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Yahoo!
歴史 > 経営難とリストラ（2008年 - 2015年） > マイクロソフトによる買収の試み

マイクロソフトとYahoo!は、最終的にすべて失敗に終わったが、2006年および2007年に合併交渉を行った。しかしYahoo!側が難色を示し実現しなかった。また当時のアナリストは、これら2つの企業による合併は賢い選択なのかと懐疑的であった。それらの友好的買収の申し入れがYahoo!に拒絶されたあと、2008年2月1日にマイクロソフトは現金と株式の446億ドルで、Yahoo!側が求めてもいない一方的な買収を申し入れ、それはのちに敵対的買収をめぐる攻防になっていった。数日後、Yahoo!は、ニューズ・コーポレーションとの連携か、大手IT企業のGoogleの支援か、敵対的買収に乗り出すマイクロソフトとの合併の代案をいろいろ考えてみたうえで、Yahoo!のブランド、使用者、投資金、および成長見通しを実質的に過小評価しているとして、Yahoo!は、2008年2月11日にマイクロソフトの申し出を拒否することを決めた。
2008年2月22日、デトロイトの2つの年金企業の申し立てによると、好条件になるかもしれないマイクロソフトの買収提案に反対し、価値破壊的な第三者の取引を追求するということは、株主に対して義務に違反するとYahoo!と取締役会を訴えた。3月初旬、GoogleのCEOのエリック・シュミットが「マイクロソフトがYahoo!買収に成功した場合のことを心配している」と述べたという記事が出た。それによると同氏が、「合併はインターネットのオープン性を損なうことになり、インターネットを痛めつける可能性がある」という考えを持っているということである。4月5日に、マイクロソフトのCEOであるスティーブ・バルマーは、「もしも3週間のうちにYahoo!が取引を受け入れなければ、マイクロソフトは、合併協議（敵対的買収）が進むことを期待して、新しい取締役を選出させるために直接株主に近づくだろう」と述べた。そして、Yahoo!の取締役会に結論を迫る書簡を送った。4月7日のYahoo!の応答では、「Yahoo!としては合併を反対しないとの姿勢で、よりよいオファーを望んでいた。また、マイクロソフトの積極的なアプローチは、Yahoo!との関係と友好的合併の可能性を悪化させた」と述べた。同日、Yahoo!は従来の446億ドルのオファーは受け入れられないと述べた。これに続いてYahoo!とAOLがマイクロソフトとの合併の代案として事業統合の交渉していると報道が出た。2008年5月3日、マイクロソフトが買収を撤回した。Yahoo!は、スティーブ・バルマーとジェリー・ヤンの書簡の中のマイクロソフトの提示額「一株当たり33ドル」の申し出を高めるために、50億ドル多い「一株当たり37ドル」を要求していた。2008年6月12日、Yahoo!は、マイクロソフトとのすべての買収協議が終了したと声明を出した。また同日の午後、Yahoo!はGoogleと検索広告についての提携を発表した。しかし、4か月後の11月5日に提携合意が解消されたことが発表された。Yahoo!の判断に納得のいかない億万長者の投資家、カール・アイカーンはマイクロソフトと交渉のために接近し、理不尽さを感じるYahoo!の現在の経営陣を呼び出して経営陣を刷新する構えを見せた。2008年7月21日にYahoo!は新たな取締役にアイカーンと2名の仲間を指名して送り込むことで合意して和解した。その後、アイカーンは2009年10月23日にアクティビスト（物言う株主）を取締役として置いておく必要はないと述べ、辞任している。
2008年11月20日、一連の騒動からほぼ10か月経って、Yahoo!の株価（YHOO）は、マイクロソフトの提示額が「一株当たり33ドル」だったのに対し、52週安値（過去52週の中で低い値)の「一株当たり8.94ドル」で取引されるまでに下降してしまった。2008年11月30日、マイクロソフトがYahoo!の検索ビジネスを200億ドルで買収すると報道が出た。しかし報道のすぐ後に関係者は否定した。2009年7月29日、マイクロソフトがYahoo!の検索技術について最大限利用でき、Yahoo!はマイクロソフトのプロジェクトの検索エンジン「Bing」を今後使用する10年間の契約が発表された。
歴史 > 経営難とリストラ（2008年 - 2015年） > 創業者のCEO辞任

2008年1月29日に、Yahoo!は同社の厳しく、苦しい経営状況では、検索エンジン業界のリーダーであるGoogle社と相乗的に市場競争ができないとして、全従業員1万4,300人のうち7％である1,000人をレイオフ（人員削減）すると発表した。Yahoo!は急成長が見込まれ会社の拡大が期待できる分野に経営資源を集中することにしている。2008年2月12日に、マサチューセッツ州ケンブリッジのオンライン動画プラットフォームプロバイダーのMaven Networks（）を1億6000万ドルで買収。2008年11月17日に、創業者のジェリー・ヤンはCEOを辞任し、以前の役職であるチーフに就任。2008年12月10日には業績悪化に伴い、世界で1,520人の従業員のレイオフを始めた。
歴史 > 経営難とリストラ（2008年 - 2015年） > キャロル・バーツ時代

2009年1月に、Yahoo!は、ジェリー・ヤンの後任のCEOに就任したキャロル・バーツの指揮のもとで経営立て直しを試みることになった。7月には、Yahoo!のウェブサイトにマイクロソフトの検索技術と検索広告プラットフォーム「adCenter（現・Bing Ads）」を使うことでマイクロソフトとYahoo! は提携に合意した。2009年7月21日に、Yahoo!は新しいバージョンのトップページを公開した。トップページ左側のカスタマイズ可能なYahoo! JAPANのお気に入りに該当する「MY FAVORITES（）」にはYahoo!のサイト上で提供されているサービスのみならず、Netflix、Facebook、Twitterなどの他社のウェブサイトのサービスを選んで配置できるように、その当時はなっていた。2011年9月6日、バーツは突如、取締役会長ロイ・J・ボストックの電話で解任された。一方、会社の全体または一部事業の売却を検討しているとされた。売却先としてAOL、マイクロソフト、アリババなどが候補に挙がっているとされた。
しばらくの間はティム・モースCFO（最高財務責任者）が暫定的CEOを勤めていた。
歴史 > 経営難とリストラ（2008年 - 2015年） > スコット・トンプソン就任と解任

2012年1月4日、PayPal社長のスコット・トンプソンがCEOに指名された。同年4月には、全従業員の14%にあたる約2,000人のレイオフを発表するなど再建に乗り出した。2012年末の完了後、Yahoo!はレイオフで「年間3億7,500万ドル」が節減されたと発表した。3月には、Yahoo!はFacebookに特許を侵害されたと提訴した。4月にはFacebook側から逆提訴をされている。
2012年4月、スコット・トンプソンはYahoo!は顧客最優先であるべきだという彼の見解を何度も繰り返した電子メールを従業員のもとに送っていた。トンプソンにとって顧客とはユーザーと広告主の両方だと定義していた。トンプソンは、さらに完全にYahoo!の再編成を行った。再編成は2012年5月1日に効果が現れ、その要因は「消費者」「地域」「テクノロジー」と3つの大きなグループの経営戦略だった。しかし2012年5月、トンプソンがコンピュータ・サイエンスの学士号を有しているとした誤りから起こった「学歴詐称」問題が発覚。5月13日、就任からわずか4か月でCEOを解任された。そして、役員のロス・レビンソンが暫定CEOに就任した。
歴史 > 経営難とリストラ（2008年 - 2015年） > マリッサ・メイヤーのCEO就任

2012年7月17日、ライバル企業であるGoogleの元役員でウォルマートの社外取締役であるマリッサ・メイヤーが新たなCEOに就任した。メイヤーはフォーチュン500の会社の中では若い部類のCEOになった。
2013年5月19日、ウォール・ストリート・ジャーナルは、Yahoo!の取締役会が設立6年目のブログサービスの会社Tumblr（タンブラー）を現金11億ドルで買収することを承認したと報道した。Tumblrは買収後も創業者のデイヴィッド・カープが大株主で引き続きCEOも務める。Yahoo!が所有する写真サービスのFlickrが2013年5月20日に全面リニューアルと無料で1TBの保存容量をユーザーに提供することを発表した。Tumblrの買収の公式発表もその日にされた。2013年5月26日、Yahoo!がビデオストリーミングサイトのHuluに関心を持っていると報じられ、Yahoo!側が買収額として6億ドルから8億ドルを提示したとも伝えられた。しかしこの買収は実現しなかった。2013年8月2日、Yahoo!はソーシャルブラウザにかかわるRockMelt （ロックメルト）の買収を発表した。買収によって懸念されていたCEOのエリック・ビシュリア、そしてCTO（最高技術責任者）のティム・ハウズを含むRockMeltチームはYahoo!のチームの一部となることになった。その結果、すべてのRockMeltアプリや既存のWebサービスは8月31日から終了となった。2013年8月7日、Yahoo!は2013年9月5日から新しいロゴの最新版を導入することを発表した。それを記念するために、同社は切り替え日までの30日間にロゴを日替わり表示する「30日間の変化」キャンペーンを開始していた。2013年7月の間、インターネット視聴率調査会社のコムスコアが照合したデータよると、前月と比較して米国ではGoogleのウェブサイトより多くの人々がYahoo!のウェブサイトを訪問したことを明らかになった。Yahoo!がGoogleを上回るのは2011年以来では初めてとなった。データはYahoo!が所有するTumblrのサイトや携帯電話のためのサイトの訪問統計は含まれていなかった。
2014年2月11日、Yahoo!はWanderというソーシャル日記の会社を買収した。2014年2月13日、Yahoo!は技術系求人の会社Distillを買収した。2014年3月12日、Yahoo!がGoogleのように、よりよいサービスと競争するために、ローカル検索結果でビジネスを後押しするのに役立つYelp社と提携したことを発表した。2014年11月11日、Yahoo!は約6億4000万ドルで動画広告会社のBrightRollを買収することになると発表した。動画関連は同社の主要な成長分野のひとつであり、買収でYahoo!の動画広告プラットフォームは米国最大になる。2014年11月21日、Yahoo!がCoolirisを買収したことが発表された。
マリッサ・メイヤーのCEO就任以降、2013年第4四半期にはYahoo!の株価は2倍以上上昇した。しかし、2015年12月の同社の株価は35ドル近辺で、2013年11月に約35ドルでピークに達した水準と同じである。2015年12月2日に、取締役会により将来を決するだろうミーティングが開かれたというニュースが流れ、昼下がりには株価は36.04ドルに上がった。その内容は、Yahoo! Inc.が約15％を保有する中国の業績好調な電子商取引サイトのアリババ株で別会社を興す（スピンオフ）かどうかであった。その後、正式に検討すると表明したが、断念した。また、苦戦のインターネット検索や電子メール事業などの身売りを検討するのではないかという観測が出ていた。事業の売却先候補としては、ベライゾン、IAC／インタラクティブコープ、ソフトバンクなどが挙がっていた。メイヤーは就任後にさまざまなアクションを主導し、株価を上げるなどの成果を得たが、就任時点で同業他社に比べて大きく出遅れていたスマートフォンなどのモバイル分野では業績を挙げられなかった。また、成長分野とされた映像コンテンツ事業で4200万ドルの損失を出し、それらの分野が結果的に必ずしも有益でなかったことを証明する形となった。Yahoo!は「物言う株主」から、会社・中核事業の売却と大規模な人員削減、およびメイヤーのCEOの退任を要求されるようになった。
歴史 > ベライゾンによる中核事業買収・AOLとの統合（2016年 - 2020年）

2016年2月2日、Yahoo!は従業員の15%削減および世界の5つの拠点の閉鎖などを含む経営計画を発表するなどYahoo! Inc.は最終局面であった。2016年7月25日、米通信大手ベライゾン・コミュニケーションズがYahoo!のポータルサイト・ニュース・電子メールサービスなど、ほぼすべての事業を約48億3000万ドルで買収することで合意。事業部門は今後ベライゾン傘下のAOLに統合されることになった。買収時点でYahoo!の時価総額の大部分を占めるアリババグループとYahoo! JAPANの保有株式はYahoo! Inc.に残り、Yahoo!は買収完了後「アルタバ」に社名を変更して投資会社として生まれ変わり、刷新された経営陣のもとで上場を継続する方針が示された。またベライゾンは買収後、Yahoo! Holdingsという子会社を設立した。
2016年9月22日、Yahoo!は2014年後半にハッカーによって、少なくとも5億人のユーザアカウント情報が窃盗されていたと発表した。2017年2月21日、ユーザー情報流出事件を受けて買収金額を約44億8000万ドルに引き下げ、訴訟費用は両社で分担することで合意と発表した。2017年6月13日、買収手続きが完了。旧Yahoo!の事業部門はAOLとともに新会社「Oath」に移管された。メイヤー自身もCEOの辞任を発表した。
2019年にOathは、社名を「Verizon Media Group」に変更している。
歴史 > ベライゾンによる中核事業買収・AOLとの統合（2016年 - 2020年） > アルタバ

2017年6月16日、ベライゾン・コミュニケーションズによって買収されなかったYahoo, Inc.の残りの部門（日ヤフー（現: LINEヤフー）の株式を含む）は、アルタバ（Altaba Inc.）へと改名した。アメリカ証券取引委員会のウェブサイトによると、新会社は「非多角のクローズドエンド型投資信託会社」として分類されている。
2018年7月、日ヤフーの親会社であるソフトバンクはアルタバから日ヤフーの株式を20億ドル分購入し、持ち株比率を48.17%に高めた。2018年9月、アルタバはヤフー・ジャパンの残りの全株式を約43億ドルで売却した。
2019年11月4日、解散・清算手続きが行われた。2020年10月、アルタバは株主に清算分配を行った。
歴史 > Apolloによる買収とYahooの社名復活（2021年 - ）

親会社のベライゾンは2021年5月3日、米YahooやAOLなどのインターネットメディア事業を展開するメディア事業部門Verizon Mediaを投資会社アポロ・グローバル・マネジメントに50億ドルで売却すると発表した。同年9月1日、Apolloによる買収が完了。社名をVerizon Media Groupから「Yahoo」に変更した。これにより、約4年ぶりにYahooの社名が復活することになった。新Yahooの事業には、YahooブランドのWebサービスに加え、TechCrunch、AOL、Engadget、インタラクティブメディアブランドのRYOTなどが含まれる。傘下のブランドは、全世界で約9億人の月間アクティブユーザーを抱えており、Apolloの調査によると、現在インターネット上で第3位の規模を誇る。
なお、Apolloによる買収に伴い、Verizon Mediaの日本での事業ブランド名を2021年9月1日より「バウンドレス（Boundless）」に変更している。
名前の由来

Yahoo!の名前の由来は英語の「Yet Another Hierarchical Officious Oracle」（さらにもうひとつの階層的でお節介な神託）の略だといわれている。また、ファイロとヤンは自分たちのことを「ならずもの」だと考えているので、「粗野な人」という意味がある「Yahoo」（『ガリヴァー旅行記』に登場する野獣の名前が由来）という言葉を選んだと主張している。さらに感嘆符がついていることに関しては「ヤッホー！」「やったー！」を意味する英語の感動詞「yahoo」とかけているとも考えられる。
事業 > 検索エンジンとしてのYahoo!

WWW上のコンテンツを調査し
キーワードで分類してデータベースとして蓄積し
必要なコンテンツを探すユーザーに対して検索フォーム（アルゴリズム）を提供する
という検索エンジンの運用と検索サービスの提供という図式は、Yahoo!をはじめとする数社によって始められ、かつ確立された。
このような形のウェブサイトをポータルサイト（入り口）と呼ぶようになった。
なお、Alexaが提供しているyahoo.comのトラフィック統計を見ると、アクセス全体に占める search.yahoo.com（検索サービス）のアクセスは全体の10.5%ほどで、Yahoo! JAPANでは18%ほどとなっている（2010年1月現在）。
近年の業績悪化に伴い、2010年には自社開発の検索エンジンからマイクロソフトのBing（）に検索エンジンを切り替える方針を明らかにしており、2010年8月より順次各国語版で切り替えを開始している。
サービスサイト

Yahoo! には、メインページ中央やや上部に、下のような Yahoo! が所有するサービスサイトがある。
サービス名に冠する「Yahoo!」は省略形の「Y!」で表されることがある。
カッコ内はYahoo! JAPANで対応するサービス。
Flickr
omg!（エンターテインメントトピックス - Yahoo!ニュース）
Shine
MyBlogLog
My Yahoo!（My Yahoo!）
Upcoming（Yahoo!地域情報）
Tumblr
Yahoo! Account Information（Yahoo! JAPAN ID登録情報）
Yahoo! Address Book（Yahoo!アドレスブック）
Yahoo! Alerts（Yahoo!アラート）
Yahoo! Answers（Yahoo!知恵袋）
Yahoo! Autos（Yahoo!自動車）
Yahoo! Avatars（Yahoo!アバター）
Yahoo! Babel Fish（Yahoo!翻訳）
Yahoo! Bookmarks（Yahoo!ブックマーク）
Yahoo! Buzz
Yahoo! Calendar（Yahoo!カレンダー）
Yahoo! Careers（≒Yahoo!リクナビ）
Yahoo! Chat（Yahoo!チャット）
Yahoo! Company Info（Yahoo! JAPAN会社概要）
Yahoo! Connected TV（テレビ版Yahoo! JAPAN）
Yahoo! Developer Network（Yahoo!デベロッパーネットワーク）
Yahoo! Directory（Yahoo!カテゴリ）
Yahoo! Education（Yahoo!学習）
Yahoo! Entertainment
Yahoo! Finance（Yahoo!ファイナンス）
Yahoo! Food（Yahoo!グルメ）
Yahoo! Games（Yahoo!ゲーム）
Yahoo! Green（Yahoo! JAPANの環境への取り組み）
Yahoo! Greetings（Yahoo!グリーティング、終了）
Yahoo! Groups（Yahoo!グループ）
Yahoo! Health（Yahoo!ヘルスケア）
Yahoo! Help（Yahoo! JAPAN ヘルプセンター）
Yahoo! HotJobs（求人、≒Yahoo!リクナビ）
Yahoo! Image Search（Yahoo!画像検索）
Yahoo! International（世界のYahoo!）
Yahoo! Kids（Yahoo!きっず）
Yahoo! Local（Yahoo!地域情報）
Yahoo! Mail（Yahoo!メール）
Yahoo! Maps（Yahoo!地図）
Yahoo! Message Boards（Yahoo!掲示板）
Yahoo! Messenger（Yahoo!メッセンジャー）
Yahoo! Mobile（Yahoo!モバイル）
Yahoo! Movies（Yahoo!映画）
Yahoo! Music（Yahoo!ミュージック）
Yahoo! News（Yahoo!ニュース）
Yahoo! Notepad（Yahoo!ノートパッド）
Yahoo! OpenID
Yahoo! People Search
Yahoo! Personals（Yahoo!パートナー）
Yahoo! Pipes
Yahoo! Profiles（Yahoo!プロフィール）
Yahoo! Real Estate（Yahoo!不動産）
Yahoo! Research（Yahoo!リサーチ）
Yahoo! Safely（Yahoo!セキュリティセンター）
Yahoo! Search（Yahoo!検索）
Yahoo! Security Center（Yahoo!セキュリティセンター）
Yahoo! Shopping（Yahoo!ショッピング）
Yahoo! Small Business（Yahoo!ビジネスセンター）
Yahoo! Sports（スポーツナビ）
Yahoo! TV（Yahoo!テレビ）
Yahoo! Tech（Yahoo!ニュース > コンピュータトピックス）
Yahoo! Toolbar（Yahoo!ツールバー）
Yahoo! Travel（Yahoo!トラベル）
Yahoo! Video（Yahoo!ビデオキャスト=終了）
Yahoo! Voice … 電話サービス
Yahoo! Weather（Yahoo!天気情報）
Yahoo! Widgets（Yahoo!ウィジェット）
Yahoo! Women … 女性向けサービス
Yahoo! Search Blog（Yahoo!ブログ検索）
Yahoo! for Good
Yahoo! Year in Review（年末年始特集 > 振り返る）
Yahoo! Yellow Pages（Yahoo!電話帳）
Zimbra
など
→「en:List of Yahoo!-owned sites and services」も参照
世界のYahoo!の一覧

ほとんどの国・地域のYahoo!は「（国・地域のccTLD）.yahoo.com」のドメインを使用しているが、オーストリアやスイスは「（ccTLD）.search.yahoo.com」のドメインがトップページとなっているほか、マレーシアはccTLDの「.my」が「My Yahoo!」とバッティングするため「malaysia.yahoo.com」が使われる。
台湾の「Yahoo! 奇摩」は地域のローカル検索事業者との合併に伴う名称となった結果、サイト名から地名が除かれている。また、オーストラリアの「Yahoo! 7」は大手放送事業者・セブン・ネットワークとの合弁に伴い、2006年1月よりサイト名を変更した。
世界のYahoo!の一覧 > ヨーロッパ・中東・アフリカ

Yahoo! Österreich - オーストリアのYahoo!。
Yahoo! France - フランスのYahoo!。
Yahoo! Deutschland - ドイツのYahoo!。
Yahoo! Ελλάδας - ギリシャ、ギリシア語圏（キプロスほか）のYahoo!。
Yahoo! Italia - イタリア・イタリア語圏（サンマリノほか）のYahoo!。
Yahoo! România - ルーマニアのYahoo!。
Yahoo! España - スペインのYahoo!。
Yahoo! Sverige - スウェーデンのYahoo!。
Yahoo! Schweiz - スイスのYahoo!。
Yahoo! UK - イギリスのYahoo!。以前はアイルランドと合同であった。
Yahoo! Ireland - アイルランドのYahoo!。
Yahoo! Maktoob - 中東・アラブ圏のYahoo!。
Yahoo! Maktoob - 中東・アラブ圏の英語版のYahoo!。
Yahoo! South Africa - 南アフリカ共和国のYahoo!。
世界のYahoo!の一覧 > 南北アメリカ

Yahoo! - アメリカ合衆国のYahoo!。
Yahoo! Argentina - アルゼンチンのYahoo!。
Yahoo! Brasil - ブラジルのYahoo!。
Yahoo! Canada - カナダの英語版のYahoo!。
Yahoo! Québec - カナダのフランス語圏（おもにケベック州）のYahoo!。
Yahoo! Chile - チリのYahoo!。
Yahoo! Colombia - コロンビアのYahoo!。
Yahoo! Mexico - メキシコのYahoo!。
Yahoo! Perú - ペルーのYahoo!。
Yahoo! Venezuela - ベネズエラのYahoo!。
en Español - スペイン語圏（おもに中南米）のYahoo!。以前は「Yahoo! Telemundo」の名称であった。
世界のYahoo!の一覧 > アジア・オセアニア

Yahoo!奇摩  - 台湾のYahoo!。
Yahoo! Hong Kong - 香港のYahoo!。
Yahoo! Singapore - シンガポールのYahoo!。
Yahoo! India - インドのYahoo!。
Yahoo! Indonesia - インドネシアのYahoo!。
Yahoo! Philippines - フィリピンのYahoo!。
Yahoo! Malaysia - マレーシアのYahoo!。
Yahoo! Việtnam - ベトナムのYahoo!。
Yahoo!7- オーストラリアのYahoo!。以前はニュージーランドと合同であった。
Yahoo! New Zealand - ニュージーランドのYahoo!。以前は「Yahoo! Xtra」の名称であった。
世界のYahoo!の一覧 > 廃止

Yahoo! Asia（asia.yahoo.com） - アジア全域に向けたYahoo!。英語。
雅虎中文（chinese.yahoo.com） - 世界各地の中国系住民に向けた中国語のYahoo!。
Yahoo! Català（ct.yahoo.com） - カタルーニャ語圏のYahoo!。
Yahoo! Korea（kr.yahoo.com） - 韓国のYahoo!。2012年12月31日でサービス終了。
中国雅虎（cn.yahoo.com） - 中国のYahoo!。2013年8月31日でサービス停止。
Yahoo! Danmark（dk.yahoo.com） - デンマークのYahoo!。
Yahoo! Suomi（fi.yahoo.com） - フィンランドのYahoo!。
Yahoo! Nederland（nl.yahoo.com） - オランダのYahoo!。
Yahoo! Norge（no.yahoo.com） - ノルウェーのYahoo!。
Yahoo! Polska（pl.yahoo.com） - ポーランドのYahoo!。
Yahoo! Türkiye（tr.yahoo.com） - トルコのYahoo!。
Yahoo! По-Русски（ru.yahoo.com） - ロシアのYahoo!。
Yahoo! Thailand（th.yahoo.com） - タイのYahoo!。
世界のYahoo!の一覧 > その他

Yahoo! JAPAN - 2018年にソフトバンクグループが全株式を購入し、LINEヤフー（ソフトバンクグループ）が運営している。
2013年以降、ヨーロッパ地域を中心にポータルサイトサービス廃止国が増えている。これらの国では電子メールサービス（Yahoo! Mail）は引き続き提供されている。
創立者の楊致遠（左）とデビッド・ファイロ（右）
新幹線N700S系電車

| 新幹線N700S系電車 |
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 N700S系0番台J2編成 （2021年9月 浜松駅 - 豊橋駅間）
基本情報
運用者:  東海旅客鉄道（JR東海） 西日本旅客鉄道（JR西日本） 九州旅客鉄道（JR九州）
製造所:  日立製作所笠戸事業所 日本車輌製造豊川製作所（Y編成を除く）
製造年:   先行試作車：2018年  量産車：2020年 - 
製造数:   試作車：16両  量産車：830両 （2024年10月1日現在） 
運用開始:  2020年7月1日
投入先:  東海道新幹線 山陽新幹線 西九州新幹線
主要諸元
編成:  16両編成（東海道・山陽新幹線）  6両編成（西九州新幹線）
軌間:  1,435 mm（標準軌）
電気方式:  交流25,000 V・60 Hz （架空電車線方式）
最高運転速度:   東海道：285 km/h（曲線 +25 km/h）  山陽：300km/h  西九州：260km/h 
編成定員:  1,323名（16両編成・登場当初） 1,319名（16両編成・2021年度以降導入分） 391名（6両編成）
編成長:  404.7ｍ（16両編成） 　 27,350mm（先頭車） 　 25,000mm（中間車）
主電動機:  かご形三相誘導電動機 6P
主電動機出力:  305 kW
駆動方式:  WN駆動方式
制御方式:  SiC適用VVVFインバータ制御方式
    第61回（2021年）ローレル賞受賞車両      2021年度グッドデザイン賞受賞車両
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新幹線N700S系電車（しんかんせんエヌ700エスけいでんしゃ）は、東海旅客鉄道（JR東海）・西日本旅客鉄道（JR西日本）および九州旅客鉄道（JR九州）に在籍する新幹線電車である。東海道新幹線向けの営業用新幹線車両としては第6世代、また西九州新幹線の初代車両である。
上記JR3社の公式報道資料等では「N700S系」ではなく単に「N700S」で呼ばれている（「N700A」と同様）が、便宜上、記事名を一部資料でも用いられている「N700S系」とし、以下の記述では単に「N700S」で統一することとする。
概要

N700Sは、老朽化したN700系の初期車の置き換えと更なるサービス向上を目的として開発され、2020年7月1日に営業運転を開始した。
JR東海とJR西日本の共同開発だった700系やN700系と異なり、300系以来となるJR東海単独での開発車両である。東海道・山陽新幹線では500系以来採用されている4両ユニット方式で、従来の4ユニット16両編成だけではなく、基本設計をそのまま用いて3ユニット12両や2ユニット8両など、山陽新幹線やJR九州管内での使用や海外輸出を意識した様々な編成を構成させることを可能とする「標準車両」を目指して制作された。N700Sの「S」は、英語で「最高の」、「究極の」などを意味する "Supreme（スプリーム）" の頭文字から採ったものである。
開発においては確認試験車（量産先行車）が製作されており、走行試験等の各種試験が実施され、量産車（営業用車両）の仕様に反映された。
確認試験車、量産車とも日本車輌製造・日立製作所笠戸事業所で製造されている。
JR東海所属車の編成記号は『J』編成である。JR西日本所属車も基本的な仕様は同一であり、3000番台（『H』編成）に区分される。JR九州所属車は8000番台（『Y』編成）に区分される。
なおJR東海ではN700AとN700Sを別形式としているが、JR西日本ではN700AとN700SもN700系の1種としている。また、JR九州では800系、N700系に次ぐ3形式目の新幹線車両としている。
2021年5月26日に鉄道友の会よりローレル賞を受賞した。
同年10月20日にグッドデザイン賞を受賞した。
JR東海では2020年度 - 2023年度に投入の40編成を1次車、2023年度 - 2026年度に投入予定の19編成を2次車、2026年度 - 2028年度に投入予定の17編成を3次車としている。
JR東海とJR西日本は2024年6月13日に、2027年をめどに、東海道・山陽新幹線のドクターイエローを引退させ、本形式に搭載された検査機能で代替すると発表した。3次車の一部編成が搭載の対象となる。
東海道・山陽新幹線用の編成

東海道・山陽新幹線用として製造されたN700Sの編成は、1編成が16両で構成される。1 - 7号車および11 - 16号車は普通車、8 - 10号車がグリーン車である。JR東海所属車およびJR西日本所属車が、「のぞみ」「ひかり」「こだま」の運行列車として、東京 ‐ 博多間において運用されている。
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車体

先頭車両のデザインはN700系の「エアロ・ダブルウィング形」を進化させ、左右両サイドにエッジを立てた「デュアル・スプリーム・ウィング形」（Dual Supreme Wing：ふたつの最高の翼）とした。これにより、トンネル突入時の騒音と走行抵抗を低減させている。また、エッジを立たせたことで最後部車両となった場合に先頭部で発生していた走行風の乱れが抑制され、これによって走行風の乱れによる動揺が発生しやすい最後部車両の乗り心地の改善が図られたほか、標識灯の開口部をN700A比で80 %拡大している。また、先頭車両のノーズ長は10700 mmとN700Aの9620 mmに比べ1080 mm伸びている。
前照灯は、N700系のHIDから、新幹線では初採用となるLEDを採用しており、省エネにつなげている。N700系では、HIDヘッドランプ2個を横に並べ、その回りをLEDの尾灯で覆い尽くす構造であったが、本系列では、ヘッドランプ用の白色LED6個を円形に並べ、その中心に尾灯用の赤色LEDを配置したユニットを横に2個並べる構造となっている。
車体はN700系と同じくアルミニウム合金製の中空押出型材によるダブルスキン構造を採用している。車体断面はN700Aに比べて肩部のRを小さくしてより四角に近い形状とすることで、空力特性の向上と客室空間の拡大を図っている。アルミ合金の一部にはJR東海と日本車両製造、日立製作所、ハリタ金属（富山県高岡市）、三協立山が共同で実証した「アルミ水平リサイクル」の仕組みを導入し、廃車解体された700系から回収したアルミ合金を再利用している。
車体塗装は、東海道新幹線の象徴である白地に青帯を踏襲している。また、青帯はN700系16両編成と同じく窓下に太帯（上側）と細帯（下側）が並んでいるが、先頭部は“Supreme（スプリーム）”の「Ｓ」を表現したとするデザインが採用されている。
車体側面には、奇数号車の2箇所（両側）、1編成（16両編成）あたり16箇所に「Supreme」のイメージを色と形状で表現したシンボルマークが掲出されている。
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車内設備

N700S普通車の車内
N700Sグリーン車の車内
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車内設備 > 内装全般

N700系のデザインスキームを踏襲しつつ、曲面を多用したデザインとした。客室自動ドア上部の情報ディスプレイは従来のLEDタイプからLCDとなり大型化された。また、防犯機能の強化のため、防犯カメラを従来の出入口付近に加えて客室内天井（1両あたり最大4箇所）にも設置した。客室内のスピーカーは従来の車両とは異なり天井部にはなく、両端部のLCDの横にのみ設置されているが、車内のどの位置にいても音質は均等になるよう本系列のために新たに設計された指向性スピーカーを採用している。このほか、空調吹き出し口は、700系以降の車両では窓間に設けられていたが本系列では側面の窓と一体化し、窓の上部となった。併せて、N700系にあった窓上部の個別空調吹き出し口は使用頻度が低かったことから廃止された。なお、グリーン車では、空調吹き出し口が照明も兼ねている。
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車内設備 > 座席

グリーン車は『ゆとりある空間と個別感の演出』をコンセプトに、座席はN700系の座面後部のみが沈み込む構造から座面全体が6 cm沈み込む構造に変更された完全新規設計のものとなった。これに伴ってリクライニング回転中心もN700系の大腿部からくるぶしに移動しており、長時間乗車でもより疲れにくい座席となっているほか、シンクロナイズド・コンフォートシートでリクライニング時に生じていた足の位置の変動や大腿部裏の圧迫がなくなっている。これに伴い、シートピッチは従来と同じ1,160 mmでありながらも座面端部と背もたれの間隔を拡大するとともに、フットレストの設置位置を変更してフットレストの横幅をN700系比で25 %、足元のスペースを15 %拡大している。また、座席側面には座席ごとに荷棚と一体化した大型側面パネルを配置している。
普通車は全座席の肘掛け部にモバイル用コンセントを設置（そのためモバイル用コンセントは車いすスペースを除いて壁面には設置されていない）。座席はシート（座面）と背もたれが連動して動く機構を採用した。座席表地にはJR東海とTBカワシマ（滋賀県愛荘町）が共同開発した、水に濡れると柄のラインが濃く浮かび上がって濡れていることを検知できる「水濡れセンサーシート」を採用している。
その他、普通車用・グリーン車用座席ともにN700系で座面のクッションに用いていた金属バネをソファーなどで用いられる布バネに変更し、高機能化を実現しながらN700系よりも軽量な座席となっている。座席は天龍工業製およびコイト電工製のものが納入されている。
車内ディスプレイ
天井の防犯カメラ
肘掛けのコンセント（普通車）
コンセントとコンソール（グリーン車）
停車駅に近づくと荷棚に照明が灯る
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車内設備 > 化粧室（トイレ）

化粧室（トイレ）は、奇数号車の東京寄りに設置されている。洋式トイレの化粧室には全て温水洗浄便座が備わっている。
11号車を除く奇数号車
2020年7月の営業運転開始以降、化粧室（男女共用）（洋式トイレ）2箇所および化粧室（男性用）（小便器設置）1箇所という構成が続いていた。2024年12月、男女共用の化粧室（トイレ）1箇所を順次女性専用として供用することが発表され、2025年3月15日以降は、化粧室（男女共用）1箇所、化粧室（男性用）1箇所、化粧室（女性用）1箇所の構成に変更された（化粧室周りには洗面所が1箇所ある）。化粧室（男女共用）にはベビーベッド（おむつ交換台）、化粧室（女性用）にはベビーチェアも設置されている。
11号車
多目的トイレおよび化粧室（男女共用）の2箇所が設けられている。多目的トイレは、車椅子利用者、オストメイトにも対応し、室内にはベビーベッド（おむつ交換台）およびベビーチェアの両方が設置されている。
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車内設備 > 特大荷物収納設備

JR東海、JR西日本およびJR九州は、東海道・山陽・九州新幹線を利用する国内外の旅客に対し、より安全で安心かつ快適なサービスを提供するため、2020年5月20日から普通車指定席車両（一部の指定席号車を除く。）およびグリーン車の客室内最後部座席を「特大荷物スペースつき座席」として指定し、事前予約することによって座席の後方のスペースを、縦・横・高さの3辺合計が160cmを超え250cm以内の大きな荷物（「特大荷物」）の置場として利用できるようにした。。
また、N700Sの編成車両のデッキの一部には荷物棚が設けられていたが、2023年5月24日からは特大荷物コーナーとして利用が可能となった。荷物棚は上下二段に分けて設けられ、利用可能な荷物のサイズは、上段：３辺の長さが各80cm以内×60cm以内×50cm以内、下段：３辺の長さが各80cm以内×60cm以内×40cm以内とされている。特大荷物コーナーの利用方法は、指定席・グリーン席に設定する「特大荷物コーナーつき座席」を事前予約することで最寄りのデッキにある同コーナーが利用可能となる（他の指定席・グリーン席と同額で、追加料金は不要）。また、同コーナーは座席から離れた位置にあるため、施錠機能が備わっており、施錠には交通系ICカード等の非接触型ICカードが必要となっている（但し、一部のICカードやモバイル端末では利用不可能）。
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車内設備 > バリアフリー対応設備

車椅子スペースは初期導入分（J12以前のJ編成とH1,H2編成）までは11号車に2席のみ設けられた。3列シートの通路側C席2列分がこれに充てられ、通路を挟んだ横並びのD・E席の幅が他に比べてわずかに狭くなっていた。11号車には車椅子対応のトイレや多目的室（通常は施錠）が設けられ、デッキが広めな構造になっている。
2020年10月に高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律（バリアフリー法）省令のバリアフリー基準が改正されたことを受け、2021年度以降に導入された編成（J13以降のJ編成およびH3以降のH編成）では車椅子スペースが6席に増やされた。これに伴い、編成定員が300系以来標準の1,323名から1,319名に変更となっている。
車椅子スペース（旧）
車椅子スペース　（拡張後）
バリアフリートイレ
多目的室
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車内設備 > ビジネス環境対応設備

2020年の新型コロナウイルス感染症の感染拡大を契機として、ICTを活用したテレワークやWeb会議等、働く場所を選ばない新しい働き方が広がっている変化を踏まえ、JR東海およびJR西日本は新幹線を利用する乗客が乗車前後を通してシームレスに仕事を実施できるビジネス環境を整備するため車内設備の対応を進めている。2021年10月からは、N700SおよびN700系（16両編成）によって運行される「のぞみ」の7号車を「S Work車両」として設定している（「ひかり」「こだま」は2023年10月から設定）。
N700S充当列車においてはビジネスサポートツール（膝上PCクッション、簡易衝立、PC用ACアダプタ、USB充電器、小型マウス）を無料で貸し出しているほか、7号車と8号車（グリーン席）に従来の「Shinkansen Free Wi-Fi」から速度を倍にし暗号化を設定した「S Wi-Fi for Biz」（Shinkansen Free Wi-Fi for Business）が整備されている。また、2023年10月20日より、3人掛け座席の中央（B席）にパーティションを設置しA席とC席を分離することでプライベート空間感を確保する「S work Pシート」の提供を開始した。
また、2022年度春以降、N700Sの3編成に対し、7・8号車間（デッキ部）に喫煙室の改造によって打ち合わせ等に利用できるビジネスブースが試験的に整備・導入されていたが、2023年10月から2024年度にかけて、N700S全編成にビジネスブースが本格導入されることになった。
ビジネスブースの本格導入に当たっては、ブースの利用は有料化（利用開始時にクレジットカードで支払い）され、利用時間の予約が必要となっている（乗車後に「S Work車両」の座席に備付のQRコードから、もしくは、直接ブース内のタブレットに表示されているQRコードから予約可能）。また、ブースには予約システムと連動した電気錠が新設されるとともに、入り口のドア部に利用や予約の有無を示す表示灯も整備されている。さらに、ブース内にはスマートフォンの急速充電が可能なＵＳＢポート（Type-A/C）が追加されている。
S work Pシート
S Work車両のビジネスブース
S Work車両のビジネスブース（内部）
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車内設備 > 車内チャイム

車内チャイムはN700Aと同様、JR東海J編成はデビューした2020年7月1日から2023年7月20日までの3年間は『TOKIO』の『AMBITIOUS JAPAN!』が使われていたが、2023年7月21日からは『UA』の『会いにいこう』に変更された。
JR西日本H編成は2021年3月のデビューからJR東海のJ編成での車内チャイム変更があった2023年7月21日以降も『鬼束ちひろ』の『いい日旅立ち・西へ』を使用している。。
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車内設備 > 公衆電話（廃止）

N700Sが投入される2020年以前から、携帯電話の普及によって列車公衆電話の利用頻度は減少していたが、N700Sの初期投入編成には12号車のデッキ部に公衆電話が1台設置されていた。2021年3月、新幹線を営業運行するJR各社およびNTTコミュニケーションズ社から、トンネル内等を含めて携帯電話の通話不能区間が解消されたことが発表され、これに伴い2021年（令和3年）6月30日に全ての新幹線における列車公衆電話サービスを終了した。N700Sの初期投入編成に設置されていた公衆電話も使用停止となり、撤去された。
東海道・山陽新幹線用の編成 > 車内設備 > 喫煙ルーム（廃止）

N700Sは、投入当初から座席部においては全面禁煙とされ、喫煙設備としてN700系に合わせて3・7・10・15号車に喫煙ルームが設けられた。
このうち、7号車の喫煙ルームは、新幹線車内におけるビジネス環境の整備の一環として、打ち合わせなどに利用できる「ビジネスブース」として転用するため、2022年3月12日に廃止された。
残された3・10・15号車の喫煙ルームも、健康増進志向の高まりや喫煙率の低下を踏まえ、2024年3月16日にすべて廃止された。廃止後は、災害等への対応力強化を目的として、非常用飲料水の配備が計画されている。
東海道・山陽新幹線用の編成 > 走行機器

主変換装置には発熱が少ない炭化ケイ素 (SiC) 製のパワー半導体を使用することで、冷却方式を走行風による自冷式として冷却用の送風機を廃止し、装置の大幅な小型軽量化を目指した。これにより、主変圧器と主変換装置を同じ車両に搭載することで、柔軟な編成組み換えを可能としている。
SiCパワー半導体の特性を生かし、主電動機は新幹線としては初めて極数が6極のものを採用して固定子のコイルを薄くし、コイルを薄くした分回転子の径を拡大した。回転子の径を拡大したことでその分回転子の長さが短縮可能となり、これによって主電動機の全長をN700A比で70 mm短縮し、主電動機全体で70 kgの軽量化を実現している。また、主電動機の全長短縮によって生じた余裕と従来よりも幅の薄い歯車の開発により、駆動装置の歯車をN700Aまでのはすば歯車からやまば歯車に変更し、軸受周りの構造の見直しや保守の負担軽減、騒音の減少を図っている。
台車は台車枠のフレーム構造が見直され、従来の補強部材が溶接された左右対称の2つの鋼材が溶接された構造から、底板の上に折り曲げられた鋼材を被せた構造に変更し、場所によって底板の厚さを変更することで強度を確保するシンプルなフレームとなっている。これにより溶接工数を削減し、台車枠の品質向上を図っている。また、補強部材は削減されているが剛性はN700Aの台車より高くなっている。また、車体傾斜装置はN700系（16両編成）と同じ仕様のものを使用している。空気ばねには住友電気工業が新たに開発した製品を使用している。
乗り心地の向上を図るため、両先頭車とパンタグラフ搭載車、グリーン車には従来のセミアクティブ制振制御装置に代わって、新たにフルアクティブ制振制御装置が搭載された。従来他社の新幹線車両などで採用されていた、電気式アクチュエータによる電気機械式のフルアクティブ制振制御装置とは異なり、N700Sではセミアクティブ制振制御装置に小型モータと油圧ポンプを追加して推力を出す新しいタイプのフルアクティブ制振制御装置を採用している。これにより、小型モータと油圧ポンプが故障した場合でもそのままセミアクティブ制振制御装置として使用できるため冗長性が向上しており、更にモータの小型化によって消費電力も削減されている。
集電装置は支持碍子の数をN700Aの3本から2本に削減し、更に基部の内部構造を見直すことで幅を狭めており、これによって碍子カバーの幅も14 cm狭めている。すり板はN700Aの一体型から10枚に分割されたたわみ式すり板に変更され、架線への追従性を向上させて離線やそれに伴うスパークの発生抑制を図っている。
また、高速鉄道では初の試みとして「バッテリー自走システム」を採用。車体下部に大容量のリチウムイオンバッテリーを搭載し、不測の事態により架線からの給電が行われなくなっても、最寄り駅やトンネル等を避けた場所など、乗客の避難が容易な場所まで最低限の自力走行ができる仕組みを導入するとともに、トイレが使用できなくなる事態も回避できるようにした。
東海道・山陽新幹線用の編成 > 計測監視機器

JR東海は、東海道新幹線において、計測専用の車両であるドクターイエローにより定期的に軌道や電気設備の計測を行い、計画的に保守作業を行うことで日々の安全・安定輸送を確保してきたが、より高頻度に設備の状態把握を行い、タイムリーに保守作業を行うため、営業車両による地上設備計測の実現を目指している。このため、営業車両にも搭載可能な計測機器の小型・軽量化などの技術開発が進められ、2009年には「軌道状態監視システム」が実用化され、N700系営業車両の6編成に搭載された。2018年には、N700S搭載用の計測機器として「トロリ線状態監視システム」、「ATC信号・軌道回路状態監視システム」および「軌道状態監視システム」が開発された。上記の三つのシステムは、J0編成による確認試験後に実用化され、2021年度からN700S営業車両の一部編成に搭載されている。システムの概要は以下のとおり。
トロリ線状態監視システム
走行中に、トロリ線の状態（摩耗、高さなど）を計測する。照射光源に赤外線ＬＥＤを採用することにより、太陽光によるノイズを受けにくく、安定した計測が可能。また、高速走行時でも正確な計測が可能であり、 作業員による定例的なトロリ線計測（夜間）を省略できる。
ATC信号・軌道回路状態監視システム
走行中に、レールに流れるＡＴＣ信号、電車からレールを伝わり変電所に戻る帰線電流を計測し、取得したデータを定期的に保守部門の現業機関等へ送信する。異常の予兆を早期に検知し、信号設備、軌道回路に対して必要な処置や保守を速やかに行うことが可能となる。
軌道状態監視システム
走行中に軌道の状態（レールの形状の上下・左右方向のずれ、レール間の距離・高低差）を計測可能であり、データをリアルタイムに中央指令等へ送信する。多項目かつ高精度な軌道状態監視が日々可能となるため、適切な時期に合わせて保守作業を実施することにより、乗り心地の維持・向上に貢献する。N700系に搭載された同名のシステムの改良発展型。
2023年3月時点において、「トロリ線状態監視システム」は、J15、J19、J23の計3編成への搭載が確認されている。「ATC信号・軌道回路状態監視システム」および「軌道状態監視システム」は、J15、J17、J19、J21、J23、J25の計6編成への搭載が確認されている。
東海道・山陽新幹線用の編成 > マイナーチェンジ > 2次車における変更点

JR東海では2023年度より2次車として19編成の追加投入を計画している。2次車となるJ41編成からは以下のような変更点がある。
11号車の改良
車椅子で利用する際の利便性を向上するため、窓側の車椅子スペースのコンセント位置が足元から窓下に変更され、多目的室では車窓を眺望しやすいよう窓位置が変更されている。
アルミ部材のリサイクル
従来、廃車車両のアルミ部材リサイクル製品の使用は車体強度の観点から内装部品の一部に限られていたが、アルミの選別工程を確立することによって「アルミ水平リサイクル」の範囲を拡大し、車両構体の屋根の一部にも再生アルミ部材を使用することとしている。
7号車の構造変更
7号車の業務用室に設けられていた側引戸が廃止されている。
東海道・山陽新幹線用の編成 > 確認試験車 > 確認試験車の製作・製造

N700Sは、N700系以来のフルモデルチェンジ車として位置づけられたため、炭化ケイ素 (SiC) 製のパワー半導体の使用、フルアクティブ制振制御装置の搭載等の新技術（「走行機器」参照）が採用されることになった。このため、JR東海は、営業用車両に反映する新技術の最終確認を行う車両として、その後は東海道・山陽新幹線の更なるブラッシュアップを目指し、技術開発を推進する試験専用車として確認試験車を製作することを決定し、2016年6月24日に報道発表した。
確認試験車（量産先行車）（J0編成）は、日本車輌製造が5 - 10・13 - 16号車を、日立製作所が1 - 4・11・12号車を製造した。2018年2月には編成を構成する各車両が製造完了に伴い浜松工場へ順次陸送され、同年3月10日に16両編成の姿で報道公開された。公開時には3日前の同年3月7日に発表されたN700Sのシンボルマークも車体に掲出され、確認試験車とともに初披露されることとなった。
なお、J0編成の登場により、N700系X0編成（確認試験車）が2019年2月6日付で廃車された。