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九州水力電気
電源開発 > 電源周波数について

北九州で先行して開業した九州電気軌道が小倉市に大門火力発電所を建設した際、電力の周波数は50ヘルツ（三相交流）が採用された。50ヘルツが選択された理由は明らかでないが、続いて九州水力電気が女子畑発電所を建設する際、当時九州では60ヘルツを採用する事業者が多かった（九州電灯鉄道や熊本の熊本電気など）にもかかわらず、北九州へ送電するという理由で九州電気軌道と同じ50ヘルツを選択した。当時の取締役大田黒重五郎によると、50ヘルツ採用は技術顧問の岸敬二郎の提言であるという。九州電気軌道・九州水力電気の両社が採用したことで北九州・筑豊地方には50ヘルツの電力圏が形成された。さらに九州水力電気が大分県での事業統合を進めたことから大分方面でも60ヘルツから50ヘルツへの転換が進行し、1929年（昭和4年）1月に50ヘルツ統一が完了した。ただし九州水力電気の全発電所が50ヘルツを採用したわけではなく、石井・南畑・洗玉の3発電所や筑後電気の発電所が60ヘルツ運転であったほか、女子畑・湯山・三芳・小国・杖立・黒淵の6発電所が50・60ヘルツ双方に対応していた。
こうして形成された50ヘルツ電力圏はその後長く残存し、電力運用面での障害となった。そのため周波数統一への機運が高まり、太平洋戦争終戦後の1947年（昭和22年）に北九州地区の周波数転換が部分的に施工され、次いで1949年（昭和24年）からは九州全体を対象に大規模な転換工事（第1期周波数統一工事）が始まった。九州水力電気に関連するところでは、駅館川・大分川・大野川各水系の発電所が1951年（昭和26年）に60ヘルツ運転へ転換された。
1951年の九州電力発足後には「第2期周波数統一工事」が始まり、1960年（昭和35年）をもって九州の自家用設備を除く周波数統一が完了した。この間、大分川水系の発電所（残部）と女子畑発電所をはじめとする筑後川水系の発電所が工事対象となり、1954年（昭和29年）から1960年にかけて順次60ヘルツ運転へ転換された。なお鯰田・宇ノ島両火力発電所は需要家側の転換進捗にあわせて60ヘルツ化されることなく廃止されている。
電力国家管理と会社解散

以下、沿革のうち日本発送電への設備出資と九州配電への統合過程について詳述する。
電力国家管理と会社解散 > 日本発送電への設備出資（第1次）

1930年代後半、革新官僚によって電力国家管理の方針が具体化され、1936年（昭和11年）3月に発足した廣田内閣の逓信大臣頼母木桂吉がこれを推進、翌1937年（昭和12年）1月に電力国家管理法案の国会提出に至った。法案の内容は、電力を政府が管理し、そのうち発電・送電事業を国営として新設の国策会社に全国の主要設備を出資させる（配電事業は現状維持）というものであった。直後の廣田内閣総辞職で法案が成立することはなかったが、第1次近衛内閣の逓信大臣永井柳太郎によって再び推し進められ、主要火力発電設備・送電設備を新設の日本発送電へと出資させた上で同社に新規の水力発電開発を担当させ、同社が政府管理の下で電力売買を行う、という頼母木案より若干後退した内容で法案の準備が進んだ。そして1938年（昭和13年）3月、「電力管理法」・「日本発送電株式会社法」ほか2法が成立、同年4月5日付で公布された。
電力管理法公布を受けて1938年6月、日本発送電へと出資すべき設備の範囲が以下のように決定された。
発電設備 ： 出力が1万kWを超過する火力発電設備
送電設備 ： 最大電圧100kV以上の送電線と、5kV以上100kV未満の送電線のうち電力輸送に必要なもの
送電設備 ： 最大電圧100kV以上の送電線に接続する変電設備と、5kV以上100kV未満の送電線に接続する受電用の昇圧変電所および給電用の降圧変電所
その他電力管理の都合上必要に応じて逓信大臣が指定した設備
同年8月、日本発送電の設立時に同社へと出資すべき設備が公告され、九州水力電気については西部共同火力発電戸畑発電所と自社中原変電所を結ぶ11kV送電線、同変電所と自社西谷開閉所を結ぶ66kV送電線、それに中原変電所（福岡県戸畑市）を出資することとなった。加えて同年11月には女子畑発電所と上ノ釣開閉所を結ぶ66kV送電線の出資も追加指定されている。
1939年（昭和14年）4月1日付で各事業者からの設備出資が実行に移され、日本発送電株式会社が設立された。九州水力電気の出資財産評価額は138万3410円50銭で、出資の対価として交付された日本発送電株式は2万7668株（払込総額138万3400円、出資対象33事業者中28番目）であった。
電力国家管理と会社解散 > 日本発送電への設備出資（第2次）

日中戦争が長期化し経済統制が各所で強まる中、1940年（昭和15年）7月に発足した第2次近衛内閣の逓信大臣村田省蔵は電力国家管理の強化を推進し、先の永井案（第1次電力国家管理）が不徹底であったとして第2次電力国家管理の方針を打ち出した。この第2次国家管理では第1次で日本発送電への出資対象から外れていた既存水力発電設備も出資対象とされた上に、配電統制にも踏み込み、配電事業も地域別の国策会社に統合するものとされた。政府はまず1941年（昭和16年）4月に電力管理法施行令を改正し、全国の電気事業者に対して日本発送電への設備出資命令を発した。この際、出資期日は1941年10月1日付と1942年（昭和17年）4月1日付の2つが設定された。
九州水力電気については1941年10月分の出資対象（計27事業者）には入らなかったが、1942年4月分の出資対象（計26事業者）には含まれ、1941年8月に出資対象設備が公告された。対象設備は水力発電所5か所（女子畑・三芳・小国・杖立・黒淵各発電所）と出資発電所関連の送電線5路線（発電所間や女子畑中央開閉所との間を連絡）で、出資設備評価額は1642万8835円50銭、出資対価の交付株数は32万8576株（払込総額1642万8800円、出資対象26事業者中10番目）であった。
電力国家管理と会社解散 > 九州配電への統合

第2次電力国家管理のうち配電統制については、地区ごとに主要配電事業者に対して配電会社を新設させ（第1次統合）、その配電会社に地区内の残余事業者を統合させる（第2次統合）、という方針が打ち出され、1941年8月に配電統制令の公布に至った。これを元に同年9月6日、全国の配電事業者に対して一斉に配電会社設立命令が下された。
九州では九州7県と沖縄県を配電区域とする「九州配電株式会社」を1942年4月1日付で設立するものとされ、東邦電力・九州電気（旧熊本電気）・日本水電（鹿児島県）と九州水力電気の4社に設立命令が下った。受命事業者4社のうち東邦電力・日本水電は「電気供給事業設備を出資すべき者」に指定された一方、九州水力電気と九州電気は「配電株式会社となるべき株式会社」に指定された。
受命後の1941年12月5日、九州水力電気は子会社の九州保全株式会社を合併した。九州保全は1930年（昭和5年）8月、関係会社の株式を所有・管理するための証券保有会社として資本金200万円で設立したもので、合併時の資本金は1000万円、九州水力電気の全額出資であった。合併に際し、合併に伴う増加資本金1000万円を償却し、あわせて九州保全所有の自社株97万7954株も償却して4889万7700円を減資し、資本金を1億5000万円から1億110万2300円へと圧縮している。
1942年4月1日、日本発送電への一部設備出資とともに配電統制が実行に移され、九州配電が発足、それと引き換えに九州水力電気は消滅した。九州水力電気に対する九州配電株式の割り当ては額面50円払込済み株式213万6457株（払込総額1億682万2850円）で、株主には額面50円払込済み株式の場合1株につき1.2株の割合で九州配電株式が交付された。また社長の木村平右衛門は九州配電社長に就任し、真貝貫一ら役員6名が同社理事（取締役に相当）へ転じている。
兼営事業と関係会社

以下、電気供給事業以外に経営した鉄道事業、電気化学事業、植林事業と傘下の関係会社について詳述する。これら兼営事業のうち最後まで直営で続けられたのは植林事業のみで、他は最終的に関係会社として独立している。なお傘下に収めたのち統合した電力会社各社についてはここでは扱わない。
兼営事業と関係会社 > 鉄道事業（福岡県）

→「博多電気軌道」および「西鉄福岡市内線」も参照
九州水力電気は1912年（大正元年）11月に博多電気軌道（初代）を合併したことで2つの軌道線を引き継いだ。一つは博多駅前を起終点として福岡市街の周囲を囲む循環線および循環線と吉塚駅を連絡する支線からなる路面電車線の「福岡電鉄線」（福岡市内線）、もう一つは市外に旧北筑軌道が建設した非電化・蒸気機関車牽引の「北筑軌道線」である。なお福岡電鉄線の循環線は合併時点では全体の4分の3が開業していただけであったが、合併後の1914年（大正3年）4月に全通している。両線とも旅客営業に加えて貨物営業も行っていた。
福岡電鉄線の利用者は1913年度には年間約250万人であったがその後徐々に増加し、1920年代には年間1000万人を超える水準となった。一方北筑軌道線は年間100万人超を輸送しており、沿線の市街地化を受けて1922年（大正11年）7月より一部区間、今川橋（早良郡西新町新地）から姪浜停留場（同郡姪浜町）に至る4.0キロメートルでの電車運転を始めた（「北筑電鉄線」）。姪浜から加布里（現・糸島市）までの区間（16.90キロメートル）は非電化で残るが、北九州鉄道が高規格の並行路線（現・JR筑肥線）を建設したことから、1928年（昭和3年）5月に営業休止の上で北九州鉄道へと売却している。
北筑電鉄線は福岡電鉄線から孤立した路線で、起点の今川橋停留場が樋井川を挟んで東邦電力の軌道線（旧福博電気軌道線）と一応接続しているという状態であったことから、部分電化と同時に福岡電鉄線と北筑電鉄線を直結する「城南線」の新設を計画した。城南線は福岡電鉄線渡辺通一丁目停留場と北筑電鉄線西新町停留場を結ぶ5.0キロメートルの路線として1927年（昭和2年）3月に開業する。この新線建設により北筑線の利用は増加し、利用者数は3路線合計で年間2000万人に達した。
兼業整理の方針に従って1929年（昭和4年）5月5日に新会社の博多電気軌道（2代目）を設立、同年7月1日付で上記3路線（計17.18キロメートル）を同社へと譲渡した。同社は資本金200万円（払込50万円）で、九州水力電気とその経営陣が全株式を所有した。鉄道事業以外にも、1932年（昭和7年）には小規模ながらバス事業も開業している。しかし博多電気軌道が存在した期間は5年のみで、1934年（昭和9年）11月1日、東邦電力の軌道事業との統合のための新会社福博電車へと事業を譲渡した。福博電車会社はその後1942年（昭和17年）9月1日付で九州電気軌道へと合併され、西日本鉄道（西鉄）となる。以後路線は西鉄の「福岡市内線」となったが、1979年（昭和54年）に全線廃止となり現存しない。
兼営事業と関係会社 > 鉄道事業（大分県）

→「大分交通別大線」も参照
博多電気軌道に続いて1916年（大正5年）3月に合併した豊後電気鉄道より引き継いだ軌道線は、福岡の路線と区別するために「大分電鉄線」と呼ばれた。同線は大分県別府市と大分市を結ぶ電気鉄道で、九州水力電気時代に大分駅前乗り入れ（1919年）、大分市内の別線建設（1922年）、終点別府停留場の別府港桟橋前への移設（同）が実施されている。路線長は13.42キロメートル。
1926年12月に事業の分社化が決定され、1927年（昭和2年）6月24日、受け皿となる新会社別府大分電鉄が発足、同年6月30日付で事業譲渡を完了した。新会社の資本金は200万円とされたが、博多電気軌道の場合と異なり九州水力電気の出資比率は50パーセントに限られた。別府大分電鉄の設立準備や創立総会は阪神急行電鉄社内で行われており、経営陣もまた同社関係者が就いた。分社後、別府の北に位置する亀川町への延伸が実施され、1930年（昭和5年）2月に亀川延長線の全通をみた。またバス事業にも乗り出し、1927年11月に電車並行バスを買収して開業し、順次路線網を拡大していった。
1940年（昭和15年）になって、九州水力電気の傘下から離脱した九州電気軌道が別府大分電鉄の株式を九州水力電気より買収した。その後同社は大分県北部エリアにおける戦時統合の中核となり、1945年（昭和20年）4月、鉄道・バス会社6社を合併して大分交通となった。軌道線は大分交通「別大線」となったが、1972年（昭和47年）に廃止されており現存しない。
兼営事業と関係会社 > 電気化学事業

1920年（大正9年）春に発生した戦後恐慌の影響で電気の需要が停滞したが、一方で稼働間近な発電所があって余剰電力が発生すると予想されたことから、九州水力電気では余剰電力を活用した化学工業への進出を決定。1921年（大正10年）12月1日、電力供給先であった日本窒素肥料日出工場（大分県速見郡川崎村＝現・日出町、1915年6月開設）を買収してカーバイド（炭化カルシウム）の製造を始めた。さらに翌1922年（大正11年）4月27日に日本電化工業を合併し、同社が神奈川県の山北に置いていた工場設備一切を日出工場へと移設して11月より塩酸カリ（塩化カリウム）の製造も開始した。しかしカーバイド・塩酸カリともに市況が振るわない分野で、事業の収益は総収入の数パーセントを占めるのみで鉄道事業収入にも及ばず、なおかつ利益率も低迷した。
直営以外では、1923年（大正12年）12月1日に大分電気工業（資本金100万円）という化学メーカーの株式を買収し傘下に傘下に収めた。同社は1919年（大正8年）4月に、大分県大分郡阿南村（現・由布市）にあった渡辺与三郎の塩酸カリ工場を買収しカーバイドや酸素・水素ガスを製造する目的で設立。買収後の1926年（大正15年）12月1日に社名を九州電気工業株式会社に改めた。九州水力電気では兼業整理の方針に従ってこの九州電気工業へ化学事業を集約することとなり、1927年4月1日より日出工場の経営を同社に委託した。また系列の筑後電気も1926年12月より福岡県小倉市にあった酸素工場の経営を同様に委託している。
九州電気工業では自社製カーバイドを原料とする酢酸製造を計画し、日出工場にて1931年（昭和6年）5月、月産30トンの酢酸製造設備を新設した。しかし2年後の1933年（昭和8年）7月には操業を休止してしまう。その後酢酸製造への進出を狙う電気化学工業（現・デンカ）がこの設備に着目し、1940年（昭和15年）6月にその買収を決定した。そのため酢酸製造設備は1942年（昭和17年）に解体され、9月までに資材を含めすべて電気化学工業青海工場（新潟県）へと運ばれた。
九州電気工業は戦後もアセチレン製販会社として存続するが、1974年（昭和49年）5月に高圧ガス工業へ合併された。
兼営事業と関係会社 > 植林事業

1919年、九州水力電気は水力発電所のある河川の流域における、水源涵養のための植林活動ならびに電柱用材生産のため山林経営を企画。玖珠川や大分川上流の原野地帯を買収し、1921年より植林に着手した。その後造林面積を逐次拡大し、1942年の九州配電成立当時の土地面積は植林地2万5000ヘクタール余りを含む4万5890ヘクタールとなっていた。
戦時中は撫育・植樹が一旦停止されたが戦後に再開。1949年（昭和24年）になって、植林から25年以上がたち営林や間伐材・広葉樹などの利用事業も複雑多岐となったため林産部門を九州配電から切り離すこととなり、3月30日付で九州林産株式会社が設立された。同社は九州電力が発足すると同社の子会社となっている。
年表

1910年（明治43年）
6月24日 - 発起人に対し逓信省より電気事業経営許可。
1911年（明治44年）
4月5日 - 九州水力電気株式会社設立。
1912年（明治45年／大正元年）
11月4日 - 博多電気軌道（初代）を合併。
1913年（大正2年）
11月30日 - 九州電灯鉄道（後の東邦電力）と合併に関する申合書を交換。ただし合併成立せず。
12月 - 女子畑発電所竣工。
1914年（大正3年）
2月6日 - 八幡製鉄所への電力供給開始。
1915年（大正4年）
5月31日 - 日田水電・若松電気・直方電気・後藤寺電灯より事業一切を譲り受ける。
1916年（大正5年）
3月28日 - 豊後電気鉄道・大分水力電気を合併。
1919年（大正8年）
3月 - 1913年に協定した福岡市内地下線区域内における電灯営業権の譲渡を求めて九州電灯鉄道を提訴。
8月4日 - 行橋電灯を合併。
1921年（大正10年）
9月16日 - 博多土地建物を合併。
12月1日 - 日本窒素肥料より大分県のカーバイド工場（日出工場）を買収。
1922年（大正11年）
4月27日 - 日本電化工業を合併。
8月17日 - 筑後水力電気を合併。
1923年（大正12年）
1月 - 鯰田火力発電所運転開始。
8月31日 - 九州電気酸素（後の筑後電気）の株式を買収。
12月1日 - 大分電気工業（後の九州電気工業）の株式を買収。
12月12日 - 子会社杖立川水力電気を設立。
1924年（大正13年）
6月 - 逓信省の裁定により、地下線区域内にある東邦電力の電灯営業権を譲り受けた上で同社へ経営を委託。
1925年（大正14年）
5月9日 - 九州送電設立。
1926年（大正15年）
1月 - 宇ノ島火力発電所運転開始。
1927年（昭和2年）
4月1日 - 日出工場の経営を九州電気工業へ委託。
6月30日 - 大分電鉄線を別府大分電鉄（現・大分交通）へ譲渡。
7月16日 - 日向水力電気を合併。
1928年（昭和3年）
5月31日 - 北筑線の非電化区間を北九州鉄道へ譲渡。
1929年（昭和4年）
5月1日 - 九州送電からの受電を開始。
7月1日 - 福岡電鉄線・北筑電鉄線を博多電気軌道（2代目）へ譲渡。
1930年（昭和5年）
4月 - 延岡電気の株式を買収し傘下に収める。
4月 - 嘉穂電灯を改組して子会社昭和電灯を設立。
8月 - 九州電気軌道（現・西日本鉄道）の株式を買収し傘下に収める。
10月 - 九州電気軌道不正手形事件発覚。
1931年（昭和6年）
1月10日 - 宮崎営業所を分離し神都電気興業を設立。
6月 - 本社を東京から福岡市へ移転。
1932年（昭和7年）
6月1日 - 杖立川水力電気の事業を買収。
1934年（昭和9年）
12月31日 - 福岡市内の地下線区域内電灯供給事業と地下線による電力供給事業を東邦電力へ譲渡。地下線区域をめぐる紛争解決。
1936年（昭和11年）
5月18日 - 戸畑発電所建設のため西部共同火力発電を設立。
1937年（昭和12年）
12月16日 - 西部共同火力発電からの受電を開始。
1938年（昭和13年）
2月10日 - 大正鉱業より電気供給事業を譲り受ける。
1939年（昭和14年）
4月1日 - 一部設備を日本発送電へ出資。
1940年（昭和15年）
1月31日 - 九州電気軌道より電気供給事業を譲り受ける。
4月1日 - 神都電気興業・延岡電気・筑後電気・昭和電灯・南豊電気を合併。
4月15日 - 小国水力電気・久住湯原電業・合川水電・野津原電気・富士緒電灯所・朝来水力電気・岩岳水電・日豊水電より事業を譲り受ける。
1941年（昭和16年）
4月30日 - 蒲江水力電気・森水力電気より事業を譲り受ける。
12月5日 - 子会社九州保全を合併。
1942年（昭和17年）
4月1日 - 一部設備を日本発送電へ出資。配電統制令により九州配電株式会社へ統合され、九州水力電気消滅。
本社・支部・営業所等所在地

傘下企業を統合する直前、1939年（昭和14年）時点の本社・支部・営業所・出張所の所在地は以下の通り。
本社 ： 福岡県福岡市大字庄35番地（現・中央区渡辺通2丁目1番）
大分支部 ： 大分県大分市南新町2715番地
大分営業所 ： 大分県大分市南新町
別府営業所 ： 大分県別府市海岸通
中津営業所 ： 大分県中津市中殿町
佐伯営業所 ： 大分県南海部郡佐伯町（現・佐伯市）
日田営業所 ： 大分県日田郡日田町（現・日田市）
戸畑営業所 ： 福岡県戸畑市新池町6丁目（現・北九州市戸畑区）
若松営業所 ： 福岡県若松市中川通4丁目（現・北九州市若松区）
直方営業所 ： 福岡県直方市殿町
後藤寺営業所 ： 福岡県田川郡後藤寺町（現・田川市）
甘木営業所 ： 福岡県朝倉郡甘木町（現・朝倉市）
羽犬塚営業所 ： 福岡県八女郡羽犬塚町（現・筑後市）
東京出張所 ： 東京市麹町区丸ノ内3丁目2番地・三菱東7号館（現・東京都千代田区丸の内3丁目）
その後傘下企業統合後の1941年（昭和16年）時点では、本社・出張所はそのままだが支部が以下の4か所となっている。
福岡支部 ： 本社に同じ
小倉支部 ： 福岡県小倉市京町358番地2（現・北九州市小倉北区）
大分支部 ： 大分県大分市南新町2715番地
宮崎支部 ： 宮崎県宮崎市上野町1丁目79番地
本社については長く東京市にあり、設立時より1923年までは日本橋区小網町（設立時は4丁目4番地、1913年11月の移転後は3丁目7番地に所在。現・中央区日本橋小網町）、1923年3月の移転後は麹町区永楽町1丁目1番地（現・千代田区丸の内1丁目）、翌年4月の移転後は同区有楽町1丁目1番地（1929年より丸ノ内3丁目2番地）に置いていた。一方で福岡市には出張所を構えていたが、1931年（昭和6年）6月に本社と出張所が入れ替えられ、以後福岡市大字庄35番地が本社所在地となった。
福岡の本社社屋は九州配電へ引き継がれた後、1945年（昭和20年）11月に天神橋口の松屋ビルから移転してきた同社本店が入るが、1949年（昭和24年）6月のデラ台風に伴う火災で全焼した。その後建て替えによる新本店ビルが九州電力発足後の1951年（昭和26年）12月に竣工している。
役員一覧

九州水力電気の歴代会長・社長・副社長・専務取締役は以下の通り。
松本健次郎 ： 1938年5月21日就任、1942年3月31日退任
浜口吉右衛門 ： 1911年4月5日就任、1913年12月11日死去
日比谷平左衛門 ： 1913年12月24日就任、1921年1月9日死去
久野昌一 ： 1921年3月12日就任、1924年10月7日退任
森村開作 ： 1924年10月7日就任、1928年10月25日退任
麻生太吉 ： 1928年10月25日就任、1933年12月8日死去
大田黒重五郎 ： 1934年1月9日就任、1936年7月3日退任
松本健次郎 ： 1936年7月20日就任、1938年5月21日会長昇格
木村平右衛門 ： 1938年5月21日就任、1942年3月31日退任
棚橋琢之助 ： 1929年7月20日就任、1931年9月14日退任
木村平右衛門 ： 1936年7月20日就任、1938年5月21日社長昇格
八塚秀二郎 ： 1938年12月就任、1940年12月19日退任
真貝貫一 ： 1940年12月19日就任、1942年3月31日退任
棚橋琢之助 ： 1911年4月5日就任、1929年7月20日副社長昇格
木村平右衛門 ： 1930年10月8日就任、1936年7月20日副社長昇格
八塚秀二郎 ： 1936年12月就任、1938年12月副社長昇格
真貝貫一 ： 1938年12月就任、1940年12月19日副社長昇格
池田常二 ： 1940年12月19日就任、1942年3月31日退任
会社消滅時の役員のうち、社長の木村平右衛門は九州配電初代社長、副社長の真貝貫一は同社2代目社長（1944 - 1946年）となっている。
九州水力電気の広告
相談役和田豊治
第2代社長日比谷平左衛門
第5代社長麻生太吉
官営八幡製鉄所
九州電灯鉄道相談役福澤桃介
九州電灯鉄道常務松永安左エ門
九州電気軌道初代社長松方幸次郎
九州電気軌道第2代社長松本枩蔵
不正手形の回収にあたった村上巧児
全国諸会社番付(大正12年)。前頭として掲載される。
女子畑発電所（2010年撮影）
湯山発電所（2015年）
塚原発電所取水ダム（塚原ダム）
九州電気軌道小倉火力発電所
西部共同火力発電戸畑発電所
九州水力電気福岡本社跡に建つ九州電力本店（電気ビル）
日野皓正

| 日野 皓正 |
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生誕:   (1942-10-25) 1942年10月25日（82歳）  日本
出身地:  東京都
学歴:  日本ジャズ学校
ジャンル:  ジャズ、フュージョン
職業:  トランペット奏者
活動期間:  1964年 -
公式サイト:  http://www.terumasahino.com/
日野 皓正（ひの てるまさ、1942年10月25日 - ）は、ジャズ・トランペット（コルネット）奏者。東京都生まれ。2010年現在、アメリカ・ニューヨーク在住。血液型A型。蠍座生まれ。
父は、タップダンサーでトランペット奏者の日野敏。弟は、ジャズ・ドラマーの日野元彦。ギター＆ベースルシアーでMas Hino NYCオーナーのMas Hino（日野雅信）は長男、ベーシストの日野賢二は次男。 日野皓正クインテットでは、メンバーに新人を加え育てていくことでも有名。
1950年代前半に、ティーブ・釜萢が設立した「日本ジャズ学校」に通いトランペットを習った。またトランペット奏者であった坂上弘からもトランペットの手ほどきを受けた。
私生活では20歳の時に知り合った恋人と最初の結婚をする。その後再々婚した現在の妻はアメリカ人。
来歴

1964年 - 白木秀雄クインテットに参加し、その後ベルリン・ジャズ・フェスティバルに出演し世界のジャズ界から注目を浴びた。
1967年 - アルバム『アローン・アローン・アンド・アローン』でデビュー。また、ピアニストの菊地雅章と共に日野=菊地クインテットでも活動。1960年代後半から1970年代前半にかけて日本ジャズの最先端を走り、『日野皓正コンサート』『ハイノロジー』『ライブ』『タローズ・ムード』等数々の作品を発表した。
1968年 - エディ・ダニエルズ『This Is New』（コロムビア / タクト）の録音に参加した。
1971年 - 8月、『ソー・ホワット：ジョー・ヘンダーソン＆菊地、日野イン・コンサート』（Fontana）の録音に参加した。
1975年から、活動の拠点をアメリカに移す。70年代後半からはフュージョン分野にもチャレンジ、新鮮なポップ感覚も披露した。
1975年 - ヨアヒム・キューン『ヒップ・エレジイ』（MPS）の録音に参加した。
1976年 - リッチー・バイラーク『Zal』（Trio）、1984年、『Ayers Rock』（Polydor）の録音に参加した。
1976年 - The Eleventh House featuring Larry Coryell『Aspects』（Arista）の録音でラリー・コリエル、ランデイ・ブレッカー、マイケル・ブレッカー、デヴィッド・サンボーンと共演した。
1977年 - マル・ウォルドロン『ムーズ』（Enja）の録音でスティーヴ・レイシーと共演した。
1977年 - 8月、ジョン・スコフィールド『ジョン・スコフィールド』（1978年）の録音に参加した。
1982年 - エルヴィン・ジョーンズ『アース・ジョーンズ 』（Palo Alto Jazz）の録音でケニー・カークランド、ジョージ・ムラーツと共演した。
1989年 - 日本人ミュージシャンとしては初めてブルーノート・レコードと専属契約する。
1996年 - 第41回有馬記念においてスタート前のファンファーレを担当。
2000年 - 大阪音楽大学短期大学部客員教授就任。
2004年 - 紫綬褒章を受章。
2006年 - ティファニー、ハンク・ジョーンズ『My Favorite Things』（ヴィレッジミュージック / Eighty-Eight）の録音に参加した。
2009年 - 大会実行委員として「ザ・レジェンド・チャリティプロアマトーナメント」をスタート。病と戦うこども達への支援や、東日本大震災で家族を失った孤児や遺児を支援する団体並びに基金に寄付を行っている。
2010年 - 尚美学園大学客員教授就任。
2011年 - 『AFTER SHOCK』リリース。ドラムを排し、dj hondaのビートとスクラッチに乗ってフリースタイルな演奏を聴かせるという新たなサウンドに挑戦、その先鋭性が高く評価された。
2013年 - 自身のレーベル J LANDを創設。日野皓正 h FACTORとして『Unity -h factor-』をリリース。メンバーは、日野とdj honda に加え、横田明紀男・マサ小浜・加藤一平（ギター）、日野賢二（ベース）、MASAKI（バイオリン）、coba（アコーディオン）。
2019年 - 旭日小綬章を受章。
往復ビンタ事件

2017年8月20日に世田谷パブリックシアターで行われた中学生ジャズバンドの演奏中、日野はドラム担当の生徒の髪をつかんで引っ張り回し、往復ビンタを浴びせるという暴行事件を起こす。報道陣の取材に対し、被害を受けた中学生とは“父と息子のような関係"と言い、「（往復ビンタなんて）嘘だよ。ちょっと軽く触っただけ。血も出ていない」「俺とあいつは、父親と息子なわけ。他の生徒には絶対に手を上げない」「ヤツの心を立て直してやらなきゃという思いがある。だから、これからもお客さんの前だろうがどこだろうがやるよ。ビンタもね。アントニオ猪木の方が数段痛いと思うよ」と主張。さらには集まった報道陣に対し「あんたたちがこういうことやって日本の文化をダメにしてるんだよ」「あなたたちは俺をいじめてるけど、本当は彼（中学生）をいじめてるんだよ。お前らが騒ぐほど、ヤツは忘れられずに何年も苦しむことになる。それをよく考えて」と持論を展開した。コンサートは一般料金で大人が4,500円、4歳から高校生までは2,250円の入場料がかかっていた。参加者からは「お金を払って観に行ったのに体罰を見せられて気分が悪い」「教育委員会主催なのに子ども達の教育に悪い」「自分の子どもの練習の時に暴力を振るわれていたのではないか？」などの意見が寄せられた。週刊文春は動画を入手しており、2017年8月31日発売の週刊文春でも取り上げられた。
ディスコグラフィ > 単独リーダー・アルバム

1960年代
『アローン・アローン・アンド・アローン』  - Alone, Alone and Alone (Takt) 1967年
『マシュ・ケ・ナダ』 - Mas Que Nada（1967年録音）(RCA) 1975年 
のち改題『黒いオルフェ』 - Le Chanson d'Orphée (RCA) 1978年
『フィーリン・グッド』 - Feelin' Good（1968年6月録音）(Takt) 1968年
『スイング・ジャーナル・ジャズ・ワークショップ1：日野皓正コンサート』 - Swing Journal Jazz Workshop 1 - Terumasa Hino Concert（1968年11月録音）(Takt) 1969年（銀座「ヤマハホール」におけるライヴ）
『ハイノロジー』 - Hi-Nology（1969年7月録音）(Takt) 1969年（銀座「ヤマハホール」におけるライヴ）
1970年代
『イントゥ・ザ・ヘヴン』 - Into the Heaven（1970年2月録音）(Takt) 1970年
『ジャニー・トゥ・エアー』 - Journey To Air（1970年3月録音）(Canyon) 1970年
『アローン・トゥゲザー』 - Alone Together（1970年4月録音）(Takt) 1970年
『ベルリン・ジャズ・フェスティバルの日野皓正』 -  Hino At The Berlin Jazz Festival '71（1971年11月6日録音）(Victor) 1977年（ライヴ）
『藤』 - Fuji（1972年8月録音）(Victor/Enja) 1972年
『ミスター・ハッピネス／スリップド・アウト』 - Mr.HAPPINESS & SLIPPED OUT（1973年2月録音）(SUPER FUJI DISCS) 2012年（CD 2枚組）
『ライヴ!』 - Live!（1973年6月2日録音）(TBM) 1973年（ライヴ）
『タローズ・ムード』 - Taro's Mood（1973年6月29日録音）(Enja) 1974年（ライヴ。のちCD 2枚組。）
『ジャーニー・イントゥ・マイ・マインド』 - Journey Into My Mind（1973年12月録音）(CBS/Sony) 1974年
『ホライゾン』 - Horizon （1973年12月、1974年5月録音）(CBS/Sony) 1979年
『イントゥ・エターニティ』 - Into Eternity（1974年5月、6月録音）(Columbia) 1974年
『スピーク・トゥ・ロンリネス』 - Speak to Loneliness（1975年1月録音）(East Wind) 1975年
『ホイール・ストーン（車石）：ライヴ・イン・ネムロ』 - Wheel Stone: Live in Nemuro （1975年4月8日録音）(East Wind) 1975年（「根室市民会館」におけるライヴ）
『ホイール・ストーン（車石）Vol.2：ライヴ・イン・ネムロ』 Wheel Stone: Live in Nemuro Vol.2（1975年4月8日録音）(East Wind) 1981年
『ライヴ・イン・コンサート』 - Live in Concert（1975年4月14日録音）(East Wind) 1975年（「東京郵便貯金会館」におけるライヴ）
『寿歌』 - Hogiuta（1976年5月録音）(East Wind) 1976年（セシル・マクビーが参加）
『メイ・ダンス』 - May Dance (1977年5月録音）(Flying Disk) 1977年（ジョン・スコフィールド、ロン・カーター、トニー・ウィリアムスが参加）
『ヒップ・シーガル』 - Hip Seagull (1977年8月、12月録音） (Flying Disk) 1978年
『シティ・コネクション』 - City Connection（1979年7月録音）(Flying Disk) 1979年（デイヴ・リーブマンらが参加）
1980年代
『デイドリーム』 - Daydream（1980年3月、4月録音）(Flying Disk) 1980年（デイヴ・リーブマン、マイケル・ブレッカーらが参加）
『ダブル・レインボー』 - Double Rainbow（1981年2月、3月録音）(CBS/Sony) 1981年（菊地雅章らが参加）
『ピラミッド』 - Pyramid (CBS/Sony) 1982年
『ニューヨーク・タイムズ』 - New York Times（1983年6月、7月録音）(CBS/Sony) 1983年
『トランス・ブルー』 - Trance Blue（1984年11月、12月録音）(CBS/Sony) 1985年
『トレード・ウィンド』 - Trade Wind（1986年3月録音）(CBS/Sony) 1986年
『ディトアー』 - Detour (EMI Japan/Who Ring) 1988年
『ブルーストラック』 - Bluestruck (Somethin' Else/Blue Note) 1989年
1990年代
『フロム・ザ・ハート』 - From the Heart 1991年 (EMI/Blue Note)
『ライブ・イン・ワルシャワ』 - Live in Warsaw（1991年10月録音）(Century) 1991年。（「ワルシャワ大劇場」におけるライヴ）
のちLive At Warsaw Jazz Festival 1991 (Jazzmen) 1993年。
のちKimiko (Memo Music) 2001年。
Unforgettable (Blue Note) 1992年
『スパーク』 - Spark (Somethin' Else/Blue Note) 1994年
『オフ・ザ・コースト』 - Off the Coast (Teichiku) 1997年
2000年代
『トランスフュージョン』 - Transfusion (Sony) 2000年
『D・N・A』 - DNA（2001年2月録音）(Sony) 2001年
『D・N・A ライヴ・イン・トーキョー』 - DNA Live in Tokyo（2001年10月録音）(Sony) 2002年（渋谷「オーチャードホール」におけるライヴ）
『ヒア・ウィ・ゴー・アゲイン』 - Here We Go Again (Sony) 2003年
『ドラゴン～龍～』 - Dragon (Sony) 2005年
『クリムゾン』 - Crimson (Sony) 2006年
『寂光』 - Weakness in Execution (Sony) 2008年
2010年代
『アフターショック』 - Aftershock (Sony) 2011年
ディスコグラフィ > コンピレーション・アルバム

『オー・ハッピー・デイ：ベスト・セレクション』 - Oh Happy Day - SRM Best Selection (Sony) 1993年。のち廃盤。
『日野皓正』 - Terumasa Hino (JVC) 2005年
ディスコグラフィ > 共同リーダー・アルバム

菊地雅章と共同名義, 『日野=菊地クインテット』 - Hino=Kikuchi Quintet（1968年8月録音）(Takt) 1968年
フラワー・トラベリン・バンドと共同名義, "Crash" 1970年 (Columbia)
ハインツ・ザウアーと共同名義, Vibrations（1971年11月7日録音）(Enja) 1971年
ジョニー・ハートマンと共同名義, 『ハートマン・ミーツ・ヒノ』 - Hartman Meets Hino（1972年11月録音）(EMI Japan) 1973年
ハル・ギャルパー名義, 『ナウ・ヒア・ディス』 - Now Hear This（1977年2月録音）(Enja) 1977年。
のち共同名義化, Terumasa Hino - Hal Galper (AMIGA) 1979年。
菊地雅章、富樫雅彦と共同名義, 『トリプル・ヘリックス』 - Triple Helix 1993年 (Enja)
日野=菊地クインテット名義, 『モメント』 - Moment - A live at Blue Note Tokyo (EMI) 1996年
菊地雅章と共同名義, 『アコースティック・ブギ』 - With Kikuchi Acoustic Boogie 1996年 (Blue Note)
マンハッタン・ジャズ・クインテットと共同名義, 『ラウンド・ミッドナイト』 - Round Midnight (Teichiku) 1998年
日野賢二と共同名義　「Wonderland」 UCCJ-2025 Universal/Grp 2003年
日野=菊地クインテット名義, 『カウンター・カレント』 - Counter Current (Sony) 2007年
菊地雅章と共同名義, 『エッジズ』 - Edges (Sony) 2007年
J.A.M.と共同名義, Jazz Acoustic Machine (Victor) 2012年
日野賢二と共同名義　「Jino Jam」 KICJ-670 King Record 2014年
ディスコグラフィ > 参加アルバム

ハル・ギャルパー
Now Hear This（1977年2月録音）(enja) 1977年
マル・ウォルドロン
『ムーズ』 - Moods（1977年5月録音）(enja) 1978年
ジョン・スコフィールド
『ジョン・スコフィールド』 - John Scofield（1977年8月録音）(Trio) 1977年。（「音響ハウス」における録音）
のち改題・再発 East Meets West (Black Hawk) 1987年。
デイヴ・リーブマン
『ドゥーイン・イット・アゲイン』 - Doin' It Again（1979年録音）(Timeless) 1980年
『イフ・ゼイ・オンリー・ニュー』 - If They Only Knew（1980年7月録音）(Timeless) 1981年
エルヴィン・ジョーンズ
『アース・ジョーンズ』 - Earth Jones（1982年2月録音）(Palo Alto) 1982年
出演 > テレビ

NHK紅白歌合戦（NHK総合・ラジオ第1）
第31回（1980年12月31日） - 岩崎宏美の曲紹介者としてゲスト出演
第45回（1994年12月31日） - 吉田拓郎のバックバンドのメンバーとして出演
幕末青春グラフィティ 福沢諭吉（1985年2月11日、TBS） - ジャズに魅せられた男 役
音遊人（みゅーじん）（2004年4月2日・2004年6月18日・2004年8月20日・2005年10月1日・2006年4月1日、テレビ東京）
BSジャパン開局 10周年記念番組 美しい地球の讃歌（2010年5月22日、BSジャパン）
J-MELO（2011年2月7日、NHK総合）
出演 > CM

サントリー
サントリーホワイト（1979年9月～、BGM「シティ・コネクション」）
コーセー化粧品
ダモンモイスチュアライジング（タモリと共演）
日野自動車
レンジャー+5（BGM）
スーパードルフィン（BGM）
大正製薬
サモン
リエイ
公爵

公爵（こうしゃく、英: duke、羅: dux、独: Herzog）は、爵位（五爵）の第1位。侯爵の上位に相当する。ヨーロッパ諸国の貴族の爵位の日本語訳に使われる。
概要

日本ではこの「公」によって（英語の場合であれば）princeとdukeの両方の称号を表そうとしたため混乱を生じることとなった。princeは基本的には小国の君主や諸侯、王族の称号であり、dukeは諸侯の称号である。日本語では、例えばモナコやリヒテンシュタインの君主、マルタ騎士団長などのprinceを「公」ではなく「大公」と訳すことで「公爵」（duke）との区別をつけようとする場合がある。ただし、こうして便宜的に使用された場合の「大公」は、ルクセンブルクの君主がもつ称号grand dukeやロシア等のgrand prince、オーストリアのarchdukeと区別される必要が改めて生じてくる。逆に、日本の華族制度における「公爵」の公式英訳にはdukeではなくprinceが当てられた。
日本語では侯爵と発音が同じであることから区別する必要があるときは「おおやけ-こうしゃく」と呼ばれた。
日本の公爵 > 華族の公爵

1869年（明治2年）6月17日の行政官達543号において公家と武家の最上層である大名家を「皇室の藩屏」として統合した華族身分が誕生した。当初は華族内において序列を付けるような制度は存在しなかったが、当初より等級付けを求める意見があった。様々な華族等級案が提起されたが、最終的には法制局大書記官の尾崎三良と同少書記官の桜井能監が1878年（明治11年）に提案した上記の古代中国の官制に由来する公侯伯子男からなる五爵制が採用された。
1884年（明治17年）5月頃に賞勲局総裁柳原前光らによって各家の叙爵基準となる叙爵内規が定められ、従来の華族（旧華族）に加えて勲功者や臣籍降下した皇族も叙爵対象に加わり、同年7月7日に発せられた華族令により、五爵制に基づく華族制度の運用が開始された。
公爵は華族の中でも最上位の階級（従一位相当）であり、全爵位の中でも最も少数だった。叙爵内規では公爵の叙爵基準について「親王諸王ヨリ臣位に列セラルル者 旧摂家 徳川宗家 国家二偉功アル者」と定められている。公爵家の数は1884年時点では11家（華族家の総数509家）、1907年には15家（同903家）、1926年時には19家（952家）、1947年時には17家（889家）である。
華族そのものが「皇室の藩屏」だが、公爵家はその中でも特に天皇に近しい選民集団だった。皇族妃となるのは公侯爵の娘が多く、さらに公侯爵は伯子男爵家と婚姻関係を持ったので、皇族と華族は親類縁者の集合体として一体化していった。天皇への拝謁には上から単独拝謁、広間で集団でお迎えする列立拝謁、廊下や庭園などに居並ぶ通御懸け拝謁の三種類あるが、公侯爵のような上級華族は単独拝謁が許されていた。また新年歌会始の読師は伯爵以上の有爵者でなければならないとされていた。
華族の使用人数は一般に爵位の高い家ほど多い傾向があるが、1915年（大正4年）末時点における使用人数の平均は侯爵家が43.7人から47.8名であるのに対し、公爵家のそれは10名ほど少ない。侯爵家の方が資産家である旧大藩大名華族が多いためと思われる。特に旧公家華族は経済的に困窮している家が多かったことから、明治27年（1894年）には明治天皇の結婚25周年記念で「旧堂上華族恵恤賜金」が作られ、その利子が旧公家華族に支給されることになった。配分は公侯爵が3、伯爵が2、子爵が1という割合で年間支給額では公侯爵が1800円、伯爵1200円、子爵600円だった。
1947年（昭和22年）5月3日に施行された日本国憲法第14条（法の下の平等）において「華族その他の貴族の制度は、これを認めない。」と定められたことにより、公爵位を含めた華族制度は廃止された。
日本の公爵 > 華族の公爵 > 貴族院における公爵

1889年（明治22年）の貴族院令（勅令第11号）により貴族院議員の種別として華族議員が設けられ（ほかに皇族議員と勅任議員がある）、公侯爵は満25歳（大正14年以降は満30歳）に達すれば自動的に終身で貴族院議員に列することとなった。これに対して伯爵以下は同爵者の間の連記・記名投票選挙によって当選した者のみが任期7年の華族議員となった。また公侯爵議員が無給だったのに対し、伯爵以下の議員は有給であるという違いがあった。こうした違いから公侯爵議員は伯爵以下の議員たちほど貴族院活動に熱心ではない傾向があり、本会議出席率さえ十分ではなかった。特に現役軍人である公侯爵議員は皇族議員と同様に軍人の政治不関与の原則から貴族院に出席しないのが慣例になっていた（必ず入隊することになっていた皇族や王公族ほどではないものの、華族もノブレス・オブリージュの一環でなるべく入隊するよう奨励されていた）。しかし公侯爵全員が不熱心だったわけではなく、近衛篤麿公爵、近衛文麿公爵、徳川家達公爵、二条基弘公爵など代表的な貴族院政治家として活躍した公爵もいる。
また歴代貴族院議長は伊藤博文伯爵と松平頼寿伯爵を除き全員が公侯爵であり、貴族院副議長も公侯爵が多かった。議院内の役職に家格意識が反映されるのは近世以前の序列意識に基づく「座りの良さ」のあらわれであり、これが議事運営に影響を与えるというのが貴族院の特徴の一つであった。貴族院内には爵位ごとに会派が形成されていたが、公侯爵は長年各派に分散していた。しかし1927年（昭和2年）には近衛文麿公爵の主導で「火曜会」という公侯爵議員による院内会派が形成された。これは互選がないゆえに「一番自由な立場」である世襲議員の公侯爵議員は「貴族院の自制」が必要だと考える者が多く、そのため公侯爵が結束してその影響力を大きくすることで子爵を中心とする院内最大会派の研究会を抑え込み、貴族院を「事実上の権限縮小」「貴族院は衆議院多数の支持する政府を援けて円満にその政策を遂行させてゆく」存在にすることができるという考えに立脚したものだった。近衛文麿公爵のほか、徳川家達公爵、木戸幸一侯爵、細川護立侯爵、広幡忠隆侯爵などが賛同して協力していた。
日本の公爵 > 華族の公爵 > 叙爵内規

叙爵内規では公爵の基準について「親王諸王ヨリ臣位に列セラルル者 旧摂家 徳川宗家 国家二偉勲アル者」と定められていた。具体的には以下のようになっている。
親王諸王ヨリ臣位に列セラルル者 - 「親王諸王」とは後の1889年（明治22年）制定の皇室典範で「皇子より皇玄孫に至るまでは男を親王」「五世以下は男を王」と定められるが、華族令制定当時（明治17年当時）においては明確な定義はなかった。当初は伏見宮家、桂宮家、有栖川宮家、閑院宮家の四親王家以外の皇族の子は華族に列することになっていたが、実際には該当者は維新の功により皇族となったので（これにより親王家は4家から15家に増えていた）、華族令制定当時において「親王諸王より臣位に列せらるる者」に該当する者は存在しなかった。皇族急増により1907年（明治40年）2月11日の皇室典範増補第1条で「王は勅旨又は請願に依り家名を賜い華族に列せしむることあるべし」と定められたことで臣籍降下で華族になる例が増えてくるが、公爵になった者はおらず、侯爵か伯爵だった。
旧摂家 - 公家社会でも最高位に属するとされ、摂政・関白に昇る資格を持っていた家柄である。近衛家、鷹司家、九条家、一条家、二条家の計5家。
徳川宗家 - 旧将軍家・旧静岡藩主の徳川宗家のことである。
国家二偉勲アル者 - 勲功華族の規定。侯爵以下の爵位の勲功華族の規定は「国家ニ勲功アル者」になっているのに対し、公爵のみ「偉勲」が要求される。これは3種に大別できる。
「偉勲」がなくとも華族たる資格を持っていた家のうち、功績が加味されて本来よりも高い爵位を与えられたグループ。旧清華家の三条家（家格では侯爵だが三条実美の功績により）、旧羽林家の岩倉家（家格では子爵だが岩倉具視の功績により）、旧薩摩鹿児島藩主の島津家（家格では侯爵だが島津忠義の功績により）、旧長門萩藩主の毛利家（家格では侯爵だが毛利敬親・元徳の功績により）の4家がこれにあたる。また、後年侯爵から陞爵した旧清華家西園寺家（西園寺公望の功績により）、旧清華家徳大寺家（徳大寺実則の功績により）、旧水戸藩主水戸徳川家（『大日本史』編纂の功績により）の3家もこれに含めて考えられる。
本家がすでに公爵となっているにもかかわらず、その人物の特別な功績が認められて別に家を立てることを許され、さらに公爵位を授けられたグループがある。具体的には、藩主ではなかったがその後見人として幕末の薩摩藩に大きな影響を与えた島津久光とその子孫（玉里島津家）、大政奉還後に養子の徳川家達に家督を譲って隠棲した江戸幕府第15代将軍の徳川慶喜とその子孫（徳川慶喜家）の2家である。叙爵内規上明治以降の華族の分家は男爵と定められていたのでこの二家は岩倉家の三階級特進を超える四階級特進だったといえる。
家系によらず、初代の勲功によって公爵となったグループ。伊藤博文の伊藤家、大山巌の大山家、山縣有朋の山縣家、松方正義の松方家、桂太郎の桂家の五家である。いずれも内閣総理大臣など国家中枢の役職を歴任して元勲と称された人々であり、当初子爵ないし伯爵の爵位を受け、その後、日清戦争や日露戦争などで勲功を重ねて侯爵を経て陞爵したものである。
日本の公爵 > 華族の公爵 > 日本の公爵家一覧

| 家紋 | 家名（通称等） | 受爵者 襲爵者 | 旧家格 出自 | 叙爵年 所在など |
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|  | 近衛家 | 近衛篤麿 近衛文麿 | 旧摂関家 藤原北家嫡流（近衛流嫡流） | 1884年（明治17年）7月7日、叙爵。 1945年（昭和20年）12月16日、返上。 東京市淀橋区下落合 |
|  | 鷹司家 | 鷹司熙通 鷹司信輔 | 旧摂関家 藤原北家嫡流（近衛流） | 1884年（明治17年）7月7日、叙爵。 東京市目黒区上目黒 |
|  | 九条家 | 九条道孝 九条道実 九条道秀 | 旧摂関家 藤原北家嫡流（九条流嫡流） | 1884年（明治17年）7月7日、叙爵。 東京市赤坂区赤坂福吉町 |
|  | 一条家 | 一条実輝 一条実孝 | 旧摂関家 藤原北家嫡流（九条流） | 1884年（明治17年）7月7日、叙爵。 東京市牛込区鷹匠町 |
|  | 二条家 | 二条基弘 二条厚基 二条弼基 | 旧摂関家 藤原北家嫡流（九条流） | 1884年（明治17年）7月7日、叙爵。 東京市渋谷区代々木富ケ谷町 |
|  | 三条家 （転法輪家） | 三条実美 三条公美 三条実憲 三条公輝 三条実春 | 旧清華家 藤原北家閑院流嫡流 | 1884年（明治17年）7月7日、叙爵。 東京市品川区上大崎 |
|  | 徳川家 （徳川宗家） | 徳川家達 徳川家正 | 旧将軍家/旧静岡藩主 清和源氏と称する。 | 1884年（明治17年）7月7日、叙爵。 東京市渋谷区千駄ヶ谷 |
|  | 島津家 （島津宗家） | 島津忠義 島津忠重 | 旧鹿児島藩主 清和源氏と称する（本来は惟宗氏）。 | 1884年（明治17年）7月7日、叙爵。 東京市品川区五反田 |
|  | 島津家 （玉里家） | 島津久光 島津忠済 島津忠承 | 島津宗家分家 清和源氏と称する（本来は惟宗氏）。 | 1884年（明治17年）7月7日、叙爵。 東京市渋谷区豊分町 |
|  | 毛利家 | 毛利元徳 毛利元昭 毛利元道 | 旧萩藩主 大江氏 | 1884年（明治17年）7月7日、叙爵。 東京市芝区高輪南町 山口県防府市多々良 |
|  | 岩倉家 | 岩倉具定 岩倉具張 岩倉具栄 | 旧羽林家 村上源氏 | 1884年（明治17年）7月8日、叙爵。 東京市渋谷区鉢山町 |
|  | 徳川家 （徳川別家） | 徳川慶喜 徳川慶久 徳川慶光 | 徳川宗家別家 清和源氏と称する。 | 1902年（明治35年）6月3日、叙爵。 東京市小石川区小日向第六天町 |
|  | 伊藤家 | 伊藤博文 伊藤博邦 伊藤博精 | 旧萩藩士 越智氏と称する。 | 1907年（明治40年）9月21日、侯爵より陞爵。 東京市麻布区新龍土町 |
|  | 大山家 | 大山巌 大山柏 | 旧鹿児島藩士 近江源氏 | 1907年（明治40年）9月21日、侯爵より陞爵。 東京市渋谷区穏田 |
|  | 山縣家 | 山縣有朋 山縣伊三郎 山縣有道 山縣有信 | 旧萩藩士 清和源氏と称する。 | 1907年（明治40年）9月21日、侯爵より陞爵 東京市麴町区富士見町 |
|  | 徳大寺家 | 徳大寺実則 徳大寺公弘 徳大寺実厚 | 旧清華家 藤原北家閑院流 | 1911年（明治44年）4月21日、侯爵より陞爵。 東京市渋谷区長谷戸町 |
|  | 桂家 | 桂太郎 桂広太郎 | 旧萩藩士 大江氏 | 1911年（明治44年）4月21日、侯爵より陞爵。 東京市芝区三田 |
|  | 西園寺家 | 西園寺公望 西園寺八郎 | 旧清華家 藤原北家閑院流 | 1920年（大正9年）9月7日、侯爵より陞爵。 1946年（昭和21年）7月1日 返上。 静岡県庵原郡興津町 東京市神田区駿河台 |
|  | 松方家 | 松方正義 松方巖 | 旧鹿児島藩士 桓武平氏 | 1922年（大正11年）9月18日、侯爵より陞爵。 1927年（昭和2年）12月19日、返上。 |
|  | 徳川家 （水戸家） | 徳川圀順 | 旧水戸藩主 清和源氏と称する。 | 1929年（昭和4年）11月18日 、侯爵より陞爵。 東京市渋谷区猿楽町 |
中国の公爵

→「」も参照
西周時代に設置された爵について、『礼記』には「王者之制緑爵。公侯伯子男凡五等」とあり、「公」は五つある爵の最上位に位置づけている。一方で『孟子』万章下には「天子之卿、受地視侯、大夫受地視伯、元士受地視子男。」とあり、公の表記はない。『礼記』・『孟子』とともに侯は公とともに百里四方の領地をもつものと定義している。また『春秋公羊伝』には「天子は三公を公と称し、王者之後は公と称し、其の余大国は侯と称し、小国は伯・子・男を称す」という三等爵制が記述されている。金文史料が検討されるようになって傅斯年、郭沫若、楊樹達といった研究者は五等爵制度は当時存在せず、後世によって創出されたものと見るようになった。王世民が金文史料を検討した際には公侯伯には一定の規則が存在したが、子男については実態ははっきりしないと述べている。
漢代においては二十等爵制が敷かれ、「公」の爵位は存在しなかったが、特に身分の高い三つの官職は三公と呼ばれた。魏の咸熙元年（264年）、爵制が改革され、公の爵位が復活した。「公侯伯子男」の爵位は列侯や亭侯の上位に置かれ、諸侯王の下の地位となる。食邑は郡公なら一万戸で諸侯王に並び、県公なら千八百戸、七十五里四方の土地が与えられることとなっている。その後西晋でも爵位制度は存続し、恵帝期以降には公・侯の濫授が行われた。このため東晋では恵帝期の爵位を格下げすることも行われている。
南北朝時代においても晋の制度に近い叙爵が行われている。隋においては国王・郡王・国公・県公・侯・伯・子・男の爵が置かれ、唐においては王・開国国公・開国郡公・開国県公・開国侯・開国伯・開国子・開国男の爵位が置かれた。