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GOLDEN☆BEST 岩崎宏美

『GOLDEN☆BEST 岩崎宏美』（ゴールデンベスト いわさきひろみ）は、岩崎宏美のベスト・アルバム。2007年3月21日発売。発売元はビクターエンタテインメント。規格品番VICL-62342。
解説

各レコード会社から発売されている『ゴールデン☆ベスト』シリーズの中の1枚。新規参入したビクターエンタテインメントから発売された『ゴールデン☆ベスト』第1号。
選曲は、オリコン・ヒットチャートでのセールス記録が高い順に、上位20タイトルが収録されている（両A面シングルを含み収録曲数は全21曲）。初出場した『第26回NHK紅白歌合戦』（1975年）から、『第36回NHK紅白歌合戦』（1985年）までの10年間の歌唱曲がほぼ網羅されている（第31回の「摩天楼」と第35回の「20の恋」を除く）。
売上順に収録、という明瞭なコンセプトやCDトレイ下の工夫などは、後発の『GOLDEN☆BEST 桜田淳子』『GOLDEN☆BEST 石野真子』などに受け継がれ、ロングヒットとなっている。
収録曲

ロマンス （3:18） 第26回NHK紅白歌合戦 歌唱曲（初出場）。レコード・デビューした年に紅白出場という快挙を成し遂げ、紅組司会の佐良直美からは「芸能界始まって以来のスピード出世」と紹介された。なお、1970年代に活躍した若手女性歌手ではほかに、南沙織・小柳ルミ子・アグネス・チャン・高田みづえがデビュー1年目に紅白出演を達成している。
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 筒美京平
聖母たちのララバイ （4:19） 第33回NHK紅白歌合戦 歌唱曲。NHKで初めてこの曲が歌われたのが紅白だった。 日本テレビ系『火曜サスペンス劇場』初代エンディングテーマ 第55回選抜高等学校野球大会 入場曲
作詞: 山川啓介、作曲: ジョン・スコット・木森敏之、編曲: 木森敏之
センチメンタル （3:24） 第48回選抜高等学校野球大会 入場曲
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 筒美京平
思秋期 （4:16） 阿久悠が亡くなって間もなく放送された2007年夏のNHK『第39回思い出のメロディー』では、追悼として歌われた。
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 三木たかし
ファンタジー （3:02） 第27回NHK紅白歌合戦 歌唱曲
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 筒美京平
家路 （4:15） 第34回NHK紅白歌合戦 歌唱曲 日本テレビ系『火曜サスペンス劇場』エンディングテーマ
作詞: 山川啓介、作曲・編曲: 木森敏之
すみれ色の涙 （2:53） 第32回NHK紅白歌合戦 歌唱曲。元は1968年、ジャッキー吉川とブルー・コメッツがリリースした『こころの虹』のB面に採用されていたカバー曲である。
作詞: 万里村ゆき子、作曲: 小田啓義、編曲: 萩田光雄
未来 （3:15）
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 筒美京平
ドリーム （3:24）
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 筒美京平
万華鏡 （4:44） 第30回NHK紅白歌合戦 歌唱曲。霊的な声が聴こえる、と云われることが多いが、レコーディング時における編集ミスの類だと判明している。
作詞: 三浦徳子、作曲・編曲: 馬飼野康二
熱帯魚 （3:26）
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 川口真
霧のめぐり逢い （3:16）
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 筒美京平
想い出の樹の下で （3:35）
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 筒美京平
二十才前 （3:53） この曲のレコーディング時に風邪をひいていたため、風邪声で録音されたものが初回プレスのシングル盤に収録されたが、再版のシングル盤では録音しなおされたものに差し替えられた。以降、ベスト盤などに収録される際は再録音版に統一されたため、初回プレス版はお蔵入りとなっていた。しかし2007年、30年ぶりに復刻盤オリジナル・アルバム『二十才前…+4』のボーナス・トラックとして蘇っている。
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 穂口雄右
悲恋白書 （3:07） 第28回NHK紅白歌合戦 歌唱曲。PL学園のバトンチームがステージを彩った。
作詞: 阿久悠、作曲: 大野克夫、編曲: 萩田光雄
春おぼろ （3:22） 同曲でTBSテレビ『ザ・ベストテン』に初ランクインとなった。
作詞: 山上路夫、作曲・編曲: 筒美京平
決心 （4:01） 第36回NHK紅白歌合戦 歌唱曲
作詞: 山川啓介、作曲: 奥慶一、編曲: 萩田光雄
夢狩人 （3:52） 三貴カメリアダイヤモンド コマーシャルソング。上述の「決心」と両A面シングル扱いである。
作詞: 松井五郎、作曲・編曲: 奥慶一
シンデレラ・ハネムーン （3:57） 第29回NHK紅白歌合戦 歌唱曲。ものまねタレント・コロッケのレパートリー曲でも知られ、岩崎は一時同曲を封印した時期があった。
作詞: 阿久悠、作曲・編曲: 筒美京平
二重唱（デュエット） （2:58） デビュー曲。当時のキャッチコピーは「天まで響け 岩崎宏美」であった。
作詞: 阿久悠、作曲: 筒美京平、編曲:萩田光雄
檸檬 （3:12）
作詞: 松本隆、作曲: 鈴木キサブロー、編曲: 萩田光雄
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典拠管理データベース :  MusicBrainzリリース・グループ
人吉市立大塚小学校

| 人吉市立大塚小学校 |
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国公私立の別:  公立学校
設置者:  人吉市
設立年月日:  1885年
閉校年月日:  2011年
共学・別学:  男女共学
学期:  3学期制
所在地:  〒868-0064
 熊本県人吉市東大塚町2752-7
外部リンク:  公式ウェブサイト
 ウィキポータル 教育  ウィキプロジェクト 学校
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人吉市立大塚小学校（ひとよししりつ おおつかしょうがっこう）は、熊本県人吉市東大塚町にあった公立小学校。
沿革

1885年（明治18年） - 大塚中野に寺子屋式の小学校創立。
1886年（明治19年） - 東間尋常高等小学校大塚分教場となる。
1936年（昭和11年） - 大塚官行家庭教育場設置。
1941年（昭和16年） - 球磨郡東間国民学校大塚分教場と改称
1942年（昭和17年） - 人吉市市制施行に伴い、人吉市立東間国民学校大塚分教場と改称
1947年（昭和22年） - 人吉市立大塚小学校として独立。官行分校、田野分校を設置。
1953年（昭和28年） - 官行分校廃止
2002年（平成14年） - 人吉市立田野小学校が独立。休校。
2011年（平成23年） - 人吉市立田野小学校へ統合。
ドル・ペレツ

ドル・ペレツ（Dor Peretz, 1995年5月17日 - ）は、イスラエル・中央地区ホッド・ハーシャロン出身のサッカー選手。セリエA・ヴェネツィアFC所属。ポジションはMF。
クラブ経歴

2014年にマッカビ・テルアビブFCのトップチームに昇格。プロ1年目の2014-15シーズンからチームの中心を担い、リーグ戦19試合に出場し、同シーズンのイスラエル・プレミアリーグ優勝に貢献。UEFAチャンピオンズリーグ 2015-16には予備予選から勝ち上がり、本大会ではチェルシーFCが同位するグループGに入るも、6戦全敗で終了。2016-17シーズンはローン移籍でハポエル・ハイファFCでプレー。復帰後は2018-19、2019-20シーズンと2年連続でリーグ優勝を経験した。
2021年6月17日、ヴェネツィアFCと3年契約を締結したことが発表された。
代表経歴

2011年から各ユース世代のイスラエル代表に随時招集され、主軸として活躍。2015年10月にフル代表に初招集。14日のUEFA EURO 2016予選のベルギー戦でフル代表初出場。2018年10月11日のスコットランド戦で代表初ゴールを決めた。
タイトル > クラブ

イスラエル・プレミアリーグ : 2014-15, 2018-19, 2019-20
グヴィア・ハメディナ : 2014-15
亘理神社

| 亘理神社 |
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  亘理神社拝殿
所在地:  宮城県亘理郡亘理町字旧舘32
位置:  北緯38度2分1.60秒 東経140度51分2.50秒﻿ / ﻿北緯38.0337778度 東経140.8506944度﻿ / 38.0337778; 140.8506944座標: 北緯38度2分1.60秒 東経140度51分2.50秒﻿ / ﻿北緯38.0337778度 東経140.8506944度﻿ / 38.0337778; 140.8506944
主祭神:  武早智雄命（伊達成実公）
社格等:  旧村社
創建:  明治12年（1879年）
本殿の様式:  神明造
別名:  亘理招魂社、おだて
例祭:  4月16日
地図:  亘理神社亘理神社 (宮城県)
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亘理神社（わたりじんじゃ）は、宮城県亘理町にある神社である。別名「亘理招魂社」、「おだて」とも。旧社格は村社で、戦前は旧亘理町から神饌幣帛料が供進された。江戸時代後期から明治時代初期に流行した藩祖を祀った神社のひとつ。
概要

武早智雄命（たけはやちおのみこと）を主祭神とし、境内に戊辰戦争、日露戦争、大東亜戦争（太平洋戦争）の忠霊塔が立っている。亘理招魂社の別名は、これらの戦役の英霊を境内に招魂し、祭った事に由来する。現在も亘理町遺族会による慰霊祭が行われている。
亘理の発展に尽くした伊達成実公を祭っている性格上、境内には郷土亘理の発展に尽力した偉人の碑や銅像が多く建設されている。
境内写真

亘理神社鳥居
亘理神社境内参道
春の亘理神社境内
春の亘理神社
亘理神社拝殿
神明造の亘理神社本殿
スペックル・イメージング

スペックル・イメージング（英：Speckle imaging、別名 video astronomy）は、一般にシフト・アンド・アッド法（別名「イメージ・スタッキング法」； image stacking）または スペックル干渉法 (speckle interferometry) を用いる高分解能の天体撮像技術を指す用語である。この技術は地上設置天体望遠鏡の分解能を劇的に改善する。
原理

この技術の原理は、目標天体を非常に短い時間の露光により撮像し、大気のゆらぎによるシーイングと呼ばれる現象を除去する処理を行なうというものである。この技術の利用により数多くの発見が成されており、これには例えば同じ口径の望遠鏡では単一星にしか見えない数千の二重星の発見や、恒星の黒点様の現象の初めての撮像が含まれる。これらの技術は現在でも広く利用されており、とりわけ相対的に明るいターゲットの撮影において良く用いられている。
理論的には、望遠鏡の分解能の限界は、フラウンホーファー回折のため、主鏡の口径の関数となる。これにより、遠方にある天体のイメージはエアリーディスクとして知られる小さなスポットにまで広がることになる。この限界より小さな距離しか離れていない天体のグループは、単一の天体に見えることになる。大口径の望遠鏡ほどエアリーディスクを小さくできるので、大口径の望遠鏡は、大きな主鏡で暗い天体からの光をより多く集めるだけではなく、小さな天体の撮像も可能であることになる。
一方、暗い天体を撮影する場合は、赤道儀などの自動追尾機構を用いて、天体を長時間に渡って追尾しながら長時間露光を行う必要があるが、その際に、大気のランダムな性質がエアリーディスクの単一のスポットを、撮像面でランダムにぶれさせるという現象（これがシーイングである）のために、単一の点状の天体はエアリーディスクよりもずっと大きなスポットとして撮影されることになり、分解能は著しく劣化することになる。典型的なシーイングでの、大口径の主鏡（機械的な限界よりは十分小さいものとする）の実用的な分解能の限界は、シーイングパラメーター r0（長時間露光する場合、主鏡の直径をこれより大きくしても、シーイングのために分解能が改善できなくなる限界の直径）に等しい直径の主鏡の分解能と同じになるが、これは何と直径20cmの主鏡を十分良いコンディションで用いた場合に相当するに過ぎない。スペックル干渉法と補償光学の導入がこの限界を取り除く道を提供するまで、長年に渡って、望遠鏡の性能はこの現象により制限されてきた。
スペックル・イメージングは画像処理技術を用いてオリジナルのイメージを再構成する。この技術の核心は、アメリカ合衆国の天文学者であるデイヴィッド・L・フリード (en:David L. Fried) によって 1966年に発見された。これは、実質的に大気が「凍って」動かないと見なせるほど、非常に短い露光で撮影するものである。赤外線イメージにおいては、露光時間は 100ms のオーダーであるが、可視光線領域においては 10ms 程度まで下げられる。この程度あるいはそれより短いタイムスケールのイメージでは、大気の運動は分解能を低下させる現象を生ずるには遅すぎるので、画像として記録されるスペックル（speckle ; 斑点）は大気を通したシーイングの、その瞬間のスナップショットである。
つまり、シーイングによって長時間露光での天体の分解能が劣化する原因は、瞬間的に生じる天体画像のぼやけにあるわけではなく、撮像面における天体の像が時間とともにランダムに動き回ることにあるということである。従って、短時間露光を行えば原理的にシーイングによるぼやけを排除できるはずであるが、暗い天体を短時間露光する場合は、撮像面の1画素（あるいは写真乾板であれば 1つの感光結晶）が捉えられる光子は1個かあるいは0個の場合もあり得るため、1枚の画像では対象はノイズの中に埋没することになる（だからこそ長時間露光を行う必要があるわけである）。そこで、長時間露光でたくさんの光子を捕捉する代わりに、短時間露光の画像を多数用意して、それらを微妙に位置をずらせながら相関が大きくなるように合成すれば（もちろん現在ではコンピューター画像処理によるが、原理的には手作業でも可能である）、ノイズはその統計的な性質により相殺され、天体のみのエアリーディスクに近い大きさのスポットが得られるはずである。
ただし、天体が暗すぎる場合は、相関解析すら難しい程度の光しか捕らえられないという場合もあり得る。1970年代初期に行なわれた初期におけるこの技術の利用は、限られたスケールで写真技術によって成されたが、写真フィルムは入射光のわずか7%を捕捉するに過ぎないため、最も明るい天体のみがこの方法で処理された。しかし、入射光の70%以上を捕捉可能なCCDイメージセンサの天文学への導入が、実用的応用におけるバーの高さを大幅に引き下げ、現在ではこの技術は明るい天体（例えば恒星と恒星系）に対して広く用いられている。
多種のスペックル・イメージングが重複した名前を持っているという事実は、アマチュア天文家が既存のスペックル・イメージング技術を改造し新しい名前を与えていることが大きな原因である。
もっと最近では、この技術の産業分野での応用法が開発されている。これはレーザー（そのスムーズな波面は遠方の星からの光を極めて良く近似している）を物体の表面に照射して、それによって得られたスペックル・パターンを処理することにより、材料の欠陥の詳細なイメージを得ることができるというものである。
スペックル・イメージングのタイプ > シフト・アンド・アッド法に基づく技術

シフト・アンド・アッド法（別名 「イメージ・スタッキング法」）と呼ばれる技術においては、多数の短時間露光によるイメージは、最も明るいスペックルの順に並べられ、加算平均化を行なって一つの出力イメージを得る。ラッキー撮像法 (en:Lucky Imaging ) では、少数の最も良い短時間露光によるイメージを選択する。初期のシフト・アンド・アッド法では、全体としてのストレールレシオ (Strehl ratio) が最も小さくなるように、イメージの重心に基づいて、イメージを配置し重畳する。
スペックル・イメージングのタイプ > スペックル干渉法に基づく技術

1970年にフランスの天文学者 Antoine Labeyrie は、スペックル・パターンをフーリエ解析 (スペックル干渉) することより、天体の高分解能の構造に関する情報を得ることができることを示した。1980年代には、これらのスペックル・パターンから干渉法によりイメージを再構成するための技術が開発された。
もう一つの現代タイプのスペックル干渉法はスペックル・マスキング (en:speckle masking) と呼ばれるものであり、短時間露光イメージからのバイスペクトル (bispectrum) あるいは 閉口位相 (en:closure phase)と呼ばれるものの計算を含む。平均バイスペクトルは計算することができ、これをイメージに変換することが可能である。これは開口マスク (aperture masks) を用いた場合にとりわけうまく働く。
この開口マスクのアレンジでは望遠鏡の開口部はいくつかの光が通る穴を除いて塞がれ、小さな光学的干渉計を構成する。この状態での分解能はその望遠鏡の通常の状態よりも良くなる。キャヴェンディッシュ研究所宇宙物理学部門がこの開口マスク技術の先駆者である
。
この技術の限界の一つは、それがイメージの大規模なコンピューター処理を必要とすることであり、これは最初にこの技術が開発された当時では、乗り越えることが困難であった。ほとんど万能と思われた Data General Nova（1969年当時の16ビット・ミニコンピューター）をもってしても遅すぎて、適用を重要な天体に絞らざるを得なかった。この限界は数年間でコンピューターパワーが進歩したために消失し、今日ではデスクトップ・コンピューターがこの処理を取るに足らないものとしてしまうほどのパワーを備えるに至った。
実際の映像の例

右上の映像は大気シーイングを通した二重星（この場合はうしかい座ζ星）の典型的な短時間露光イメージである。各々の星は本来は一つの点として現れるべきであるが、大気のゆらぎのために、2個の星が2つのスペクックルパターンに分裂している（一つは左上、他方は右下）。スペックルは使用したカメラのピクセルサイズが荒かったため、この画像では分かりづらくなっている。スペックルは周辺を高速で移動するので、長時間露光した画像では各々の星は一つのぼやけた塊として現れる。この映像は直径が約 7r0 の望遠鏡を用いて得られたものである。
右下の映像は、望遠鏡を通して高倍率で星を観測した場合に見える映像（ネガ映像）を、スローモション動画で表示したものである。使用した望遠鏡は上のものと同じく直径が約 7r0 である。星の像が複数の斑点に分裂するのは、完全に大気による現象であることに注目する必要がある。スペックル・イメージング技術は大気により劣化する前の天体の像を再構成するものである。この動画では望遠鏡の振動も認知可能である。
映像の例（外部リンク）

以下の映像は全てスペックル・イメージングを用いて得られたものであり、ハッブル宇宙望遠鏡で得られるものよりも分解能が高い。
WR 104
WR 98a
LKHa 101
MWC 349A
Betelgeuse
うしかい座ζ星 (スペックル干渉法の基準星)
スペックル・イメージングのスローモショイン・ムービー
仮借

仮借（かしゃ、かしゃく、假借）とは、漢字の造字法および用字法を説明する六書（りくしょ）の一つ。その語を表す字がないため、既存の同音あるいは類似音をもつ字を借りて表記することをいう。当て字の一種だが、特に一字で表記し、定着して後まで伝わったものを指す。通仮と重なる。
概要

例えば「我」は、矛の一種を表す字であったが、仮借により「われ」を表すようになった。また、七という字も[たちきる]という意味があったが仮借により[なな]を表すようになった。六書のうち、他の象形・指事・会意・形声が字の成り立ちをいうのと異なり、仮借は既にある漢字の運用方法に関する原則を表している。
仮借による字義が本来の字義を圧倒して使われるようになった場合、もとの本義に対して偏などの意符がつけられ、形声字にすることが多い。
例えば、「求」は「かわごろも」であるが、仮借によって「もとめる」の意味に使われるようになると、本来の「かわごろも」を指す時には「衣」がつけられ「裘」と書かれるようになった。他にも「其」が「箕」に、「然」が「燃」に、「者」が「煮」になったなど、例が様々挙げられる。象形が仮借され、部首が付けられる例が多いようである。
YBAS

YBAS
アリス・スプリングス空港のICAO空港コード。
YBAs
ヤング・ブリティッシュ・アーティスト（Young British ArtistS）の略語。
特定非営利活動法人

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: この項目では、法人格を有する特定非営利活動法人（NPO法人）について説明しています。非営利活動団体全般については「NPO」をご覧ください。
特定非営利活動法人（とくていひえいりかつどうほうじん）は、1998年（平成10年）12月に施行された日本の特定非営利活動促進法に基づいて特定非営利活動を行うことを主たる目的とし、同法の定めで所轄庁から設立を認証された法人である。認証NPO法人または認定NPO法人とも呼ばれる。略称はNPO法人（エヌピーオーほうじん）。NPOはNonprofit OrganizationあるいはNot-for profit Organization（非営利組織）の略。
金融機関関係の漢字表記略号は（特非）、カナ表記略号は、トクヒ。日本国の機関からの認証の有無を問わず、非営利組織全般は「NPO」を参照。
概要

「特定の公益的・非営利活動を行うこと」（内容は特定非営利活動促進法#法における定義を参照）を目的とする法人である。「非営利」とは、団体の構成員に収益を分配せず、主たる事業活動に充てることを意味し、商業活動を行うこと等の収益を得る行為を制限するものではない。
特定非営利活動促進法の制定時、非営利法人制度の一般法としては民法（改正前）が存在し、日本で非営利かつ公益の活動を行う団体は、民法第34条（当時）に規定された公益法人（社団法人・財団法人）となる方法が存在した。しかし、同規定に基づいて法人格を取得する際に行政機関の許可が必要であり、法人格取得後も主務官庁による指導を受けることがあるなど活動に制限が多く、市民による自由で自発的な活動に適した法人格が求められていた。
一般法である改正前民法第34条（旧公益法人制度）の改正に至らなかったため、特定非営利活動促進法は、その特別法として制定された。したがって、特定非営利活動法人は特別法公益法人である。なお特定非営利活動法人は社団法人（人の集まり）であって、同法に財団法人（財産の集まりが法人格を有するに至ったもの）型の法人はない。
同法では、旧公益法人に採用されていた主務官庁による許可主義ではなく、認証主義という形態を採用した（第10条）。認証主義は、既に宗教法人制度で採用されており、行政庁による内容への介入が最も行われにくいことを特徴とする。認証取消しによる解散（第31条第1項第7号）など所轄庁による指導監督の権限がなくなったわけではないが、主務官庁の指導による団体統治の代わりに、市民への情報公開による団体統治を志向している。これにより非営利で公益的な活動をする団体が、従来よりも簡便に、自由に法人格を取得できることを目指した。
同法がNPO法制化運動の成果であったこと、同法の制定当時は非営利団体（NPO）（中でも特に行政庁の政策と異なる意見を有する団体）が簡便自由に活用できる法人格としては特定非営利活動法人しかなかったことから、同法をNPO法、特定非営利活動法人をNPO法人という通称で呼ぶことが定着し、その後の中間法人制度の制定、公益法人制度改革を経て、法制度としてはNPOが活用できる法人格が多様化した後もそのまま通称が残った。
特定非営利活動とは、一般に不特定かつ多数の者の利益（＝公益）の増進に資する法人として公益法人が民法で既に定義されていたことから、特別法としての位置づけと整合性をとるため、特定非営利活動促進法別表に掲げる一定の分野（＝特定非営利活動）に限定列挙されたものをいう。
特定非営利活動法人は、宗教的・政治的活動を主たる目的として行うことはできない（第45条第1項第4号イ（1））。また選挙活動を目的とした活動は行うことができない（同号イ（3））。ただしこれは、政治、宗教関係者が特定非営利活動法人に関わることを排除するものではなく、法人の理事に政治家（議員に限らず地方公共団体首長等も含む）や宗教家（僧侶や司祭等）が就任している実例も多い。
従来の公益法人に比べ、設立手続きが容易であるため、法施行直後から、法人格を取得する団体が急増し、2008年（平成20年）10月末現在3万5000を超える団体が認証されている。特に従前は任意団体として活動していた団体が法人格を取得するケースが目立つ（任意団体では銀行口座の開設や事務所の賃借などといった、各種取引契約などの主体になれないケースがあるが、NPO法人であれば法人名で契約が可能である）。
税制については、法人税は収益事業課税であり、さらに印紙税法において「営業者」と扱われないために受取書や領収書への印紙の貼付義務を持たないが、他には特に税制優遇はない。所轄庁（2012年（平成24年）4月以前は国税庁長官）から認定を受け認定特定非営利活動法人になると特定公益増進法人と同様の寄附控除等の対象となり、法人内部でのみなし寄附も20％まで可能となる。
一般法である改正前民法第34条による公益法人制度が、2006年（平成18年）の公益法人制度改革により改革された。非営利目的の法人の設立は一般社団法人・一般財団法人として準則主義で簡便に登記によりできるようになり、税制優遇についても民間人有識者による合議制機関により公益法人認定法の要件に合致していると認められれば高度の優遇を受けられる公益法人としての認定を受けられるようになった。NPO法制化運動が当初目指した法人制度により近い形が実現したことによって、特定非営利活動法人制度が法人法制度全体のなかで有する上記の意義・位置取りは変化してきている。
2018年現在、日本には5万1768の認証NPO法人が存在しており、およそ6割の団体が保健・医療・福祉の分野で活動している。構成員の年齢層は幅広いが、60歳以上の構成員が職員では3割、ボランティアでは6割となっており、引退したシニア層が社会活動に参加する場合の受け皿のひとつとなっている。
設立

法人の設立は、その主たる事務所が所在する都道府県知事、事務所の所在地がひとつの政令指定都市内の区域内のみであれば当該市の市長の認証を得たうえで、設立登記を経てなされる（法第9条、第10条）。ただし一部都道府県では政令市ではない自治体に対しても独自に条例によって事務委託を行っている場合があり、その際は管轄者たる権限が都道府県知事から当該市町村長にそのまま移譲されているため、書類の提出先も当該市町村となる。従って、実際に設立申請を行おうとする際は、主たる事務所を設ける予定である市町村の役所に確認することが望ましい。
認証事務は、法及び各都道府県の示す「NPO法の運用指針」等に基づき行われる。設立申請者は、認証基準に合致していることを積極的に疎明する必要がある。都道府県知事もしくは市長は、申請者の提出した書類の内容が認証基準に合致しているときは、認証をしなければならない（第12条）。
設立 > 設立条件

法律により法人格を取得することが可能な団体は、「特定非営利活動」を行うことを主な目的とし、次の要件を満たす団体である(第2条、第12条)。
営利を目的としないこと
社員（正会員など総会で議決権を有する者）の資格について、不当な条件をつけないこと
報酬を受ける役員数が、役員総数の1/3以下であること（ただし無報酬と定めた役員が一般職員の職務を兼務し、一般職員としての給与を受けることに問題は無い）
宗教活動や政治活動を主目的としないこと
特定の候補者、政党を推薦、支持、反対することを目的としないこと
暴力団、暴力団又は暴力団の構成員、若しくは暴力団の構成員でなくなった日から、5年を経過しない者の統制下にある団体でないこと（役員に就任しようとする者は、自身が暴力団に現に所属しておらず、なおかつ別途定められた犯罪行為による刑罰を最近2年以内に受けていないという趣旨の誓約書を提出しなければならない）
10人以上の社員がいること（申請時の必要書類に社員の氏名及び住所の一覧表が求められる。法律上、社員の住民票提出の必要は無いが、表記する住所は住民票記載と相違があってはならない）
同族会社のような形態を取らせないことや反社会勢力の関与を防止することを目的として、理事（役員）の就任条件に関する規定は多岐にわたり定められている。例えば「役員の総数を3で割った商」が2未満である場合は、互いに3親等内にある者同士が同時に役員に就任することができない。「社員」は法人の業務に従事する者を指しておらず、営利企業にいう株主のような存在である。ただし社員となっている人物が法人の業務に従事することに法令上の規制はない。
以上の条件を満たし、その後定款を「発起人総会」で決定し、原則として活動拠点となる都道府県（複数の都道府県にまたがる場合は内閣府）に申請を行い、2か月から4か月間の審査期間中に市民にその定款や予算案などを公開し、異議がなければ認証される。この「市民への公開」をする手段や場所は、それぞれの申請を受ける地方公共団体が条例で定める。
設立の認証がなされた場合は、一般的な営利法人と同様に商業登記（設立の登記）を行い、登記が完了した時点で登記事項証明書と、成立時に作成した財産目録を自治体に提出しなければならない（第7条、第13条）。なお設立登記にあたっての登録免許税は免除される。財産目録は主たる事務所に常備しなければならない（第14条）。
管理と運営

特定非営利活動法人の管理と運営は、特定非営利活動促進法第2章第3節（第14条の2～第30条）に規定されている。なおかつては理事の地位にある者全員が同等に法人の代表権を持つことになっていたが、2012年（平成24年）4月の法改正によって特定の理事以外がその権限を持たないものとすることも可能になった（ただし定款においてそれを明記しなければならない）。
管理と運営 > 貸借対照表の公告義務

特定非営利活動法人は、定款にてあらかじめ定めた手段によって貸借対照表を一般公開しなければならない（第28条の2）。公告する手段は官報や日刊の新聞への掲載などが指定されているが、団体のホームページに掲載することも可とされている。なお、電子公告による公開である場合、短くとも「財務諸表の作成から5年後にあたる日」が含まれている事業年度の終了まで掲載を継続しなければならない（同条第4項）。
貸借対照表以外の法定書類（第28条第1項に言う「事業報告書等」に該当する書面）については所轄庁への提出と事務所内への備え置きで足りるが、閲覧の請求を受けた際は原則として応諾しなければならない（事務所備え置き分に関して第28条第3項、所轄庁提出分に関して第30条）ため、実質的に不特定多数への公表が必要とされているものと捉え、収支計算書や財産目録も含めてホームページで一般公開する団体も多い。
管理と運営 > 法定書類記載の個人情報の取り扱い

前節のとおり、所轄庁への提出または事務所備え置きがされる書類は請求に応じて開示されなければならないが、当該書類には役員名簿と社員名簿が含まれており、原本を開示することで名簿に記載されている者の個人情報が無条件に公表されてしまう問題があった。このため、2020年12月2日に成立した法改正により、2021年6月9日以降は該当者の住所・居所の記載を除いた状態で開示することが可能となった。
認定特定非営利活動法人制度・特例認定NPO法人制度

「認定特定非営利活動法人制度」も参照
犯罪利用等の諸問題・不祥事 > 隠れ蓑としての特定非営利活動法人（NPO法人）

非営利性のもつ好感の得やすさを隠れ蓑に、一部、事実上営利目的であったり非公益的活動を行ったりする例が出てきた。とくに、企業や業界団体の広報宣伝活動の隠れ蓑にしたり、犯罪に関与したり、実態は右翼団体や左翼団体であるケース等、NPOであることを利用した悪徳商法がある。内閣府は、市民による監視の一環として、活動が懸念される法人に対し「市民への説明要請」を実施することとした。この説明要請の内容、及び要請への回答については、すべて内閣府ホームページ上や各都道府県市区町村のサイトで閲覧できるという行政措置をした。当然ながら、説明要請に対して何らの応答も無かった際はその事実を公表される。
犯罪利用等の諸問題・不祥事 > 不明朗会計・公金横領

都道府県から委託されて、税金から多額の資金調達している団体の会計が問題になっているケースが見られる。大雪りばぁねっとのような不明朗会計が発覚したことで運営者が横領罪で逮捕され、懲役6年の判決を受けている。
「認定特定非営利活動法人制度#不正・ガバナンスや杜撰会計管理問題」も参照
犯罪利用等の諸問題・不祥事 > 法人脱法売買や犯罪利用の横行

2018年6月7日付の毎日新聞によると、全国の11のNPO法人が仲介業者などを介して売りに出されている実態が明らかになった。うち6件では実際に売買が成立しており、中には買収直後に、詐欺目的で法人名義での口座を多数開設していたケースもあった。特定非営利活動促進法上、売買は禁じられていないものの、善意で設立されているはずのNPO法人が売買の対象になっていて、法の趣旨に反するとの批判が、専門家らから多数出ている。
毎日新聞は監督すべき自治体も休眠中の特定非営利活動法人は「野放し」と自認していることを指摘し、中には詐欺や売春に利用されているケースさえある。2013年には国の有識者会議は休眠NPOを「不正の温床になりかねない」とする報告書をまとめたが、施行20年を迎える2018年11月時点でNPO不正の撲滅出来ていないままである。毎日新聞は、現行のNPO法では対処できないので改正が必要だと報道している。
セント・メアリ・ミード

セント・メアリ・ミード（St. Mary Mead）は、アガサ・クリスティの作品に出てくる架空の村の名前である。ミス・マープルものの短編作品「火曜クラブ」（1927年）で初登場し、その翌年エルキュール・ポアロものの初期の長編作品『青列車の秘密』にも登場、以後はミス・マープルシリーズの主舞台として登場する。
セント・メアリ・ミードの位置

セント・メアリ・ミードは、ロンドンから25マイル（約40キロメートル）南に位置する村で、『牧師館の殺人』ではダウンシャーにあるとされていたが、『書斎の死体』では州の名がラドフォードシャー州に変わっている。なお、『青列車の秘密』ではキャサリン・グレーの住むセント・メアリ・ミード村はケント州にあるとされている。
隣町のマッチ・ベンハムは2マイル（約3キロメートル）離れたところにあり、9マイル（約15キロメートル）離れたところにはミルチェスター駅がある。さらにミルチェスターからバスで50分のところには、ミドルシャーのチッピング・クレグホーンがある。また、18マイル（約30キロメートル）離れたところに、グレンシャー州の大きな海水浴場であるデインマウスがある。
セント・メアリ・ミードの地勢

自然に大通りに沿って教会や店舗、駅などが集まり発展していった村で、イギリス中どこへ行っても見られる村と概要は変わらない。ロンドンや観光地デインマウスから行き来がしやすい位置にあることもあって、近年（『鏡は横にひび割れて』の頃）には新興住宅地が進出してきたため、村の様相が変わりつつある。
セント・メアリ・ミードが登場する作品

登場人物のセリフや回想の中でのみ登場する作品は除く。
セント・メアリ・ミードが登場する作品 > 長編作品

1928年 - 『青列車の秘密』
1930年 - 『牧師館の殺人』
1942年 - 『書斎の死体』
1957年 - 『パディントン発4時50分』
1962年 - 『鏡は横にひび割れて』
1971年 - 『復讐の女神』
1976年 - 『スリーピング・マーダー』
セント・メアリ・ミードが登場する作品 > 短編作品

1927年 - 「火曜クラブ」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1928年 - 「アスタルテの祠」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1928年 - 「金塊事件」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1928年 - 「舗道の血痕」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1928年 - 「動機対機会」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1928年 - 「聖ペテロの指のあと」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1929年 - 「青いゼラニウム」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1930年 - 「二人の老嬢」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1930年 - 「四人の容疑者」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1930年 - 「クリスマスの悲劇」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1930年 - 「毒草」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1930年 - 「バンガロー事件」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1931年 - 「溺死」（早川書房版『火曜クラブ』に収載）
1941年 - 「管理人事件」（早川書房版『愛の探偵たち』に収載）
1942年 - 「昔ながらの殺人事件」（早川書房版『愛の探偵たち』に収載）
1942年 - 「申し分のないメイド」（早川書房版『愛の探偵たち』に収載）
ナクベ

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 遺跡の位置
所在地:  グアテマラ、ペテン県
座標:  北緯17度40分47.7秒 西経89度50分6.6秒﻿ / ﻿北緯17.679917度 西経89.835167度﻿ / 17.679917; -89.835167座標: 北緯17度40分47.7秒 西経89度50分6.6秒﻿ / ﻿北緯17.679917度 西経89.835167度﻿ / 17.679917; -89.835167
種類:  定住地
歴史
時代:  先古典期
文化:  マヤ
ナクベ（Nakbe）は、グアテマラのペテン県北部、ミラドール盆地にある古代マヤの遺跡。
エル・ミラドールと並ぶ、非常に大きな先古典期の遺跡である。
遺跡

ナクベはエル・ミラドールの約12キロメートル南東に位置し、エル・ミラドールとはサクベで結ばれている。
ナクベという名前は1962年に遺跡を訪れたイアン・グレアムによって命名された。「サクベのそば」という意味だという。
紀元前1000-800年に定住が始まり、紀元前800-400年に早くも石造建造物が発達した。
遺跡は東西2つのグループに分かれ、両者の間はサクベで結ばれている。
西のグループにある構造物1は48メートルの高さがあり、先古典期後期の紀元前300-200年ごろに完成した。巨大な仮面が発見され、とくに幅11メートル・高さ5メートルの彩色された鳥の仮面は「鳥の主神」（マイケル・D・コウはヴクブ・カキシュと呼ぶ）を表している。
紀元前500-200年ごろの石碑では頭飾りとヒスイの耳飾りをつけた2人の人物が向きあって立っている。しかし碑文は存在しない。
ナクベはマヤ低地で最初に発達した都市だったが、後にこの地域の中心地はエル・ミラドールに移った。1世紀以降ミラドール盆地の諸都市は衰退した。
その後はナクベでモニュメントが作られることはなかったが、古典期にも人は住み続けた。Dorie Reents-Budetらの化学的分析によると古典期後期カラクムルの「コデックス様式」と呼ばれる土器は、実際にはカラクムルではなくミラドール盆地、とくにナクベで作られた。
調査

ナクベは1930年代に航空写真によって発見され、イアン・グレアムが最初に調査した。1980年代後半にカリフォルニア大学ロサンゼルス校のリチャード・D・ハンセンとグアテマラ考古学歴史研究所による発掘が行われ、後にミラドール盆地プロジェクトに発展した。
医療訴訟

医療訴訟（いりょうそしょう）とは、医療行為の適否や、患者に生じた死亡・後遺障害などの結果と不適切な医療行為との因果関係、さらにそのような結果に伴って発生した損害の有無および額が主要な争点となった民事訴訟のことであり、医事関係訴訟、医療過誤訴訟とも呼ばれる。広義では、業務上過失致死傷罪の罪名のもと、医療行為上の過失の刑事責任が問われる刑事訴訟の場合も含む。
各国の状況

鑑定において、アメリカ、イギリスなどの英米法系の法制度では、患者側と医療機関側それぞれの協力医の尋問を行うことで医学的知見を立証するのが原則となっており、日本など大陸法系の法制度が公的な鑑定を原則としているのとは対照的となっている。
先進各国の医療事故補償制度についての概要を表として示す。
|  | 医療事故関連法律 | 実施主体、内容 |  |
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| イタリア | 民事裁判所規則 民法 | 民事裁判所。民法第2236条「医師は詐欺、重大な過失以外では損害責任を負わない…」。「裁判官が医療専門家の意見を聞いて損害を評価する」。 |  |
| ドイツ | 裁判外仲介手続規則（1975） | 地方医師団体（各地方で別基準）。医師の責任は不問。 |  |
| スイス | 医師責任裁判外仲介手続規則（1982） 義務法（1911, 2006） | スイス医師連合会（補償基準示さず。当事者による決定）。州仲介局の出番すくなし。裁判所。民法第364条「医師の委託責任…」。 |  |
| イギリス | 病院苦情処理法（1985）、医療訴訟裁判外民事手続規則（1999） | 当事者同士の示談ができねば裁判。公的医療の場合は医療局仲介人に依頼。民間医療は契約原理に基づく。弁護士の仲介。 |  |
| スウェーデン | 過失医療事故被害者保障法（1975, 下記法に移管） 患者傷害法（1996） | 政府州機関。無過失でも被害者補償。医療責任と補償権利を分離した最初の国。民間医療も補償。 |  |
| デンマーク | 患者保障法（1991）  被害補償法 | 患者保障協会（基準認定）。無過失でも保証。過失ある場合は被害補償法による。 |  |
| フランス | 医療過誤医療責任補償法（2002） | ONIAM（政府機関）。保険者団体。裁判所。 |  |
|  出所：“Senat, L’indemnisation des victims d’accidents therapeutiques” (2000) などに基づき作成。 |  出所：“Senat, L’indemnisation des victims d’accidents therapeutiques” (2000) などに基づき作成。 |  出所：“Senat, L’indemnisation des victims d’accidents therapeutiques” (2000) などに基づき作成。 |  |
各国の状況 > アメリカ合衆国

アメリカ合衆国の医療においても、医療過誤訴訟は1970年代より既に深刻な社会問題になっている。賠償責任保険の存在により高をくくったと考えられる裁判所による懲罰的損害賠償を認める判決により、医療過誤における賠償金額はしばしば極端な高額となる。そのため訴訟リスクの高い診療科では、医師が高額の保険料を支払って過誤保険に加入しており、医療費の高騰の原因のひとつとなっている。米国の場合、医療事故に関わる諸費用は10兆円に及ぶといわれており、そのうち患者に渡る金額は18〜40%程度で、過半が弁護士費用などに使われているという報告もある。
1975年、カリフォルニア州にて医療過誤訴訟による第1次医療危機発生。医療過誤の賠償支払額が18倍に増加し、多くの保険会社が医師賠償責任 保険から撤退したことにより、医師の保険料が1960年の30倍にも膨れ上がり、医師や病院が医療保険に加入できなくなる事態となった。1975年5月、州北部の麻酔科医がストライキに入ったことをきっかけとし、全米各地にストライキが広がった。カリフォルニア州では、世論は「医療へのアクセスを守る方が重要」との意見を支持し、医療被害補償改革法（MICRA; Medical Injury Compensation Reform Act）により賠償額の上限が定められた。また、弁護士報酬の割合を賠償金額が増えるにつれて漸減するとし、過誤の被害者により多くの賠償金が渡るように配慮された。弁護士団体は猛反対し、医療過誤だけを他の訴訟と区別して特別扱いする法律は違憲と法廷で主張したが、1984年、最終的に州最高裁は合憲との判断を下した。
2002年、ネバダ州にて第3次医療危機が出現。保険料高騰により全米2位の医療過誤保険を持つ公的保険会社（セントポール・カンパニーズ）が全面撤退を発表したことによる。年4万ドルだった保険料が年20万ドルを超すなどにより、日本同様、産科医・家庭医の産科廃業、救急医療崩壊などを招き、他州への医師の転出も増加した。州による格安の医療過誤保険の設定や郡による肩代わりなどにより、一時的に危機を凌いでいる。
米国の医療危機は現在も継続中である。
そのような状況から、適正な医療が行えなくなるとして、全米のほとんどの州の議会で、製造物責任訴訟および医療過誤訴訟問題解決のための改革である不法行為改革法（Tort reform）を制定させる努力が行われた。これは出訴期限の短縮、損害賠償額の上限設定、損益相殺ルールの採用、裁判前の専門家パネルでの調停の前置などを内容とするもので、医療過誤訴訟の乱発を制限することで医療危機を乗り越えようとするものである。
各国の状況 > フランス

| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| ONIAM扱い件数   3,553件 | ONIAM(CRCI) 保障 | 17% |
| ONIAM扱い件数   3,553件 | 保証者補償 | 20% |
| ONIAM扱い件数   3,553件 | 却下（損害軽微） | 24% |
| ONIAM扱い件数   3,553件 | 却下（過失なし） | 21% |
| ONIAM扱い件数   3,553件 | 再鑑定要請／その他 | 12% |
| 裁判所扱い件数 | 裁判所扱い件数 | 191件 |
フランスの医療では、日本と同様に公立病院に対しては行政裁判、私立医療機関に対する訴訟は民事裁判であり、刑事裁判になることは稀である。フランスでもかつて医療紛争件数・賠償額の増加が問題視された。1981年、初のメディカル・コンシリエーター機関が創設され、80年代はADRの動きが活発になった。しかし、1990年代、非加熱血液製剤事故をきっかけとして、医療過誤責任追及の動きが活発になった。
2000年7月10日法では、民事訴訟医療従事者が直接損害を引き起こした場合にのみ立証義務はなく、直接的因果関係を認めない間接的過失の立証責任は患者側にあるとされた。一方、行政訴訟では軽度の過失、推定過失、推定間接的因果関係、結果安全義務、成功機会・チャンスの損失に対して賠償責任を求めることができるとされた。しかし、結果的に公立・私立医療機関での医療事故被害者に対する賠償に不公平をもたらすことにもなった。さらに、裁判制度は被害者にとって費用・時間・労力がかかり、また立証責任を要することにも課題を残した。
このような背景から、2002年、「患者の権利および保健衛生システムの質に関する法律」が制定された。医療機関には事故報告義務が課せられる一方で、被害者に対する無過失補償、鑑定制度の整備が進められ、院内感染や医療製品に起因する事故については無過失主義、一方で医療過誤については患者側の立証責任となっている。またChambre de commerce et d'industrie en France（フランス語版）（CRCI、地方医療事故紛争調停・補償委員会）、Office national d'indemnisation des accidents médicaux（フランス語版）（ONIAM、国立医療事故補償公社）が設立された。この制度下ではまず患者はCRCIに申し立てをし、CRCIが事故の鑑定・紛争の仲裁を行う。無過失の場合はONIAMに補償勧告を行い、有過失の場合は医師の加入した医療過誤賠償保険会社に勧告が行われ、それぞれから補償額を提示される。特筆すべき長所は窓口の一本化による簡易化と専門家による迅速な処理である。提示額に不満がある場合患者には訴訟を提起する権利が残される。しかしCRCIの意見が無過失の場合、裁判を提起しても過失が認められる可能性は非常に低いので、ほとんどの患者は勧告に応じるという。
各国の状況 > スウェーデン

スウェーデンの医療では1962年にユニバーサルヘルスケア制度の整備を開始したが、医療事故にあった患者がそれを裁判で立証し補償を得ることが非常に困難だったことから、1975年、法律家の提唱によりPatient Compensation Systemという機構が設立された。このシステムはPCI (Patient Insurance) およびMRB (Medical Responsibility Board) の二つの柱から成る。前者は医療側の責任の有無を問わず被害患者に補償金を支払う機構であり、後者は医師医療規範を制御する機能を担っている。患者は損害を蒙ったと考えるとき、簡単な申請書を提出すればよく、医療従事者も申請に協力的であるという。続いてPCIの調整官（医師、弁護士など）によって補償額が決定されるが、患者側が不服を申し立てることができ、ディスカッションが行われる。それでも解決しないときは正式な訴訟となる。実際に訴訟にまで発展するのは年間10例程度であるという。
各国の状況 > ニュージーランド

ニュージーランドの医療では、2002年より政府機関である事故補償公団（英語版）（ACC）が補償を行っており、財源は政府一般税収である。
日本の状況

「日本の医療」および「医療崩壊」も参照
民事訴訟事件のうち争点もしくは証拠の整理または裁判をするについて医学または医療の専門的知識経験を必要とするものを医療訴訟と呼ぶこともある。ただ、この定義だと医療行為の適否が問題となっていない事件、たとえば、交通事件や労災事件なども含まれることになるため、「医療訴訟」との名称で一般に思い起こされる訴訟類型に必ずしも沿っていない。また、医療に関する訴訟であっても、診療報酬の請求や、病院内部の人事上の問題などを争点とする訴訟は、医療訴訟には含まれない。
1999年の横浜市大病院事件や都立広尾病院事件などで医療訴訟がマスコミで大きく取り上げられるようになり、近年では福島県大野病院産科での医療事故など、医療行為上の過失につき刑事責任を問う刑事訴訟が注目されがちであるが、訴訟事件の大半は損害賠償請求の形をとる民事事件である。ただし、医療行為上の過失が刑事事件として立件される件数も2000年前後の統計で見ると増加しており、それに伴う問題も指摘されている（福島県立大野病院事件、杏林大病院割りばし死事件なども参照）。
日本の状況 > 医療訴訟＜民事＞ > 医療訴訟を巡る裁判所の動き

医療訴訟の増加に対応するため、2001年4月、東京、大阪の両地方裁判所において、医療訴訟（民事事件）を集中的に取り扱う医療集中部が新たに設けられ、その後、千葉、名古屋、福岡、さいたま、横浜にも順次設置されている。
日本の状況 > 医療訴訟＜民事＞ > 医療訴訟の一般的な手続

基本的には一般の民事訴訟の手続と同じ流れで進行する。ただ、専門的な知見を要する訴訟類型であるため、鑑定を行う場合が他事件よりも多いこと、患者側が訴訟を提起するに先立ち、カルテ等の改ざんを防止するとともに、カルテ等を自身も入手する目的で証拠保全を行う場合が多いこと、の2点が手続上の主な特徴として挙げられる。
日本の状況 > 医療訴訟＜民事＞ > 医療訴訟に関する統計（事件数・審理期間）など > 件数と審理期間

医療訴訟の事件数は、全国の新受件数（裁判所に新たに訴えが提起された事件数）でみると、平成16年度まで次第に増加して1110件とピークを迎えたが、その後は減少傾向にある。
医療訴訟の平均審理期間（第一審裁判所で、訴えが提起されてから、判決や和解などで事件が終了するまでの期間）は、全国データで平成8年度には37.0か月（3年1か月）であったのが、平成20年度には24.0か月（約2年3か月）となっており、審理期間は短縮されていることが分かる。ただ、一般の民事訴訟の平均審理期間が平成17年度8.4か月であることと比べると長い時間を要する訴訟である。
日本の状況 > 医療訴訟＜民事＞ > 医療訴訟に関する統計（事件数・審理期間）など > 医療訴訟集中部

一方、東京、大阪などの医療訴訟集中部では、全国データと比べて、明らかな審理期間の短縮が認められる。たとえば、大阪地裁医事事件集中部で平成13年4月1日から平成18 年3月31日までに終了した事件を対象とした調査によると、大阪地裁における医療事件の平均審理期間は14.8か月（約1年3か月）である。もちろん、医療訴訟の審理は、早いか否かがすべてではなく、適切な紛争解決ということを伴ってこそ意味があるわけだが、医療訴訟集中部が一定の成果を上げていることを統計的に裏付けるデータであるとはいえる。
ただ、そのような医療訴訟の集中部でも、鑑定を要する事件だけを取り出すと、依然審理期間は長い。大阪地裁医事事件集中部での上記同調査によると、大阪地裁で鑑定を行った医療事件の平均審理期間は28.1か月（約2年4か月）であり、鑑定を行っていない事件の平均審理期間が13.0か月であることと比べて、約2.2倍かかっていることが分かる。鑑定人選任の仕組みを整えるなど、鑑定制度を改善していくことが、司法界、そして鑑定人を供給する医療界の当面の課題であるといえる。
日本の状況 > 医療訴訟＜民事＞ > 医療訴訟に関する統計（事件数・審理期間）など > 判決と和解

一般には患者側が医療訴訟で勝訴するのは難しいとの指摘が多い。判決で終了した医療訴訟事件だけを見ると、請求認容判決（一部認容を含む）の割合は3割から4割程度である。通常訴訟の8割強に比べると低い数値だが、通常訴訟の統計データは被告が欠席し、実質的な審理なしに原告勝訴の判決がなされる事件を含んでいる一方、医療訴訟では被告が欠席するということはまずないため、単純な比較は難しい。なお、医療訴訟における平成20年の認容率は26.7%となっている。
民事訴訟では、すべての事件が判決で終了するわけではなく、和解（話し合い）で終了する事件も相当数に上る。医療訴訟の現状では、全医療訴訟事件数の約50%程度が和解で終了している。