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中川村 (愛媛県東宇和郡)

| なかがわむら 中川村 |
| --- | --- |
廃止日:  1954年3月31日
廃止理由:  新設合併 多田村・中川村・石城村・宇和町・下宇和村・田之筋村 → 宇和町
現在の自治体:  西予市
廃止時点のデータ
国:   日本
地方:  四国地方
都道府県:  愛媛県
郡:  東宇和郡
市町村コード:  なし（導入前に廃止）
隣接自治体:  多田村・田之筋村・宇和町・石城村
中川村役場
所在地:  愛媛県東宇和郡中川村大字田苗真土
座標:  北緯33度23分55秒 東経132度30分28秒﻿ / ﻿北緯33.39856度 東経132.50767度﻿ / 33.39856; 132.50767﻿ (中川村)座標: 北緯33度23分55秒 東経132度30分28秒﻿ / ﻿北緯33.39856度 東経132.50767度﻿ / 33.39856; 132.50767﻿ (中川村)
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中川村（なかがわむら）は、1954年（昭和29年）まで愛媛県東宇和郡にあった村であり、現在の西予市の北部に位置し、宇和盆地の北部にあたる農村である。昭和の合併で宇和町、さらに平成の合併で西予市となり、現在に至っている。
地理

現在の西予市の北部。北は多田村に、東は山地を境に田之筋村に、西は石城村に、南は宇和町に接している。宇和川（肱川の上流）の上流域にあたる。地名の由来は宇和川にちなむ。
歴史

古代
坂戸地区に古墳群がある。また　杢所では銅矛を出土している。
藩政期
宇和島藩領。宇和島藩による組編成では多田組に属する。
明治以降
1889年（明治22年） 12月15日 - 町村制・市制施行時に、田苗真土（たなえまつち）、大江（おおえ）、加茂（かも）、坂戸（さかど）、清沢（きよさわ）、杢所（もくしょ）6箇村の合併により中川村となる。
1954年（昭和29年） 3月31日 - 宇和町ほか4箇村との合併により宇和町となる。
中川村の系譜
（町村制実施以前の村）　（明治期）
　　　　　　　　　　　　町村制施行時
東多田　━━━━┓
河内　　━━━━╋━━━　多田村　━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓
伊延　　━━━━┫　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
岡山　　━━━━┛　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
田苗真土━━━━┓　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
大江　　━━━━┫　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
加茂　　━━━━╋━━━　中川村　━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┫
坂戸　　━━━━┫　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
清沢　　━━━━┫　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
杢所　　━━━━┛　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
岩木　　━━━━┓　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
郷内　　━━━━╋━━━　笠置村　━━━┓　　　あ　　　　　　　　　　　┃
小原　　━━━━┛　　　　　　　　　　　┣━━　石城村　━━━━━━━━┫
西山田　━━━━┓　　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　　　　　　　　┃
山田　　━━━━┻━━━　山田村　━━━┛　　　　　　　　　　　　　　　┃
久枝　　━━━━┓　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
野田　　━━━━┫　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
小野田　━━━━╋━━━　上宇和村　━┓　　　　　　　　　　　　　　　　┃
永長　　━━━━┫　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　　　　　　　　　┃
上松葉　━━━━┫　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　　　　　　　　　┃（昭和29年3月31日）
下松葉　━━━━┛　　　　　　　　　　┃　　　い　　　　　　　　　　　　┣━━　宇和町　━┳━━━━━━━━┓
卯之町　━━━━┓　　　　　　　　　　┣━　宇和町　━━━━━━━━━━┫　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃
鬼窪　　━━━━╋━━━　宇和町　━━┛　　　　　　　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃
伊賀上　━━━━┛　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃
皆田　　━━━━┓　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃（平成16年4月1日）
下川　　━━━━┫　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃　　　　　　　　┣━━━西予市
明間　　━━━━╋━━━　下宇和村　━━━━━━━━━━━━━━━━━━┫　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃
稲生　　━━━━┛　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃
新城　　━━━━┓　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃
常定寺　━━━━┫　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃
田野中　━━━━╋━━━　田之筋村　━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃
明石　　━━━━┛　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃　　　　　　　　┃
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　う┃　　　　　　　　┃
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　大洲市の一部（鳥坂・正信）　　┃
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　境界変更　　　　　　　┃
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　┃
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　明浜町　━━━━━━┫
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　野村町　━━━━━━┫
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　城川町　━━━━━━┫
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　三瓶町　━━━━━━┛

あ - 昭和4年12月1日合併
い - 大正11年2月11日合併
う - 昭和33年8月1日境界変更
（注記）平成の合併の宇和町以外の系譜については、それぞれの町の記事を参照のこと。
地域

明治の合併前の村である、田苗真土（たなえまつち）、大江（おおえ）、加茂（かも）、坂戸（さかど）、清沢（きよさわ）、杢所（もくしょ）の6箇村がそのまま大字となり、宇和町となってからも続いた。
マドンナ・デル・サッソ

| マドンナ・デル・サッソ Madonna del Sasso> 行政 |
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国:   イタリア
州:   ピエモンテ
県／大都市:   ヴェルバーノ・クジオ・オッソラ
CAP（郵便番号）:  28010
市外局番:  0322
ISTATコード:  103040
識別コード:  E795
分離集落:  Piana dei Monti
隣接コムーネ:  #隣接コムーネ参照
気候分類:  zona F, 3209 GG
公式サイト:  リンク
人口
人口:  392  人 (2017-01-01)
人口密度:  25.7 人/km2
文化
住民の呼称:  boletesi
守護聖人:  聖アンナ  (Sant'Anna)
祝祭日:  7月26日
地理
座標:  北緯45度48分0秒 東経8度22分0秒﻿ / ﻿北緯45.80000度 東経8.36667度﻿ / 45.80000; 8.36667座標: 北緯45度48分0秒 東経8度22分0秒﻿ / ﻿北緯45.80000度 東経8.36667度﻿ / 45.80000; 8.36667
標高:  696 (360 - 1185)  m
面積:  15.27  km2
  マドンナ・デル・サッソの位置
 ポータル イタリア
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マドンナ・デル・サッソ（伊: Madonna del Sasso）は、イタリア共和国ピエモンテ州ヴェルバーノ・クジオ・オッソラ県にある、人口約400人の基礎自治体（コムーネ）。
地理

ピエモンテ州における位置
元カレ

| 元カレ |
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ジャンル:  テレビドラマ
脚本:  小松江里子
演出:  今井夏木 三城真一 片山修
出演者:  堂本剛 広末涼子 内山理名 天野ひろゆき 金田明夫 市毛良枝 角野卓造
エンディング:  KinKi Kids 「薄荷キャンディー」
製作
プロデューサー:  伊藤一尋
制作:  TBS

放送
放送国・地域:  日本
放送期間: 2003年7月6日 - 9月14日
放送時間: 日曜日21:00 - 21:54
放送枠: 日曜劇場
放送分: 54分
回数: 10
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『元カレ』（もとカレ）は、2003年7月6日から2003年9月14日まで、TBS系で21:00 - 21:54に放送されていた日本のテレビドラマ。主演は堂本剛。全10回（2003年8月31日は2003年世界陸上選手権の女子マラソン中継のため休止）。初回と最終回は21:00 - 22:02に拡大して放送。平均視聴率15.7%。
デパートに勤める新入社員の柏葉東次（堂本剛）と、その今カノ（今の彼女）・早川菜央（内山理名）、元カノ（元の彼女）・佐伯真琴（広末涼子）の、三角関係を描いた恋愛作品。
スタッフ

脚本：小松江里子
プロデュース：伊藤一尋
演出：今井夏木、三城真一、片山修
主題歌：KinKi Kids「薄荷キャンディー」（ジャニーズ・エンタテイメント）
挿入歌
デヴィッド・フォスター with ニタ・ウェティカ「テコのテーマ」
サザンオールスターズ「TSUNAMI」（タイシタレーベル）
放送日程

| 各話 | 放送日 | サブタイトル | 演出 | 視聴率 | 備考 |
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| 第1話 | 2003年7月06日 | サラリーマン1年生 | 今井夏木 | 18.0% | 62分 |
| 第2話 | 2003年7月13日 | 彼女にフラれた理由 | 今井夏木 | 18.6% |  |
| 第3話 | 2003年7月20日 | ペアのストラップ | 今井夏木 | 17.1% |  |
| 第4話 | 2003年7月27日 | 忘れられない恋心 | 三城真一 | 14.5% |  |
| 第5話 | 2003年8月03日 | 元カノVS今カノ | 三城真一 | 14.6% |  |
| 第6話 | 2003年8月10日 | 彼女の告白 | 片山修 | 13.8% |  |
| 第7話 | 2003年8月17日 | もう一度抱きしめたい | 今井夏木 | 15.8% |  |
| 第8話 | 2003年8月24日 | 三角関係な夜 | 今井夏木 | 14.9% |  |
| 第9話 | 2003年9月07日 | ほんとの気持ち | 三城真一 | 14.7% |  |
| 最終話 | 2003年9月14日 | もう恋なんて…そして別れ | 三城真一 | 15.1% | 62分 |
平均視聴率 15.7%（視聴率は関東地区・ビデオリサーチ社調べ）
ロケ地

東急百貨店港北SC…舞台となるデパート「東協百貨店港北店」
東急東横線代官山駅…東次と真琴の最寄駅で通勤の際によく顔をあわせている。
河合塾千駄ヶ谷校…裕二が通い、弘枝が働いている予備校。
| TBS 日曜劇場> 前番組 | TBS 日曜劇場> 番組名 | TBS 日曜劇場> 次番組 |
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| 笑顔の法則 （2003年4月13日 - 6月22日）  | 元カレ （2003年7月6日 - 9月14日）  | 末っ子長男姉三人 （2003年10月12日 - 12月21日）  |
マクロ経済思想史

上段：A.フィッシャー、ケインズ、モディリアーニ

中段：ソロー、フリードマン、シュウォーツ

下段、サージェント、S.フィッシャー、プレスコット
マクロ経済思想史（マクロけいざいしそうし）では、マクロ経済学思想の歴史について概説する。
マクロ経済思想は、景気と貨幣の研究から始まる。初期に一般的だった「古典理論」では貨幣的な要因が実体経済に影響することはないと考えられていた。ジョン・メイナード・ケインズは古典理論を批判し、代わりに「一般理論」を唱え、ミクロ経済学を個々の部分ごとに分析するのではなく、マクロの集計量の視点から経済全体を俯瞰する。一般理論によると、失業や不況が生じる原因は不況期に人々や企業が現金を貯めこみ投資を避けることにある。古典派経済学者の想定では常に市場がクリアして財の余剰や労働の遊休が生じないとされるが、このような想定は無効であるというのがケインズの主張である。
ケインズを継いだ次世代の経済学者たちは、ケインズ理論を新古典派（ネオ・クラシカル）ミクロ経済学に統合し、新古典派総合（ネオ・クラシカル・シンセシス）を形成した。本来のケインズ理論は物価水準やインフレの説明を省いていたが、ケインジアンは後にフィリップス曲線を用いてインフレをモデル化した。このようにケインズの理論を均衡システムに組み合わせる新古典派総合の方法論に対して、一部のケインジアンがこれを批判し、代わりに不均衡モデルを提唱した。また、ミルトン・フリードマン率いるマネタリストは、ケインジアンのアイデアの一部を採用して貨幣需要を重視したが、貨幣供給がインフレに及ぼす影響をケインジアンが無視していると指摘した。さらに、ロバート・ルーカスを始めとするニュー・クラシカル経済学者は合理的期待の観点からケインジアン・モデルを批判した。ミクロ基礎（英語版）に基づかないケインジアン実証モデルは安定しないともルーカスは論じた。
ニュー・クラシカル学派の極致はリアルビジネスサイクル理論（RBC）である。RBCモデルは、初期の古典派経済モデルと同様に市場がクリアすると仮定し、景気循環の原因を需要要因よりむしろ技術や供給の変化に求める。このようなニュー・クラシカル派によるケインジアン批判に対抗して現れたのがニュー・ケインジアンである。ニュー・ケインジアンは合理的期待を採用するとともに、粘着価格のミクロ基礎に基づいてモデルを構築し、不況を需要要因で説明できると主張する。価格硬直性のために市場クリア水準まで価格が下がらず、財や労働が余るからである。新しい新古典派総合（ニュー・ネオ・クラシカル・シンセシス）は、ニュー・クラシカルとニュー・ケインジアンの双方の要素を統合した。他の経済学者は、短期のダイナミクスに関するニュー・クラシカルとニュー・ケインジアンの論争を避け、長期経済成長の新しい成長理論を発展させた。世界金融危機とその後の不況はマクロ経済理論への反省を促し、異端派経済学への注目を高めた。
起源 > 景気循環理論

1860年代のウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズとクレメント・ジュグラーを始めとして、経済学者たちは、経済活動が頻繁に激変する景気循環を説明しようと試みた。その中でも重要な画期は、1920年にウェズリー・ミッチェル（英語版）が全米経済研究所を設立したことである。これにより、理論的でなく統計的な経済変動モデル（経済理論の代わりにサイクルとトレンドに基づくモデル）が流行し、景気循環のような明らかに規則的な経済パターンが発見された。
他の経済学者たちは景気循環分析において理論を重視した。多くの景気循環理論は単一の要因に関心を絞っていた。たとえば、金融政策や、当時規模が大きかった農業経済に対する天候の影響といった要因である。景気循環理論は1920年代までに確立されたが、デニス・ロバートソンやラルフ・ハートレーなどの理論研究は公共政策に大した影響を与えなかった。彼らの理論は部分均衡であったので、市場間の相互作用を一般均衡で捉えることができなかった。特に初期の景気循環理論は商品市場と金融市場を別々に扱った。これらの分野の研究はミクロ経済学的方法を用いて雇用や物価水準や利子率を説明した。
起源 > 貨幣理論

当初、物価水準と産出量の関係は貨幣数量説によって説明された。デイヴィッド・ヒュームは1752年に著した「貨幣について」（ 『道徳・政治・文学論集』第2部第3論）で貨幣数量説を発表した。貨幣数量説はセイの法則を通して経済全体を捉える。セイの法則によると、市場に供給されるものは全て売られる。つまり常に市場がクリアする。この見方によると、貨幣は中立的であり、産出水準のような経済の実質的な要素に影響しえない。この見方は古典派の二分法と整合的である。古典派の二分法によると、物価水準や貨幣供給などの名目上の要因と、経済の実質的側面は、互いに独立していると見なせる。例えば、貨幣が追加的に供給されても単に物価が上がるだけであり、財の生産は増えない。
貨幣数量説は1930年代までマクロ経済理論で支配的であった。特に2つの説が有力であった。一つの説は、アーヴィング・フィッシャーが1911年の著書『貨幣の購買力』などで唱え、もう一つの説は20世紀初頭にケンブリッジの経済学者が唱えた。フィッシャーの貨幣数量説は次の交換方程式を用いて表される。
ここで貨幣の流通速度（特定の通貨が取引に使われる頻度）Vと実質所得 Q を一定に保てば、貨幣供給量 M と物価水準 P が比例して変化する。流通速度 V は安定的であり経済活動と無関係であると仮定される。この仮定に対しケンブリッジの経済学者たちが異議を唱えだした。彼らは、現金残高に関するケンブリッジ方程式（英語版）を考案し、貨幣需要が実体経済に与える影響を考察した。ケンブリッジの理論は、貨幣の需給が均衡しない時があり、人々が景気低迷期に多くの現金を保有すると想定する。ケンブリッジの経済学者は、現金保有の価値を考慮することで、ケインズが後に唱える流動性選好説に向けて一歩踏み出した。ケンブリッジ理論は、人々が貨幣を保有する動機は2つあると論じた。第1に取引を容易にすること、第2に流動性を保持することである。後にケインズは流動性選好理論において第3の動機として投機を加え、一般理論を構築した。
1898年にクヌート・ヴィクセルは利子率を中心とした貨幣理論を考案した。ヴィクセルの分析には利子率が2種類ある。一つは銀行システムによって決定される市場利子率であり、もう一つは資本収益率によって決定される実質利子率であり、これを「自然」利子率（英語版）と呼ぶ 。技術革新が自然利子率を上昇させる場合や、銀行システムが市場利子率を低下させる場合に累積インフレが生じる。これと逆に市場利子率が自然利子率を上回る場合に累積デフレが生じる。貨幣数量と物価水準の間に直接の関係はない。自然利子率が市場利子率を上回る限り、硬貨の数量が増えなくても貨幣が内生的に創造される。このような状況では借り手が利益を上げて現金を銀行に預け入れることで貨幣供給が拡大するからである。これによりインフレ率が継続的に高まる累積過程が生じる。この累積過程はマネタリーベースの拡大を伴わない。以上のようなヴィクセルの貨幣理論はケインズやスウェーデンのストックホルム学派に影響を与えた。
ケインズの『一般理論』

現代のマクロ経済学は、ケインズが1936年に著した『雇用・利子および貨幣の一般理論』から始まるといわれる。ケインズは流動性選好の概念を拡充し、経済メカニズムに関する一般理論を構築した。ケインズの理論は、貨幣要因と実体経済要因の双方を初めて一緒に扱い、失業を説明し、経済安定化政策を提唱した。
ケインズは経済の産出量と貨幣の流通速度の間に正の相関があると論じた。ケインズはこの相関を流動性選好の変化で説明した。経済が悪化すると人々は支出を減らして貨幣保有を増やす。そうすると経済がさらに悪化する。これを倹約のパラドックス（英語版）という。各個人が不景気を切り抜けようと倹約すれば不景気がさらに悪化する結果にしかならないのである。貨幣需要が増えると貨幣流通速度が遅くなる。経済活動が減速すると、市場がクリアせず、余った財が無駄になり、生産能力が遊休化する。ケインズは貨幣数量説を念頭におきつつ、市場は価格を変えるよりむしろ数量を変えると主張した。ケインズは、安定的な流通速度を仮定せず、固定的な価格水準を仮定した。支出が減っても物価が下がらなければ、財が余り、求人が減り、失業が増える。
古典派経済学者たちは労働市場にセイの法則を適用し、働く意思さえあれば誰でも一般的な賃金で雇用されると想定したため、非自発的失業や不況を説明できなかった。ケインズのモデルでは、消費と投資の合計である総需要につられて雇用や産出量が変動する。消費は安定しているため、総需要の変動の大部分は投資から生じる。投資を動かす要因は期待や「アニマル・スピリット」や利子率などである。ケインズは総需要の変動を財政政策で抑えられると主張した。景気後退時は政府が支出を増やし余剰財を購入し遊休労働を雇用できる。このような政府支出の効果は乗数効果によって増幅される。新たに雇用される労働者が収入を得て支出を増やし、その効果が経済全体に広がり、そして企業が需要増加に対応して投資を増やす。
強力な公共投資を勧めるケインズの処方箋は、不確実性に対するケインズの関心と関係がある。ケインズは、主要な経済研究を行う数年前の1921年に『確率論（英語版）』を著し、統計的推論に関して独自の見解を示していた。ケインズは、景気変動の不確実性が経済に与える悪影響に対して、強力な公共投資と財政政策で対処できると考えた。ケインズの継承者はケインズの確率論研究にほとんど注意を払わなかったが、『一般理論』では投資と流動性選好に関して不確実性が中心的な役割を果たしていたかもしれない。
ケインズの研究の正確な意味は長らく議論されてきた。失業対策の処方箋はケインズの『一般理論』の中でも比較的明解な部分であるが、その解釈でさえも議論の対象であった。経済学者や経済思想史研究者は、ケインズの提言が深刻な問題に対処するための政策の大転換を意図したものなのか、それとも小さな問題を処理するための適度に保守的な解決策を意図したものなのかを議論している。
ケインズの継承者

ケインズの継承者たちは、ケインジアン・モデルの正確な定式化とメカニズムと結論について議論した。その中からケインズの「正統」解釈を称するグループが現れた。彼らは古典派ミクロ経済学とケインジアンの思想を組み合わせて「新古典派総合」 （ネオ・クラシカル・シンセシス）を生み出した。新古典派総合は1940年代から1970年代初頭までマクロ経済学で支配的であった。新古典派総合によるケインズ解釈を批判するケインジアンの陣営が2つあった。一つのグループはケインズによる研究のなかでも不均衡理論の側面に着目した。別のグループはケインズについて原理主義的な立場をとり、異端派ポスト・ケインジアンの流派を始めた。
ケインズの継承者 > 新古典派総合

詳細は「en:Neoclassical synthesis」を参照
ケインズの次世代の経済学者たちをネオ・ケインジアン（英語版）という。ネオ・ケインジアンはケインズのマクロ経済学と新古典派ミクロ経済学を組み合わせて「新古典派総合」（ネオ・クラシカル・シンセシス）を創始した。ネオ・ケインジアンはミクロ経済の問題を二つ扱った。第一に消費や投資などに関するケインズ理論にミクロ基礎を提供すること、第二にケインズのマクロ経済学と一般均衡理論を組み合わせることである。（一般均衡理論では、個々の市場は互いに相互作用する。完全競争であり外部性がなく完全情報である場合、均衡価格体系が一つ存在する 。）ポール・サミュエルソンが1947年に著した『経済分析の基礎（英語版）』は、新古典派総合のミクロ基礎の多くを提供した。サミュエルソンによる研究はネオ・ケインジアンに使われる方法論のパターンを確立した。それは形式化された数学モデルで表現された経済理論である。ケインズの理論はこの時代に広まったが、ケインズの継承者たちはサミュエルソンの方法論を支持してケインズの非公式な方法論をほとんど放棄した。
1950年代半ばまでに経済学者の大多数はケインズ主義を議論しなくなり、新古典派総合の見解を受け入れた。しかし異論の余地が残っていた。新古典派総合においては、市場がクリアせず需給の変化が調整されないという問題は粘着価格が原因であると考えられていた。ケインジアンの別のグループは不均衡経済学に着目し、均衡の概念と市場クリアの欠如を調和させようと試みた。
ケインズの継承者 > ネオ・ケインジアン・モデル

詳細は「en:Neo-Keynesian economics」を参照
ジョン・ヒックスは1937年の論文でケインズの考えを一般均衡のフレームワークに組み入れた。このフレームワークでは財市場と貨幣市場が全体として均衡する。これはIS -LMモデル（投資I・貯蓄S - 流動性選好L・貨幣供給M）と呼ばれるようになり、1960年代までマクロ経済理論と政策分析の基礎となった。IS-LMモデルは、投資と貯蓄の均衡を表す点の集合であるIS曲線で財市場を表す。貨幣市場の均衡は、貨幣の需給の均衡を表す点の集合であるLM曲線で表される。両曲線の交点で経済集計量の均衡が決まる。利子率と産出量はそれぞれ唯一の均衡値をもつ。IS-LMモデルは「金融トランスミッション・メカニズム」として利子率に着目する。貨幣供給は利子率のチャネルを通じて総需要や雇用などの実質変数に影響する。貨幣供給の減少は利子率を高め、投資を減らし、経済全体の産出量を減らす。
他の経済学者たちはIS-LMのフレームワークを拡張した。とりわけフランコ・モディリアーニは1944年の論文で労働市場を追加導入した。モディリアーニのモデルは、労働市場と金融市場と財市場が相互作用する一般均衡システムとして経済を表現する。このモデルは名目賃金の硬直性で失業を説明する。
経済成長は、アダム・スミスのような18世紀の古典派経済学者たちの関心事であったが、19世紀から20世紀初頭の限界主義革命ではミクロ経済学に関心が集中しため、経済成長の研究は減っていった。経済成長の研究が復活したのはネオ・ケインジアンであるロイ・ハロッドとエブセイ・ドーマーがそれぞれ独自にハロッド・ドーマー・モデルを発案してからである。これはケインズの理論を長期的に拡張したものであり、ケインズ自身が研究していなかった分野であった。ハロッド・ドーマー・モデルは、ケインズの乗数に投資の加速度モデルを組み合わせた。モデルの結論は単純であり、資本・産出比率（資本量を産出量で割ったもの）で貯蓄率を割ったものに成長率が等しくなる。ハロッド・ローマー・モデルは、しばらく成長理論で支配的であったが、1956年にロバート・ソローとトレバー・スワン（英語版）がそれぞれ独自に新古典派成長モデルを発案すると、これに取って替わられた。ソロー・スワン・モデルは、生産における労働と資本の代替を仮定する結果、観察事実と整合的な「均斉成長」が得られるモデルである。このモデルにおいて、貯蓄の増加は成長率を一時的にしか高めず、ただ技術進歩だけが成長率を長期に高める。ソロー・スワン・モデルの後1970年から1985年まで経済成長に関する研究は停滞した。
経済学者は新古典派総合の理論研究を大型マクロ経済モデル（英語版）に組み込んだ。これは消費・投資・貨幣需要などの諸要素に関する各方程式から構成される連立方程式モデルである。各方程式は観察データに基づき統計的に推定される。この手の研究は、モディリアーニらが開発したMIT・ペン・社会科学研究会（MPS）モデルで境地に達した。このMPSは、IS-LMモデルに加えて、新古典派成長モデルや、インフレと産出量の関係を表わすフィリップス曲線といった新古典派総合の諸要素を組み合わせた。後に新古典派総合が批判されたとき、大型モデルとフィリップス曲線が批判の標的になった。
ケインズの継承者 > フィリップス曲線

詳細は「フィリップス曲線」を参照
ケインズは物価水準の明確な理論を示さなかった。初期のケインジアン・モデルは賃金や他の価格水準が固定されていると仮定した。この仮定は、インフレが安定していた1950年代にほとんど問題にならなかったが、1960年代半ばにインフレ率が高まるとマクロ経済モデルの論点になった。アルバン・ウィリアム・フィリップスは1958年の論文で、経験的観測に基づきインフレ率と失業が逆相関することを発見し、物価水準理論の基礎を築いた。リチャード・リプシー（英語版）は1960年の論文でこの逆相関を初めて理論的に説明した。フィリップス曲線に関するケインジアンの一般的説明は、需要超過が高インフレと低失業率をもたらす一方、需要不足がデフレと高失業率を招くというものである。1960年代後半から1970年代初頭にかけて、フィリップス曲線は実証と理論の両面で攻撃された。産出量とインフレの間のトレードオフを推定するフィリップス曲線はケインジアンのシステムの中で最も弱い部分であった。
ケインズの継承者 > 不均衡マクロ経済学

詳細は「en:Disequilibrium macroeconomics」を参照
新古典派総合は普及したがケインジアンから批判も受けた。不均衡理論（非ワルラス理論）が発達し、非自発的失業のような不均衡現象を均衡モデルでモデル化する新古典派総合は明らかに矛盾していると批判した。不均衡理論によると、ある市場の不均衡の存在は他の市場の不均衡と関連するので、非自発的失業は財市場における過剰供給に結びつく。
不均衡理論はドン・パティンキンの研究に始まるといわれる。ロバート・クラウワーは1965年の論文で「二重決定仮説」を発案した。市場参加者は何を買うか決定できるが、最終的に自分が売れる金額によって買える金額が制限される。クラウワーとアクセル・レイヨンフーヴッドは1968年の著書で、ケインズ理論を基礎づける不均衡にもっと注目すべきだと主張した。ロバート・バローとハーシェル・グロスマンは1971年に論文「所得と雇用の一般不均衡モデル」を発表した。このモデルでは一般均衡に至る前に個別市場の価格が固定される。各市場は「誤った価格」に陥り、その結果として不均衡になる。
バローとグロスマンの研究の直後、不均衡モデルは米国で支持を失った。そしてバローはケインズ主義を放棄し、ニュー・クラシカル派の市場クリア仮説を取り入れた。
米国の経済学者は不均衡モデルを直ちに放棄したが、欧州の経済学者は不均衡モデルに寛容であった。エドモンド・マランヴォー（英語版）やジャック・ドレーズ（英語版）といった欧州の経済学者は、不均衡理論を拡張し、価格硬直性を単に仮定するのではなく価格硬直性の生じる原因を考察した。マランヴォーは1977年の著書『失業理論再考』で不均衡分析を使用した。マランヴォーは、財市場と労働市場の不均衡が財と労働の割り当てにつながり、失業を生むと主張した。マランヴォーは固定価格の枠組みを採用し、農業経済を支配する未加工品の比較的柔軟な価格設定システムと比較して現代の工業価格の価格設定は硬直的であると論じた。そこでは価格が固定され数量のみが調整される。マランヴォーは、古典派失業とケインジアン失業の均衡状態が最も可能性が高いと考える。新古典派理論はワルラス均衡しか扱えないが、ワルラス均衡はマランヴォーの類型論の特殊ケースの一つにすぎない。マランヴォーの理論によると、工業製品は価格設定の性質上ワルラス均衡に到達することはほぼ不可能である。
マネタリズム

詳細は「マネタリスト」を参照
ミルトン・フリードマンは、ケインジアンのマクロ経済学に代わる学説を発展させた。その学説は最終的にマネタリズムと呼ばれる。一般にマネタリズムは貨幣の供給がマクロ経済にとって重要であると考える。1950年代から1960年代にかけてマネタリズムが登場したとき、ケインジアンは貨幣がインフレや景気循環に与える影響を無視していた。マネタリズムはまさにその点について異議を唱えた。
マネタリズム > フィリップス曲線への批判とその拡張

フィリップス曲線はインフレ率と産出量の間に逆の関係があることを明確に示しているように見えた。しかし1970年代に各国でスタグネーション（景気低迷）とインフレーションが同時進行するスタグフレーションが発生してフィリップス曲線は崩れ去った。観察されたフィリップス曲線が実際に崩壊する前に、フリードマンとエドマンド・フェルプスが理論的根拠に基づきフィリップス曲線を攻撃していた。フェルプスは、マネタリストではないが、予想外のインフレやデフレだけが雇用に影響を与えると主張した。フェルプスによる「期待拡張フィリップス曲線」が標準的なツールになった。フリードマンとフェルプスは、自然失業率仮説に基づき、フィリップス曲線に代えて、インフレと失業の間に長期的なトレードオフのないモデルを使用した。このモデルでは、緩和的な金融政策がインフレを引き起こしても失業率は一時的にしか自然失業率を下回らない。企業は最終的に実質的な要因に基づいて物価や賃金をインフレに調整し、金融政策による名目的な変化を無視する。金融緩和による押し上げ効果は消え失せる。
マネタリズム > 貨幣の重要性

アンナ・シュウォーツ（英語版）はフリードマンと共同で1963年に『米国金融史（英語版）』を著し、貨幣供給と景気循環を結びつけた。同書はマネタリストの主要著作である。1950年代と60年代のケインジアンは、金融政策は総産出や景気循環に影響を及ぼさないという見解を採っていた。これは1930年代の世界大恐慌期に超低金利と大幅減産が続いた事実に基づいていた。フリードマンとシュウォーツは大恐慌期にデフレのため実質金利が高かったことに着目し、ケインジアンが名目金利しか見ずにインフレやデフレが実質金利に与える影響を無視したと論じた。名目金利だけ見ていた経済学者は金融政策が刺激的であると考えていたにもかかわらず、実質タームでみると金融政策の効果は収縮的であり産出と雇用に下押し圧力を加えていたという。
フリードマンの貨幣数量説は、アーヴィング・フィッシャーに言及していたが、ケインズからも多くを受け継いでいた。フリードマンの1956年の著書『貨幣数量説：再説』は、古典派の交換方程式に似た式にケインズの貨幣需要と流動性選好を組み入れた。またフリードマンの貨幣数量説は大幅な景気後退を矯正するために金融政策や財政政策を用いる可能性を認めていた。フリードマンがケインズと違う点は景気後退期でも貨幣需要は比較的安定していると主張する点である。マネタリストの主張によると、財政政策や金融政策による「微調整」は逆効果である。財政政策を変更する時でも貨幣需要は安定している。財政政策も金融政策も効果が出るのが遅すぎて景気後退を防げない。
マネタリズム > 盛衰

マネタリズムは1970年代後半から1980年代にかけて政策当局に注目された。フリードマンとフェルプスが修正したフィリップス曲線は、スタグフレーション期にうまく働き、マネタリズムの信憑性を高めた。マネタリズムは1970年代半ばまでにマクロ経済学の新しい正統派になった。1970年代後半までに、米国や英国の中央銀行はマネタリスト政策を大方採用し、政策ターゲットを金利から貨幣供給量に替えた。しかし、貨幣集計量は測定が難しいため、これを中央銀行のターゲットに据えることは困難であることがわかった。1979年にポール・ボルカーが連邦準備理事会議長に就任して、マネタリズムを大いにテストした。ボルカーは貨幣供給を引き締めインフレ率を下げ、その過程で深刻な不況を招いた。この不況は、マネタリズムの人気を落したが、経済にとって貨幣供給が重要であることを明らかした。1980年代初頭の米国では、かつて安定していた貨幣の流通速度が不安定化したが、このことはマネタリストの予言に反していたため、マネタリズムは信頼を失った。マネタリストの手法は単一方程式モデルを用いてデータをグラフ化して非統計学的に分析するというものであったが、この手法もケインジアンの連立方程式モデルに敗れ去った。マネタリズムの政策と分析方法は中央銀行家や学者の間で影響力を失った。しかし、貨幣の長期中立性（マネーサプライの増加は産出量のような実質変数に長期的影響を及ぼさない）を中心教義とすることと、金融政策を経済安定化に用いることは、ケインジアンを含むマクロ経済学の主流に認められた。
ニュー・クラシカル経済学

詳細は「新しい古典派」を参照
「ニュー・クラシカル（新しい古典派）経済学」はマネタリズムから進化し、これとは違う方法でケインズ主義と対決した。初期のニュー・クラシカル派はマネタリストを自認していたが、その後ニュー・クラシカル学派は進化を遂げた。ニュー・クラシカル派は、金融政策が経済にシステマティックな影響を及ぼせるというマネタリストの信念を放棄し、最終的に貨幣要因を完全に無視したリアルビジネスサイクル理論を信奉した。
マネタリストはケインズのアイデアに基づいていたが、ニュー・クラシカル派はケインジアンの経済理論と完全に決別した。ニュー・クラシカル経済学者たちは、ケインズ理論を捨てたにもかかわらず、短期経済変動を説明するための着眼点をケインジアンと共有していた。ニュー・クラシカル派は、マネタリストに代わってケインズ主義反対論の主役になり、マクロ経済学の主要な論点をずらし、短期変動をどう考えるかという議論であったものを、マクロ経済モデルの根拠をミクロ経済理論に置くべきか否かという議論に置き換えた。ニュー・クラシカル経済学はマネタリズムと同様にシカゴ大学を拠点にした。シカゴ大学ではロバート・ルーカスがニュークラシカル経済学の発展を主導した。他の指導者としては、ミネソタ大学のエドワード・プレスコットやロチェスター大学のロバート・バローなどがいた。
ニュー・クラシカル経済学者たちは、初期のマクロ経済理論がミクロ経済理論に依拠していないと指摘し、「マクロ経済学のミクロ経済学的基礎」を提供する方針を表明した。またニュー・クラシカル派は合理的期待を導入し、経済主体の合理的期待を前提とすると政府は経済を安定させる力をほとんど持たないと主張した。とりわけ論争的なのは、ニュー・クラシカル経済学者が市場クリアの仮定を復活させ、価格の伸縮性と市場均衡モデルを仮定したことである。
ニュー・クラシカル経済学 > 合理的期待と政策無効性

ケインジアンとマネタリストは、人々が将来への期待に基づいて経済行動を決定していると認識していた。しかし、1970年代までの多くのモデルは適応的期待（英語版）に頼っていた。適応的期待では、過去の傾向の平均に基づく期待が仮定される。例えば、ある期のインフレ率が平均4％であれば経済主体は翌期のインフレ率を4％と予想すると仮定される。ジョン・ミュースは1961年に農業経済学の論文「合理的期待と価格変動理論」を著した。その影響を受けたルーカスは1972年の論文でマクロ経済学に合理的期待を導入した。本質的に、適応的期待は「後ろを見る」行動をモデル化し、合理的期待は「前を見る」経済主体（消費者、生産者、投資家）をモデル化する。また、ニュー・クラシカル経済学者は、経済モデル内の経済主体がモデルを知らずに行動すると仮定するとモデルが内部的に矛盾すると主張した。合理的期待の仮定の下で、モデル内の経済主体はモデル自体の最適予測に基づいて予想すると仮定される。これは、人々が完全予見を行うことを意味するわけでなく、人々が経済理論と政策について十分な知識を持って行動することを意味する。
トーマス・サージェントとニール・ウォレスは1975年の論文において、インフレと生産の間にフィリップス曲線のトレードオフがあるモデルに合理的期待を適用し、システマティックに経済を安定させるために金融政策を使用できないことを見出した。サージェントとウォレスの政策無効性命題（英語版）は、貨幣の流入による刺激が雇用や産出を押し上げる前に、経済主体がインフレを予想し物価水準の上昇に適応することを示す。予想外の金融政策でなければ雇用を増やせない。中央銀行は拡張的な金融政策をシステマティックに使用できない。経済主体は物価変動の刺激効果が出る前に物価変動を予見する。
フリードマンの恒常所得仮説では、人々が現在の支出水準を決めるとき、現在の所得に基づいて決めずに、富と生涯所得に基づいて決めるとされる。ロバート・ホール（英語版）は1978年の論文において恒常所得仮説に合理的期待を適用した。これによると、人々は時間を通じて消費を平準化し、将来の所得に対する期待が変わったときしか消費パターンを変えない。ホールとフリードマンの恒常所得仮説は、減税のような短期的な安定化政策が経済を刺激するというケインジアンの見解に異議を唱えた。恒久所得の見解は、消費者は富に基づいて支出することと示唆するので、所得を一時的に押し上げても消費はそれほど増えない。ホールの仮説を実証的に検証すると、所得の増加が消費を押し上げる効果は少ないことが示唆される。とはいえホールの研究のおかげで消費のオイラー方程式モデルが普及した。
ニュー・クラシカル経済学 > ルーカス批判とミクロ基礎

ルーカスは1976年の論文において、予測と政策評価に使われる大規模ケインジアンモデルを批判した。ルーカスは、変数間の経験的関係に基づく経済モデルは政策が変化すると不安定になると主張した。ある政策レジームの下での関係は政策レジームが変化すると無効になることがある。ルーカスの批判はさらに進む。曰く、政策が経済主体の期待を変えるかどうかで政策効果が決まる。期待と政策の関連を考慮しない限りモデルは安定しない。こうした欠陥を直すにはケインズ主義の不均衡モデルを放棄し構造と行動に基づく均衡モデルに関心を絞ればよい。以上のようなルーカス批判に応えたケインジアン経済学者は、安定した理論的関係に基づくミクロ基礎でモデルを構築していった。
ニュー・クラシカル経済学 > ルーカス供給理論とリアルビジネスサイクルモデル

「en:Lucas islands model」も参照
ルーカスとレオナルド・ラッピング（英語版）は1969年の論文で、総供給量に関するニュー・クラシカル派のアプローチを初めて示した。そのモデルでは、余暇に対する労働者の選好に基づき雇用が変化する。ルーカスとラッピングは、世間の賃金に応じて労働努力を減らす労働者が自主的に選択した結果として雇用が減少するモデルを作成した。
ルーカスは1973年の論文で合理的期待と不完全情報と市場クリアに基づく景気循環理論を考案した。ルーカスは短期的な貨幣非中立性を認め、経験的事実に基づきインフレと産出の間のトレードオフをモデルに組み込んだ。このモデルには、貨幣サプライズのアイデアが含まれる。それは、財の間の相対価格が変化することに人々が驚いて混乱するときにしか問題が生じない。生産者は他の産業の変化を認識する前に自分の産業の変化に気づくものと仮定される。この仮定のもとで、生産者は一般物価水準の上昇を自社の生産物の需要増加として認識するかもしれない。生産者が増産しても、自社の生産物の価格が上昇したのではなく経済全般の物価が上昇したことに「サプライズ」する結果にしかならない。この「ルーカス供給曲線」は、「物価」または「貨幣サプライズ」、すなわち予想インフレ率と実際のインフレ率の差の関数として産出をモデル化する。このモデルは1970年代の実証研究で支持されなかったため、ルーカスの「サプライズ」景気循環理論は普及しなかった。
ニュー・クラシカル経済学 > リアルビジネスサイクル理論

「貨幣サプライズ」モデルが迷走した一方で、景気循環のニュー・クラシカル・モデルを開発する努力が続けられた。キッドランドとプレスコットは1982年の論文で、リアルビジネスサイクル理論（RBC）を発案した。この理論は景気循環を供給側で完全に説明し、モデルは一定の均衡状態をもつシステムで経済を表す。RBCは、価格サプライズや市場の失敗、価格粘着性、不確実性、不安定性などによって景気循環を説明する必要性を放棄した。その代わりに、キッドランドとプレスコットは、技術と生産性の変化で景気循環を説明する素朴なモデルを構築した。技術と生産性が変化すると、人々の仕事への欲求が変わり、雇用水準が変化する。RBCは不況期に非自発的失業が増えるという考えを否定した。そして、貨幣が経済を安定化する可能性があるという考えを放棄するだけでなく、貨幣が経済を不安定化する可能性があるというマネタリストの考えさえも放棄した。
リアルビジネスサイクル論者は、アロー・ドブリュー・モデルの一般均衡のミクロ基礎に基づいてマクロ経済モデルを構築しようとした。RBCモデルは動的確率一般均衡（英語版）（DSGE）モデルの着想の一つであった。DSGEモデルは、ニュー・クラシカル派に反対する人々を含むマクロ経済学者にとって共通の方法論的ツールとなっている。
ニュー・ケインジアン経済学

詳細は「ニュー・ケインジアン」を参照
ニュー・クラシカル経済学は新古典派総合の本質的な矛盾を指摘した。市場のクリアと一般均衡を想定するワルラスのミクロ経済学は、市場がクリアしないケインズのマクロ経済学を導くことができなかった。ニュー・ケインジアンはこのパラドックスを認めたが、ニュー・クラシカル派がケインズを放棄したのに対し、ニュー・ケインジアンはワルラスと市場クリアを放棄した。1970年代後半から1980年代にかけて、ニュー・ケインジアンはミクロ経済学をケインズのマクロ経済学と整合させようとして、独占的競争のような市場の不完全性、粘着価格のような名目摩擦、その他の摩擦を研究した。ニュー・ケインジアンは、ルーカスが発案しニュー・クラシカル経済学者たちが採用してきた合理的期待モデルを定式化した。
ニュー・ケインジアン経済学 > 名目硬直性と実質硬直性

スタンレー・フィッシャーは1977年の論文で、トーマス・J・サージェントとニール・ウォレスの貨幣無効性命題に応え、合理的期待モデルにおいても金融政策が経済を安定させることを示した。フィッシャーのモデルは、長期名目賃金契約を含むモデルによって金融政策の効果を示した。ジョン・ブライアン・テイラーはフィッシャーの研究を拡張し、賃金と物価が調整された後でさえも、金融政策は長期的な効果をもち得ることを示した。テイラーは、時間差契約交渉と、名目の価格と賃金を長期に固定する契約を仮定して、フィッシャーのモデルに基づいてこの結論を得た。これらの初期のニュー・ケインジアン理論は、名目賃金が固定されていれば、中央銀行が雇用を制御できるという基本的なアイデアに基づいていた。賃金は名目で固定されているので、中央銀行は貨幣供給を変更することで実質賃金（物価で調整された賃金の価値）を制御することができ、これによって雇用に影響を与える。
このような初期の名目賃金契約モデルに対して、1980年代のニュー・ケインジアン経済学者たちは不満を抱いた。この契約モデルの予測によると実質賃金が景気循環と逆に動く（景気が悪化すると実質賃金が上昇する）が、実証研究によると実質賃金は景気循環と独立に動くか、むしろ景気循環に合わせて動く傾向があるからである。初期の契約モデルは、企業が非効率的な長期契約を結ぶ理由が不明であったため、ミクロ経済の観点からも意味がなかった。ニュー・ケインジアンは労働市場の硬直性を探す代わりに財市場に目を転じ、価格変更の「メニュー・コスト（英語版）」を想定し、その結果として生じる粘着価格に注目した。メニュー・コストという用語の意味は、その文字の通り、レストランが価格を変更したいときに新しいメニューを印刷するコストというような意味である。しかし、経済学者は、メニュー・コストという用語を価格変更に関するコストより広い意味で使う。この意味でのメニュー・コストは、価格を変更するか否かを評価するためのコストを含む。企業は価格を変更するたびにコストがかかるので、常に市場がクリアするように価格を調整するわけではない。このような価格調整の欠如は経済が不均衡に陥る理由を説明する。米国消費者物価指数のデータを使用した研究では、価格の粘着性が確認された。財の価格は通常4か月から6か月ごとに変更される。セールスを除くと8か月から11か月ごとに変更される。
メニュー・コストは小さすぎて経済全体に大した影響を及ぼさないことを示唆した研究もあったが、ローレンス・ボールとデビッド・ローマーは1990年の論文で、実質硬直性と名目硬直性が相互作用して大きな不均衡を生み出すことを示した。企業が経済環境の変化に対して実質価格を調整するのが遅い場合はいつでも実質硬直性が生じる。例えば、企業が市場支配力を持っている場合、または投入コストや賃金が契約で固定されている場合、企業が実質硬直性に直面することがある。ボールとローマーは、労働市場の実質硬直性によって企業のコストが高止まりするため、企業は価格を引き下げて収益を失うことに躊躇すると主張した。実質硬直性によって生み出されるコストと、価格変動のメニュー・コストとを組み合わせることで、市場がクリアする水準まで企業が価格を引き下げる可能性は低くなる。
ニュー・ケインジアン経済学 > 協調の失敗

協調の失敗（英語版）は不況と失業を説明するニュー・ケインジアンの重要概念である。不況では、工場で働く意思のある人がいて、仕事があれば工場の生産物を購入する意思のある人もいるにもかかわらず、工場が休業することがある。このようなシナリオでは、不況は協調の失敗の結果であるように見える。見えざる手は生産と消費のフローを最適に調整することに失敗する。ラッセル・クーパーとアンドリュー・ジョンの1988年の論文は、経済主体が各自の状況を改善する（少なくとも損失を被らない）協調を可能とする複数均衡モデルとして協調の一般形式を表わした。クーパーとジョンは、ピーター・ダイアモンドの1982年のココナッツ・モデル（英語版）を含む先行モデルに基づいて研究し、サーチとマッチングの理論などに基づき協調の失敗のケースを示した。ダイアモンドのモデルでは、生産者は他人が生産しているのを見れば自分も生産するようになる。取引できる相手数が増えれば、取引相手を見つける可能性を高まる。ダイヤモンドのモデルは、協調の失敗の他のケースと同様に、複数均衡を持ち、ある人の厚生は他の人の決定に依存する。ダイアモンドのモデルは、多くの人々や企業が参加することで市場がうまく機能するようになる「厚い市場の外部性」の一例である。協調の失敗として他に可能性があるのは自己成就予言である。企業が需要の減少を予想して雇用を削減するかもしれない。求人が少ないと、労働者が心配して消費を抑えるかもしれない。このような需要減少は企業の期待と合致しているが、それは完全に企業自身の行動によるものである。
ニュー・ケインジアン経済学 > 労働市場の失敗

ニュー・ケインジアンは、労働市場のクリアが失敗することを説明した。ワルラス市場において失業中の労働者は労働者への需要が供給と一致するまで賃金を引き下げる。失業者は転職活動中の労働者か、あるいは賃金が低すぎるので仕事しないことを選んだ労働者に限られる。ニュー・ケインジアンは働く意欲のある労働者を失業する理由を説明する理論を考案した。その中で最も重要な理論は効率賃金とインサイダー・アウトサイダー・モデルである。これらの理論は失業の長期的影響を説明するために使用される。失業の短期的な増加は恒久化し、失業を長期に増やす。
ニュー・ケインジアン経済学 > 労働市場の失敗 > インサイダー・アウトサイダー・モデル

1979年のオイルショックと1980年代初頭の景気後退により失業率が急上昇したが、自然失業率と思われていた水準まで失業率が下がらなかったため、経済学者はヒステリシス（履歴現象）に関心を持った。オリバー・ブランチャードとローレンス・サマーズは1986年の論文においてインサイダー・アウトサイダー・モデルを用いて失業の履歴現象を説明した。アサル・リンドベックとデニス・スノーワーも1988年の論文で同様のモデルを提案をした。インサイダーとは既に企業で働いている労働者である。インサイダーは自分の厚生にしか関心がない。インサイダーは賃金を下げて雇用を拡大するよりも賃金を高く維持することを望む。失業者はアウトサイダーである。アウトサイダーは賃金交渉の過程で何も意見を言えないので、自分たちの利益を主張できない。失業が増えるとアウトサイダーの数が増える。経済が回復した後でもアウトサイダーは交渉過程で交渉権を持たない。景気後退期に多くのアウトサイダーが発生すると失業率が持続的に高水準にとどまることがある。また、労働市場にヒステリシスが存在すると金融政策や財政政策の重要性が高まる。経済の一時的な低迷が失業を長期的に増加させる場合、安定化政策は一時的な救済に役立つだけでなく、短期的なショックが失業を長期的に増加させるのを防ぐ。
ニュー・ケインジアン経済学 > 労働市場の失敗 > 効率賃金

効率賃金モデルでは、労働市場がクリアする水準で賃金が決まらず、労働生産性を最大化する水準で賃金が決まる。例えば、途上国では、労働者が十分な栄養を採って生産的になれるように、企業が市場クリア水準以上の賃金を支払うかもしれない。企業は労働者の忠誠心と士気と生産性を高めるために高い賃金を払うかもしれない。企業はまた、怠慢を予防するために市場賃金より高い賃金を支払うかもしれない。怠慢モデルは特に有力であった。カール・シャピロ（英語版）とジョセフ・スティグリッツの1984年の論文は、企業が労働者の努力を監視できず、怠ける労働者を解雇できない限り、労働者が仕事を怠けがちになるモデルを考案した。経済が完全雇用状態にあるならば、怠けて解雇された労働者は他の企業に雇われればよい。各企業は市場賃金を上回るプレミアムを労働者に支払って、労働者が怠けず働いて今の仕事を確実に続ける気にさせる必要がある。労働者は怠けると解雇され他の仕事を見つける必要がある。各企業は市場クリア水準を超える賃金を支払っているため、労働市場全体はクリアしない。これは失業中の労働者のプールを作り出し、解雇されたときのコストを高める。労働者は低賃金のリスクにさらされるだけでなく、失業者のプールに陥るリスクにもさらされる。賃金を市場クリア水準以上に保つことは、働く気のある労働者の一部を失業させたとしても、労働者が怠ける気をなくし効率的に働かせることになる。
新しい成長理論

詳細は「Endogenous growth theory」を参照
1950年代から1960年代までの新古典派成長モデルの研究の後、1985年まで経済成長に関する研究はほとんど行われなかった。ポール・ローマーの論文は、経済成長研究を復活させるのに特に影響力があった。成長理論の研究の復活は1980年代半ばに始まり1990年代初頭にブームを迎えた。多くのマクロ経済学者は長期の視点に目覚め、内生成長理論を含む「新しい成長」理論を創始した。成長経済学者たちは経験的事実を説明しようとした。たとえばサハラ以南のアフリカが成長にキャッチアップしなかったこと、東アジアの虎が急成長していること、そして1990年代の技術ブーム以前の米国で生産性の成長が減速したことなどである。新古典派成長モデルが予測していた成長率の収束は実現しなかった。新古典派モデルが予測に失敗したことは内生成長の研究を促した。
3つの系統の新しい成長モデルが新古典派モデルに異議を唱えた。第1の系統のモデルは、時間を通じて資本の経済的便益が減少するという旧型モデルの想定に異議を唱えた。この新しい成長モデルは資本蓄積にプラスの外部性を取り入れた。ある企業が技術に投資すると、知識の拡散により他の企業に効果が波及するという外部性である。第2の系統のモデルは、成長においてイノベーションが果たす役割に着目した。これらのモデルは、特許やその他のインセンティブを通じてイノベーションを促進する必要性を強調した。第3の系統のモデルは「新古典派の復活」と呼ばれる。外生成長理論における資本の定義を拡大し人的資本を含めた。この研究の系統はマンキューとローマーとワイルの1992年の論文で始まった。これは、国々間の成長率の差異の78％が、人的資本で拡張されたソロー・モデルによって説明できることを示している。
内生成長理論は、外国から技術やアイデアの流入を奨励する開放的な社会を通じて国々が急速に「キャッチアップ」して成長することを含意した。また、内生成長理論は、民間部門が最適水準で投資しないことがあるため、政府が介入して研究開発への投資を奨励すべきであることを示唆した。