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東京大学
基礎データ > 象徴 > 大学公認商品

東京大学内の大学生協や購買部などでは、商標登録された図形商標および The University of Tokyo 名を入れた商品なども販売している。報道各社では東大ブランドと使うときには、こちらの商品以外のものにも使われる場合がある。大学公認の商品の場合には、図形商標および The University of Tokyo 名が入った商品が大学公認のものである。なお、校章の入ったものは、学生証、本部出版物などに限られている。
基礎データ > 卒業者数 > 学部卒業者数

学部卒業者数の累計は、2022年3月31日時点では新制大学発足前の卒業者91,453人を含む295,562人、2024年3月31日時点では301,780人である。
基礎データ > 卒業者数 > 大学院修了者数

大学院修了者数（新制発足以降）の累計は、修士課程110,493人、専門職学位課程6,000人、博士課程39,598人（2022年3月31日現在）である。論文博士の取得者数は、旧制大学院で授与された11,182人を含む29,944人（2022年3月31日時点）である。
基礎データ > 教職員数

役員を含む教職員数は11,547人（2023年5月1日時点）である。
組織構成

東京大学では、学部入学者全員が教養学部へ一旦所属し、2年間の教養学部前期課程を経て、進学選択により各学部学科へ進学する制度を採用している。なお、教養学部においては、学部専門教育組織としての後期課程、そして大学院研究科として総合文化研究科もある。
組織構成 > 学部

東京大学の学部入学者は全員が6つの科類（文科一類、二類、三類、理科一類、二類、三類）に分かれて教養学部に所属し、2年間の前期課程を履修する。その後、教養学部も含めた10学部に分かれて2年間（ただし医学部医学科、農学部獣医学課程、薬学部薬学科は4年間）の後期課程を履修する。前期課程から後期課程への進学時に行われる進学選択については東京大学の進学選択を参照。
なお、後期課程（3年次）への編入学、学士入学を行っている学部もある。
法学部→「東京大学大学院法学政治学研究科・法学部」を参照
→「東京大学大学院法学政治学研究科・法学部」を参照
第1類（法学総合コース）（旧第2類公法コース）
第2類（法律プロフェッションコース）（旧第1類私法コース）
第3類（政治コース）
新しいコース制度は2017年進学者から適用
医学部→「東京大学大学院医学系研究科・医学部」を参照
→「東京大学大学院医学系研究科・医学部」を参照
医学科（6年制）
総合健康科学科
工学部→「東京大学大学院工学系研究科・工学部」を参照
→「東京大学大学院工学系研究科・工学部」を参照
社会基盤学科
建築学科
都市工学科
機械工学科
機械情報工学科
精密工学科
航空宇宙工学科
電子情報工学科
電気電子工学科
物理工学科
計数工学科
マテリアル工学科
応用化学科
化学システム工学科
化学生命工学科
システム創成学科
文学部→「東京大学大学院人文社会系研究科・文学部」を参照
→「東京大学大学院人文社会系研究科・文学部」を参照
人文学科
2016年4月に思想文化、歴史文化、言語文化、行動文化の4学科を改組
理学部→「東京大学大学院理学系研究科・理学部」を参照
→「東京大学大学院理学系研究科・理学部」を参照
数学科
情報科学科
物理学科
天文学科
地球惑星物理学科
地球惑星環境学科
化学科
生物化学科
生物学科
生物情報科学科
農学部→「東京大学大学院農学生命科学研究科・農学部」を参照
→「東京大学大学院農学生命科学研究科・農学部」を参照
応用生命科学課程
環境資源科学課程
獣医学課程（6年制）
経済学部→「東京大学大学院経済学研究科・経済学部」を参照
→「東京大学大学院経済学研究科・経済学部」を参照
経済学科
経営学科
金融学科
教養学部→「東京大学大学院総合文化研究科・教養学部」を参照
→「東京大学大学院総合文化研究科・教養学部」を参照
前期課程（文科一類・二類・三類、理科一類・二類・三類）
後期課程
教養学科
学際科学科
統合自然科学科
教育学部→「東京大学大学院教育学研究科・教育学部」を参照
→「東京大学大学院教育学研究科・教育学部」を参照
総合教育科学科
薬学部→「東京大学大学院薬学系研究科・薬学部」を参照
→「東京大学大学院薬学系研究科・薬学部」を参照
薬科学科
薬学科（6年制）
組織構成 > 研究科

特記している以外の専攻には修士課程および博士後期課程が設置されている。
人文社会系研究科→「東京大学大学院人文社会系研究科・文学部」を参照
→「東京大学大学院人文社会系研究科・文学部」を参照
基礎文化研究専攻
日本文化研究専攻
アジア文化研究専攻
欧米系文化研究専攻
社会文化研究専攻
文化資源学研究専攻
韓国朝鮮文化研究専攻
教育学研究科→「東京大学大学院教育学研究科・教育学部」を参照
→「東京大学大学院教育学研究科・教育学部」を参照
総合教育科学専攻
学校教育高度化専攻
法学政治学研究科→「東京大学大学院法学政治学研究科・法学部」を参照
→「東京大学大学院法学政治学研究科・法学部」を参照
総合法政専攻
法曹養成専攻（法科大学院）（専門職学位課程）
経済学研究科→「東京大学大学院経済学研究科・経済学部」を参照
→「東京大学大学院経済学研究科・経済学部」を参照
経済専攻
マネジメント専攻
総合文化研究科→「東京大学大学院総合文化研究科・教養学部」を参照
→「東京大学大学院総合文化研究科・教養学部」を参照
言語情報科学専攻
超域文化科学専攻
地域文化研究専攻
国際社会科学専攻
広域科学専攻
理学系研究科→「東京大学大学院理学系研究科・理学部」を参照
→「東京大学大学院理学系研究科・理学部」を参照
物理学専攻
天文学専攻
地球惑星科学専攻
化学専攻
生物科学専攻
工学系研究科→「東京大学大学院工学系研究科・工学部」を参照
→「東京大学大学院工学系研究科・工学部」を参照
社会基盤学専攻
建築学専攻
都市工学専攻
機械工学専攻
精密工学専攻
航空宇宙工学専攻
電気系工学専攻
物理工学専攻
システム創成学専攻
マテリアル工学専攻
応用化学専攻
化学システム工学専攻
化学生命工学専攻
先端学際工学専攻（博士後期課程）
原子力国際専攻
バイオエンジニアリング専攻
技術経営戦略学専攻
原子力専攻（専門職学位課程）
農学生命科学研究科→「東京大学大学院農学生命科学研究科・農学部」を参照
→「東京大学大学院農学生命科学研究科・農学部」を参照
生産・環境生物学専攻
応用生命化学専攻
応用生命工学専攻
森林科学専攻
水圏生物科学専攻
農業・資源経済学専攻
生物・環境工学専攻
生物材料科学専攻
農学国際専攻
生圏システム学専攻
応用動物科学専攻
獣医学専攻（4年制博士課程）
医学系研究科→「東京大学大学院医学系研究科・医学部」を参照
→「東京大学大学院医学系研究科・医学部」を参照
分子細胞生物学専攻（4年制博士課程）
機能生物学専攻（4年制博士課程）
病因・病理学専攻（4年制博士課程）
生体物理医学専攻（4年制博士課程）
脳神経医学専攻（4年制博士課程）
社会医学専攻（4年制博士課程）
内科学専攻（4年制博士課程）
生殖・発達・加齢医学専攻（4年制博士課程）
外科学専攻（4年制博士課程）
健康科学・看護学専攻
国際保健学専攻
医科学専攻（修士課程）
公共健康医学専攻（公衆衛生大学院）（専門職学位課程）
薬学系研究科→「東京大学大学院薬学系研究科・薬学部」を参照
→「東京大学大学院薬学系研究科・薬学部」を参照
薬科学専攻
薬学専攻（4年制博士課程）
数理科学研究科→「東京大学大学院数理科学研究科」を参照
→「東京大学大学院数理科学研究科」を参照
数理科学専攻
新領域創成科学研究科→「東京大学大学院新領域創成科学研究科」を参照
→「東京大学大学院新領域創成科学研究科」を参照
基盤科学研究系
物質系専攻
先端エネルギー工学専攻
複雑理工学専攻
生命科学研究系
先端生命科学専攻
メディカル情報生命専攻
環境学研究系
自然環境学専攻
海洋技術環境学専攻
環境システム学専攻
人間環境学専攻
社会文化環境学専攻
国際協力学専攻
情報生命科学専攻
情報理工学系研究科→「東京大学大学院情報理工学系研究科」を参照
→「東京大学大学院情報理工学系研究科」を参照
コンピュータ科学専攻
数理情報学専攻
システム情報学専攻
電子情報学専攻
知能機械情報学専攻
創造情報学専攻
情報学環・学際情報学府→「東京大学大学院情報学環・学際情報学府」および「東京大学大学院情報学環教育部」を参照
→「東京大学大学院情報学環・学際情報学府」および「東京大学大学院情報学環教育部」を参照
学際情報学専攻
公共政策学連携研究部・公共政策学教育部 (GraSPP)→「東京大学大学院公共政策学連携研究部・公共政策学教育部」を参照
→「東京大学大学院公共政策学連携研究部・公共政策学教育部」を参照
公共政策学専攻（公共政策大学院）（専門職学位課程）
組織構成 > 附属機関

各学部、大学院各研究科が運営・管理している組織。各組織は教育および研究課題別に組織されており、学部附属が教育組織・実習組織、センターが大学院研究科毎の研究室に相当する組織。研究課題や共同研究によっては、学外からの利用も可能。
組織構成 > 附属機関 > 学部附属機関

医学部附属
病院（東大病院）
教養学部附属
教養教育高度化機構 (KOMEX)
組織構成 > 附属機関 > 大学院研究科附属機関

人文社会系研究科附属
次世代人文学開発センター
北海文化研究常呂実習施設
死生学・応用倫理センター
教育学研究科附属
学校教育高度化・効果検証センター
バリアフリー教育開発研究センター
法学政治学研究科附属
ビジネスロー・比較法政研究センター
近代日本法政史料センター
経済学研究科附属
日本経済国際共同研究センター (CIRJE)
金融教育研究センター (CARF)
経営教育研究センター (MERC)
総合文化研究科附属
グローバル地域研究機構 (IAGS)
国際環境学教育機構
国際日本研究教育機構
先進科学研究機構
複雑系生命システム研究センター
進化認知科学研究センター
共生のための国際哲学研究センター (UTCP)
東アジアリベラルアーツイニシアティブ (EALAI)
グローバルコミュニケーション研究センター
理学系研究科附属
小石川植物園
日光植物園
臨海実験所
スペクトル化学研究センター
地殻化学実験施設
天文学教育研究センター (IoA)
木曽観測所
原子核科学研究センター (CNS)
ビッグバン宇宙国際研究センター (RESCEU)
超高速強光子場科学研究センター (CUILS)
遺伝子実験施設
フォトンサイエンス研究機構
工学系研究科附属
水環境制御研究センター (RECWET)
量子相エレクトロニクス研究センター (QPEC)
総合研究機構 (IEI)
エネルギー・資源フロンティアセンター (FRCER)
光量子科学研究センター (UT-PSC)
国際工学教育推進機構 (IIIEE)
医療福祉工学開発評価研究センター (MDRRC)
レジリエンス工学研究センター
農学生命科学研究科附属
生態調和農学機構 (ISAS)
演習林
千葉演習林 (2,226ha)
北海道演習林 (22,715ha)
秩父演習林 (5,812ha)
田無演習林 (9ha)
生態水文学研究所 (1,922ha)
富士癒しの森研究所 (41ha)
樹芸研究所 (247ha)
牧場（通称：高等動物教育研究センター）
動物医療センター（ベテリナリーメディカルセンター）
水産実験所（通称：水圏生物教育研究センター）
医学系研究科附属
疾患生命工学センター (CDBIM)
医学教育国際研究センター (IRCME)
薬学系研究科附属
薬用植物園
数理科学研究科附属
数理科学連携基盤センター (ICMS)
新領域創成科学研究科附属
生涯スポーツ健康科学研究センター
オーミクス情報センター
バイオイメージングセンター
ファンクショナルプロテオミクスセンター (FPXC)
革新複合材学術研究センター (TJCC)
情報理工学系研究科附属
ソーシャルICT研究センター
情報学環附属
社会情報研究資料センター (MSSA)
総合防災情報研究センター (CIDIR)
ユビキタス情報社会基盤研究センター
現代韓国研究センター (CCKS)
組織構成 > 附属機関 > 附置研究所

専門研究、大学院教育を行う。研究課題によっては、学外からも利用可能。
医科学研究所 (IMSUT)福澤諭吉などが北里柴三郎のために私財を投じて1892年に設立した伝染病研究所を源流とし、1967年に現在の名称・組織となる。感染・免疫、癌・細胞増殖、基礎医科学の3部門および以下の附属施設からなる。
病院
実験動物研究施設
奄美病害動物研究施設
遺伝子解析施設
ヒトゲノム解析センター (HGC)
システム疾患モデル研究センター
先端医療研究センター
幹細胞治療研究センター
感染症国際研究センター
疾患プロテオミクスラボラトリー
地震研究所 (ERI)1925年設立。数理系、地球計測系、物質科学系、災害科学系の4研究部門および以下の附属施設からなる。
地震予知研究センター
火山噴火予知研究センター (VRC)
海半球観測研究センター (OHRC)
高エネルギー素粒子地球物理学研究センター (CHEER)
巨大地震津波災害予測研究センター
地震火山噴火予知研究推進センター
観測開発基盤センター
地震火山情報センター (EIC)
東洋文化研究所1941年設立。汎アジア、東アジア第一、東アジア第二、南アジア、西アジア、新世代アジアの6研究部門および以下の附属施設からなる。
東洋学研究情報センター (RICAS)
社会科学研究所 (ISS)1946年設立。比較現代法、比較現代政治、比較現代経済、比較現代社会、国際日本社会の5部門および以下の附属施設からなる。
社会調査・データアーカイブ研究センター (SSJDA)
生産技術研究所 (IIS)第二工学部を前身とし1949年設立。当初は第二工学部以来の千葉市稲毛区（現・西千葉地区）であったが、1962年に六本木に移転し、2001年に駒場キャンパスに移転した。基礎系、機械・生体系、情報・エレクトロニクス系、物質・環境系、人間・社会系の5研究部門と1客員部門、3寄付研究部門、7社会連携研究部門および以下の附属施設からなる。
千葉実験所 〒277-8574 千葉県柏市柏の葉5-1-5
価値創造デザイン推進基盤
次世代モビリティ研究センター (ITS Center)
統合バイオメディカルシステム国際研究センター (CIBiS)
マイクロナノ学際研究センター (CIRMM)
持続型エネルギー・材料統合研究センター (IRCSEM)
都市基盤安全工学国際研究センター (ICUS)
海中観測実装工学研究センター
光物質ナノ科学研究センター (NPEM)
ソシオグローバル情報工学研究センター (CSGI)
革新的シミュレーション研究センター (CISS)
史料編纂所1950年に文学部から独立して東京大学附置研究所となった。古代史料、中世史料、近世史料、古文書古記録、特殊史料の5つの部および以下の附属施設からなる。
画像史料解析センター
前近代日本史情報国際センター
定量生命科学研究所 (IQB)
1953年応用微生物研究所として設置され、1993年に分子細胞生物学研究所に改称・改組、2018年に現名称・組織となる。2研究部門（先端定量生命科学、応用定量生命科学）と2研究センター（生命動態研究センター、高度細胞多様性研究センター）からなる。
宇宙線研究所 (ICRR)1953年に東京大学宇宙線観測所が設置され、1976年に現名称に改称された。2000年に柏キャンパスに移転した。東京大学宇宙線観測所は日本初の全国共同利用研究機関である。宇宙ニュートリノ、高エネルギー宇宙線、宇宙基礎物理の3研究部門および以下の附属施設からなる。
神岡宇宙素粒子研究施設（スーパーカミオカンデ）
宇宙ニュートリノ観測情報融合センター (RCCN)
乗鞍観測所
明野観測所
物性研究所 (ISSP)1957年に六本木に設置され、2000年に柏キャンパスに移転した。ナノスケール物性、物性理論、凝縮系物性、社会連携、データ統合型材料物性の5研究部門および以下の附属施設からなる。
物質設計評価施設
中性子科学研究施設
国際超強磁場科学研究施設
計算物質科学研究センター
極限コヒーレント光科学研究センター
軌道放射物性研究施設
大気海洋研究所 (AORI)2010年に海洋研究所（1962年設置）と気候システム研究センター（1991年設置）を統合して設置された。気候システム研究系（気候モデリング研究部門、気候変動現象研究部門）、海洋地球システム研究系（海洋物理学部門、海洋化学部門、海洋底科学部門）、海洋生命システム研究系（海洋生態系動態部門、海洋生命科学部門、海洋生物資源部門）の3研究系8研究部門および以下の附属施設からなる。
国際沿岸海洋研究センター
国際連携研究センター
地球表層圏変動研究センター
高解像度環境解析研究センター
先端科学技術研究センター (RCAST)1987年5月21日学内共同利用施設として設立。東京帝国大学航空研究所（1918年4月1日に設立）を源流とする。2004年に附置研究所となる。材料、環境・エネルギー、社会科学、情報、生物医化学、バリアフリーの6カテゴリーに42の専門分野、2寄付研究部門からなる。大学院工学系研究科先端学際工学専攻の教育も担当している。
産学連携新エネルギー研究施設
かつて存在した研究所
東京天文台
1878年に理学部に設置された観象台がその前身である。1888年に理科大学附属東京天文台となり、1921年には東京帝国大学の附置研究所となった。1988年に名古屋大学空電研究所（現：太陽地球環境研究所）の一部などと改組統合し、大学共同利用機関国立天文台となった。→詳細は「国立天文台」を参照
宇宙航空研究所
1921年に東京帝国大学に設置された航空研究所が前身である。1946年に理工学研究所、1958年に航空研究所となり、1964年に全国共同利用研究所として宇宙航空研究所が駒場IIキャンパスに設置された。1981年に文部省所管の宇宙科学研究所および工学部附属境界領域研究施設（1988年廃止）に改組された。
新聞研究所→「東京大学大学院情報学環・学際情報学府 § 社会情報研究所」を参照
1947年5月31日設置、1992年3月31日廃止。
社会情報研究所→「東京大学大学院情報学環・学際情報学府 § 社会情報研究所」を参照
1992年4月1日設置、2004年3月31日廃止。
立地自然科学研究所
1944年設置の南方自然科学研究所を改組して1946年に設置された。1952年に廃止された。
輻射線化学研究所
1945年に設置され、1950年に廃止された。
原子核研究所
1955年に全国共同利用研究所として東京都田無市に設置された。1997年に高エネルギー加速器研究機構に改組された。
組織構成 > 附属機関 > 全学的研究施設・センター

東京大学教員、学生全てに開放されている。学生証のIDおよび教員のIDで利用可能。大学共同利用の場合にも開放している。総合研究博物館は学外にも開放されており、企画展なども開催されている。
総合研究博物館 (UMUT)
小石川分館
低温センター
アイソトープ総合センター
環境安全研究センター (ESC)
人工物工学研究センター (RACE)
生物生産工学研究センター (BRC)
アジア生物資源環境研究センター (ANESC)
大学総合教育研究センター
空間情報科学研究センター (CSIS)
情報基盤センター (ITC)
素粒子物理国際研究センター (ICEPP)
大規模集積システム設計教育研究センター (VDEC)
未来ビジョン研究センター (IFI)
政策ビジョン研究センター (PARI) とサステイナビリティ学連携研究機構 (IR3S) が統合し2019年4月1日に発足。
バーチャルリアリティ教育研究センター（VRセンター）
組織構成 > 附属機関 > 附属図書館

東京大学附属図書館は本郷キャンパスの総合図書館、駒場キャンパスの駒場図書館、柏キャンパスの柏図書館と、学部・研究科・研究所等に設置されている部局図書館の27館・室から構成されている。蔵書数は全館合計で約983万冊、国内の大学機関で最も多い。卒業生でも利用カード、あるいは東京大学卒業生カードを作れば利用が可能である。
図書館
総合図書館
駒場図書館
柏図書館
医学図書館
工学・情報理工学図書館
理学図書館
農学生命科学図書館
経済学図書館
経済学部資料室
薬学図書館
図書室
法学政治学研究科・法学部研究室図書室
法制史資料室
外国法令判例資料室
法学政治学研究科附属近代日本法政史料センター（明治新聞雑誌文庫）
人文社会系研究科・文学部図書室
総合文化研究科自然科学図書室
総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター図書室
教育学研究科・教育学部図書室
数理科学研究科図書室
情報学環・学際情報学府図書室
情報学環附属社会情報研究資料センター
医科学研究所図書室
東洋文化研究所図書室
社会科学研究所図書室
生産技術研究所図書室
史料編纂所図書室
宇宙線研究所図書室
物性研究所図書室
大気海洋研究所図書室
地震研究所図書室
先端科学技術研究センター図書室
総合研究博物館図書室
組織構成 > 附属機関 > 国際高等研究所

東京大学全体の学術の卓越性の向上および国際化を強力に推進するため、全学組織である「東京大学国際高等研究所」(UTIAS) を2011年（平成23年）1月1日に設置した。世界最高水準の研究と、国際発信力を強化し総合研究大学としての国際的プレゼンスを高めることなどを達成目標としている。
カブリ数物連携宇宙研究機構 (Kavli IPMU)
ニューロインテリジェンス国際研究機構 (IRCN)
東京カレッジ (Tokyo College)
組織構成 > 附属機関 > 総長室直属機構

東京大学総長室直属の研究機構。最大の目的は、研究分野毎の研究科連携を進める学際横断型研究機構および専門研究機構からなる。総括プロジェクト機構が大学本部内機構。事務部門の効率化を進め、各研究分野毎の公平性を保つことを目的にしている。
総括プロジェクト機構
地球観測データ統融合連携研究機構 (EDITORIA)
創薬機構 (DDI)
ナノ量子情報エレクトロニクス研究機構 (Nano Quine)
海洋アライアンス
トランスレーショナル・リサーチ・イニシアティブ (TRI)
IRT研究機構
高齢社会総合研究機構 (IOG)
生命科学ネットワーク
フューチャーセンター推進機構 (UTFC)
海洋基礎生物学研究推進センター (CMB)
マイクロ・ナノ多機能デバイス研究ネットワーク
日本・アジアに関する教育研究ネットワーク (ASNET)
文書館
ゲノム医科学研究機構
こころの多様性と適応の統合的研究機構 (UTIDAHM)
分子ライフイノベーション機構 (MLI)
スポーツ先端科学連携研究機構 (UTSSI)
組織構成 > 附属機関 > 東京大学出版会

東京大学総長を会長とする財団法人。正確には附属機関ではなく独立採算制を執る独立した機関であるが、東京大学本郷キャンパス内に事務所があることや東京大学関係者の書籍を発行することを目的としているため、本節にまとめた。主に学術書や大学の講義で使う教科書などを出している。
→詳細は「東京大学出版会」を参照
組織構成 > 附属機関 > 附属学校

以下の附属学校がある。本学への優先的入学制度はない。
東京大学教育学部附属中等教育学校
東京大学医学部附属看護学校（2002年閉校）
東京大学医学部附属助産婦学校（2002年閉校）
組織構成 > 附属機関 > その他の機関

日本語教育センター（国際本部）
国際センター（国際本部）
本郷オフィス（国際センター相談室）
駒場オフィス
駒Iキャンパス
駒II支所
柏オフィス（柏インターナショナルオフィス）（柏IO）
保健・健康推進本部（保健センター）
本郷支所
駒場支所
柏支所
教育および研究 > 教育

2020年度に、新型コロナウイルス感染症拡大への対応から、オンライン授業を導入しており、対面授業と併用しながらオンライン授業の活用へ授業様式は変化している。
教育および研究 > 教育 > 教養教育（前期課程教育）

東京大学の教養教育は、カリキュラムこそ現代に合わせて変化しているものの、実質的に旧制高等学校時代で重視されていた教養教育の流れを汲んでいる。大手予備校などの教育関係者やマスメディアの間では、旧制高等学校からの教養教育体系がそのまま維持されている大学は、現在の日本では東京大学以外存在していないという評価がある。これは現在の日本では実学が重視されており、多くの大学で教養教育を大幅に縮小するというカリキュラム改変が実施されているためである。
→カリキュラムの詳細については「東京大学大学院総合文化研究科・教養学部 § 前期課程教育」を参照
教育および研究 > 教育 > 採択されたプログラム

文部科学省の国公私立大学を通じた大学教育改革の支援プログラムに採択されたプログラム名を以下に掲げる。
現代的教育ニーズ取組支援プログラム
ICTを活用した新たな教養教育の実現 -アクティブラーニングの深化による国際標準の授業モデル構築-
特色ある大学教育支援プログラム
教養教育と大学院先端研究との創造的連携の推進
大学教育の国際化推進プログラム
国際標準の学部初年次教育実現のモデル構築 -留学生も視野に入れた先進的研修プログラムの試行-
国際連携による初年次教養教育のモデル実現 -職員・学生の参画をとおした「学び」のエンパワーメント-
世界公共政策ネットワーク推進計画（ダブル・ディグリーの導入とグローバル化に対応する教育基盤の構築）
法科大学院等専門職大学院形成支援プログラム
トランスナショナル・ロー・プログラムズ
国際化・実践化手法による政策形成能力試行
質の高い大学教育推進プログラム
PISA対応の討議力養成プログラムの開発 -日本における国際先端の教養教育の実現-
教育および研究 > 教育 > 授業料減免制度

学生の家計について、所得評価額が基準値以下の場合に授業料の半額〜全額を免除、また総所得が218万円以下（給与所得のみの場合は400万円以下）の場合は原則として授業料全額が免除される制度がある。これにより、入学試験合格者のうち年収450万円以下の家庭の占める割合は18%となった。
ただし、私費外国人留学生については、外国人留学生奨学金（150,000円/月）受給時に、授業料減免申請の取下げ手続きを行うこととする。
教育および研究 > 教育 > 学位の取り消し

2010年に、創立史上初の学位の取り消しが行われた。
2003年3月28日に、博士（工学）の学位を授与された、トルコ国籍の大学院工学系研究科博士課程学生（その後、大学院工学系研究科建築学専攻助教となっていた）について、不正な方法で学位を受けた事実が判明したため、学位を取り消すこととなった。
教育および研究 > 研究

1995年度に、当時の文部省（現：文部科学省）令により中核的研究拠点形成促進プログラムが始まる。日本学術会議および科学技術・学術政策局の科学技術・学術審議会答申に基づき、研究課題毎の中核拠点形成の活動が始まる。中核的研究拠点は、大学共同利用研究所に相当する機関を形成することを目的とする。
2001年度に新たに法制度化された、競争的研究資金獲得制度に基づく研究プログラムを「21世紀COEプログラム」（略して21世紀COE）と呼ぶ。21世紀COE制度は、研究者個人ではなく、研究課題毎に採択されるため、大学内審査を経て、第三者評価により採択される。なお、全てのプログラムは数値管理に基づく評価法によって評価される。詳しくは、大学評価および競争的研究資金については書籍「研究評価 研究者・研究機関・大学におけるガイドライン」（根岸正光・山崎茂明 編著）、丸善、2001を参考にされたい。
2006年度に21世紀COEプログラム実施後の第三者評価を行い、いくつかの問題点が指摘されたため、それに基づきグローバルCOEプログラムへ制度変更が行われる。21世紀COEではばらまきの批判があったため、研究課題を精査し産業界への展開や応用研究に絞ることになる。産業界への展開を目的としたため、採択においては研究テーマ課題毎に採択することにした。この事業には日本学術会議、科学技術振興機構、日本学術振興会なども参加している。
2007年度に、グローバルCOEプログラム開始と同時に、世界トップレベル国際研究拠点形成促進プログラムが始まる。文部科学省の外郭団体である日本学術振興会の事業で、基礎研究分野の大幅な強化を目的とし、基礎研究分野への大幅な予算を投入することで、大学間連携や専門研究者育成、研究拠点となる研究所の設立および強化が始まる。
教育および研究 > 研究 > 21世紀COEプログラム

28件のプロジェクトが採択された。
2002年
生命科学
生体シグナル伝達機構の領域横断的研究
「個」を理解するための基盤生命学の推進
戦略的基礎創薬科学
化学・材料科学
動的分子論に立脚したフロンティア基礎化学
化学を基盤とするヒューマンマテリアル創成
情報・電気・電子
情報科学技術戦略コア
未来社会を担うエレクトロニクスの展開
人文科学
共生のための国際哲学交流センター
生命の文化・価値をめぐる「死生学」の構築
基礎学力育成システムの再構築
学際・複合・新領域
融合科学創成ステーション
2003年
医学系
脳神経医学の融合的研究拠点
環境・遺伝素因相互作用に起因する疾患研究
ゲノム医科学の展開による先端医療開発拠点
数学・物理学・地球科学
科学技術への数学新展開拠点
極限量子系とその対称性
多圏地球システムの進化と変動の予測可能性
強相関物理工学
機械・土木・建築・その他工学
機械システム・イノベーション
都市空間の持続再生学の創出
社会科学
国家と市場の相互関係におけるソフトロー
先進国における《政策システム》の創出
市場経済と非市場機構との連関研究拠点
ものづくり経営研究センター
学際・複合・新領域
生物多様性・生態系再生研究拠点
心とことば — 進化認知科学的展開
2004年
革新的な学術分野
言語から読み解くゲノムと生命システム（次世代バイオインフォマティクス拠点の創成）
次世代ユビキタス情報社会基盤の形成
教育および研究 > 研究 > グローバルCOEプログラム

17件のプロジェクトが採択されている。
2007年
生命科学
生体シグナルを基盤とする統合生命学
化学・材料科学
理工連携による化学イノベーション
電気・電子・情報
セキュアライフ・エレクトロニクス
人文科学
死生学の展開と組織化
共生のための国際哲学教育研究センター (UTCP)
学際・複合・新領域
世界を先導する原子力教育研究イニシアチブ
2008年
医学系
疾患のケミカルバイオロジー教育研究拠点
ゲノム情報に基づく先端医療の教育研究拠点
数学・物理学・地球科学
未来を拓く物理科学結集教育研究拠点
数学新展開の研究教育拠点
機械・土木・建築・その他工学
都市空間の持続再生学の展開
機械システム・イノベーション国際拠点
社会科学
国家と市場の相互関係におけるソフトロー
ものづくり経営研究センター アジア・ハブ
学際・複合・新領域
次世代型生命・医療倫理の教育研究拠点創成
学融合に基づく医療システムイノベーション
2009年
学際・複合・新領域
ゲノム情報ビッグバンから読み解く生命圏
注：21世紀COEプログラム、グローバルCOEプログラム以外にも通常の研究教育活動や、特に科学研究費（略:科研費）による研究は行われている。なお、科研費以外にも研究テーマによって、特別研究費・企業委託研究費・採択研究費（特定領域など）の研究費があり、これらが研究活動の源泉となっている。例として、GRAPEプロジェクトは、採択研究費と企業委託研究費（委託研究員も受け入れている）からなる。また、寄附講座によって運営される研究室もあり、この場合には教職員は企業からの派遣によって成り立っている（研究費は企業からの持ち出しであり、税額控除対象となっているようである）。
教育および研究 > 研究 > 特別栄誉教授

東京大学で世界的に著しい功績を挙げた教授あるいは勤務した者に対して授与される終身称号のことである。東京大学より称号の授与とともに栄誉手当が支給される。2004年4月1日に「東京大学特別栄誉教授規程」を制定し、2005年1月1日付で4人の東京大学元教授に初めて東京大学特別栄誉教授の終身称号を授与した。
→特別栄誉教授については「特別栄誉教授」を、授与者については「東京大学の人物一覧 § 「東京大学特別栄誉教授」の称号を授与された者」を参照
教育および研究 > 研究 > 研究成果の社会展開

2005年には独立採算制による株式会社「東大TLO」を設立し、研究成果の特許化および特許流通を進めることになった。研究成果を広く社会に認知してもらうことと、大学研究資金の一助としての活動が期待されている。なお、TLO組織は会津大学より始まり、東京大学でも2008年度から特許流通事業を開始したところである。
留学生受け入れ事業

2010年代、世界に開かれた大学作りが国家的戦略（「留学生30万人計画」）として掲げられたのと軌を一にして、東京大学での外国人留学生の受け入れ数は急増している。
各大学とも国際化拠点整備事業（グローバル30）にエントリーしてモデルとなる事業を進める中で、特に東京大学においては質の高い優秀な留学生の受け入れを行い、ハイレベルの国内学生との優れた知的創造のアマルガム生成が期待される。
2020年代でも、スーパーグローバル大学創成支援事業が進められている。令和3年度予算額：33億円（令和2年度予算額：33億円）。うち、東京大学は、タイプA（トップ型）に位置付けられている。
留学生受け入れ事業 > 外国人留学生数

2022年5月1日時点で受け入れている外国人留学生は、4,627人にのぼり（正規学生のほか研究生・聴講学生等含む）、過去最高の人数である。とりわけ、85%以上を占める私費外国人留学生については、2022年5月の調査で初めて4千人に達し、2012年比でこの10年のうちに倍増しており、大学による留学生支援の成果の一端がうかがえる。日本学生支援機構が行う外国人留学生の在籍状況調査（2021年5月時点）によると、国内の大学における留学生受け入れ数は、2007年以降前年までトップに位置した早稲田大学が2年続きの減少により後退した結果もあり、東京大学 が15年ぶりに1位に返り咲いている。
2022年度の外国人留学生を出身国・地域別の内訳から見ると、中国が全体の約3分の2にあたる65.6%、次いで多い韓国が8.0%であるなどアジアからの学生が全体の9割近くを占めている。その他にヨーロッパからの学生が4.5%、北米からの学生が2.6%などとなっている。この年は、110の国・地域から4,627人の学生を受け入れている。
学生生活 > 課外活動

→教養学部前期課程のクラス活動については「東京大学大学院総合文化研究科・教養学部 § クラス活動」を参照
課外活動を行う団体・組織は、大きく分けて運動会とサークルに分かれる。このうち運動会は、他大学によく見られる体育会に相当する組織である。学部生は原則として全員運動会に入会するので、学部生であれば誰でも御殿下記念館などの運動施設の利用、運動会主催の各種大会・講習会への参加、保健体育寮「スポーティア」などでの宿泊等が可能である。大会等に出場するには、運動会に属する部に所属する必要がある。
運動系の活動は、運動会に属する部の他、サークルに参加しても行うことができる。音楽系や文化系の活動を行う場合には、サークルに参加することになる。
学生生活 > 課外活動 > 東京大学運動会

学生・院生・研究生・教職員・卒業生・修了生・元教職員などを会員とする財団法人。学部生は原則として全員加入であり、年会費が必要。アメリカンフットボール部や漕艇部、硬式野球部、応援部は有名である。全国七大学総合体育大会の参加校で、2009年より京都大学との間で双青戦も開催されている。
→詳細は「東京大学運動会」を参照
学生生活 > 課外活動 > サークル

大きく分けて、学生部（もしくは各学部）学生課の管轄下にある学生団体と、教養学部学友会（同窓会の連合体としての東京大学校友会とは別組織）に加盟しているサークルの2つに分けられる。また、このどちらにも属さない非公認サークルも存在する。
学生生活 > 課外活動 > サークル > 学生団体

大学当局の公認サークル。団体設立には必ず顧問教官を置く必要があるほか、本郷キャンパスにサークルの活動拠点になるような場所が事実上存在しないため、サークル活動を維持するには駒場キャンパスでの便宜を受けられる学友会加盟サークルで十分な場合が多いなどの理由から、公認を受けないサークルが多い。
学生生活 > 課外活動 > サークル > 教養学部学友会加盟サークル

教養学部の学生自治団体の一つである学友会に加盟しているサークル。サークル設立に際し顧問教官を置く必要がない上、学友会を通じ大学からのサークル援助金を受け取ることが可能。また援助金以外にも部室の確保など、駒場Iキャンパスにおけるサークル活動を行う際の便宜が十分に得られることから、大半のサークルはこちらを選択している。
学生生活 > 課外活動 > 学生自治会

かつては各学部の学生自治会の連合組織として学生自治会中央委員会が置かれていたが、現在は存在していない。学生自治会ないしそれに相当する自治団体としては、教養学部前期課程の東京大学教養学部学生自治会、法学部の東京大学法学部緑会、医学部自治会などがある。
学生生活 > 大学祭

五月祭（本郷キャンパス）と駒場祭（駒場キャンパス）の2つがある。五月祭は研究発表が中心であるのに対して、駒場祭は教養学部前期課程に在籍している学生の活動の発表を中心に行われている。
学生生活 > 大学祭 > 五月祭

五月祭（ごがつさい、May Festival）は、東京大学本郷キャンパス（弥生地区も含む）で開催される大学祭。五月祭常任委員会により開催されている。例年5月末の土日の2日間にかけて開催されている。五月祭の起源は、1923年5月5日に東京帝国大学で催された第1回大園遊會であり、その後、全学大懇親會、全学公開と名称が変わり、1933年に現在の名称になった。
学生生活 > 大学祭 > 五月祭 > テーマ

駒場祭と違い、五月祭ではテーマがある回とない回がある。
| 年度 | テーマ |
| --- | --- |
74回（2001年）: あなたが伸ばしたその手のひらに
75回（2002年）: -
76回（2003年）: -
77回（2004年）: Making the Future
78回（2005年）: いろとりどり
79回（2006年）: My Favorite May Festival
80回（2007年）: Re Academic
81回（2008年）: En-join
82回（2009年）: Academic Pandemic
83回（2010年）: 東大を、見に行こう
84回（2011年）: 東大に、出会う夏
85回（2012年）: Our Campus is Your Canvas
86回（2013年）: aMayzing!
87回（2014年）: 花咲く未来、建造中
88回（2015年）: 知識の扉を、開ける夏
89回（2016年）: 東大生に、恋した日。
90回（2017年）: つつむ、ひらく
91回（2018年）: 渦を巻く
92回（2019年）: 〈おもしろい〉が、交差する。
93回（2020年）: 青ク咲ク
94回（2021年）: 灯る
95回（2022年）: 汽祭域
96回（2023年）: はなみどり
97回（2024年）: しずく融け合う、水模様
学生生活 > 大学祭 > 駒場祭

駒場祭（こまばさい、Komaba Festival, 略称：駒祭）は、東京大学駒場Iキャンパスで開催される大学祭。教養学部前期課程の学生を中心に構成される。駒場祭委員会により開催されている。例年11月下旬勤労感謝の日付近の3日間に開催される。駒場祭の起源は、1891年（明治24年）に旧制第一高等学校（一高）で開催された第1回紀念祭にまでさかのぼる。1950年（昭和25年）3月一高が廃止され、新制東京大学に移行した後、同年11月25日に第1回駒場祭が開催され、現在に至る。初代委員長は小倉寛太郎。
→詳細は「東京大学大学院総合文化研究科・教養学部 § 駒場祭」を参照
学生生活 > スポーツ

硬式野球部は東京六大学野球連盟に所属している（1925年加盟）。
旧帝国大学が持ち回りで開催している全国七大学総合体育大会に参加している。
一橋大学との対抗戦は、同学の前身である東京商科大学時代から続いており、漕艇部、柔道部、陸上運動部、ゴルフ部、ホッケー部など様々な運動部で開催されている。両大学では東京大学の「東」と一橋大学の旧称である東京商科大学の「商」を取って、東商戦（商東戦）と呼ぶ。また、単に相手校の名を冠して一橋戦（商大戦・東大戦）と呼ぶこともある（イッキョウセンと呼ぶ部もある）。特に漕艇部の「東京大学一橋大学対校競漕大会」（東商レガッタ）は、体育会以外の学生や出身者も観戦に訪れるため、他の同対抗戦と比べて盛大であると同対抗戦の関係者は考えている。
運動部所属者以外にも運動の場を提供するという趣旨の下、運動会は総長杯サッカー大会・総長杯野球大会・伊豆戸田マラソン等の諸大会、ダンス・グライダー・ボウリングといった数々のスポーツについての講習会・体験会を主催している。
学内組織と大学関係者 > 学内組織

総長は、学内選挙によって選出される。大学の管理責任者であるのみならず、東京大学という学問の府を象徴する存在として機能している。理事（国立大学法人法の定めにより7名以内）は総長が任命し、総長と理事で役員会が構成される。このほか、幹部職員として副学長（若干名）や監事（2名）、副理事（若干名）等が置かれている。このうち、監事は文部科学大臣が任命する。
幹部職員（総長、理事〈外部出身者を含む〉、副学長、監事、副理事）
経営協議会（総長、理事、教職員、学外委員）
教育研究評議会（総長、理事、研究科長、研究所長等）
教員（教授、准教授、講師、助教、助手）
学生
事務部門（本部事務、学部・研究科事務、研究所事務等）
卒業生（全学の同窓会である赤門学友会のほか、各学部、研究科、部活動、同好会毎に組織）
学内組織と大学関係者 > 学内組織 > 東京大学新聞社

学生新聞「東京大学新聞」を発行している公益財団法人。編集部はすべて東京大学の学生で構成されており、新入生募集などが一般のサークルと一緒に掲載されることもあるが、東京大学教授を理事長とした、法人格を有する団体である点が大きく異なる。
→詳細は「東京大学新聞社」を参照
学内組織と大学関係者 > 大学関係者 > 大学関係者一覧

→「東京大学の人物一覧」および「Category:東京大学出身の人物」を参照
学内組織と大学関係者 > 大学関係者 > 稷門賞

稷門賞（しょくもんしょう）は、東京大学の活動の発展に顕著な功績のあった個人、法人あるいは団体に授与される。2002年度から授与されている。具体的には、私財の寄付、ボランティア活動、寄附講座設置などを行った者が対象とされている。
稷門は、中国の戦国時代の斉の首都・臨淄の城門の名前である。斉の威王、宣王が学者を都に集めたため、学府として栄えたことに由来する。
学内組織と大学関係者 > 卒業生 > 同窓会組織

各学部・学科ごとに同窓会が分立している。これは、東京帝国大学時代に各学部（分科大学）の独立性がとても大きかったことの名残である。近年は、全学的な同窓会連合組織である「東京大学同窓会連合会」や「東京大学校友会（旧称、赤門学友会」が発足している。卒業生個人は各学部ごとの同窓会や赤門学友会に加入できる。
鉄門倶楽部（医学部医学科）
東京大学保健学同窓会（医学部健康科学・看護学科）
東京大学工学部丁友会（工学部、工学系研究科）
木葉会 （工学部建築学科、工学系研究科建築学専攻）
造兵精密同窓会（工学部精密工学科、工学系研究科精密工学専攻）
東京大学電気系同窓会（工学系研究科、情報理工学系研究科、新領域創成科学研究科、情報学環・学際情報学府の電気関連専攻）
航空宇宙会（工学部航空宇宙工学科・工学系研究科航空宇宙工学専攻）
東京大学経友会（経済学部）
東京大学薬友会（薬学部）
東京大学理学部数学教室・大学院数理科学研究科同窓会（東大数学同窓会）（理学部数学科、数理科学研究科）
創域会（新領域創成科学研究科）
東京大学公共政策大学院同窓会（公共政策大学院）
東京大学医師会（医学部医学科）
この他に、サークル・ゼミ・クラス単位の同窓会や地域ごとの同窓会もある。また、女子卒業生のみ（女子在学生も入会可能）の「さつき会」もある。駒場友の会は駒場キャンパスの同窓会としての性格をもっている。
学内組織と大学関係者 > 卒業生 > 学士会

1886年に東京帝国大学卒業生によって設立された同窓会組織であり、旧帝国大学出身者および教授・准教授（助教授）・学長とその経験者で構成されている。
2008年度まで本郷キャンパスの赤門付近に学士会分館があったが、一帯の再開発計画（経済学部学術交流研究棟など）に伴い閉鎖された。1965年から毎年夏季に開かれていたビアガーデンも2007年度を最後に廃止された。
→詳細は「学士会」を参照
学内組織と大学関係者 > 卒業生 > 東京大学卒業生カード

三菱UFJニコスと提携し、同窓生向けのクレジットカードを発行していた（現在は廃止）。黒を基調にした一般カードとゴールドカードが存在した。付加機能としては総合図書館の入館証を兼ねていた（2011年以降発行者は利用不可）。
施設 > キャンパス

東京大学は新制大学となってから長い間（日本全国に分布する研究施設などを除くと）本郷・駒場の主要2キャンパスで構成されていたが、1992年6月に立案された三極構造構想に基づいて柏キャンパスが設置されてからは、本郷・駒場・柏が主要キャンパスと扱われるようになった。現在、東京大学公式サイトでは、これらに白金・中野を加えた5キャンパス体制を謳っている。本郷・駒場・柏はさらに複数のキャンパスに分かれている。「東京大学キャンパス計画委員会規則」（平成14年2月19日評議会可決）では、「『本郷地区』とは本郷、浅野および弥生の各キャンパスをいい、『駒場地区』とは駒場第一および駒場第二の各キャンパスをいい、『柏地区』とは柏キャンパスをいい、『検見川・西千葉・柏II地区』とは検見川、西千葉および柏IIの各キャンパスをいう」と定義されていたが、2007年1月の「柏地区キャンパス開発・利用計画要綱」（平成7年12月12日評議会承認）の改正により、現在では柏IIキャンパスは柏地区キャンパスに含まれることになっている。
東京大学構内には歴史的建築が多数存在するため、代表的な建造物については東京大学の建造物で詳しく解説している。
施設 > キャンパス > 本郷地区キャンパス

後期課程と大学院のほとんどが設置されているキャンパス。
→「東京大学本郷地区キャンパス」を参照
施設 > キャンパス > 駒場地区キャンパス

教養課程などが設置されているキャンパス。
→「東京大学駒場地区キャンパス」を参照
施設 > キャンパス > 柏地区キャンパス

自然科学系研究所などが集中設置されているキャンパス。
→「東京大学柏地区キャンパス」を参照
施設 > キャンパス > 白金キャンパス

使用学部・使用研究科：なし
使用附属施設
医科学研究所
交通アクセス
東京メトロ南北線・ 都営地下鉄三田線白金台駅徒歩0分
JR 山手線目黒駅より徒歩15分
「白金地区」あるいは「白金台キャンパス」とも呼ばれる。
施設 > キャンパス > 中野キャンパス

使用学部・使用研究科・使用附属施設：なし
交通アクセス
東京メトロ丸ノ内線中野新橋駅より徒歩10分
京王新線幡ヶ谷駅より徒歩20分、 都営地下鉄大江戸線西新宿五丁目駅より徒歩15分
JR新宿駅西口より京王バス利用
「中野地区」とも呼ばれる。旧制東京高等学校が所在した場所である。現在は東京大学教育学部附属中等教育学校が所在する。1962年に東京大学海洋研究所が設置されていたが、2010年4月に東京大学大気海洋研究所として柏キャンパスへ完全移転した。
施設 > キャンパス > その他の施設

理学系研究科附属植物園
農学生命科学研究科附属小石川樹木園
総合研究博物館小石川分館
都営地下鉄三田線白山駅より徒歩10分
東京メトロ丸ノ内線茗荷谷駅より徒歩約15分
生態調和農学機構
農学生命科学研究科附属田無演習林
西武新宿線田無駅より徒歩7分
西武池袋線ひばりヶ丘駅より西武バス利用
薬学系研究科附属薬用植物園
検見川総合運動場
JR 総武線新検見川駅より徒歩10分
なし
JR 総武線西千葉駅より徒歩5分
工学系研究科原子力専攻
物性研究所附属中性子科学研究施設
JR常磐線東海駅より路線バス（茨城交通）利用
JR東京駅より高速バス（茨城交通）利用
この他、スーパーカミオカンデ、農学生命科学研究科附属演習林、医科学研究所附属奄美病害動物研究施設など全国各地に研究施設を持つ。
施設 > 学生食堂

本郷地区キャンパス
本郷中央食堂（安田講堂前広場地下）
銀杏・メトロ食堂（法文2号館地下1階）
本郷第二食堂（第二食堂建物2階）
農学部食堂（農学部3号館地下1階）
駒場キャンパス
駒場コミュニケーション・プラザ南館
カフェテリア若葉（1階）
ダイニング銀杏（2階）
カッフェヴィゴーレ（1階）
1号館北西角パンショップ
CAFETERIA KOMOREBI（21KOMCEE West地下1階、現在休業中）
駒場IIキャンパス
駒場リサーチキャンパス食堂（現在休業中）
柏キャンパス
カフェテリア
プラザ憩い
お魚倶楽部はま
Food shop & Cafe
医科学研究所
医科研食堂
国立天文台
天文台食堂
施設 > 大講堂（安田講堂）

東京大学大講堂は「安田講堂」の異名を持ち、赤門（次節を参照）と並んで東京大学を象徴する建物となっている。東大紛争の際に発生した東大安田講堂事件は昭和の事件史では必ず取り上げられるエポックとなっている。
→詳細は「安田講堂」を参照
施設 > 赤門

ウィキメディア・コモンズには、に関連するカテゴリがあります。
本郷キャンパスの校門の一つである。正門ではない。1827年に建てられた、旧加賀藩主前田家上屋敷の御守殿門である。御守殿門は一般に焼失しても再建を許されない慣習があり、貴重な現存物となっている。1931年に旧国宝に指定された（現在は重要文化財）。
「赤門」は東京大学の異称にもなっている。第二次世界大戦前における日本国内の大学の異称にも影響を与え、「○門」という異称を持つ大学を増やした。東京大学医学部が自ら名乗る異称である「鉄門（てつもん）」も、赤門に影響されて付けられたものと推測されている。テレビなどで東京大学を紹介する際にも、東京大学の象徴としてよく背景に用いられる。
2020年に両脇の番所の耐震基礎診断を行ったところ一部の耐震性能が低いことが分かり、赤門の耐震性能も低いおそれがあるため、2021年2月12日から閉鎖されており耐震診断が実施される。
→詳細は「東京大学の建造物 § 門」を参照
施設 > 宿舎

東京大学には以下の4つの学生宿舎がある。前期課程学生は三鷹国際学生宿舎に入居できる。なお、大学宿舎再編に伴い、追分国際学生宿舎の募集は、2021年秋季入居分（留学生対象）をもって停止される。
豊島国際学生宿舎（男女・豊島区西巣鴨）- 2006年4月より女子学生も入居可能となった。
豊島国際学生宿舎（A棟）- 2003年12月竣工。鉄筋コンクリート造5階建て、200室。入居割合は、国内学生約7割、留学生約3割。
豊島国際学生宿舎（B棟）- 2017年2月竣工。鉄筋コンクリート造5階建て、300室。入居割合は、国内学生約7割、留学生約3割。
追分国際学生宿舎（男女・文京区向丘）- 2010年竣工。鉄筋コンクリート造及びプレストレスコンクリート造14階建て、東京大学追分インターナショナルハウス内150室。入居割合は、国内学生約7割、留学生約3割。
三鷹国際学生宿舎（男女・三鷹市新川- 1993年5月～1995年4月に各棟が竣工。鉄筋コンクリート造3階建て、6棟（共用棟除く）、605室。教養学部が管理しており、教養学部生と留学生、留学生のチューターを行う大学院生のみ入居できる。入居割合は、国内学生約7割（男女比 8 : 2）、留学生約3割。
目白台インターナショナル・ビレッジ（男女・文京区目白台）- 2019年7月竣工。鉄筋コンクリート造及びプレストレスコンクリート造8階建て。シェア型704室、独立型151室、バリアフリー対応1室。
１階部分にコンビニ店としてファミリーマート文京目白台三丁目店がある。また、カフェ＆ダイニングレストランとしてヴィレッジマルシェがある（テイクアウト可能）。
かつて存在した学生寮
駒場寮（男子・女子）- 駒場Iキャンパス内に存在した学生寮。教養学部の管轄であった。1990年代後半以降のみ女子学生も入居可能だった。
施設 > 検見川総合運動場

千葉市花見川区にある。運動場の利用は東京大学関係者に限定されていない。かつてはゴルフコースや検見川学生寮があり、地方から上京した学生が東京都内の駒場、本郷のキャンパスに通っていた。部活動やサークルの合宿が行われることも多かったが、現在はあまり使用されていない。
大賀一郎（当時・関東学院大学非常勤講師）が、1951年（昭和26年）に約2,000年前の土層から古代ハスの種子を発見した場所でもある。このハスは大賀ハスと名付けられ、このため植物学者の間でも著名な場所となっている。
→詳細は「東京大学検見川総合運動場」を参照
→「大賀ハス」も参照
対外関係 > 大学発企業の設立

「産学協創推進本部」を設けて、既存企業との産学連携のほか、東京大学関係者によるベンチャー企業起業を支援している。インキュベーション施設への入居受け入れのほか、ベンチャーキャピタル「東京大学協創プラットフォーム開発」「東京大学エッジキャピタル」による投資を行うこともある。こうしたベンチャー支援の取り組みを示すブランド「uTIE」（ユータイ）を2019年に制定した。
それに先立って、研究成果の活用を支援する「東京大学エクステンション株式会社」を2018年に設立した。
対外関係 > 民間企業などとの連携

朝日新聞社と連携して度々シンポジウムや世論調査を含む共同調査などを行っている。
対外関係 > 地方自治体との連携

三重県四日市市にサテライトを設け、地域の課題解決を研究する協定を締結。
対外関係 > 他大学・研究機関との協力 > 2021年度の国際交流協定

国連工業開発機関（UNIDO）との国際交流協定の締結（2021年7月）
社会との関わり > 事件

明治十六年事件
久米邦武筆禍事件
戸水事件
森戸事件
国際労働会議代表反対運動
天皇機関説事件
矢内原事件
人民戦線事件
平賀粛学
河合栄治郎事件
東京大学文学部不正入試事件
「曲学阿世」論争
東大助教授毒殺事件
東大ポポロ事件
東大紛争 - 東大安田講堂事件
宇都宮病院事件
東大駒場騒動
SIGN研究
加藤茂明元教授による大量論文不正問題
ディオバン事件
匿名Aによる論文大量不正疑義事件
東京大学誕生日研究会レイプ事件
Ordinary researchersによる論文22報の不正疑義問題
マイトラクリップ手術による死亡事故の隠蔽事件
教養学部・大学院総合文化研究科の教授就任予定者の内定取り消し事件
企業からの評価 > 人事担当者からの評価

2021年日本経済新聞社と日経HRが実施した、「企業の人事担当者からみたイメージ調査」（全上場企業と一部有力未上場企業4,850社の人事担当者を対象に、2019年4月から2021年3月までの間に採用した学生から見た大学のイメージなどを聞いた調査）において、東京大学は、「全国総合」で788大学中、第4位にランキングされた。
企業からの評価 > 出世力

ダイヤモンド社の2006年年9月23日発行のビジネス誌『週刊ダイヤモンド』94巻36号（通巻4,147号）「出世できる大学」と題された特集の出世力ランキング（日本の全上場企業3,800社余りの代表取締役を全調査）で、東京大学は、2006年時点で存在する744大学中、第1位にランキングされた。
『週刊エコノミスト』（2010年8月31日号）に掲載された、「卒業生数の割に役員・管理職の人数が多い度合い」で、東京大学は、2010年時点で存在する全国の778大学中、第33位にランキングされた。