
清国では日本との連携を説く向きもあったが、日本を「弱国」と侮る風潮もはびこり、1886年（明治19年）8月には清国の水兵が長崎に無断上陸のうえ暴行をはたらく長崎事件（長崎清国水兵事件）が起こっている。
影響 > 日本

→「脱亜論」も参照
親日派のクーデタが失敗し、多くの独立党の人びとが処刑され、あるいは亡命を余儀なくされたことは、朝鮮半島における日本の立場を後退させた。親日派の力によって日本の政治的・経済的影響力を強めていこうとする構想はここで頓挫し、やがて、軍事的に清国を破ることで朝鮮を日本の影響下に置くという構想へと転換していった。朝鮮政府は清国との結びつきをいっそう強めたが、天津条約によって日本がかろうじて緊急時出兵権を得て、相互事前通告の規定を設けたことは10年後の日清戦争の伏線となった。
政治面では後退したものの、経済的には朝鮮に対する影響力を拡大していった。1885年から1893年にかけて、朝鮮における輸出額の9割以上は日本向けであり、貿易を扱う商船の大半が日本船であった。日本の朝鮮からの主要輸入品は穀物であり、大豆は1887年から、米は1890年以降急増した。この時期、日本の産業革命が進展し、阪神地区の労働者の食糧として米や大豆の需要が急増したためであった。日本もまた1885年に朝鮮の内地通商権を獲得した。
日清関係は悪化したとはいえるものの、しかし、のちの日清全面対決に即座につながったわけではなかった。政治・外交レベルでは、この段階で日本が強引に進出した場合、イギリス・ロシアなどがそこに割って入ってくる可能性は十分にあり、現に巨文島事件なども起こっているので、その危険を回避するためにも、日本にとっては朝鮮の独立が維持されることが望ましかったのである。当時の政府当局者のあいだでは、もし日本と清国が干戈を交えることがあれば、それは双方とも列強のえじきになりかねないという認識が主流であり、同様の論説は清国にも存在した。政府内では清国の軍事力は高く評価されており、強硬論はごく少数であった。ただし、壬午軍乱・甲申政変を経たことによって、日本側の不首尾を感じた山縣有朋らは軍備拡張論を強く唱えるようになり、大蔵卿松方正義による緊縮財政のもと、デフレーションと不況に苦しむ国民生活のなか、政府はあえて増税を断行し、軍備を拡張した。壬午軍乱後は軍事費予算の増加が図られたが、甲申政変後はとくに軍員の増加が顕著になった。
この政変によってむしろ大きく変わったのは、一般の日本国民の中国を見る目であった。上述したように、日本国内ではマスメディアが清国軍の襲撃と居留民の虐殺を大きく報道したこともあって、「清国討つべし」の声が高まり、各地で義勇兵運動や抗議・追悼集会が開かれた。のちに「憲政の神様」と称された尾崎行雄も清国を鋭く批判し、対清強硬論を主張した。
朴泳孝・金玉均ら独立党を全面支援してきた福澤諭吉は、この事件で朝鮮・中国に対して深い失望感を覚え、とりわけ開化派人士や幼児等も含むその近親者への残酷な処刑に強い衝撃を受けた。自身が主宰する1885年（明治18年）2月23日・2月26日付の『時事新報』に掲載した「朝鮮独立党の処刑」と題する社説では、「権力を握る者が残酷に走るのは敵を許す余裕なき『鄙怯（ひきょう）の挙動』であり、隣国の『野蛮』の惨状は我が源平の時代を再演して余りある」と論評して、その憤りを吐露した。そして、3月16日付『時事新報』には「今日の謀を為すに、我国は隣国の開明を待て共に亜細亜を興すの猶予ある可らず、寧ろ其伍を脱して西洋の文明国と進退を共にし、其支那朝鮮に接するの法も、隣国なるが故にとて特別の会釈に及ばず、正に西洋人が之に接するの風に従て処分す可きのみ。悪友を親しむ者は悪名を免かる可らず。我れは心に於て亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」という、「脱亜論」として知られる社説を掲載した。これは、ヨーロッパを「文明」、アジアを「未開野蛮」とみて、日本はアジア諸国との連帯を考慮せずに西欧近代文明を積極果敢に摂取し、以後、西洋列強と同様の道を歩むべきだとする主張であり、従来の日・清・朝がともに文明化して欧米列強の侵略を阻止しようという考えからすれば大きな転換であった。さらに、8月13日には社説「朝鮮人民のためにその国の滅亡を賀す」を掲載し、「今朝鮮の有様を見るに王室無法、貴族跋扈、税法紊乱して私有の権なし。政府の法律不完全にして無辜の民を殺し、貴族士族の輩が私欲私怨で人を拘置し殺傷すれども訴へるに由なし。栄誉に至りては上下人種を異にし、下民は上流の奴隷に過ぎず。独立国たるの栄誉を尋れば、政府は世界の事情を解せず、いかなる国辱を被るも憂苦の色なく、朝臣らは権力栄華を争ふのみ。支那に属邦視されるも汚辱を感ぜず。英国に土地を奪はれるも憂患を知らず、露国に国を売りても身に利あれば憚らざる如し」と論じて、朝鮮がこのまま王室による専制国家体制にあるよりは、むしろイギリスやロシアなどの「文明国」に支配された方が人民にとって幸福であるという意見を表明するに至った。これは、いわば極論というべきものであり、この社説により『時事新報』は「治安妨害」の事由により1週間の発行停止処分となった。
このような一連の福澤の言論は、のちの日本の対外思想に少なからず影響をあたえたという指摘がある。しかし実際には、第二次世界大戦後、福澤の朝鮮論の代名詞として扱われがちな「脱亜論」にしても、当時にあっては必ずしも取り立てて注目されるほどの論説ではなかったのであり、事実、政変後の日清協調の時節にあって福澤は「赤心を被て東洋将来の利害を談じ、両国一致して朝鮮を助け（以下略）」との社説も発表している。
この政変は自由民権運動にも大きな影響をあたえた。1885年1月18日、東京・上野で旧自由党左派の大井憲太郎らは大日本有志運動会と称する対清示威運動を開催し、参加者約3,000名が日本橋の時事新報社前で万歳を叫んだ。この年の12月、大井憲太郎、小林樟雄、磯山清兵衛を中心に景山英子も加わり、朝鮮にわたってクーデタを起こし、清国から独立させて朝鮮の改革を行おうとする大阪事件が起こっている。
閔妃とされてきた写真
独立党のリーダーとして活躍した金玉均
壬午軍乱
襲撃された日本公使館
朝鮮の外交顧問となったメレンドルフ
清仏戦争の直接原因となった1884年6月23日のバクレ伏兵事件（英語版）
竹添進一郎
洪英植
朴泳孝
昌徳宮仁政殿
「大逆不道玉均」として河原に晒された金玉均（1894年）
井上馨
金弘集
伊藤博文
李鴻章
徐載弼
袁世凱
「脱亜論」を発表した福澤諭吉
大井憲太郎
井口武夫

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: 「井口武雄」とは別人です。
井口 武夫（いぐち たけお、1930年〈昭和5年〉6月24日 - 2024年〈令和6年〉10月31日）は、日本の外交官。尚美学園大学名誉教授。専攻は外交史、国際海洋法。位階勲等は従三位勲二等。父は元外交官の井口貞夫。
来歴・人物

中国の上海に生まれる。1953年（昭和28年）、東京大学法学部卒業後、外務省に入省した。以後外交官として、国際連合の参事官を務めたほか、下記の大使を歴任した。
1984年 - 1986年：ドミニカ共和国・ジャマイカ・バハマ（兼任）
1988年 - 1991年：バングラデシュ
1991年 - 1993年：ニュージーランド・西サモア（兼任）
1993年（平成5年）に退官。退官後は東海大学教授、尚美学園大学教授を務め、尚美学園大学名誉教授となる。
2000年（平成12年）秋の叙勲で、勲二等瑞宝章を受章した。
オックスフォード大学より修士号を取得している。
著作『開戦神話 対米通告を遅らせたのは誰か』で、宣戦通告遅延問題について、ワシントンD.C.の在アメリカ合衆国日本国大使館に落ち度はなく、通告の遅れは全て本省と軍部が責任を負うべきものであったとの主張を行なっている。
2024年（令和6年）10月31日、死去した。94歳没。死没日付をもって従三位に叙された。
栄典

2000年（平成5年）11月3日 - 勲二等瑞宝章
2024年（令和6年）10月31日 - 従三位
同期

波多野敬雄（学習院長、国連大使）
橋本恕（駐中華人民共和国大使）
北村汎（外務審議官）
羽澄光彦（中南米局長）
加藤吉弥（駐ベルギー大使、欧亜局長）
茂木良三（駐ハンガリー大使）
著書

『開戦神話 対米通告を遅らせたのは誰か』中央公論新社、2008年（中公文庫、2011年）
RUNE (コンピュータゲーム)

『RUNE』（ルーン）は、2002年4月25日にフロム・ソフトウェアからニンテンドー ゲームキューブ用ソフトとして発売されたカードアクションRPGである。
2003年5月23日には続編である『RUNE II 〜コルテンの鍵の秘密〜』が発売された。
概要

フロム・ソフトウェアのニンテンドーゲームキューブ参入ソフト第1弾。プロデューサーは谷口篤士。
続編としてＲＵＮＥⅡ コルテンの鍵の秘密 がリリースされており、時代は異なるが世界設定は繋がっている。
今までのRPGとは違うカードアクションRPGであり、デッキから配られる、武器型、召喚型、補助型などの様々な種類のカードを使って敵クリーチャーと戦うトレーディングカードゲームの要素を含めたアクションRPGである。
カードで戦うため、主人公自身が戦うことはない。
カード収集のコレクト性もあり、さらにカードは経験値を積んでいくことで新しいカードへと変化できる。
海外版は「Lost Kingdom」という名前でリリースされている。
ハインケル HeS 011

ハインケル HeS 011
ハインケル HeS 011（Heinkel HeS 011）は第二次世界大戦時にハインケル・ヒルトが開発した先進的なジェットエンジンである。圧縮機として3段式の軸流式圧縮機と遠心式圧縮機に似たダイアゴナル圧縮機を搭載することにより、空気をより円滑に導くようになっているのが特徴である。完成が戦争終結に間に合わず、大戦末期にHeS 011の搭載を前提として設計されていた航空機も実用化に至らなかった。
1936年、ユンカースはワグナーと軸流式圧縮機を設計したミューラーの監督の元、ジェットエンジンの開発を始めた。1940年に試作機が作られたが、外部からの圧縮空気の供給が必要で、自立運転できなかった。ハンス・アドルフ・マウフ（英語版）はドイツ航空省に支援を求め、その結果すべての開発作業をユンカースに買収されたユモ（ユンカース発動機会社）に移管することが計画された。
ミューラーとユンカースのチームは、1937年にジェットエンジンの開発を始めたハンス・フォン・オハインのために研究室を用意していたエルンスト・ハインケルに受け入れられた。2つのチームが並行して開発を進めることになり、オハインはハインケル HeS 8、ユンカースのチームはハインケル HeS 30を開発していた。しかし、BMW 003、ユンカース ユモ 004は早い時期に同水準の出力に達し、同時期には既に量産体制に入っていたため、ハインケルの計画は両方とも中止された。
シェルプ（Schelp）は彼が設計したダイアゴナル圧縮機を搭載した私的な計画を立ち上げた。
HeS 011の試作機は1944年に完成し、He111爆撃機に懸架されて試験が行われた。しかし、戦争終結により量産されることはなく、わずか19基が造られたに過ぎなかった。
そのうち1台がMe P.1101に搭載され、戦後、アメリカ合衆国でベル X-5に搭載された。
コクミン

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 本社
種類:  株式会社
本社所在地:   日本 〒559-0007 大阪府大阪市住之江区粉浜西1-12-48
設立:  1949年6月
業種:  小売業
法人番号:  9120001030612 
事業内容:  医薬品・化粧品等の販売
代表者:  代表取締役社長 絹巻秀展 代表取締役副社長 鎌田光雄
資本金:  9118万円
売上高:  398億円 （2020年度）
純利益:  7億4,729万9,000円 （2024年2月期）
純資産:  38億5,585万7,000円 （2024年2月期）
総資産:  198億6,765万7,000円 （2024年2月期）
従業員数:  2,542人
主要株主:  ウエルシアホールディングス株式会社 76.26%
外部リンク:  www.kokumin.co.jp
特記事項：1935年4月5日創業
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株式会社コクミン（英: Kokumin Co.,Ltd.）は、大阪府大阪市住之江区に本社を置くドラッグストアチェーンストアを運営する企業である。
概要

1935年創業。日本チェーンドラッグストア協会正会員。比較的古くからあるドラッグストアであり、かつてはマツモトキヨシに次ぐ売上げを誇っていた。
ココカラファインヘルスケア、ドラッグイレブンなどとともに、WINグループを形成してきたが、2022年6月にウエルシアホールディングスとの資本業務提携締結に伴って同社の子会社となり、ウエルシアグループの一員となった。
ハピコムは非加盟だが、2022年9月からポイントサービスをTポイント（現:Vポイント）へ移行し、ウエルシアグループ共通のポイント催事（毎週月曜のポイント2倍デー、毎月15日・16日のシニアズデー、毎月20日のお客様感謝デー）が新たにスタート。2023年からはイオングループの共通ポイントサービスであるWAON POINTも取り扱うようになり、Vポイントとダブルポイント付与（二重取り）にも対応したが、2024年5月以降は他のウエルシアグループ企業同様にWAON POINT中心のポイントサービスへ移行された。
沿革

1935年（昭和10年）4月 - 大阪市住之江区に創業者・絹巻薫が「粉浜コクミン薬局」を開設。
1949年（昭和24年）6月 - 株式会社コクミン薬局を設立。
1952年（昭和27年）10月 - 第2号店として京都駅店をオープン。
1957年（昭和32年）12月 -ドラッグストアとして日本で初めて地下街（現・NAMBAなんなん）に出店。
1961年（昭和36年）8月 - 株式会社コクミンに社名変更。
1962年（昭和37年）12月 - 関東1号店として蒲田店をオープン。
1963年（昭和38年）12月 - 九州1号店として博多駅名店街店（現・マイング店）をオープン。
1969年（昭和44年）12月 - 業容拡大に伴い、大阪市住之江区に本社新社屋を建設。
1971年（昭和46年）11月 - 北海道1号店として札幌地下店をオープン。
1972年（昭和47年）3月 - 業界に先駆け、POSシステムを導入。
1973年（昭和48年）4月 - 東京支社（現・東京事務所）を開設。
1983年（昭和58年）7月 - 九州支社（現・九州事務所）を開設。
1985年（昭和60年）4月 - 創業50周年を迎える。
1986年（昭和61年）3月 - 北海道支社（現・北海道事務所）を開設。
1991年（平成3年）8月 - 郊外型ドラッグストアの1号店として姫路店をオープン。
2003年（平成15年）4月 - WINグループ結成に参加。
2005年（平成17年）
9月 - 調剤事業を展開する株式会社メディシーナを吸収合併。
10月 - コクミンポイントアップカードをリニューアル
2009年（平成21年）
5月 - 物流業務効率化のため、関西物流センターを開設。
7月 - 関東物流センターを開設。成田国際空港への出店により国内主要5空港を網羅（成田国際空港、新千歳空港、羽田空港、関西国際空港、福岡空港）。
2011年（平成23年）
4月 - 調剤の年間売上高が100億円を突破。
8月 - 介護施設への処方薬の宅配を開始。
2013年（平成25年）
3月 - ビューティ新業態店舗「KOCOLO GARDEN」をオープン。
11月 - ファミリーマートとの包括提携契約を締結。
2014年（平成26年）6月 - コンビニドラッグ「FM小岩駅前店」をオープン。
2015年（平成27年）4月 - 創業80周年を迎える。コクミン心斎橋ビルグランドオープン。
2022年（令和4年）
6月 - ウエルシアホールディングスと資本業務提携を締結。株式の取得に伴って同社の子会社となり、ウエルシアグループへ加入。
9月 - ポイントサービスをウエルシアグループの大半の企業で導入されているTポイント（現:Vポイント）へ移行。
移行に伴い、同年4月21日をもって店頭でのコクミンポイントアップカードの新規入会申込、同年8月31日をもってポイントカードへのポイント付与、同年12月31日をもってポイントの利用と発行済みのお買物値引券を順次終了。
展開店舗

192店舗（2016年4月末）
現存する店舗
コクミン（KoKuMiN、コクミン、コクミンドラッグ） - 都市・繁華街型やコンビニ型
コクミン薬局 - 調剤型
シルク - 郊外型
シティドラッグ
AIRPORT+DRUG
Keypoint Drug
Keiyo Drug
Plug in Drug
かつて存在した店舗
KOCOLO GARDEN - ビューティ特化型
フレンチ
不祥事

2020年1月頃から新型コロナウイルスによる影響で全国各地でマスクの品薄が続く最中、一部の店舗が通常500円程度で販売しているマスクを最大で9000円程の強壮剤や化粧品などとセットで「抱き合わせ」販売していたことを週刊文春に報じられ、2月19日に事実を認めて謝罪した。週刊文春は中国人客に抱き合わせで販売したと報じたが、コクミンドラッグはハフポストの取材に「国籍に関わらず、（日本人客を含む）全ての客に対してセット販売を行っており、特定の客に対して差別をした上で、この販売方法をとった訳ではない」と一部否定している。公正取引委員会は、私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律（独占禁止法）19条が禁じる不公正取引に抵触の可能性があるとして、マスクと他の商品を「抱き合わせ」販売しない旨を日本チェーンドラッグストア協会に要請した。
売上高

2015年4月期 533億円
2016年4月期 612億円
2017年4月期 622億円
脚注・出典

[脚注の使い方]
NEC Vシリーズ

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: この項目では、マイクロプロセッサについて説明しています。Windows PCについては「VALUESTAR」をご覧ください。
NEC Vシリーズは、日本電気（NEC、現在はルネサス エレクトロニクスに分離）が製造したマイクロプロセッサー・マイクロコントローラのシリーズである。
V30・V40・V50は16ビットの8086互換のシリーズである。V60以上は、独自仕様の32ビットプロセッサのシリーズである。なお、VR3000などのMIPSプロセッサやV850などのV810系列のプロセッサの名称もVから始まるが直接のつながりは無い。名称のVはVLSIの頭文字を取ったもので、Victoryの意味も込められている。
総論

日本電気（NEC）は、NEAC、続いてACOSと、大型コンピュータを開発してきたメーカであり、またトランジスタ、続いて集積回路を開発・製造してきた半導体メーカでもあった。NECのマイクロプロセッサは半導体部門から始まっているが、NECは世界で最初期にマイクロプロセッサを開発した企業のひとつである。世界最初のマイクロプロセッサのひとつであるμPD707・708に続き、NECは1970年代にはμCOMシリーズを開発・展開した。μCOMシリーズには、オリジナル仕様のもの、インテル系を主とした（ザイログのZ80も含む）互換製品や類似仕様のもの、などがあった。
1980年代に入ると、NECはVシリーズを開発・展開した。まず、1980年代前半より開発・販売していた8088・8086互換モデルをCMOS化するとともに、内部バスの本数を増やして能力を向上させたV20・V30を開発した。また、これらのCPUをコアとして周辺回路を集積したV40・V50や、より高性能化を図ったV33等へと展開した。しかし、V30は提訴により、充分な商機を得ることができなかった。海外では、8088コンパチでIBM PC互換機・PC/XT互換機に採用されたV20の方が、V30よりもメジャーである。
一方で、より高性能を目指した、独自仕様の32ビットCPU、V60・V70・V80を開発した。また、Vシリーズ以外にマイクロコントローラの78Kシリーズを展開している。
V10は欠番となっている。これは当初CMOS版Z80コード互換CPUであるμPD70008にV10の呼称を与えて販売を計画したものの、訴訟問題への影響を考えて、Vシリーズから除外する方針としたため、結局用いられなかったためである。μPD70008の元となったμPD780にはμCOM-82と命名して販売したが、ザイログとセカンドソース契約をしていなかったため訴えられている（後に和解）。
1990年代にNECが開発した独自仕様のRISCがV810である。V805、V820、V821、V830、V850ファミリと展開した。
8ビット

V10 (μPD70008) ※実際にはその名称で正式に発売されていないためVシリーズではない。Z80コード互換NMOS-CPUであるμPD780(μCOM-82)のCMOS版。Aも-数字もつかないもの(D70008C)は4MHz版。
V30系

V20 (μPD70108) - データバス8bit版、8088ピン互換。
V25 (μPD70320,μPD70322) - V20をコアに、周辺I/Fを追加した組み込み用途向けプロセッサ。また、レジスタセットが複数バンクあり、コンテキストスイッチを高速に行うことができる。組み込み機器向けを意図して設計されている。μPD70320はμPD70322からROMを取り除いたもの。
V25+ (μPD70325) - V25のDMA転送速度を改善し、高速化したもの。
V30系 > V30

V30 (μPD70116) は、NECが製造した、インテル8086の(正確にはNECのμPD8086(μCOM-86)の)上位互換マイクロプロセッサである。外部バス8ビットのV20 (μPD70108) がある。V30はPC-9800シリーズの他、同社の輸出向けノートPCのw:NEC UltraLiteにも（V20ではなくV30が）採用された。V20はワープロ専用機文豪ミニ5の一部機種や、一部のPC/XT互換機などに採用された。またV30・V20のセカンドソース製品には、ソニーCXQ70116・CXQ70108、シャープLH70116・LH70108、ザイログZ70116・Z70108 がある。
ハードウェア面では、オリジナルの8086に対してピン配置が互換である。信号のタイミングは、8086のクロックのデューティ比が1:2なのに対し、V30は1:1と多少異なっており、これに付随して他のタイミングの定義も異なる。ただし、実際にはそのまま差し替えても問題なく動くことが多かった。
8MHzまでは、原発振を2分周するクロックジェネレータμPD71011のほかに、3分周のμPD71084も使用できる事から、1:2も許容されている模様。10MHz以上（8MHz超）はμPD71011指定で、1:1のみ。最低クロック周波数は2MHzで、停止することはできない。
8086の中には沖電気（現 ラピスセミコンダクタ）のMSM80C86A-10（10MHzバージョン）のように、メーカやクロック周波数によってはデューティ比が1:1のもの（MSM80C86A-10データシート J2O0010-27-X3。これはクロックの停止も可能）もあり、これらからの交換の場合はさらに有利だった。実際にJ-3100SS(元祖DynaBook)のCPUをMSM80C86A-10からV30に載せ替えた例もある。ただし、フラットパッケージ同士でパッケージ形状およびピン配置（MSM80C86A-10は56ピン、V30は52ピン）が異なるため、簡単ではない。
ソフトウェア面では、バイナリコードレベルで80186上位互換であり、オリジナルの8086に対しても上位互換である。
また、8086・80186に無いいくつかの命令が追加されていた。V30専用のアセンブリニーモニックは、8080からの流れを汲んだ8086のニーモニックとは異なっており、V30のニーモニックに対応したアセンブラはほとんど存在しなかった。また、80286とは異なる拡張をした命令群は80286以後のインテル系CPUではサポートされないため積極的に用いられず、市場では主に「高速な8086」と見なされて利用されていた。一方で、一部のソフトウェアはV30固有の拡張命令を使用していたため、PC-9801シリーズではソフトウェア資産継承の視点から、しばらくの間はV30とインテル系CPUを両方実装し、切り替えて使用する方式をとった。EPSON PCシリーズでは、V30を搭載したのはPC-286Uや初期のPC-286NOTEなどPC-286シリーズのごく一部の機種のみで、それ以外の機種では、このようなソフトウェアの中には正常に動作しないものもあった。1990年のPC-9801DA/DS/DX以降の機種ではPC-98GSなど一部を除きPC-9800シリーズでもV30を省略したため同様の問題を抱えることになったが、そのころにはそのようなソフトが少なくなっていたため、あまり表面化しなかった。なお、NEC自身はV30固有命令の使用を推奨しない旨を案内していた。
CPU内部のバスを増強してデータ転送効率を上げるとともに、所要クロック数の多い乗算・除算命令をハードワイヤード化し、命令実行に要するクロック数を削減したため、多くの命令を8086の約2/3のクロック数で実行可能となり、単純にCPUを差し替えただけで、同一の動作クロックで数%から数10%高速で演算処理を行うことができた。
マイクロコードの著作権がセカンドソース契約で問題となり、NECは先手を打って1984年、Vシリーズがインテルの著作権を侵害していないことを確認する訴訟（債務不存在確認訴訟）を起こした。これに対してインテルが反訴したため裁判は長引いたが、5年後の1989年にV30はi8086の著作権を侵害していないとの判決を得た。ただし、その直接の理由は、8086に著作権表示がなく、当該製品に対して著作権が認められないからである。一方で、マイクロコードにも著作権があることが判示され、互換プロセッサの製造が困難となった。86系のマイクロコードの著作権への抵触を回避するために、完全にハードワイヤード化されたV33系へ移行した。
V30はμPD8080AF(μCOM-80F)を元にした、8080エミュレーション機能を実装していたのも特徴の一つである。
V30系 > V30 > V30独自命令

V30は、80186とはバイナリ上位互換が保たれていたが、V30独自命令を80286で実行すると無効オペコード例外が発生し、80386以降ではインテルが別の命令を割り当てているため誤動作する。
| オペコード | V30命令 | インテル命令 |
| --- | --- | --- |
| 64 | REPNC | FS: |
| 65 | REPC | GS: |
| 66 | FPO2 | オペランドサイズプリフィクス |
| 67 | FPO2 | アドレスサイズプリフィクス |
| 0F 10, 11, 18, 19 | TEST1 | SSE命令 |
| 0F 12, 13, 1A, 1B | CLR1 | SSE命令 |
| 0F 14, 15, 1C, 1D | SET1 | SSE命令 |
| 0F 16, 17, 1E, 1F | NOT1 | SSE命令 |
| 0F 20 | ADD4S | MOV dest, CRn |
| 0F 22 | SUB4S | MOV CRn, src |
| 0F 26 | CMP4S | MOV TRn, src |
| 0F 28 | ROL4 | SSE命令 |
| 0F 2A | ROR4 | SSE命令 |
| 0F 31 | INS | RDTSC |
| 0F 39 | INS | 無し |
| 0F 33 | EXT | RDPMC |
| 0F 3B | EXT | 無し |
| 0F FF | BRKEM | UD0 |
V30系 > V30 > V33・V33A

V30がマイクロコード著作権で訴えられたことを受けて、内部論理のハードワイヤー化を行い、マイクロコードの違法使用をしていないことを明確にするとともに、マイクロコード実行にかかるオーバーヘッドを削減して、実行処理速度の向上・アドレス空間の拡張を図ったものである。68pin-PLCCおよびPGA・74pin-QFPによる製品が提供され、40pin-DIPパッケージの8086と直接差し替えて高速化を図ることはできなかった。後に、V50のCPUコアをこのコアに置き換えたV53も開発されている。
8080エミュレーションが省かれている。
V33 (μPD70136) - V30に最大16MBまでのメモリ空間を扱えるようアドレッシング機能を拡張し、さらにオールワイヤード化したプロセッサ。プログラマブルなI/Oウェイト追加機能等、8086用ソフトウェアをそのまま動作させるための機能が豊富に実装されているが、アドレス信号線を20ビットから24ビットへ拡張した関係もあり、V30とはピン互換では無い。8086互換プロセッサとしては、当時の80286とほぼ同等の処理速度を持つ。
V33A (μPD70136A) - 未定義命令割り込みベクタ等、V33に存在していた80286との非互換部分を修正したもの。PC-98DO+やワープロ専用機文豪ミニ5SCに搭載された。
V30系 > V30 > その他のV30系

V30HL (μPD70116H) - 5Vで16MHz、または3Vで8MHz動作可能な、V30の高速・省電力版。省電力機能に優れ、周辺チップの消費コントロール機能を持つ。その特長を生かし、コンパクト型デスクトップのPC-9801UF・PC-9801UR、ノート型のPC-9801NV・PC-9801NLに搭載された。クロックを停止・再開することにより、動作を停止・復帰できる。V20上位互換のV20HL (μPD70108H) もある。
V30MT - 組み込み用のIPコア。V30MXの小型・省電力版。V30HL,V30MXとソフトウェア互換。
V30MX - 組み込み用のIPコア。V30HLの上位互換品。V30HLのアドレスバス・データバスマルチプレクスを分離し2クロック/バスサイクルを実現。33MHz,4.3MIPS。V33系同様、8080エミュレーションはない。
V30MZ - 組み込み用のIPコア。1クロック/バスサイクル、66MHz動作、0ウェイトで35MIPSの性能。携帯ゲーム機ワンダースワンにも、カスタムされたものが搭載された。V30HL,V30MXとソフトウェア互換。V33系同様、8080エミュレーションはない。
V30MZC - 組み込み用のIPコア。V30MZにキャッシュメモリ4kiBを追加し、50MHzで20MIPSの性能。キャッシュヒット時は1クロック/バスサイクル、外部アクセスは4クロック。
V35 (μPD70330,μPD70332)  - V30に周辺I/Fを追加した組み込み用途向けプロセッサ。μPD70330はμPD70332からROMを取り除いたもの。
V35+ (μPD70335) - V35のDMA転送速度を改善し、高速化したもの。
μPD9002 - V30(一部の命令が削除された下位互換)モードとZ80上位互換の動作モードを持つ。PC-88VAに搭載された。開発当初はV51とされていたが、μPD9002に決まるとともに撤回され、V51はμPD70280(後述)の呼称となった。
V30系 > V40・V50

V20・V30をコアに、8086用周辺チップを集積したマイクロコントローラ。既存の8086応用機器にて、複数のチップをまとめて置き換える用途向け。PC-98LTやPC-98HAで使用されている。内蔵されている周辺回路は以下の通り。
なおV40・V50をベースとしたカスタムCPUもいくつか存在しており、PC-88VAに搭載されたμPD9002（V50にZ80エミュレーション機能を追加したもの）などが代表的な存在である。
V40 (μPD70208) - V20に8086ファミリ互換の周辺I/Fを追加した組み込み用途向けプロセッサ。コアをV20HLにしたV40HL (μPD70208H)もある。
V41 (μPD70270) - V40HLと同様のコンセプトで、V20HLにPC/XT向けの周辺回路を内蔵したもの。海外では、実際にこれを使ったPC/XT互換機も出た。
V50 (μPD70216) - V30に8086ファミリ互換の周辺I/Fを追加した組み込み用途向けプロセッサ。コアをV30HLにしたV50HL (μPD70216H)もある。HANDY98ことPC-98HAで使われた。
V51 (μPD70280) - V41と同様で、コアがV30HLのもの。μPD9002とはコアがV30系であり周辺回路を内蔵している以外の関係はない。
V53 (μPD70236) - V50のコアをV33に変更したもの。
V53A (μPD70236A) - V53のコアをV33Aに変更したもの。
V55PI (μPD70433) - 80186相当の命令セットとペリフェラルを集積したプロセッサ。
V30系 > FPU

V20・V30用数値データプロセッサ (μPD72091 V30NDP) - 数値演算コプロセッサ（FPU）。Intel 80188・80186を接続した際の動作は考慮はされていないため、これらを接続した際には8087とは一部の動作が異なる。これを回避するには別途補助回路が必要である。NECにて対応するゲートアレイが販売されている。なお、V30を搭載したPC-9800シリーズでは本コプロセッサは採用されず、タイミング等を調整した上で8087を接続する手法が取られていたため、V30を理想的なタイミングで動作させておらず、パフォーマンスは理想条件より劣る。
V30系 > 周辺

その他、ファミリLSIがある。オリジナルがNMOS品(例 i8255A)でもバイポーラ品(例 i8284A)でもCMOS化されている。型番はi8251A→μPD71051、i8255A→μPD71055など、8080・8086ファミリLSIに倣ったものとなっている。
V60系

独自仕様の32ビットマイクロプロセッサとして開発された。32ビットレジスタを32本持ち、全く独自の命令セットであり、非常に豊富なアドレッシングモードを持った直交性の高いアーキテクチャが特徴である。また、複数のCPUを並列接続して相互に監視することで、フォールトトレラントシステムを構成することができた。初めて浮動小数点演算ユニットを１チップに内蔵した。内部32ビット構成、外部16ビットバスのV60と、内部構成・外部バスともに32ビット構成のV70・V80がある。高信頼性システムを構成できる利点を活かしてNTTの交換機に使用された。一部、業務用ゲーム基板（例 セガ・システム32）のCPUとしても採用されていたが、その採用理由は「市場にほとんど出回っていないCPUのため、逆アセンブルや違法コピーの対策になる」という、いささか後ろ向きなものだった。またV60・V70にはV30エミュレーションモードがあり、旧来のソフトウェア資産も継承可能となっている。日本インターメトリックス（英語版）からのコンパイラInterC V60がV60・V70をサポートしていた。
V60 (μPD70616) - 内部32ビット、外部バス16ビットの32ビットCPU。全く独自の命令セットであり、非常に豊富なアドレッシングモードを持った直交性の高いアーキテクチャが特徴である。また、初めて浮動小数点演算ユニットを1チップに内蔵した。V30をエミュレートするモードも持ち、ソフトウェア資産の継承も考慮している。また、監視モードを持ち、2基のV60を組み合わせてエラー検出システムを、3基以上を組み合わせて多数決によるフォールトトレラントシステムを構成することが可能であり、高信頼性システムへの応用も目指した。NECからは、PC-9800シリーズ用拡張ボードとセットでUNIXが販売されていた。セガの業務用基板System32やModel1で使用された。他のメーカーでも海賊版ゲーム基板対策で使用された。文豪ミニ5SCではアウトラインフォント展開プロセッサとして採用されている。TRONCHIPと類似性があると指摘する者もいるが、レジスタの本数の違い、命令長がバイト可変長か16ビット単位の可変長かなど相違点は多く、オペランド指定の直交性とか典型的なCISCであることなどの類似点はこの2者に限られるものではない。
V70 (μPD70632) - V60を完全32ビット化したCPU。ITRON等のRTOSが実装された。NTTの交換機に組み込まれたほか、業務用ゲーム基板に搭載されたり、パーソナルコンピュータX68000用の拡張CPUボードに搭載されるといった応用例がある。H-IIAロケットの誘導制御用コンピュータにも使われている。
V80 - V60/V70の上位機種にあたり、命令/データキャッシュを各1K バイト内蔵、7段パイプライン制御方式、分岐予測機構、仮想記憶管理機構、数値演算プロセッサμPD72691専用バスを持ち、集積度93万トランジスタ、放熱器付き280ピンPGAパッケージ。CISC系としては最後のVシリーズ。V30エミュレーション機能を削除。一般にはほとんど出回らなかった。これ以降のNECの32ビット以上のCPUはRISCの、MIPSアーキテクチャのVRシリーズと、後述のV800シリーズに移行。
V810系

1990年代に入って、V810 (μPD70732) がリリースされた。型番上はVが付いているが、直接のつながりはない全く別のアーキテクチャに基づくRISCである。Hennessy-Patterson本に見られるような典型的な5段パイプライン構成を取る。
既存組み込み用CPUシリーズの代替あるいは後継機種として組み込み用途に使用されている。また、V810は日本電気ホームエレクトロニクス製の家庭用ゲーム機PC-FX、任天堂製のバーチャルボーイ、BrainPad TiPOにも用いられている。
V830はPDAなどに適したV810/V850よりも高性能なCPUで、NECのワープロ「文豪 JXS300」（1997年発売）などに搭載されていたが、他はあまり採用例が無く、当のNECでも自社のPDAにはV830を採用していなかった。
V850はルネサスエレクトロニクス製半導体製品のうち、例えば記録型DVD/HD DVD/BDドライブ向けチップセットであるSCOMBOシリーズのCPU、あるいはSCOMBOシリーズに属するワンチップコントローラの内蔵CPUコアとして提供されており、これらはソニーオプティアークやパイオニアといったメーカーによる光学ドライブ各種に採用され大量に使用されている。ほかにも家電やFA機器のサーボモーター、乗用車用の内燃機関や各種駆動用モーター制御、その他の各種多様なオペレーションに人知れず大量採用されている。
一部アセンブラの書式がV60 - V80に似せてあり、従来V60 - V80向けソフトウェアを開発していたプログラマが学習しやすいように配慮されていた。
VRファミリはPDAなどに適した高性能なMIPS系CPUで、1996年発売のゲーム機・NINTENDO64に採用されて1000万個単位で量産され、1997年には競合機セガサターンに搭載されたSHマイコンの出荷量を上回り、MIPSアーキテクチャのCPUは組み込み向けRISC CPUとして世界第1位の出荷量を誇った。またPDA向けとしても、NECのPDA「モバイルギア」シリーズのほか、カシオ計算機が2001年に発売したPDA「カシオペア ラジェンダ BE-500」（VR4131）などでも採用されていた。
μPD70008A V10の表記はない
V20(μPD70108)
V25(μPD70320)
V35(μPD70335)
V53A(μPD70236A)
V35+(μPD70335)
V30(μPD70116)
V40(μPD70208)
VシリーズのファミリLSI μPD71055 パラレルI/Oの8255相当
V70 (μPD70632GD-20)  ジャレコ メガシステム32実装例
V810 (uPD70732GD-25)
PC-FXGA実装例
NINTENDO 64（1996年発売）のCPU、VR4300カスタム
大歩危橋

| 大歩危橋 |
| --- | --- |
 大歩危橋 ja
基本情報
所在地:  三好市（西祖谷山村徳善）- 同市（山城町上名）間
交差物件:  吉野川
開通:  1973年（昭和48年）
座標:  北緯33度52分32.1秒 東経133度46分1秒﻿ / ﻿北緯33.875583度 東経133.76694度﻿ / 33.875583; 133.76694座標: 北緯33度52分32.1秒 東経133度46分1秒﻿ / ﻿北緯33.875583度 東経133.76694度﻿ / 33.875583; 133.76694
構造諸元
形式:  ローゼ橋
全長:  165 m
関連項目
 橋の一覧 - 各国の橋 - 橋の形式
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大歩危橋（おおぼけばし）は、吉野川に架かる徳島県道45号西祖谷山山城線（徳島県道163号大歩危停車場線重複）のアーチ橋。東岸は徳島県三好市西祖谷山村徳善。西岸は同県同市山城町上名。
沿革

1973年（昭和48年） - 完成。架橋前は歩危観橋（ほけみばし）と呼ばれる1車線の吊橋が架かっており、人だけでなく、対岸の大歩危駅から貨物列車で出荷される牛もこの橋を渡った。
橋の概要

橋長：165 m
有効幅員：7.5 m
完成：1973年（昭和48年）
周辺

大歩危
国道32号 - 西詰で接続する道路
大歩危駅 - JR土讃線
石原正人

| 石原 正人 （いしはら まさひと） |
| --- | --- |
生誕:  1963年（61 - 62歳）  日本
職業:  経営者 ジャーナリスト 放送プロデューサー
活動期間:  – 現在
家族:  妻：中澤有美子 子：1女
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石原 正人（いしはら まさひと、1963年 - ）は、フジテレビジョンの常務取締役。
来歴

大学卒業後、フジテレビ入社。政治記者として細川内閣、村山内閣時に連立与党記者クラブキャップ、小渕内閣、森内閣時は平河クラブ、小泉内閣は永田クラブ（内閣記者会）のキャップ、政治部デスク等を務めた。
ニュースJAPAN、報道2001の担当を経て、2004年からFNNスーパーニュースのプロデューサーを7年間務め、2011年7月から政治部長、2015年7月から報道局次長兼解説委員、2017年6月から報道局長。2019年7月1日付で秘書室長。2020年6月26日付で執行役員秘書室長。2021年6月25日付で取締役。2024年6月26日付で常務取締役。
私生活では、2003年5月にフリーアナウンサーの中澤有美子と結婚。1女をもうける。
脚注･出典

[脚注の使い方]
1 2  スポーツ報知 2003年5月16日付紙面
↑  日刊文化通信速報（文化通信社）2017年6月16日号。
↑  「フジ・メディア・ホールディングス人事　フジテレビジョン人事」『読売新聞』2020年6月26日、全国版 東京朝刊 ３社 27頁。
↑  「フジ・メディア・ホールディングス人事　フジテレビジョン人事」『読売新聞』2021年5月25日、全国版 東京朝刊 ３社 29頁。
↑  “フジ・メディア・ホールディングス人事、フジテレビジョン人事：朝日新聞”. 朝日新聞 (2024年5月18日). 2025年1月29日閲覧。
ショムニの登場人物

本記事では、テレビドラマ『ショムニ』の登場人物について解説する。原作・映画版の登場人物については『ショムニ』を参照。
満帆商事株式会社

→ ジョージ&スミス 満帆カンパニー → 満帆商事株式会社
満帆商事株式会社 > 総務部庶務二課（通称・ショムニ）

原作やドラマのタイトルは「総務部庶務二課」の略称から来ている。地下の旧備品倉庫に社内の落ちこぼれ社員たちが集められた「掃き溜め」的部署。他の部署で役に立たないなどと判断された社員が最終的に左遷される部署であり（役に立たないなどと判断された社員は本来ならば解雇処分となる所だが、満帆商事の場合は役に立たない社員をそう簡単に解雇処分にはできないため、その解雇処分の代わりにショムニへ左遷される決まりとなっている）、普通はこの部署に左遷された社員はほとんどの場合4日で自主退職している（満帆商事のショムニを出たという経歴ではどこの会社にも採用してもらえなくなるため）が状況によっては解雇処分が下り、リストラされることもある（FINALにて新しく満帆の社長に就任した前川は謹厳実直な性格であるため仕事ができない人間を快く思っておらず、そのため社長に就任した当初はショムニのメンバーたち全員を解雇処分にしようと考えていた）。彼女たちの場合、人一倍正義感が強く会社を辞めることはほとんどない。割り当てられている仕事は、蛍光灯やトイレットペーパーの交換、郵便や名刺の配達、社内行事の取り仕切りなどの「雑用」的なもの。FOREVER終了と共に庶務二課は廃止となったが、第4シリーズ第1話でかつての人事部長だった寺崎の進言で大規模な人員整理を敢行するために復活し、それからは再び他の部署で役に立たないなどと判断された社員が解雇処分となる代わりに次々とその庶務二課へ左遷されるようになった。
彼女たちは割り当てられている仕事と、自らの欲望に忠実に行動しているだけで会社そのものに愛着はない。会社の危機を幾度も救っているが、それは自らの欲望を叶えるために動いた副産物。人事部の寺崎と野々村は人件費節約と自らの出世のため、常にこの「ショムニ潰し」（つまり庶務二課を廃止させること）を目論んでいる。また、「ショムニで○番目の席に座る」と記載されているが、これはショムニに左遷されたのが早い順ではなく、男と付き合っていた人数が多い順ということになっている。なお、第4シリーズの「庶務二課」には課長が存在せず、しかも最後まで誰もショムニの正式な課長に就任することは無かったが、同シリーズ第3話にてショムニのメンバーで最年少の円山詩織がショムニの課長代理となった。
第1シリーズからFOREVERにかけて登場したショムニのメンバーたちは全員原作にも登場しているが（ただし、原作では丸橋梅は丸橋由美子、徳永あずさは徳永佳代子、日向リエは日向知世という名前である）、第4シリーズに登場した坪井千夏を除くショムニのメンバーたちは全員ドラマ版のオリジナルキャラクターであり、原作には登場していない。
満帆商事株式会社 > 総務部庶務二課（通称・ショムニ） > 第1シリーズ - FOREVER

なおドラマのストーリー中では、同期入社である塚原と丸橋以外のメンバーの過去の配属先やショムニ送りになった理由などは語られていない。
また、千夏たちはスペシャル2終了後 - 第2シリーズ第1話序盤までメンバーそれぞれ別々のところに出向しており、千夏は漁師、梅はファーストフード店の店員、佐和子は工事現場の交通整理、佳奈は庭師、あずさはゴルフのキャディー、リエはブライダルサロンの相談員になっていた。さらにFINAL最終話では、前川社長の親友で社長代行として登場した富田明と人事部の策略によって一時期他の部署へと人事異動されたこともあり、千夏は秘書課、梅は人事部、佐和子は警備課、佳奈は海外事業部、あずさは食堂、リエは受付嬢、井上課長は営業四課になっていた。
丸橋梅役の宝生舞以外のオリジナルの庶務二課メンバーは第4シリーズ第1話にスペシャルゲストとして登場した。なお、庶務二課メンバーの現在の近況については劇中では語られていない。井上のみ現在の近況について劇中で明かされている。