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合同電気
発電所一覧 > 兵庫県所在

| 火力発電所> 発電所名 | 火力発電所> 出力 (kW) | 火力発電所> 所在地 | 火力発電所> 所在地 | 火力発電所> 運転開始 | 火力発電所> 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 洲本 | 3,500 | 津名郡洲本町（現・洲本市） |  | 1923年5月 | 発電所出力は1936年末時点 前所有者：徳島水力電気 （1950年2月廃止） |
| *郡家第一 | 39 | 津名郡郡家町（現・淡路市） |  | 1913年 | 前所有者：淡路電灯 1933年6月廃止 |
| *郡家第二 | 150 | 津名郡郡家町（現・淡路市） |  | 不詳 | 前所有者：淡路電灯 1936年6月廃止 |
発電所一覧 > 徳島県所在

下表のみ発電所出力は1936年末時点のものを記す。
| 水力発電所> 発電所名 | 水力発電所> 出力 (kW) | 水力発電所> 所在地・河川名 | 水力発電所> 所在地・河川名 | 水力発電所> 運転開始 | 水力発電所> 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 祖谷 | 5,380 | 美馬郡東祖谷山村（現・三好市） （河川名：吉野川水系祖谷川ほか） | 北緯33度51分34秒 東経133度53分56秒 | 1923年3月 | 前所有者：徳島水力電気 現・四電祖谷発電所 |
| 神通 | 400 | 名西郡上分上山村（現・神山町） （河川名：吉野川水系神通谷川） |  | 1918年8月 | 前所有者：徳島水力電気 |
| 神領 | 222 | 名西郡神領村（現・神山町） （河川名：吉野川水系野間谷川） |  | 1921年2月 | 前所有者：名西水力電気 |
| 府能 | 300 | 名東郡佐那河内村 （河川名：吉野川水系園瀬川） |  | 1922年1月 | 前所有者：阿波水力電気 |
| 桜谷第一 | 700 | 那賀郡宮浜村（現・那賀町） （河川名：那賀川） |  | 1910年10月 | 前所有者：徳島水力電気 |
| 桜谷第二 | 1,200 | 那賀郡宮浜村（現・那賀町） （河川名：那賀川） |  | 1922年7月 | 前所有者：徳島水力電気 |
火力発電所
| 発電所名 | 出力 (kW) | 所在地 | 所在地 | 運転開始 | 備考 |
| 小松島 | 1,000 | 勝浦郡小松島町（現・小松島市） |  | 1920年8月 | 前所有者：徳島水力電気 （1940年廃止） |
| 徳島火力 | 10,000 | 勝浦郡小松島町（現・小松島市） |  | 1931年10月 | 自社建設発電所 |
兼営事業の動向 > ガス供給事業

合同電気の兼営都市ガス供給事業は、三重県および徳島県で展開されていた。
兼営事業の動向 > ガス供給事業 > 三重県での事業

三重県でのガス事業は、津電灯の事業を引き継いだことにより1922年5月の三重合同電気設立時より始められた。供給区域は津市内で、津電灯時代の1912年（大正元年）10月に開業、三重合同電気発足後は同社津ガス製造所として事業が継続されていた。その後、宇治山田市（現・伊勢市）に宇治山田ガス製造所を設置し、1928年（昭和3年）11月3日より同市内でのガス供給も開始している。
三重県内では、東邦電力傘下の東邦瓦斯（東邦ガス）も四日市市内にてガス事業を経営していた。経営合理化を図るため県内3都市の事業を統合することとなり、1929年（昭和4年）より新会社設立の準備に着手。翌1930年（昭和5年）8月1日に合同瓦斯株式会社（合同ガス、資本金100万円）が発足し、合同電気は兼営ガス事業、東邦瓦斯は四日市市内のガス事業をそれぞれ同社に譲渡した。ただし合同電気は三重県内のすべてのガス事業を譲渡してはおらず、松阪町（1933年市制施行し松阪市）でのガス事業は直営のまま残った。これは、合同電気と合同瓦斯発起人との間に事業譲渡仮契約が締結された1929年6月の段階では、松阪町におけるガス事業の許認可手続きが終結していなかったためである。1929年12月20日より松阪町でのガス供給が合同電気の手で開始され、合同瓦斯の設立後は同社への経営委託という形が採られた。
東邦電力と合同電気の合併後、東邦電力は1937年（昭和12年）9月1日付で経営を委託していた松阪市におけるガス事業を正式に合同瓦斯へと譲渡した。また合同電気が所有していた合同瓦斯の株式1万1330株を東邦瓦斯系列の東邦瓦斯証券に売却し、合同瓦斯を東邦瓦斯の傘下へと移した。以降、合同瓦斯は東邦瓦斯グループの企業として三重県内でガス事業を営んだが、2003年（平成15年）になって東邦瓦斯に吸収されている。
兼営事業の動向 > ガス供給事業 > 徳島県での事業

徳島県では、1923年（大正2年）10月に徳島水力電気を合併したことによりガス事業が始められた。供給区域は徳島市内で、1915年（大正4年）10月に供給が開始されていた。合同電気時代はガス製造設備やガスタンクの増設など設備の改善が順次進められ、業績の向上が図られた。
東邦電力との合併後、同社のガス事業分離方針により徳島市でのガス事業は1937年9月1日付で合同瓦斯に事業譲渡され、次いで9月18日現物出資によって新設の徳島瓦斯株式会社（徳島ガス、資本金50万円）に移された。さらに太平洋戦争末期に浮上した四国におけるガス事業者の統合計画に基づき終戦直後の1945年（昭和20年）11月、徳島瓦斯は四国瓦斯株式会社（四国ガス）に合併されている。
兼営事業の動向 > 電気鉄道・軌道事業

合同電気の兼営電気鉄道・軌道路線は、三重県（参宮二見線・朝熊線）および和歌山県（和歌山線）に存在した。
兼営事業の動向 > 電気鉄道・軌道事業 > 参宮二見線

三重県宇治山田市（現・伊勢市）周辺の電気軌道路線は「参宮二見線」と称し、伊勢電気鉄道より引き継いで経営していた。同線は、山田駅（現・伊勢市駅）と伊勢神宮（外宮・内宮）および二見を結ぶ路線で、1903年（明治36年）に最初の区間が開業、1914年（大正3年）に全線が開業した。
参宮二見線は1922年から1937年まで三重合同電気（合同電気）の手で経営された後、1939年（昭和14年）8月1日付で東邦電力から参宮急行電鉄（現・近畿日本鉄道）系列の参急山田自動車株式会社に譲渡された。同社はこれを機に神都交通株式会社（資本金400万円）に改称し、さらに戦時下の事業統合に伴って1944年（昭和19年）三重県下の鉄道・バス事業者を合併して三重交通株式会社へと発展している。合同電気の経営した軌道路線は三重交通の「神都線」として運行が続けられたが、戦後1961年（昭和36年）に廃止され現存しない。
兼営事業の動向 > 電気鉄道・軌道事業 > 朝熊線

上記参宮二見線の途中から分岐する鉄道路線に「朝熊線」があった。同線は参宮二見線に接続する平坦鉄道線と、同線に接続して朝熊山山上を結ぶ鋼索線（ケーブルカー）からなる。1925年（大正14年）8月に朝熊登山鉄道株式会社（1920年1月設立）によって開業した。同社は資本金75万円、社長田中善助であり、路線が接続しかつ電気を三重合同電気から受電することから両社の合併が決定、1928年（昭和3年）11月1日付で合併が成立して朝熊線は三重合同電気の路線となった。合併に伴う資本金の増加は67万5000円である。
参宮二見線と同様、1939年8月に東邦電力から譲渡されて神都交通の路線となる。ただし同線と異なり、朝熊線は三重交通発足直前の1944年1月に休止され、後に撤去された。
兼営事業の動向 > 電気鉄道・軌道事業 > 和歌山線

和歌山県和歌山市内や海南市を結ぶ電気軌道路線は「和歌山線」と称し、1930年（昭和5年）5月に京阪電気鉄道より譲り受けた。沿線には和歌浦・新和歌浦・和歌山城・紀三井寺など名所旧跡が多く、年間を通じて多数の乗客があった。
和歌山線は、1909年（明治42年）に和歌山水力電気の手により一部区間が開通したのが始まりである。順次路線網を拡大するとともに京阪電気鉄道へと経営主体が移り、合同電気時代の1930年6月に東和歌山駅（現・和歌山駅）までの区間が開通して全線が開業した。東邦電力に移管された後、1940年（昭和15年）11月1日付で和歌山線は和歌山電気軌道株式会社へと譲渡された。
戦後の1961年に和歌山電気軌道は南海電気鉄道に合併され、合同電気が運営した軌道路線は同社の「和歌山軌道線」となるが、1971年（昭和46年）3月に廃止されており現存しない。
兼営事業の動向 > バス事業

統合した会社のうち、乗合自動車（路線バス）事業を経営していたのは伊勢電気鉄道と京阪電気鉄道である。
伊勢電気鉄道より引き継いだバス事業は、電気軌道とともに宇治山田市内にて運行していた。1932年（昭和7年）3月、この事業は伊勢自動車というバス会社に統合し、さらに伊勢地区に進出してきた参宮急行電鉄の出資を得て「神都乗合自動車株式会社」とした。その後同社は、東邦電力が参急山田自動車（神都交通）に電気鉄軌道事業を譲渡するのにあわせてこれに合併している。
京阪電気鉄道からは、軌道線の保護のため同社が和歌山市内で経営していたバス事業を電気軌道事業とともに引き継いだ。この地域ではほかにもバス事業者があり競合していたが、そのうち2つの事業者と統合することとなり、明光バス株式会社を設立して1930年9月1日より事業を移管した。なお明光バスは、和歌山市におけるバス事業を1935年（昭和10年）6月1日よりさらに和歌山合同バス株式会社へと分離している。
兼営事業の動向 > 兼営事業成績推移表

1922年上期から1936年下期までの各期におけるガス販売量ならびに電車乗客数の推移は下表の通り。
会社の「事業報告書」「営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）を典拠とする。加えて大阪屋商店編集『株式年鑑』も適宜参照した。
決算期は毎年5月末（上期）と11月末（下期）、1930年以降は3月末（上期）と9月末（下期）。
1922年上期は前身会社時代を含む1922年3月から同年5月までの数字。
決算期改定のあった1930年上期は1929年12月から翌1930年3月までの数字。
| 年度 | ガス販売量 (m3) | 鉄軌道乗客数（人）> 参宮二見線 | 鉄軌道乗客数（人）> 朝熊線 | 鉄軌道乗客数（人）> 和歌山線 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1922上 | 53,500 | 667,631 | - | - | ガス供給は津市内のみ |
| 1922下 | 128,952 | 793,475 | - | - |  |
| 1923上 | 148,844 | 1,109,066 | - | - |  |
| 1923下 | 329,788 | 877,501 | - | - | 徳島市でのガス供給追加 |
| 1924上 | 384,257 | 1,296,530 | - | - |  |
| 1924下 | 429,232 | 898,941 | - | - |  |
| 1925上 | 426,394 | 1,288,917 | - | - |  |
| 1925下 | 444,386 | 963,358 | - | - |  |
| 1926上 | 477,043 | 1,356,804 | - | - |  |
| 1926下 | 471,655 | 989,228 | - | - |  |
| 1927上 | 499,428 | 1,226,804 | - | - |  |
| 1927下 | 490,564 | 937,908 | - | - |  |
| 1928上 | 523,669 | 1,265,964 | - | - |  |
| 1928下 | 531,266 | 1,030,188 | 31,907 | - | 宇治山田市でのガス供給追加 朝熊登山鉄道合併 |
| 1929上 | 677,226 | 1,427,362 | 369,514 | - |  |
| 1929下 | 753,312 | 1,300,648 | 294,296 | - |  |
| 1930上 | 545,605 | 786,357 | 225,661 | - | ガス供給は松阪・徳島分のみ計上 |
| 1930下 | 493,844 | 1,269,516 | 285,857 | 5,941,781 | 京阪電気鉄道和歌山支店継承 |
| 1931上 | 506,320 | 1,064,972 | 264,889 | 5,362,473 |  |
| 1931下 | 497,957 | 982,754 | 277,062 | 6,213,212 |  |
| 1932上 | 529,898 | 973,176 | 238,570 | 5,630,877 |  |
| 1932下 | 531,742 | 967,966 | 263,012 | 6,015,877 |  |
| 1933上 | 539,443 | 856,213 | 247,336 | 5,504,241 |  |
| 1933下 | 536,931 | 1,185,662 | 283,139 | 5,763,937 |  |
| 1934上 | 552,129 | 1,034,437 | 250,005 | 5,737,535 |  |
| 1934下 | 515,090 | 1,150,598 | 287,281 | 5,426,299 |  |
| 1935上 | 532,032 | 1,097,176 | 237,988 | 5,960,035 |  |
| 1935下 | 540,582 | 1,554,827 | 271,683 | 4,813,636 |  |
| 1936上 | 582,444 | 1,506,748 | 215,535 | 5,935,852 |  |
| 1936下 | 550,065 | 1,643,264 | 274,649 | 6,455,515 |  |
歴代役員一覧 > 設立初期の役員

三重合同電気は設立当初、大量の役員を抱えた。まず1922年5月の創立総会にて取締役16名・監査役9名の計25名が就任。次いで巌倉水電・比奈知川水電合併に伴う同年9月の株主総会で取締役6名・監査役3名が増員され、さらに徳島水力電気合併に伴う翌1923年11月の総会で取締役9名・監査役3名が追加されて、計46人という大所帯となった。この46名は3名を除き前身会社・合併会社で役員を務めていた。
これら初期の役員の氏名と前身会社・合併会社での役職は以下の通り。
| 0 | 1 | 2 | 3 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1922年 5月就任 | 取締役 | 津電灯出身 | 川喜田久太夫（社長）、葛輪豊次郎（常務）、川喜田四郎兵衛・川北栄夫※・松本恒之助・小島惣右衛門（取締役） ※川北は伊勢電鉄取締役兼 |
| 1922年 5月就任 | 取締役 | 松阪電気出身 | 安保庸三（社長）、浜地仁三郎・徳力嘉蔵・長崎精一・野上菊太郎・白塚大三郎 |
| 1922年 5月就任 | 取締役 | 伊勢電鉄出身 | 太田光熈（社長）、河村清兵衛・田中善助（取締役） |
| 1922年 5月就任 | 取締役 | その他 | 小島源三郎 |
| 1922年 5月就任 | 監査役 | 津電灯出身 | 中川藤右衛門・村田真一・小林嘉平治（監査役） |
| 1922年 5月就任 | 監査役 | 松阪電気出身 | 谷口源八・後藤友之助・鈴木藤兵衛（監査役） |
| 1922年 5月就任 | 監査役 | 伊勢電鉄出身 | 秋田喜助（専務）、澤潟久富・阿竹嘉六（監査役） |
| 1922年 9月就任 | 取締役 | 巌倉水電出身 | 筒居信郎・筒井喜一郎・浜辺嘉兵衛・松本堯次郎（取締役）、服部孝太郎（監査役） |
| 1922年 9月就任 | 取締役 | 比奈知川出身 | 松本泰祐（取締役） |
| 1922年 9月就任 | 監査役 | 巌倉水電出身 | 岡又五郎（監査役） |
| 1922年 9月就任 | 監査役 | 比奈知川出身 | 村治円次郎（監査役） |
| 1922年 9月就任 | 監査役 | その他 | 下津利兵衛 |
| 1923年 11月就任 | 取締役 | 徳島水力出身 | 井原外助（専務）、吉本彦次（常務）、前川善平・宇田友四郎・松村覚次・中川喜義・安居喜造・広野織蔵（取締役）、世古口繁太郎（監査役） |
| 1923年 11月就任 | 監査役 | 徳島水力出身 | 横山慶爾・矢村克（監査役） |
| 1923年 11月就任 | 監査役 | その他 | 高桑確一 |
上記のうち川喜田久太夫が初代の代表取締役社長を務める。その他、役員選出と同時に安保庸三が取締役副社長、小島源三郎が専務取締役、川北栄夫・太田光煕・小島惣右衛門・白塚大三郎・田中善助が参与取締役、秋田喜助が常任監査役となった。
歴代役員一覧 > 取締役一覧（1923年末以降）

1923年12月の定時株主総会において、上記の取締役全員が辞任し、取締役は18名に整理された。これ以降、1937年3月の東邦電力合併までの間に下表の37名が取締役を務めた。
就任・退任時期は特記のない限り会社の「事業報告書」「営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）を出典とする。
東邦電力との合併時点の役員は、1937年3月現在の役員一覧に基づく。
| 氏名 | 就任 | 退任 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 川北栄夫 | 1922年5月 | 1924年5月辞任 | 川北電気企業社（大阪）社長 |
| 川喜田久太夫 | 1922年5月 | 1924年7月辞任 | 百五銀行（津）頭取 津の木綿商川喜田商店代表 |
| 小島源三郎 | 1922年5月 | 1924年7月辞任 | 元秋田県知事 |
| 川喜田四郎兵衛 | 1922年5月 | 1924年9月辞任 | 百五銀行取締役、久太夫義兄 |
| 松本恒之助 | 1922年5月 | 1926年6月死去 | 伊勢新聞（津）社長 |
| 小島惣右衛門 | 1922年5月 | 1927年12月 | 百五銀行取締役、津市の肥料商 |
| 田中善助 | 1922年5月 | 1931年4月 | 伊賀上野の実業家 |
| 太田光熈 | 1922年5月 | 1924年5月辞任 | 京阪電気鉄道（大阪）社長兼任 （1925年までは常務） |
| 太田光熈 | 1924年9月 | 1937年3月 | 京阪電気鉄道（大阪）社長兼任 （1925年までは常務） |
| 安保庸三 | 1922年5月 | 1937年3月 | 松阪の実業家 |
| 河村清兵衛 | 1922年5月 | 1937年3月 | 宇治山田の醤油醸造業者 |
| 中川喜義 | 1923年11月 | 1927年12月 | 高知の実業家 |
| 広野織蔵 | 1923年11月 | 1927年12月 | 彦根在住の人物 |
| 安居喜造 | 1923年11月 | 1930年3月死去 | 彦根在住の人物 |
| 吉本彦次 | 1923年11月 | 1930年6月辞任 | 高知の実業家 |
| 松村覚次 | 1923年11月 | 1931年4月 | 徳島在住の人物 |
| 井原外助 | 1923年11月 | 1931年4月 | 大阪の実業家、川北栄夫義弟 |
| 前川善平 | 1923年11月 | 1934年4月 | 元近江水力電気（彦根）社長 |
| 宇田友四郎 | 1923年11月 | 1934年4月 | 土佐電気（高知）社長 |
| 河村千里 | 1924年6月 | 1925年1月辞任 | 元支配人 |
| 高桑確一 | 1924年6月 | 1937年3月 | 川北電気企業社常務 元三重共同電気支配人兼技師長 |
| 小林嘉平治 | 1927年12月 | 1937年3月 | 前監査役 |
| 筒居信郎 | 1928年7月 | 1937年3月 | 前監査役 |
| 清水収吉 | 1928年7月 | 1937年3月 | 取締役兼支配人として入社 前逓信省郵務局業務課長 |
| 兼松煕 | 1928年8月 | 1931年4月 | 元濃飛電気社長 |
| 伊藤伝七 | 1928年8月 | 1937年3月 | 元濃飛電気取締役、三重郡の実業家 |
| 進藤甲兵 | 1930年7月 | 1931年4月 | 東邦電力常務兼任 |
| 宮川竹馬 | 1930年7月 | 1931年4月 | 東邦電力常務兼任 |
| 岡本桜 | 1930年7月 | 1933年4月辞任 | 東邦電力取締役兼任（元専務） |
| 津村紀陵 | 1930年7月 | 1933年12月死去 | 元和歌山水力電気常務 |
| 海東要造 | 1930年7月 | 1937年3月 | 東邦電力専務兼任 |
| 中西四郎 | 1930年7月 | 1937年3月 | 元逓信省電気局長 |
| 田中徳次郎 | 1931年4月 | 1933年5月死去 | 元東邦電力専務 |
| 桜木亮三 | 1933年4月 | 1937年3月 | 元東邦電力常務 |
| 松永安左エ門 | 1934年1月 | 1936年11月 | 東邦電力社長兼任 |
| 名取和作 | 1934年4月 | 1937年3月 | 東邦電力取締役兼任 |
| 市川春吉 | 1934年4月 | 1937年3月 | 1930年支配人として入社 前東邦電力名古屋支店長 |
| 野村正幸 | 1934年4月 | 1937年3月 | 元伊勢電気鉄道支配人 |
歴代役員一覧 > 監査役一覧（1923年末以降）

1923年12月の定時株主総会において、前述の監査役全員が任期満了となり、監査役は6名に整理された。これ以降、1937年3月の東邦電力合併までの間に下表の17名が監査役を務めた。
就任・退任時期は会社の「事業報告書」「営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録）を出典とする。
東邦電力との合併時点の役員は、1937年3月現在の役員一覧に基づく。
| 氏名 | 就任 | 退任 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 秋田喜助 | 1922年5月 | 1924年12月死去 | 宇治山田の実業家 |
| 小林嘉平治 | 1922年5月 | 1927年12月 | 三重県農工銀行（津）頭取 |
| 横山慶爾 | 1923年11月 | 1924年5月死去 | 土佐電気取締役 |
| 矢村克 | 1923年11月 | 1924年5月辞任 | 川北電気企業社専務 |
| 筒居信郎 | 1923年12月 | 1927年12月 | 前取締役、初代伊賀支社長 |
| 白塚大三郎 | 1923年12月 | 1929年5月死去 | 前取締役、松阪の実業家 |
| 太田光熈 | 1924年6月 | 1924年8月辞任 | 前取締役 |
| 広野織蔵 | 1927年12月 | 1932年4月 | 前取締役 |
| 中川喜義 | 1927年12月 | 1932年4月 | 前取締役 |
| 松本整之亮 | 1927年12月 | 1932年4月 | 津市在住の人物 |
| 奥田正吉 | 1928年8月 | 1929年12月死去 | 名古屋の貿易商 |
| 結城豊太郎 | 1930年7月 | 1930年9月辞任 | 元安田銀行副頭取 |
| 小竹岩楠 | 1930年7月 | 1933年10月死去 | 元日高川水力電気（御坊）専務 |
| 藍川清成 | 1930年7月 | 1937年3月 | 愛知電気鉄道（名古屋）社長 |
| 風間八左衛門 | 1930年7月 | 1937年3月 | 元濃勢電力取締役、京都の醤油商 |
| 島村安次郎 | 1930年7月 | 1937年3月 | 和歌山の酒造業者 |
| 加藤農夫 | 1934年1月 | 1937年3月 | 三菱銀行常務加藤武男の弟 |
三重合同電気時代の広告（1926年）
三重県下の主要電気事業者供給区域図（1921年）
県下の電気事業統合を推進した三重県知事山脇春樹
2代目社長太田光熈
平瀬発電所（岐阜県、2010年撮影）
川北栄夫
東邦電力名古屋火力発電所
東邦電力専務岡本桜
東邦電力社長松永安左エ門
参宮二見線（伊勢電気鉄道時代）
清水収吉
イノストランケビア

イノストランケビア（学名：Inostrancevia）は、後期ペルム紀のパンゲア大陸に生息した、獣弓類ゴルゴノプス亜目に属する絶滅した四足歩行性の単弓類の属。種によって全長3.5メートルと推定されるように、ゴルゴノプス亜目の中でも最大級の体サイズを持つグループであり、当時の生態系における頂点捕食者であったと目されている。体は比較的細く、発達した左右の犬歯と左右それぞれ4本の門歯を特徴とする。現在のロシア連邦からI. alexandriをはじめとする種の化石が産出することが知られていたが、南アフリカ共和国からも2023年に新種I. africanaが報告され、パンゲア大陸に広く分布していたこと、またルビジェア亜科やテロケファルス類との間で頂点捕食者の生態的地位が目まぐるしく変化したことが示唆される。
研究史 > 認識されている種

1890年代、ロシアの古生物学者ウラジーミル・プロホロビッチ・アマリツキー（英語版）がヨーロッパロシアのアルハンゲリスク州北ドヴィナ川で上部ペルム系の淡水域の堆積物を発見した。PIN 2005として知られるこの産地は土手（英語版）の崖に砂岩から構成されたレンズ状の露頭が分布する小川であり、部分的に保存の良い体化石を多数保存している。後期ペルム紀のこの種類の動物相は従来南アフリカ共和国とインドのみで知られていたものであり、19世紀後半と20世紀前半における古生物学上の最も重大な発見の1つと考えられている。現場の予察的な調査の後、アマリツキーは妻アンナ・ペトロヴナ・アマリツカヤ（ロシア語版）と体系的な調査を実施した。最初の発掘は1899年に開始され、発見された化石はポーランドのワルシャワに輸送されてプレパレーションされた。発掘は第一次世界大戦開戦により調査が中断される1914年まで継続された。現場で発見された化石はその後ロシア科学アカデミーの地質・鉱物学博物館へ移された。一覧化された全ての化石がプレパレーションを完了したわけでなく、新たな発見のため100トンを上回るコンクリーションが博物館により約束された。
アマリツキーは1917年に死去したが、彼は大型ゴルゴノプス類の完全な骨格標本PIN 1758 と PIN 2005/1578の2標本を生前に同定していた。同定の後、アマリツキーは2標本を完全な新属新種に分類し、Inostranzevia alexandriを命名した。2標本のうちPIN 2005/1578がレクトタイプ標本と見なされている。この分類群が正式に記載されたのは死後の1922年のことであったが、この名称の使用は20世紀初頭の科学文献に遡るものであり、著明な例ではフリードリヒ・フォン・ヒューネやレイ・ランケスターの出版物に見られる。本属の最初の命名に関する分類体系的問題は後に研究の主題として取り扱われることが期待されている。属名とタイプ種の種小名の語源は本分類群における既知の最初の記載で公開されていないが、この動物のフルネームはアマリツキーの師の1人であった著明な地質学者アレクサンドル・イノストランツェフ（ロシア語版）へ敬意を表しての命名である。アマリツキーの論文は北ドヴィナ川で発見された全ての化石について記載したものであり、イノストランケビア自体を記載してはおらず、当該ゴルゴノプス類のさらなる研究を今後のテーマにすることに言及している。
アマリツキーの共同研究者であったPavel A. Pravoslavlev（ロシア語版）は1927年に本属の正式な最初の記載のモノグラフを出版した。このときPravoslavlevは、I. alexandriの記載時点で既に言及されていたものの正式に命名されていなかった追加の種を複数命名し、また既知のI. alexandriの2標本の形態学的特徴を詳細に修正した。命名された全ての種のうち唯一I. latifronsは、ヴラジーミル州Zavrazhyeから産出した非常に不完全な骨格とアルハンゲリスク州で発見された頭骨に基づき、本属の中で明確に異なる種として認識された。種小名latifronsはラテン語で「広い」を意味するlatusと「前頭部」を意味するfrōnsに由来し、その大きさとI. alexandriよりも頭蓋骨が頑強であることを反映している。Pravoslavlevはまた"Inostranzevia"の綴りを"Inostrancevia"に訂正した。これ以降"Inostrancevia"の綴りが普遍的に用いられており、また国際動物命名規約の条33.3.1によればこの綴りが維持されなければならない。なおPravoslavlevによる研究はイノストランケビアの研究史において重要であるが、より近年の研究では、本属の生物学的な理解を拡大するために本属の骨格の解剖学的特徴の再調査が求められている。
Tatarinov (1974)はイノストランケビア属の第3の種であるI. uralensisを命名した。ホロタイプ標本PIN 2896/1は既知の2種よりも小型の個体に由来する部分的な頭骨であり、オレンブルク州のBlumental-3で発見された左基後頭骨（英語版）から構成される。種小名uralensisはホロタイプ標本が発見されたウラル川に由来する。化石の保存部位が乏しいことからTatarinovは本種が大型のゴルゴノプス類の別属に属する可能性にも触れているが、それを裏付ける根拠は無い。
第4の種I. africanaは南アフリカ共和国に分布するカルー超層群のNooitgedacht農場で産出した、Nthaopa NtheriとJohn Nyaphuliにより2010年から2011年にかけて発見された2個の標本が知られている。ホロタイプ標本NMQR 4000とパラタイプ標本NMQR 3707は、約2億5400万年前から約2億5190万年前にあたるバルフォア層（英語版）のDaptocephalus Assemblage Zoneで記録されている。2標本はNooitgedachtで発見された化石を列挙する論文の章で2014年に言及された。本標本はKammerer et al. (2023)で記載され、従来ロシアでしか化石の発見されていなかったイノストランケビア属に分類された。本標本はロシア産の種との間に差異が認められたため、種小名に発見地のアフリカ大陸の名を冠して新たに設立された種I. africanaに分類された。Kammerer et al. (2023)はこの発見に関して主に層序学的な重要性に焦点を当てており、新たな化石の解剖学的な紹介が僅かである。詳細な解剖学的研究は今後のテーマとなる。
研究史 > かつて分類された種とシノニム

1927年のモノグラフにおいて、Pravoslavlevはイノストランケビア属に追加の2種I. parvaとI. proclivisを記載・命名した。1940年にイワン・エフレーモフはこの分類に疑義を呈し、I. parvaのホロタイプ標本を別種でなく本属の幼体と見るべきであるとした。1953年にBoris Pavlovich Vyuschkovはイノストランケビアとして命名された種の再評価を行い、I. parvaをPravoslavlevにちなむ名を持つ新属Pravoslavlevia属に再分類した。Pravoslavlevia属は独立属かつ有効な属となり、またイノストランケビアとの近縁な属である。またVyuschkov (1953)はI. proclivisをI. alexandriのジュニアシノニムとしたが、そもそもタイプ標本の保存が不完全であるという指摘も行った。この分類群はTatarinov (1974)による属の改訂でI. alexandriと同種とされた。
Pravoslavlev (1927)はゴルゴノプス類の別属Amalitzkiaを命名し、A. vladimiriとA. annaeの2種を含めた。これらはI. alexandriの最初の標本を研究したウラジーミルとアンナへの献名である。Vjuschkov (1953)は本属Amalitzkiaをイノストランケビア属のシノニムであるとし、A. vladimiriをI. vladimiriへ改名した。さらに本種はその後の後続研究でI. latifronsのジュニアシノニムとされた。またPravoslavlev (1927)によるA. annaeの記載が現実的であるにも拘わらずVjuschkov (1953)は何らかの理由でA. annaeを疑問名とした。その後、Tatarinov (1974)によりA. annaeはA. vladimiriと同様にI. latifronsのジュニアシノニムとされた。
Ivakhnenko (2003)はヴォログダ州のKlimovo-1で発見された大型の犬歯と部分的な神経頭蓋に基づいてロシア産ゴルゴノプス類の新属Leogorgonを設立し、新種Leogorgon klimovensisを命名した。Ivakhnenko (2003)はこの分類群をルビジェア亜科に分類したが、ルビジェア亜科は現在のアフリカのみから化石が発見されていたグループであったため、本種はアフリカ大陸以外に生息したルビジェア亜科で最初に知られた種となった。しかしIvakhnenko (2008)は解剖学的情報が不足していることからLeogorgonがルビジェア亜科でなくPhthinosuchidaeの仲間である可能性を指摘した。Kammerer (2016)はLeogorgonの犬歯をイノストランケビアのものと同様としつつ、神経頭蓋がディキノドン類に類似することを指摘し、Ivakhnenkoによる分類を否定した。それ以降、Leogorgonはその化石の一部がイノストランケビアに由来する可能性のある疑問名の属とされている。
異なる系統に属する他の種がイノストランケビア属に分類されることもあった。例えば、Efremov (1940)は当時疑問視されていた状態のゴルゴノプス類をI. progressusに分類したが、Bystrow (1955)によりサウロクトヌス属に再分類された。1950年代にウラジーミル州で発見された大型の上顎骨もイノストランケビア属に分類されていたが、1997年にテロケファルス類に再分類され、2008年にMegawhaitsiaのホロタイプ標本に指定された。
特徴

イノストランケビアは頑強な形態を持つゴルゴノプス類であり、スペインの古生物学者Mauricio Antónは本属を「リカエノプスのスケールアップバージョン」と説明した。後期ペルム紀で最も象徴的な動物の1つであるイノストランケビアはゴルゴノプス類の中で特に大型であり、これに比肩する体サイズの属は南アフリカのルビジェアのみである。ゴルゴノプス類は頑強な骨格を持つが、獣弓類としては四肢が長く、肘が外側に向いている差異があれどもある程度イヌに似た姿勢を取っていた。ゴルゴノプス類のような非哺乳形類型獣弓類が体毛に被覆されていたか否かは不明である。
I. alexandriの標本PIN 2005/1578とPIN 1758は同定された中で最大かつ最も完全なゴルゴノプス類の標本である。両標本は全長約3メートルに達し、頭蓋骨長が50センチメートルを超過する。しかし、より断片的な化石のみから知られているI. latifronsの推定体サイズはこれを上回っており、頭蓋骨長が60センチメートルに達し、全長約3.5メートル、体重約300キログラムと推定されている。I. uralensisの体サイズは化石が非常に不完全であるため不明であるが、I. latifronsよりも小型と見られる。I. africanaはホロタイプ標本NMQR 4000が頭蓋骨長44.2センチメートル、上腕骨長30.2センチメートル、パラタイプ標本NMQR 3707が頭蓋骨長48.1センチメートル、上腕骨長29.2センチメートルに達する。
特徴 > 頭骨

イノストランケビアの頭蓋骨の全体的な形状は他のゴルゴノプス類のものと類似しているが、アフリカ大陸に生息したグループから区別される多数の差異が存在する。頭骨は幅広で、吻部が上昇して長く伸び、眼窩が比較的小さく、頭蓋骨のアーチが薄い。頭頂孔（英語版）が頭頂骨の後縁付近に位置しており、長く伸びた空洞状の痕跡の中央部に発達した突起上に存在する。矢状縫合は複雑に湾曲している。Viatkogorgonと同様に、方形骨は最上部の縁が肥厚している。
ロシア産の3種はそれぞれに特筆すべき特徴がある。I. alexandriは後頭部が比較的狭く、側頭窓が幅広かつ丸みを帯びており、翼状骨（英語版）の横側の凸縁が歯を伴う。I. latifronsは吻部が比較的低くかつ幅広であり、頭頂部がより大型で、歯の本数が少なく、口蓋結節が発達しない。I. uralensisは側頭窓がスロット状で横方向に伸びている。
イノストランケビアの顎は強力に発達しており、歯は獲物を確保してその皮膚を引き裂くことが可能であった。また歯は歯尖を欠いており、門歯・犬歯・後犬歯（英語版）に区分される。歯はいずれも大なり小なり横方向に圧縮されており、また細かい鋸歯を前縁と後縁に持つ。口が閉じた際には、上顎の犬歯が歯骨の外側に位置し、下端に届く。イノストランケビアの犬歯の長さは12 - 15センチメートルに達しており、非哺乳類型獣弓類において最大であり、唯一アノモドン類（英語版）のTiarajudensが同様の大きさの犬歯を持つのみである。上顎と下顎でこれらの犬歯はほぼ大きさが等しく、僅かにカーブしている。門歯は非常に頑強である。後犬歯は上顎に存在し、その歯槽の縁が僅かに上側に向いている。対称的に、下顎には後犬歯が完全に存在しない。歯の生え変わりの際には若い歯が古い歯の歯根で成長し、徐々にそれらを置換した。犬歯のカプセルは非常に大型で、個体成長の様々な段階で置換用の犬歯のカプセルが最大3カプセル保持されている。
特徴 > 体骨格

イノストランケビアの骨格は四肢が特に頑強である。末節骨は鋭利な三角形状であった。イノストランケビアの体骨格はゴルゴノプス類の中で最も固有派生的である。イノストランケビアは肩甲骨が他の既知のゴルゴノプス類と異なり板状のブレードが拡大しており、また脛骨が特にその関節の縁で稜や厚みが発達している。イノストランケビアの肩甲骨のブレードは極めて大型であり、その形態はおそらく将来的に古生物学的機能に関する研究対象になると目されている。
分類体系

1922年に出版された原記載から、イノストランケビアのはゴルゴノプス科のタイプ属ゴルゴノプスとの解剖学的比較を経て、ただちにゴルゴノプス科に分類された。その後、ロシアから報告されたゴルゴノプス類はほぼ存在しなかったが、1953年に命名されたPravoslavleviaの同定により分類に新たなターニングポイントが生まれた。Tatarinov (1974)がイノストランケビアをタイプ属とするイノストランケビア科に2属を分類し、Sigogneau-Russell (1989)も同様の分類をしたが、このときイノストランケビア科はゴルゴノプス科の下位分類群としてイノストランケビア亜科に変更された。Ivakhnenko (2002)はロシア産ゴルゴノプス類の再評価を行い、イノストランケビア科を再設立し、この分類群をルビジェア科およびPhtinosuchidaeとともにルビジェア上科に分類した。その1年後にIvakhnenko (2003)はイノストランケビアをイノストランケビア科に分類しながら、その科をイノストランケビアしか含まない単型とした。Gebauer (2007)は後頭骨と犬歯の観察に基づいてイノストランケビアを頑強なアフリカ系統のゴルゴノプス類を構成するルビジェア亜科の姉妹群とした。Kammerer (2016)はGebauerの分析を不十分と批判し、彼女の分析で使用された特徴の多くが個体差あるいは個体発生を経た差異で変動しうる頭蓋骨の比率に基づいていることを指摘した。
Kammerer and Masyutin (2018)は、ノクニッツァの記載に際してロシアの分類群とアフリカの分類群が2つの異なる分岐群に分けられるべきであると提唱した。基盤的な分類群を除くロシアの属の関係は頭蓋骨の特徴に基づいて支持されており、具体的には翼状骨と鋤骨との密接な接触があることが挙げられる。従来的にイノストランケビアはアフリカ産のゴルゴノプス類との類縁関係が検証されていたため、イノストランケビアとその他のロシア産ゴルゴノプス類との類縁関係が認識されたのは初めてのことであった。Kammerer and Masyutin (2018)により提唱された分類はその後のゴルゴノプス類の系統学的研究の基礎になっており、以前の分類と同様にPravoslavleviaはイノストランケビアの姉妹群に配置されている。
以下のクラドグラムはKammerer and Rubidge (2022)に基づきゴルゴノプス類におけるイノストランケビアの系統的位置を示す。
進化と絶滅

ゴルゴノプス類は動物食性の獣弓類における主要なグループを構成しており、その最古の例は中期ペルム紀（グアダルピアン世（英語版））の化石記録として南アフリカ共和国に出現している。この時代における本分岐群の大多数の種は非常に小型であり、当時の生態系は頑強な骨格を持つ大型獣弓類であるディノケファルス類が支配的であった。ただし、Phorcysのようないくつかの属は既に比較的大型化しており、カルー超層群の特定の地層で頂点捕食者の地位を占めていたとされる。ゴルゴノプス類は真の哺乳類や恐竜が出現する以前に長大な犬歯を発達させた最初の捕食動物のグループであり、この特徴は後にネコ科やニムラブス科やティラコスミルス科といった異なる肉食哺乳類のグループで独立して進化することになる。
地理的には、ゴルゴノプス類は主に現在でいうアフリカ大陸とヨーロッパロシアに分布していたが、中間的な標本が中華人民共和国北西部のトルファン盆地で発見され、インド中央部に分布するKundaram層からもゴルゴノプス類の可能性のある断片的な標本が報告されている。キャピタニアン期の大量絶滅事変（英語版）の後、ゴルゴノプス類は大型ディノケファルス類が退いて空白となった生態的地位を優占し、大型化を遂げて頂点捕食者となった。アフリカではルビジェア亜科、ロシアではイノストランケビアがそのような地位を占めた。イノストランケビアと共存した同時代のゴルゴノプス類はより小型であった。
イノストランケビアを含むゴルゴノプス類は、シベリア・トラップに起源を持つ大規模火成活動を主因とするペルム紀末の大量絶滅において、ローピンジアン世（英語版）後期（チャンシンジアン期）に姿を消した。発生した噴火は重大な気候変動をもたらし、イノストランケビアの生存に不利な環境を形成して絶滅に繋がった。陸上生態系の生態的地位は主竜類を中心とする竜弓類や、絶滅事変を生き延びた数少ない獣弓類である哺乳形類に継承された。しかし、ロシアのゴルゴノプス類には絶滅事変直前の時点で既に姿を消したものもおり、その空位となった地位は短期間の間大型テロケファルス類が占めることとなった。
Kammerer et al. (2023)はアフリカの各地でゴルゴノプス類のルビジェア類が絶滅したことから、イノストランケビアがロシアから移動して限られた時代においてアフリカの頂点捕食者の地位を占めたと主張した。リストロサウルスのようなディキノドン類はペルム紀の次の時代である三畳紀まで生き延びているため、彼らがこの時代のイノストランケビアの餌食になったと見られている。しかし、2024年にはタンザニアのローピンジアン世最初期の地層からイノストランケビアの単離した左前上顎骨が報告されており、イノストランケビアがKammerer et al. (2023)の見解よりも早い時代にアフリカにも分布していたことになる。そしてローピンジアン世前期のイノストランケビアは、ディノゴルゴン（英語版）やルビジェアといった大型ルビジェア類と共存していたことが示唆される。
生態

イノストランケビアや他のゴルゴノプス類のもっとも有名な特徴は、サーベル状に発達した上顎と下顎の犬歯である。これらの動物がどのようにこの歯を利用していたかは議論がある。Lautenschlager et al. (2020)は3次元解析により、イノストランケビアのような長い犬歯を持つ捕食動物の咬合力を算定し、彼らが収斂進化を遂げているにも拘わらずその犬歯を用いた殺害技術が多様であったことを示した。同様の体格であるルビジェアの咬合力は715ニュートンと算出されており、これは骨を噛み砕くには不十分であったものの、ゴルゴノプス類が犬歯の発達した他の捕食動物よりも強力な咬合力を持ったことを明らかにしている。また本研究では、イノストランケビアの顎に大型の間隙の存在が示唆されており、これによりサーベルタイガーであるスミロドンの仮説的な殺害方法と類似する致命的な咬合を可能としたことが示唆された。
古環境 > ヨーロッパロシア

イノストランケビアが生息していた後期ペルム紀において、南ウラル（英語版）は北緯28度から北緯34度に位置しており、河川堆積物が優勢であった。特にイノストランケビアが産出した層準であるSalarevo層は季節的な半乾燥気候から乾燥気候であり、浅い湖が定期的に氾濫していた。当時のヨーロッパロシアの古植物相はシダ種子類のPeltaspermalesであるTatarinaやその近縁属が優占しており、イチョウ門（Ginkgophyta）や球果植物が次いで繁栄していた。一方でシダ類は比較的珍しく、トクサ門（Sphenophyta）は局所的にしか生育していなかった。沿岸域には塩生植物や湿生植物（英語版）、また高標高や旱魃に対する耐性の高い球果植物が生育した。
イノストランケビアの化石産地は陸棲生物と浅水域の淡水棲生物の化石記録が豊富である。具体的には貝虫、魚類、ChroniosuchusやKotlassiaのような爬虫形類、分椎目のドヴィノサウルス（英語版）、パレイアサウルス類のスクトサウルス、ディキノドン類のヴィヴィアクソサウルス（英語版）、キノドン類のドヴィニアが含まれる。イノストランケビアは当時の環境における頂点捕食者であり、上述した四肢動物の大半を捕食対象に取ることが可能であった。イノストランケビアと共存していたより小型の捕食動物として、近縁なゴルゴノプス類のPravoslavleviaや、テロケファルス類のAnnatherapsidusがいた。
古環境 > 南アフリカ

化石記録によれば、I. africanaが産出した化石帯であるDaptocephalus Assemblage Zoneは、水捌けの良い氾濫原であったとされる。当時はペルム紀末の大量絶滅直前にあたり、バルフォア層（英語版）のより古い地層よりも生物の多様化が進んでいない。
カルー盆地の他の地層と同様に、Daptocephalus Assemblage Zone上部ではディキノドン類が最も普遍的に見られる動物である。最も豊富なディキノドン類の中には、化石帯の語源となったダプトケファルス（英語版）やディイクトドンおよびリストロサウルスがいる。テロケファルス類はほぼ産出しておらず、モスコリヌスとテリオグナトゥス（英語版）のみが報告されている。キノドン類のプロキノスクスの存在も報告されている。ゴルゴノプス類のArctognathusとCyonosaurusはカルー盆地の広い時間分布に照らせば存在するはずであるが、公式な化石は未発見である。ロシアにおける化石記録と同様に、I. africanaは当該地域における主要な捕食動物であり、同時代のディキノドン類を捕食していた可能性が高い。
I. alexandriのレクトライプ標本PIN 2005/1578
I. latifronsとヒトとの大きさ比較
I. alexandri頭骨の近接写真
I. alexandri（上）とLeogorgon klimovensis（下）の犬歯
I. africanaの復元図
スクトサウルスを攻撃するI. alexandriの復元図
スクトサウルスを追うI. latifronsの復元図
柏村勲

柏村 勲（かしわむら いさお、1924年8月21日 - 2017年3月5日）は、日本の画家、随筆家。
来歴

広島県呉市に生まれる。広島県呉第一中学校、東京美術学校（東京藝術大学の前身校の一つ）油絵科卒業。卒業後、同級生であり画家の伊能由利子と結婚。
黒澤映画美術助手となる。東宝「生きる」「静華命」「安五郎出世」などを担当。
1952年、長男誕生後に川崎市立住吉中学校美術教師となる。
1960年、親友のアメリカ人夫妻と3人でヨット旅行に出発。アムステルダムから運河をたどってヨーロッパを縦断、地中海、バミューダ諸島などを経て大西洋を横断、アメリカ合衆国ニューポートまでの10ヶ月に及ぶヨットの旅だった。この旅が転機となり「ヨットと海」を描きはじめる。
1973年、家族を連れて南太平洋のトンガ王国へ居を移す。トンガの親友から無人島(Oneata Is.)を貸与され、トンガ友の会を設立・主宰。
2003年、妻の死後、伊豆の河津へ移住。ギャラリーコート・オファ・アトゥ（ofa atu）と小さなホテルを開設。2017年没。
展覧会

1963 - 1973年 国展（元国画会会員）
1963 - 1973年 柏村勲・由利子 二人展 文春画廊（東京銀座）
1963 - 1986年 柏村勲・由利子 二人展（広島県呉市）
1985 - 2016年「日本の海洋画展」第1回より毎年招待出品
1988 - 1998年  柏村勲・由利子 二人展 サエグサ画廊（隔年・東京銀座）
他マツヤデパート（東京）、阪神デパート（大阪）、福屋デパート（広島）など二人展 開催
2000年  柏村勲 個展 サエグサ画廊（東京銀座）
2006年  柏村勲 個展 金鳳堂画廊（東京六本木）
1998年 - 2015年 東京美術学校油絵科最後のクラス「上野の杜の仲間たち」展（東京銀座）
著書

「素晴らしいヨット旅行」（ポケット文春・文藝春秋新社 1962年）
「ヨーロッパ・ヨット旅行 - 運河めぐりの旅」（ケルン新書・朋文堂 1963年）
「画集・白いヨット」シリーズ 全4巻（株式会社舵社1969～1979年）
「貿易風のなかで - 南太平洋の小さな王国、トンガ」（アクアブックス・マリン企画 1980年）
「風と波と潮と - あるヨット画描きの思い出」（株式会社舵社 海洋文庫 1983年） ISBN 978-4807221073
「白の画廊 ヨット風のなかに - 柏村勲作品集」（株式会社舵社 1995年） ISBN 978-4807240203
「素晴らしいヨット旅行」 復刻改訂版（株式会社舵社 1996年） ISBN 978-4807211098
「Oiaue（オイアウエ） 画描き夫婦 51年の アルバム」 （株式会社舵社 2005年）
その他「舵」誌（ヨット専門誌）に随筆を寄稿。 他福音館、世界文化社の絵本挿画など多数。
ビデオカード

NVIDIA RIVA 128 (1997年)
ビデオカード（英: video card）は、パーソナルコンピュータなどの各種のコンピュータで、映像を信号として出力または入力する機能を、拡張カード（拡張ボード）として独立させたものである。「ビデオボード」「グラフィックカード」「グラフィックボード（俗称グラボ）」「グラフィックスカード」「グラフィックスボード」「グラフィックスアクセラレーターカード」ともいう。
カードに搭載されているチップやメモリによって、対応解像度、表現可能な色数、2D/3D描画性能や機能などが異なる。
GPUを利用したリアルタイムの3次元コンピュータグラフィックス描画や、GPUを汎用計算に用いるGPGPUのパフォーマンスを向上させるには、より高性能なGPUが必要となるが、CPU内蔵GPUなどのiGPU (integrated GPU) よりも交換や増設の容易なビデオカードによるdGPU (discrete GPU) のほうがスケーラビリティの面で優れている。
パソコンなどの仕様でビデオカードやグラフィックスボード、GPU搭載と明言している場合はより高性能な物、後述のGPGPUなどの付加価値のあるものが搭載されている物を示す。
本項目では固有名称や引用以外は「ビデオカード」に統一する。
概要

IBM PCおよびPC/AT互換機の多くの機種では、映像表示用の回路がマザーボード上には実装されておらず、拡張スロットにビデオカードを取り付けて映像出力機能を実現する。この方式は交換・増設が容易であるというメリットがある。しかし、ウェブサイト閲覧や電子メールのやり取り、オフィス作業など日常的な作業を行うには支障のない程度の性能を備えた表示回路を組み込んだチップセット（統合チップセット）と、それを搭載したマザーボードが出現し、そしてさらにGPUを内蔵したCPUが出現したことにより、安価なPCではビデオカードを搭載せず、オンボードグラフィックス機能やオンダイグラフィックス機能を用いるものが一般的となっている。このため、ビデオカードは高速な3D表示性能やマルチディスプレイ機能を目的として追加される場合が多い。また統合グラフィック機能のUMAによる性能低下を避けるためにビデオカードを追加する場合もある。
以上はパーソナルコンピュータ以外のUNIXワークステーションなどでもほぼ同様である。
2004年から、USB接続の製品も発売されている。当初は、PCI-USBブリッジを用いてSIS315を接続するというものであった。その後、2007年からは、DisplayLinkのチップを用いた製品が出回るようになっている。DisplayLinkの製品では、表示装置を仮想化し、ホスト側で映像を圧縮、ハードウェア側で伸張することによって、帯域が太いとは言えないUSB2.0などのバスで、ある程度のパフォーマンスを確保している。その様な構造になっているため、実際のドライバの処理はホスト側の演算コストとなるため、CPUパワーの低い環境でのパフォーマンスは低下する。また、BIOS等を持たないためOSやドライバが起動するまでは使用できないほか、他のビデオドライバと併用する形になるため、その相互の干渉によって不具合が生じたり、使用できないケースも存在する。これらの製品は、通常のビデオカードを複数増設するよりも条件のハードルは低く、パフォーマンスよりも制御できる画面の数、面積を要求するような状況で有用であるほか、NASなどの元々表示装置を持たない機器や、PDAなど、外部出力を持たない機器での利用例も存在する。
ビデオカードの構成

一般的なPC/AT互換機用ビデオカードは主に以下のモジュールにより構成される。
ビデオカードの構成 > ビデオメモリ (VRAM)

→詳細は「VRAM」を参照
表示する描画情報を保持するためのフレームバッファとして利用されるメモリ領域。大容量化に伴い、オフスクリーンバッファやシェーディングバッファなどとしても利用されるようになっている。グラフィックチップとは専用バスでポイント・ツー・ポイント接続される。広帯域で接続したほうが性能的には有利だが、コスト・実装面積・発熱などを優先しグラフィックチップの仕様より狭い帯域幅で接続することもある。
ビデオメモリには高速性と低価格性の両立が求められるため、汎用のDRAMだけでなく専用のRAMが用いられることも多い。かつては専用モジュールにより、ビデオメモリの増設に対応する製品も存在したが、2000年代以降ビデオメモリの増設に対応したビデオカードの存在は確認されておらず、おおむね2GB～16GB程度に固定されている。
NVIDIA GeForce RTX 4090、NVIDIA Quadro 6000 Ada 世代、NVIDIA H100 Tensor Core GPUなど、一部のハイエンド製品やワークステーション・サーバー向け製品では24GB/48GB/80GB/96GBといった大容量ビデオメモリを搭載するものも出現している。
さらに、AMD Radeon RX 6700 XT 12GBやGeForce RTX 3060 12GBなど、ミドルレンジやミドルハイクラスの製品でも比較的大容量のビデオメモリを搭載するものも出現している。
実装面積を重視するモバイル用途ではグラフィックチップのLSIパッケージにビデオメモリ用RAMを同梱している製品も存在する。
ビデオカードの構成 > ビデオメモリ (VRAM) > ビデオメモリとして用いられたRAM

EDO DRAM
Window DRAM（英語版）
SDRAM
SGRAM（英語版）
DDR SDRAM
DDR2 SDRAM
DDR3 SDRAM
DDR SGRAM (GDDR)
GDDR2（英語版）
GDDR3
GDDR4
GDDR5
GDDR5X
GDDR6
GDDR6X
HBM