stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
キーバス・サンプソン
詳細情報 > 年度別投手成績

| 年  度 | 球団 | 登板 | 先発 | 完投 | 完封 | 無四球 | 勝利 | 敗戦 | セ丨ブ | ホ丨ルド | 勝率 | 打者 | 投球回 | 被安打 | 被本塁打 | 与四球 | 敬遠 | 与死球 | 奪三振 | 暴投 | ボ丨ク | 失点 | 自責点 | 防御率 | WHIP |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2015 | CIN | 13 | 12 | 0 | 0 | 0 | 2 | 6 | 0 | 0 | .250 | 251 | 52.1 | 67 | 7 | 26 | 0 | 0 | 42 | 4 | 0 | 43 | 38 | 6.54 | 1.78 |
| 2016 | CIN | 18 | 2 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 | 0 | 0 | .000 | 188 | 39.1 | 40 | 9 | 27 | 2 | 2 | 42 | 3 | 0 | 24 | 19 | 4.35 | 1.70 |
| 2018 | ハンファ | 30 | 29 | 0 | 0 | 0 | 13 | 8 | 0 | 0 | .619 | 703 | 161.2 | 144 | 17 | 79 | 0 | 5 | 195 | 18 | 2 | 91 | 84 | 4.68 | 1.38 |
| MLB：2年 | MLB：2年 | 31 | 14 | 0 | 0 | 0 | 2 | 7 | 0 | 0 | .222 | 439 | 91.2 | 107 | 16 | 53 | 2 | 2 | 84 | 7 | 0 | 67 | 57 | 5.60 | 1.75 |
| KBO：1年 | KBO：1年 | 30 | 29 | 0 | 0 | 0 | 13 | 8 | 0 | 0 | .619 | 703 | 161.2 | 144 | 17 | 79 | 0 | 5 | 195 | 18 | 2 | 91 | 84 | 4.68 | 1.38 |
2020年度シーズン終了時
各年度の太字はリーグ最高
詳細情報 > 背番号

48（2015年 - 2016年、2018年）
49（2022年）
43（2023年）
24（2024年）
ペンタゴン

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: この項目では、「アメリカ国防総省の本部庁舎」について説明しています。その他の「ペンタゴン」については「ペンタゴン (曖昧さ回避)」をご覧ください。
| ペンタゴン （アメリカ国防総省本庁舎) |
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  ポトマック川上空から俯瞰したペンタゴン（2018年）
情報
設計者:  ジョージ・バーグストローム（英語版） デイビッド・J・ウィットマー
施工:  ジョン・マクシャイン（英語版）
管理運営:  アメリカ国防総省
敷地面積:  約236万 m2
建築面積:  約11万7000 m2
延床面積:  61万6540 m2
階数:  地上5階、地下2階
高さ:  23 m
エレベーター数:  13基
駐車台数:  8770台
着工:  1941年9月11日
竣工:  1943年1月15日
所在地:   アメリカ合衆国 バージニア州アーリントン郡
座標:  北緯38度52分15.87秒 西経77度03分21.49秒﻿ / ﻿北緯38.8710750度 西経77.0559694度﻿ / 38.8710750; -77.0559694座標: 北緯38度52分15.87秒 西経77度03分21.49秒﻿ / ﻿北緯38.8710750度 西経77.0559694度﻿ / 38.8710750; -77.0559694
備考: 

ペンタゴン・オフィスビル複合体 Pentagon Office Building Complex
アメリカ合衆国国家歴史登録財
Virginia Landmarks Register
 
座標: 北緯38度52分15秒 西経77度03分18秒﻿ / ﻿北緯38.8708度 西経77.055度﻿ / 38.8708; -77.055
NRHP登録番号: 89000932
VLR登録番号: 000-0072
指定・解除日
NRHP指定日: 1988年7月27日
VLR指定日: 1989年4月18日
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ペンタゴン（The Pentagon）は、アメリカ合衆国バージニア州アーリントン郡に所在するアメリカ国防総省（DOD）本庁舎。
2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件で、ペンタゴンは標的の一つとなった。アルカーイダのハイジャック犯5人が乗るアメリカン航空77便がペンタゴンの西側に衝突し、犯人を含む乗員乗客64人全員と、ペンタゴンにいた125人の合計184人が死亡した。
概要

ワシントンD.C.のポトマック川を挟んだ対岸に位置する。
ペンタゴンの建築面積は約11万平方メートル、総床面積は延べ約60万平方メートルで、世界最大のオフィスビルである。そのうち34万平方メートルがオフィスとして使用されている。中央にある面積約2万平方メートルの五角形の中庭は、核戦争の際に目標にされるだろうという想定から、冷戦時代には非公式に「グラウンド・ゼロ」（爆心地）と呼ばれていた。
5つの面それぞれに入口があり、北側から時計回りに「モールテラス」(the Mall Terrace)、「リバーテラス」(the River Terrace)、「コンコース」(the Concourse)（または「メトロステーション」(Metro Station)）、「サウスパーキング」(the South Parking)、「ヘリポート」(the Heliport)と呼ばれている。モールエントランスのポルチコから伸びる全長180メートルのテラスは、各種セレモニーに使用される。ポトマック川を挟んでワシントンD.C.の方を向いているリバーエントランスは、高さ6メートルのポルチコが特徴的である。リバーエントランスはポトマック川の入り江に通じており、1960年代まではここからボーリング空軍基地（英語版）へ職員を運ぶための船着場となっていた。来客用の入口は南東側にあり、近くにはワシントンメトロのペンタゴン駅（英語版）やバス停がある。南東側の2階には小さなショッピングモールがある。南西側の入口は駐車場に隣接している。
ペンタゴンは地上5階、地下2階からなる。ペンタゴン内の通路の長さを合計すると約28キロメートルになる。各階に、環状の5本の通路（リング）が通っており、内側からA,B,C,D,Eという名称がついている（地下にはさらにFとGがある）。一番外側のEリングは、5本の環状通路の中で唯一外の景色を見ることができるものであるため、通常、高官の席が割り当てられる。中庭側から外側に向かって10本の放射状通路が伸びており、南側から時計回りに1～10の番号が割り当てられている。各部屋は、階数、面しているリング、一番近い放射状通路と、それに続く2桁の数字(00～99)で区別される。例えば、2B315は、「2階のBリングに面した3番通路の近くにある15番の部屋」ということになる。この部屋へ行くには、まず2階へ行き、内側のAリングへ行って3番通路に入り、Bリングで曲がるのが一番分かりやすい。この構造により、一番遠いところ（ある頂点の5階から、対蹠点の地上階へ）にも10分以内でたどり着くことができると言われているが、最も遠い場合には早歩きや屋根のない中庭を通過するルートを通る必要がある。ペンタゴン内には、食堂や運動施設、瞑想や祈祷のための部屋もある。
ペンタゴンには、約2万3千人の軍人と文民職員、約3千人の国防に関わらない支援職員が働いている。
国防長官、統合参謀本部、4つの軍部はそれぞれ独自の郵便番号を持っているが、それらは所在地のバージニア州ではなくワシントンD.C.の郵便番号体系によるものである
。
ペンタゴンの北側にはアーリントン国立墓地がある。ペンタゴン周辺の高速道路網はペンタゴン道路網（英語版）と呼ばれている。
1988年にアメリカ合衆国国家歴史登録財及びアメリカ合衆国国定歴史建造物に登録・指定されている。
歴史 > 背景

ペンタゴン建設以前、国防総省の前身の陸軍省(War Department)の本庁は、第一次世界大戦中にナショナル・モールのコンスティテューション通り（英語版）沿いに仮設ビルとして建てられた海軍本部の軍需品部門棟(Munitions Building)の中に置かれていた。陸軍省のオフィスは、ナショナル・モール内の複数の仮設ビルや、ワシントンD.C.、メリーランド州、バージニア州にある数十の建物に分散していた。1930年代後半、陸軍省のためにハリー・S・トルーマン・ビルディング（英語版）が建てられたが、ここに陸軍省の全てのオフィスを収容することはできず、この建物は国務省の本部となった。
1939年にヨーロッパで第二次世界大戦が勃発した。アメリカは当初は中立を掲げ参戦はしていなかったものの、今後参戦する可能性に備えて陸軍省の業務は急速に拡大し、職員も増えた。陸軍長官ヘンリー・スティムソンは、本部のある軍需品部門棟が過密状態になり、オフィスが複数箇所に分散している現状は容認できないと考えた。
1941年5月、スティムソンは大統領フランクリン・D・ルーズベルトに対し、陸軍省のオフィスを拡張する必要があると述べた。同年7月17日木曜日、連邦下院議員クリフトン・A・ウッドラム（英語版）が議長を務める公聴会が開かれ、陸軍省のために新しい建物を建てる提案について議論した。陸軍省代表として出席したユージン・レイボルド（英語版）准将に対し、ウッドラムは、さらなる仮設ビルを建設するのではなく、「根本的な解決策」を取るべきだと述べ、レイボルドは5日以内に解決策をまとめて報告すると述べた。陸軍省は、建設部門を統括するブレホン・B・サマーヴェル（英語版）大将に計画を立てさせた。
歴史 > 計画

政府関係者たちは、陸軍省のための新たな建物をポトマック川の対岸のバージニア州アーリントン郡に建設することで合意した。建物の正式名称は「第1連邦政府ビル」(Federal Office Building No 1)とされた。その条件は、4階建て以下であることと、戦争遂行に必要な資源の確保のために鉄鋼の使用量をできるだけ抑えることだった。階数の制限のため、この建物は垂直方向に伸びる高い建物ではなく、水平方向に広がる建物となり、広大な敷地が必要となった。建設地の後補として、アーリントン国立墓地に隣接する農務省アーリントン試験農場（英語版）や、フーヴァー飛行場（英語版）跡地などが挙げられ、その中からアーリントン試験農場が選ばれた。
7月17日の午後、サマーヴェルは、建設師団設計・技術分隊司令官のヒュー・ジョン・ケイシーに対し、新しい陸軍省本庁舎の設計を次の月曜日の朝までに行うように命じた。ケイシーはアメリカ建築家協会の元会長ジョージ・バーグストローム（英語版）とともに、その週末で設計を完了させた。アーリントン試験農場の土地の形状に合わせて、建物は変則的な五角形の外形で設計された。しかし、ルーズベルト大統領は、アーリントン国立墓地からワシントンD.C.が見えなくなることを懸念して、建設地をアーリントン国立墓地から離れたフーヴァー飛行場跡地に変更させた。土地の形状の制約はなくなったものの、大幅な設計変更にはまたコストがかかることと、ルーズベルトが五角形の形状を気に入っていたことから、外形は五角形のままとされた。不規則な五角形から正五角形に変更され、かつての星形要塞に似たものになった。
1941年7月28日、連邦議会において、陸軍省全体を収容する新庁舎の建設資金が承認された。9月2日、ルーズベルト大統領は、フーヴァー飛行場跡地を建設地とすることを正式に承認した。議会による承認を受ける前に、サマーヴェルは建設業者を選定し、アーリントンのワシントン・ナショナル空港、ワシントンD.C.のジェファーソン記念館などを建設したフィラデルフィアのジョン・マクシャイン（英語版）社を主担当とし、バージニア州のワイズ・コントラクティング社とドイル&ラッセル社を副担当とした。フーヴァー飛行場跡地などの国有地のほかに116万平方メートルの土地が必要となり、220万ドル（2020年の物価換算で3030万ドル）で買収された。121万平方メートルはアーリントン国立墓地やフォート・マイヤー（英語版）に移管され、113万平方メートルがペンタゴン建設のために使われた。
歴史 > 建設

1941年9月11日、総額3110万ドル（2020年の物価換算で4億2800万ドル）でマクシャイン社などと建設の契約を締結し、同日に起工式が行なわれた。
サマーヴェルは設計条件の中で、床の耐荷重を150psi（1,000kPa）とした。これは、第二次世界大戦終結後にこの建物が記録保管施設として使われることを想定したものだった。鉄鋼不足のため、鉄鋼の使用量は最低限に抑えられ、鉄筋コンクリート構造で建設された。ポトマック川で68万トンの砂を浚渫し、ペンタゴンのすぐ近くまで水路を引いて砂を運んだ。また、鉄鋼の使用量を減らすためにエレベーターは設置されず、その代わりにコンクリート製のスロープが設けられた。ファサードにはインディアナ・ライムストーン（英語版）が使用された。
建築・構造設計は建設と同時に行われた。1941年10月初旬に最初の設計書が提出され、1942年6月1日までにほとんどの設計が完了した。設計よりも建設の方が先に進んでしまうこともあり、設計で指定されたものと異なる材料が使われたこともあった。1941年12月7日の真珠湾攻撃によりアメリカが参戦すると、ペンタゴンの建設を早めるよう圧力がかけられた。サマーヴェルは、9万3千平方メートルを1943年4月1日までに使用できるようにすることを要求した。バーグストロームは、ペンタゴンのプロジェクトとは無関係の事案における不適切な行為で提訴されたため、ペンタゴンの設計の仕事を降りた。その後任として4月11日にデイビッド・J・ウィットマーが着任した。建設が完了した区画から使用が開始され、職員が仕事をしている横の区画で建物の建設が行われていた。ペンタゴンは1943年1月15日に落成した。
建設地がポトマック川の氾濫原であるため、土壌が弱い箇所では杭が打ち込まれた。また、標高が3メートルから12メートルまでという高低差を解消するために、2箇所の擁壁が建設された。建設は約16か月という短期間で完了し、総工費は8300万ドル（2020年の物価換算で11億4千万ドル）だった。建物の高さは23メートル、各辺の長さは281メートルである。
建設地がバージニア州内であることから、当時バージニア州で施行されていた人種隔離政策（英語版）（ジム・クロウ法）に従って、トイレや食堂などは白人用と黒人用で分けられていた。トイレは白人用と黒人用が横に並んでいたが、黒人用の食堂は地下にあった。落成前にペンタゴンを視察したルーズベルト大統領は、「白人専用」という看板を撤去するよう命じた。バージニア州知事は抗議したが、大統領は、ペンタゴンはバージニア州内にあっても連邦政府の管轄下にあるため、そこに働く職員は、連邦政府職員の人種隔離を禁じる大統領令に従わなければならないと回答した。その結果、1965年にバージニア州の人種隔離政策が廃止されるまで、ペンタゴンはバージニア州内で唯一、人種隔離政策が適用されない建物となった。白人用と黒人用で横並びになっているトイレは現存するが、これは当初より人種にかかわらずどちらも使用できた。
歴史 > 落成後

世界最大、かつ世界でも珍しい五角形型のビルとして落成したペンタゴンであったが、その広さゆえかしばしば自分の行き先を見失ってしまう（迷ってしまう）者が出るという逸話がある。特に、後に合衆国大統領となったドワイト・D・アイゼンハワー将軍が、陸軍参謀総長に就任した直後、他の将官たちとの会食を終えて自らのオフィスに戻ろうとした際に迷ってしまったという話は有名である。
歴史 > ホール・オブ・ヒーローズ

1968年、ペンタゴン内に、アメリカ軍の最高の栄誉である名誉勲章の受章者を顕彰する「ホール・オブ・ヒーローズ」が設けられた。陸軍・海軍・空軍の3種類の勲章とともに、3400人以上の受章者の名前が掲示されている。
このホールは、昇進・退役の式典にも用いられる。
歴史 > 改築

詳細は「en:Pentagon Renovation Program」を参照
1998年から2011年にかけて、ペンタゴンでは現代の標準に合わせるための改築が行われた。
使用されていたアスベストが全て撤去され、全ての窓が密閉式になった。
当初、それぞれの居室は完全には仕切られていなかった。また、エアコンはなく、窓を開けて風を取り込んでいた。次第に、居室を完全に仕切るようになり、エアコンが導入されるようになった。その後、仕切りを撤去したオープンスペースの方向に戻されるようになった。
事件 > 反戦デモ

1960年代後半、ペンタゴン周辺ではベトナム戦争に反対するデモ活動が盛んに行われた。1967年2月15日、「平和のための婦人運動（英語版）」(Women Strike for Peace)による2500人の女性の一団が、ペンタゴンのロバート・マクナマラ国務長官の執務室の前でデモを行った。1967年5月、参謀本部事務室の前で20人のデモ隊が4日間座り込みを行い、全員逮捕された。1967年10月21日、ベトナム戦争終結に向けた全米動員委員会(National Mobilization Committee to End the War in Vietnam)のデモ隊3万5千人がペンタゴンに向けて行進した（ペンタゴン大行進）。デモに参加したジョージ・ハリス（英語版）が、デモを阻止する警備の兵士が持つ銃の先にカーネーションを挿した様子を撮影した写真『フラワーパワー（英語版）』(Flower Power)は、世界的に有名になった。1972年5月19日、極左テロ組織「ウエザーマン」が、北爆の再開に抗議して空軍担当区域の女性用トイレを爆破した。
2007年3月17日、イラク戦争への抗議のため、推定4千人から1万5千人が、リンカーン記念館からペンタゴンまで行進した。
事件 > アメリカ同時多発テロ事件

詳細は「アメリカ同時多発テロ事件」および「アメリカン航空77便テロ事件」を参照
ペンタゴンの起工式からちょうど60年後にあたる2001年9月11日、アルカーイダに属する5人がワシントン・ダレス国際空港からロサンゼルス国際空港へ向かうアメリカン航空77便をハイジャックし、現地時間午前9時37分、ペンタゴンの西側に衝突させた。この衝撃によりペンタゴンの西側が大きく損傷し、一部は崩壊した。ワシントンD.C.の政府施設が外国人から攻撃されたのは、1812年の米英戦争でイギリス軍がワシントンを焼き討ちして以来のことだった。
飛行機に乗っていた犯人を含む乗員乗客64人全員と、ペンタゴンにいた125人の合計184人が死亡した。崩壊した区画には本来4500人の職員が働いていたが、改修工事により職員はおらず、改修工事に従事する約800人しかいなかったため、地上側の犠牲者はわずかとなった。また、飛行機が衝突したエリアは、オクラホマシティ連邦政府ビル爆破事件を受けた補強工事がほぼ完了していた。スプリンクラーシステムが備えられ、爆撃に耐えられるよう鉄骨や鉄筋で再建されていた。地面から最上階まで連続した鉄骨により、飛行機の衝突から倒壊までに30分の猶予があったため、その間に多くの人が避難することができた。飛行機が衝突した場所には、厚さ5センチ、重さ1.1トンの耐爆風窓があり、衝突の後も形状を保っていた。また、自動的に閉鎖する防火扉や、避難のための新たな出入口も設けられていた。
衝突時の防犯カメラの映像
（衝突の瞬間は1:25）
改修工事に従事していた業者は、テロ攻撃による損傷の再建も担当することになった。この再建プロジェクトは「フェニックス・プロジェクト」と呼ばれ、1年後の2002年9月11日までに損傷箇所の一番外側のオフィスが使用できるようにすることが目標とされた。
破損箇所の修復時、衝突地点に記念施設と礼拝堂が作られた。毎年9月11日、衝突箇所にはアメリカ国旗が掲げられ、夜には青いライトで照らされる。5年後の9月11日には、ペンタゴンの中庭から、犠牲者数と同じ184本の光線が照射された。
屋外記念施設の建設が2006年より開始され、2008年9月11日、8千平方メートルの記念公園「ペンタゴン・メモリアル（英語版）」が一般公開された。公園内には、犠牲者の数と同じ184個のベンチが、衝突した飛行機が侵入した方向と平行に並べられており、死亡時の年齢の順に配置されている。
ギャラリー

北西側から見た建設中のペンタゴン（1942年7月）
南西方向から見たペンタゴン。背景の川はポトマック川。その向こうがワシントンD.C.で、白い塔はワシントン記念塔（1998年）。
2001年9月11日の飛行機衝突後の様子
2007年9月11日の衝突現場
南側から見たペンタゴン
第一次世界大戦中にナショナル・モールに建てられた海軍本部旧庁舎。陸軍本部も、ペンタゴンに移転するまでの数年間、海軍本部の軍需品部門棟の中に置かれていた。
1945年のペンタゴン周辺の地図。リンカーン記念堂(Lincoln Memorial)の東側にある櫛形の建物が、ペンタゴンに移転する前に陸軍省本部が置かれていた海軍本部ビルである。
ペンタゴンと他の巨大な物体との比較

  ペンタゴン: 431 m
  客船「クイーン・メリー2」: 345 m
  空母「エンタープライズ」: 342 m
  飛行船「ヒンデンブルク」: 245 m
  戦艦「大和」: 263 m
  エンパイアステートビル: 443 m
  タンカー「ノック・ネヴィス」: 458 m
  Apple Park: 464 m
ホール・オブ・ヒーローズ
1967年10月21日、ペンタゴン大行進において、ペンタゴンの入口に座り込むデモ隊と、それに対峙する警備の兵士
クマネズミ属

クマネズミ属 (Rattus) は、ネズミ目（齧歯目）ネズミ科に含まれる属の1つ。ラット属、ラッタス属とも。ラット (Rat) と総称される。ただし日本で医学者や動物学者がラットと言った場合、ドブネズミを実験動物用に家畜化した系統を意味するのが普通である。
世界中に分布するドブネズミやクマネズミを含む。
クマネズミ属のネズミ類のうち、ドブネズミとクマネズミは、ハツカネズミ属のハツカネズミ Mus musculus とともに、人の生活範囲に生育しており、家ネズミ（家住性ネズミ）と呼ばれる。人間にとって最も身近なネズミ類と言える。食物を荒らしたり、家ネズミは、病気を伝染したりといった害を与えるために嫌われる。ペストはドブネズミ等の媒介する病原体が引き起こすと考えられている。
種

Rattus adustus エンガノツヤクマネズミ (Sunburned Rat)
Rattus andamanensis インドシナモリクマネズミ(Sikkim Rat)
Rattus annandalei アナンデールクマネズミ (Annandale's Rat)
Rattus argentiventer アゼネズミ (Rice-field rat)
Rattus baluensis タカネクマネズミ (Summit Rat)
Rattus bontanus ボンタンクマネズミ (Bonthain Rat)
Rattus burrus ニコバルクマネズミ (Nonsense Rat)
Rattus colletti オーストラリアクマネズミ(Dusky Rat)
Rattus elaphinus ゾウクマネズミ(Sula Rat)
Rattus enganus エンガノクマネズミ (Enggano Rat)
Rattus everetti エベレットクマネズミ (Philippine Forest Rat)
Rattus exulans ナンヨウネズミ (Polynesian Rat)
Rattus feliceus ミノリクマネズミ (Spiny Ceram Rat)
Rattus foramineus フェラミノクマネズミ (Hole Rat) - R. bontanus に含めることもある
Rattus fuscipes ヤブクマネズミ (Bush Rat)
Rattus giluwensis ギルウェクマネズミ (Giluwe Rat)
Rattus hainaldi フローレスクマネズミ (Hainald's Rat)
Rattus hoogerwerfi スマトラクマネズミ (Hoogerwerf's Rat)
Rattus jobiensis ジョビエンクマネズミ (Japen Rat)
Rattus koopmani ペレンクマネズミ(Koopman's Rat)
Rattus korinchi スマトラヤマクマネズミ(Korinch's Rat)
Rattus leucopus マダラオクマネズミ (Cape York Rat)
Rattus losea コキバラネズミ (Lesser Rice-field Rat)
Rattus lugens ムンタワイクマネズミ(Mentawai Rat)
Rattus lutreolus ヌマクマネズミ (Australian Swamp Rat)
Rattus macleari クリスマスクマネズミ (Maclear's Rat)
Rattus marmosurus オポッサムクマネズミ (Opossum Rat)
Rattus mindorensis ミンドロクマネズミ (Mindoro Black Rat)
Rattus mollicomulus スラウェシクマネズミ (Little Soft-Furred Rat)
Rattus montanus スリランカクマネズミ (Nillu Rat)
Rattus mordax カミツキクマネズミ (Eastern Rat)
Rattus morotaiensis モロタイクマネズミ (Molaccan Prehensile-Tailed Rat)
Rattus nativitatis ミズベクマネズミ(Bulldog Rat)
Rattus nitidus インドシナシロアシクマネズミ(Himalayan Field Rat)
Rattus norvegicus ドブネズミ (Brown Rat, Common Rat)
Rattus novaeguineae ニューギニアクマネズミ(New Guinean Rat)
Rattus osgoodi オズグッドクマネズミ (Osgood's Rat)
Rattus palmarum シュロクマネズミ (Palm Rat)
Rattus pelurus キイロクマネズミ(Peleng Rat)
Rattus pyctoris ヒマラヤクマネズミ(Turkestan Rat)
Rattus praetor センドウクマネズミ (Spiny Rat)
Rattus ranjiniae ランジンクマネズミ (Kerala Rat)
Rattus rattus クマネズミ (Black Rat)
Rattus sikkimensis (Indochinese Forest Rat) - R. andamanensis に含めることもある
Rattus simalurensis メンターウェークマネズミ (Simalur Rat)
Rattus sordidus ウスクロクマネズミ (Dusky Field Rat )
Rattus steini スタインクマネズミ (Stein's Rat)
Rattus stoicus アンダマンマチクマネズミ (Andaman Rat)
Rattus tanezumi ニホンクマネズミ (Tanezumi Rat) - R. rattus に含めることもある
Rattus tawitawiensis タウイタウイクマネズミ(Tawi-Tawi Forest Rat)
Rattus timorensis ティモールクマネズミ(Timor Rat)
Rattus tiomanicus マレーシアクマネズミ (Malayan Field Rat)
Rattus tunneyi タンネイクマネズミ (Pale Field Rat)
Rattus villosissimus ケナガクマネズミ (Long-Haired Rat)
Rattus xanthurus キイロクマネズミ (Yellow-Tailed Rat)
リンク

The Holy temple of Rats in Rajasthan  of ヴィリー・プフナー
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典拠管理データベース: 国立図書館 :  ドイツ
日ソ国境紛争

| 日ソ国境紛争 |
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 ソ連と日本の間の対立
戦争：満蒙国境紛争・満ソ国境紛争とも呼ぶ。
年月日：1932年3月1日-1939年9月16日
場所：満洲国とソ連・モンゴル国境
結果：日ソ中立条約により鎮静化
交戦勢力
枢軸国  大日本帝国   満洲国: 連合国  ソビエト連邦   モンゴル人民共和国
指導者・指揮官
 植田謙吉  梅津美治郎  荻洲立兵  尾高亀蔵  小松原道太郎:  ヴァシーリー・ブリュヘル  グリゴリー・シュテルン  ゲオルギー・ジューコフ  ホルローギーン・チョイバルサン
戦力
張鼓峰：9,000 ノモンハン：20,000以上: 23,000 57,000以上
損害
張鼓峰：死傷1,400 ノモンハン：死傷18,000: 死傷3,500 死傷26,000
 日ソ国境紛争  日満議定書  哈爾哈廟  満洲里会議  オラホドガ  金廠溝  ソ蒙議定書  タウラン  乾岔子島  張鼓峰  東安鎮  ノモンハン  日ソ中立条約  五家子  ソ連対日参戦  ラズエズノイ号  北方領土問題  RB-29撃墜事件 
表示
日ソ国境紛争（にっそこっきょうふんそう、旧字体：日蘇國境紛󠄁爭、ロシア語: Советско-Японские Пограничные Конфликты、モンゴル語: Зовлолт-Японы Хилийн Морголдоонууд、朝鮮語: 소련일본국경분쟁／蘇聯日本國境紛爭）は、1932年-1939年後半を中心に満洲で起きた、大日本帝国とソビエト連邦間の国境紛争である。形式的には満洲国とソ連、あるいはその衛星国のモンゴル人民共和国の国境が係争地のため、満ソ国境紛争や満蒙国境紛争とも呼ばれる。なお、日本およびソ連では一般に紛争にとどまるものととらえているが、モンゴルではノモンハン事件については戦争と評価している。
概要

1931年（昭和6年）の満洲事変以後、日本とソ連は満洲で対峙するようになった。一連の紛争の経過は、小規模紛争期（1934年以前）、中規模紛争期（1935～1936年）、大規模紛争期（1937～1940年）に区分することができる。初期には回数も少なく規模も小さかったのが、次第に頻発・大規模化し、張鼓峰事件を経てノモンハン事件で頂点に達した。形式的には満ソ・満蒙紛争であっても、日ソ両軍が直接交戦する事態も発生した。最大のノモンハン事件では、双方合わせて4万4千人以上が死傷する大規模戦闘となった。
その後、1941年（昭和16年）の日ソ中立条約締結により紛争は一応の終結を見た。日本とソ連は、モンゴル人民共和国と満洲国を相互に実質的に承認し、紛争の発生件数も減少した紛争低調期に入った。第二次世界大戦後期に独ソ戦がソ連有利となり、対日全面戦争を視野に入れたソ連軍が活動を活発化させるまで、こうした安定状態は続いた。
背景 > 満洲事変

「日露関係史」も参照
1925年（大正14年）の日ソ基本条約により、日ソの外交関係は一応は確立していた。シベリア出兵の終了後、1920年代には日本とソ連は大陸方面では直接に勢力圏が接触する状態にはなかった。日本は租借地の関東州、ソ連は極東の国土と1924年に成立したモンゴル人民共和国を勢力圏に置いて、中間に満洲を挟んでいた。ただし、日本は共産主義国家であるソ連に対して、警戒心を持っていた。
両国の勢力圏の中間にある満洲は、1920年代後半には中国の奉天派が支配する領域だった。満洲には日ソ双方の鉄道利権が存在しており、易幟した奉天派の張学良はソ連からの利権回収を試みたが、1929年（昭和4年）の中ソ紛争に敗れた。それ以前から張作霖爆殺事件を起こすなど勢力伸長の機会を窺っていた日本の関東軍は、奉天派の軍事力の低さを見たこともあり、1931年（昭和6年）に満洲事変を起こして満洲を占領し、翌年には満洲国の建国を宣言させて勢力下に置いた。こうして、日ソ両国の勢力圏が、大陸でも直接に接することになった。
ソ連は満洲国を承認しなかったが、満洲国内の権益を整理して撤退する方針を採った。これにより北清鉄路を南満洲鉄道に売却する交渉が始まったが、すぐには金額面で折り合いがつかなかった。
背景 > 国境画定問題

満洲地域の国境については、満洲国建国以前から領土問題が存在していた。対ソ連国境に関しては、清とロシア帝国の間のアイグン条約・北京条約などで画定されていたが、中華民国はこれらは不平等条約であるとして改正を求めてきていた。うちアムール川（黒竜江）については、国境とは別に航路標識に関する水路協定も1923年に中ソ間で締結されていたが、これも中国に不利な内容であったため、問題となっていた。対モンゴル国境に関しても、清の時代の国内行政区分が事実上の国境線であったが、草原に人為的に設けられた境界であるため、標識が徐々に風化で失われ不明確になっていた。
満洲国建国後も、ソ連が満洲国を承認していなかったこともあり領土問題の外交決着はできないでいた。特に対モンゴル国境については、日本側がシベリア出兵中の戦利地図に基づいて、従来の行政区分とは異なるハルハ川などを国境線と認識していて大きなずれがあったが、この見解の相違すら十分確認されない状態だった。
なお、満洲国南西部の中華民国との国境でも1934年末から紛争が起きていた。そこで、日本は緩衝地帯設置などを意図した華北分離工作を進めつつあった。
背景 > 軍事的状況

1932年（昭和7年）の日満議定書により、日本は満洲国の防衛に責任を持つと定められ、関東軍は満洲全土に駐留することになった。朝鮮半島に近い地域については、朝鮮軍の管轄下とされた。満洲国独自の軍事力として満洲国軍が整備されており、1935年時点では歩兵旅団26個と騎兵旅団7個の計7万人と称したが、練度や装備状態は良好とはいえなかった。
一方、ソ連は、1929年から特別極東軍（1930年以降は特別赤旗極東軍と呼称）を極東方面に置いており、次第に増強を進めて張鼓峰事件直前の1938年7月1日には極東戦線（極東方面軍）に改編した。モンゴルとは1934年（昭和9年）11月に相互援助に関する紳士協定で事実上の軍事同盟を結び、紛争が増加しつつあった1936年（昭和11年）3月にはソ蒙相互援助議定書として明確化した。ソ蒙相互援助議定書に基づき、1936年夏からソ連軍機甲部隊がモンゴル領に常駐するようになり、翌年には軍団規模に達した。モンゴル独自の軍事力であるモンゴル人民革命軍はソ連の援助で整備され、1933年には騎兵師団4個と独立機甲連隊1個、1939年初頭には騎兵師団8個と装甲車旅団1個を有していた。
満洲方面における日ソ両軍の戦力バランスは、ソ連側が兵力で優っていた。1934年6月の時点で日本軍は関東軍と朝鮮軍合わせて5個歩兵師団であったのに対し、日本側の推定によればソ連軍は11個歩兵師団を配備していた。それが、1936年末までには日本軍が変化がないのに対し、ソ連軍は16個歩兵師団に増強され、対日戦力比は日本：ソ連＝1：2から1：3に開いた。戦車や軍用機についての兵力差はさらに大きかった。日本軍も軍備増強を進めたが、日中戦争の勃発で中国戦線での兵力需要が増えた影響もあって容易には進まず、1939年になっても日本の11個歩兵師団に対してソ連の30個歩兵師団と差は縮まらなかった。
なお、満蒙国境では、日ソ両軍とも最前線には兵力配置せず、それぞれ満洲国軍とモンゴル軍に第一義的な警備任務を委ねていた。
小規模紛争期

満洲事変以後、1934年（昭和9年）頃までは、多少の紛争はあったものの、ごく小規模なものだった。1932年～1934年の3年間に発生した日ソ関係の満洲国境紛争は合計で152件あったが、少数の偵察員が潜入したり、住民を拉致したり、航空機が領空侵犯するといった偵察活動や、国境標識を密かに移動するといった程度にとどまっていた。個別の事件名を付するほどの紛争は起きていない。
国境問題が意識されていなかったわけではなく、1933年（昭和8年）1月には、日本からソ連に対して国境紛争処理に関する委員会設置が提案されていた。しかし、日本が国境画定を委員会の目的の一つに挙げたのに対して、ソ連は、すでにアイグン条約などで国境は確定済みであるとの立場で、両者は前提からすれ違っていた。日本が同時期に不可侵条約提案を拒絶していたことや、北満鉄路売却問題が優先事項であったことなども影響し、委員会設置は実現しなかった。
中規模紛争期 > 概説

1935年（昭和10年）に入ると国境紛争は激増し、1935年と1936年には紛争発生件数は年間150件を超えた。そして、規模も次第に大型化した。この変化は、ソ連側の外交姿勢の高圧化によると考えられる。ソ蒙相互援助に関する紳士協定・ソ蒙相互援助議定書の締結もこの時期であり、ソ連軍の極東兵力増加が進み、日本軍との戦力バランスが崩れたのもこの時期である。
この時期の日本側は、陸軍中央と関東軍司令部のいずれも不拡大方針で一致していた。前線部隊でも、騎兵集団高級参謀の片岡董中佐らが、関東軍司令部と密接に連絡を取って慎重な行動を図り、紛争の拡大に歯止めをかけることに寄与していた。
中規模紛争期 > 西部国境

最初の主要な軍事紛争は、1935年1月に、満洲西部フルンボイル（ホロンバイル）平原の満蒙国境地帯で発生した哈爾哈（ハルハ）廟事件であった。哈爾哈廟周辺を占領したモンゴル軍に対して、満洲国軍が攻撃をかけて戦闘が発生した。月末には日本の関東軍所属の騎兵集団も部隊を出動させるに至ったが、モンゴル軍が退却したため、日本軍が直接交戦することはなかった。
その後、西部国境では、同年6月に日本軍測量隊が逮捕されるホルステン川事件（ハイラーステンゴール事件）が起きた。主張国境線防衛のため満洲国軍はフルンボイル平原に監視部隊を常駐させるようになり、満蒙両軍の軍事衝突が増えた。ただし、モンゴル軍は、日本軍部隊が出動すれば、哈爾哈廟事件同様に抵抗せずに撤退する行動をとっていた。
1935年12月に貝爾湖（ボイル湖）南西へ監視哨設置に向かった満洲国軍が、モンゴル軍から銃撃を受けたことから、オラホドガ（オラン・ホトック）付近でにらみ合いとなりオラホドガ事件が始まった。航空部隊まで投入したモンゴル側に対して、翌年2月に日本軍も騎兵1個中隊や九二式重装甲車小隊から成る杉本支隊（長：杉本泰雄大尉）を出動させた。杉本支隊は、装甲車を含むモンゴル軍と遭遇戦となり、戦死8名と負傷4名の損害を受けた。モンゴル軍は満洲国側の主張国境外へと退去した。関東軍司令部は不拡大方針を強調する一方、戦術上の必要があればやむを得ず越境することも許すとした方針を決め、独立混成第1旅団の一部などをハイラルへ派遣して防衛体制を強化した。
1936年（昭和11年）3月には、警備交代とオラホドガ偵察任務の渋谷支隊（長：渋谷安秋大佐。歩兵・機関銃・戦車各1個中隊基幹）がフルンボイル国境地帯に向かったところ、モンゴル軍機の空襲を受けて指揮下の満洲国軍トラックが破壊されたことから、タウラン事件が発生した。このとき、モンゴル軍も騎兵300騎と歩兵・砲兵各1個中隊のほか、装甲車10数両の地上部隊を付近に展開させていた。渋谷支隊はタウラン付近で再び激しい空襲を受け、偵察に前進した軽装甲車2両がモンゴル軍装甲車と交戦して撃破された。モンゴル軍地上部隊は撤退したが、日本軍航空機の攻撃で損害を受けた。この事件で日本軍は13名が戦死して1名が捕虜となり、トラックの大半が損傷した。モンゴル軍も装甲車を鹵獲されるなど、かなりの損害を受けた。本格的機甲戦や空中戦こそなかったものの、双方とも有力な装甲車両や航空機を投入した近代戦となった。
中規模紛争期 > 東部国境

ソ連と接した満洲東部国境でも、1935年6月に日本の国境巡回部隊10名とソ連国境警備兵6名が銃撃戦となり、ソ連兵1名が死亡する楊木林子事件が発生した。1936年3月には長嶺子付近でも日ソ両軍が交戦し、双方に死傷者が出た（長嶺子事件）。
また、1936年1月には金廠溝駐屯の満洲国軍で集団脱走事件が発生し、匪賊化した脱走兵と、討伐に出動した日本軍・満洲国軍の合同部隊の間で戦闘が起きていた。その際に脱走兵はソ連領内に逃げ込み、加えてソ連兵の死体やソ連製兵器が回収されたことから、日本側ではソ連の扇動工作があったと非難した（金廠溝事件）。
中規模紛争期 > 外交交渉

一連の紛争のうち、外交的に解決されたものは少数であった。例えば1936年に起きた152件の紛争に関して、日本側からは122件の抗議が行われたが、ソ連側から回答があったのは59件にとどまり、遺体返還などの何らかの解決に達したものは36件だった。
この間、哈爾哈廟事件をきっかけに、満洲国とモンゴルは独自の外交交渉を開始していた。1935年2月に満洲国軍の興安北警備軍司令官ウルジン・ガルマーエフ（烏爾金）将軍がモンゴル側に書簡を送って会合を提案し、同年6月3日から満洲里で興安北省長の凌陞やウルジン将軍、モンゴルのサンブー（サンボウ）国防大臣、ダンバ軍団長らが出席した最初の会議が開かれた（満洲里会議）。満洲里会議は1937年9月9日閉幕の第5回会議まで行われたが、満洲国代表団の日系外交官が要求した全権代表の首都常駐相互受け入れ・タムスク以東からの撤兵に対し、モンゴル側が難色を示したこと、タウラン事件後に起きた凌陞の内通容疑での処刑などで難航した。紛争処理委員の現地相互駐在などは妥結しかけたものの、ソ連の指示により1937年8月末から始まった粛清でモンゴル側関係者の大半が内通などの容疑で処刑されたことで、最終的に打ち切りとなった。
大規模紛争期 > 概説

1937年（昭和12年）以降も紛争の件数は年間100件を超え続け、1939年には200件近くに達した。外交交渉による解決率はさらに低下し、一定の解決を見たのは1937年には11件、1938年には2件、1939年に至っては0件となった。規模の拡大も止まらず、張鼓峰事件やノモンハン事件が発生した。
日本側は、陸軍省軍務局など陸軍中央の大勢が依然として不拡大方針を採ったのに対して、関東軍司令部は断固とした対応を強調した「満ソ国境紛争処理要綱」を策定していた。関東軍司令部としても安易な戦闘拡大は避けるべきとの認識は持っていたものの、劣兵力での国境維持には、一撃を与えて断固とした態度を示すことがかえって安定につながるとの判断も有力だったためである。この処理方針に基づいた関東軍の独走、強硬な対応が、ノモンハン事件での紛争拡大の原因となったとも言われる。
他方で、ソ連側には単純な国境紛争でない政略的意図があったとも言われる。張鼓峰事件では、直前のゲンリフ・リュシコフ亡命事件があったため、ソ連側としては威信を示す必要があった。ノモンハン事件に関しては、日本に局地戦で一撃を加えて対ソ連積極策を抑える狙いを有していたとの見方がある。ソ連は、日本国内での報道やリヒャルト・ゾルゲらによる諜報活動などで日本側の不拡大方針を熟知していたため、全面戦争を恐れることなく大兵力の投入に踏み切れたと考えられるという。
大規模紛争期 > 乾岔子島事件

詳細は「乾岔子島事件」を参照
1937年（昭和12年）6月から7月に、ソ満国境のアムール川に浮かぶ乾岔子（カンチャーズ）島周辺で、日ソ両軍の紛争が起きた。
アムール川の国境はアイグン条約によって全ての島がロシア帝国領と定められていたが、水路協定では航路が乾岔子島よりソ連領側に設定され、国際法の原則や居住実態からも日満側は同島を満洲国領とみなしていた。ソ満間の水路協定の改定交渉は前年に決裂しており、ソ連は、1937年5月に水路協定の破棄を通告した。6月19日、ソ連兵60名が乾岔子島などに上陸し、居住していた満洲国人を退去させた。これに対して日本陸軍参謀本部も関東軍に出動を命じたが、石原莞爾少将の進言などにより、6月29日に作戦中止を命じた。同日に外交交渉によってソ連軍の撤収も約束された。
ところが、6月30日にソ連軍砲艇3隻が乾岔子島の満洲国側に新たに進出したため、日本の第1師団が攻撃を開始し、1隻を撃沈した。再び現場は緊迫したが、それ以上の戦闘とはならず、7月2日にソ連軍は撤収した。
大規模紛争期 > 張鼓峰事件

詳細は「張鼓峰事件」を参照
1938年（昭和13年）7月、豆満江近くの張鼓峰で、日ソ両軍の大規模な衝突が発生した。張鼓峰については国境線解釈に相違があったが、従前は日ソ両軍とも張鼓峰自体に兵力を常駐してはいなかった。
7月中旬にソ連軍が張鼓峰に部隊を進めたのに対して、日本側の警備担当の朝鮮軍隷下第19師団も警備を強化した。監視任務の日本兵が射殺されたのをきっかけに緊張が高まり、7月29日から戦闘が始まった。日本側が不拡大方針で第19師団の一部のみで対処したのに対して、ソ連軍は戦車や航空機多数を出撃させ、激戦となった。
8月に入って日本軍も増援の砲兵部隊などを出動させることにしたが、モスクワでの日ソ交渉により8月11日に停戦が決まった。日ソ双方が停戦時点で張鼓峰を占領していたと主張している。動員兵力は日本軍9千人、ソ連軍3万人に上り、死傷者も日本軍1500人、ソ連軍3500人というこれまでを遥かに上回る規模となった。
大規模紛争期 > ノモンハン事件

詳細は「ノモンハン事件」を参照
1939年（昭和14年）5月、フルンボイル平原のノモンハン周辺でのモンゴル軍と満洲国軍の小競り合いから、第一次ノモンハン事件が発生した。ハルハ川東岸を占領したソ蒙軍機械化部隊1500人に対して、騎兵集団から任務を交代していた日本の第23師団が山県支隊2000人を出動させて戦闘になった。日本軍は国境紛争処理要綱に従った包囲殲滅を図ったが、突破退却された。激しい空中戦も発生した。
一時は戦闘が収まったものの、ソ蒙軍が再び渡河し、6月下旬から第二次ノモンハン事件が発生した。両軍が師団規模の歩兵や、多数の戦車部隊、航空部隊を投入した本格的な近代戦となった。日本の陸軍参謀本部は越境攻撃を抑制して早期の戦闘終結を求めたが、関東軍は反撃の基本方針を変えなかった。7月中の日本軍の総攻撃は失敗し、8月下旬に大規模な増援部隊を使ったソ連軍の総攻撃が行われて、日本の第23師団は壊滅した。補給困難なフルンボイル平原でソ連軍が大規模攻撃に出る可能性は無いと判断していた関東軍司令部も、状況を見て2個師団以上を増援として送ったが、戦闘には間に合わなかった。
モスクワでの日ソ交渉の末、9月15日に停戦が実現した。その後も続いた外交交渉の結果、ほぼ停戦ラインのままの満蒙国境画定がされて、ノモンハン付近はモンゴル側の主張国境通りとなった。動員兵力は日本軍7万6千人と満軍騎兵などに対し、ソ蒙軍は8月攻勢に参加しただけで5万7千人、死傷者は日本軍1万8千人に対してソ蒙軍2万6千人に達した。
なお、同じ1939年5月27日には、アムール川方面でも満洲国軍とソ連軍の交戦があり、満軍の出動させた騎兵中隊1個と砲艇2隻が全滅している（東安鎮事件）。しかし、ノモンハン事件の拡大誘発を警戒した日本の関東軍が反撃を自重したため、それ以上の戦闘は発生しなかった。
日ソ中立条約以後

ノモンハン事件の停戦後、小規模な紛争は引き続き起きたものの、大規模な戦闘は生じなくなった。ノモンハン事件末期の1939年9月に第二次世界大戦が始まっている状況の中で、日ソの外交交渉が行われた。そして、1941年（昭和16年）4月に日ソ中立条約が成立し、相互不可侵とモンゴル人民共和国および満洲国の領土保全が定められた。
日本陸軍はノモンハン事件でソ連軍の実力を知り、北進論に否定的な見方も出た。それでも、独ソ開戦翌月の1941年7月には関東軍特種演習と称する大規模な対ソ動員を実行したが、開戦には踏み切らず、南進論に基づくアメリカ・イギリスとの太平洋戦争へと向かった。他方のソ連軍も独ソ戦に主力を注いだ結果、紛争の発生件数は1940年の151件から、1941年には98件に減り、1942年には58件まで減った。
満洲国境の安定は、独ソ戦が峠を越し、日本の戦況が悪化した1943年秋頃まで続いた。その後、再び紛争は増加し始め、ソ連の対日参戦が近付いた1944年（昭和19年）後半には五家子事件、虎頭事件、光風島事件、モンゴシリ事件などの小規模な国境紛争が起きた。関東軍の戦力の多くを南方や日本本土に転用してしまっていた日本側は、ソ連を刺激しないよう紛争を回避する方針を採った。しかし、最終的には1945年（昭和20年）8月に日ソ全面戦争となり、満洲全土がソ連に占領された。
年表

1931年 満洲事変
1934年 ソ蒙相互援助に関する紳士協定締結
1935年1月 哈爾哈廟事件
同年6月 第1回満洲里会議
同年6月 ホルステン川事件（ハイラーステンゴール事件）
同年10月 楊木林子事件
同年12月 オラホドガ事件（～1936年2月）
1936年1月 金廠溝事件
同年3月 ソ蒙相互援助議定書締結
同年3月 長嶺子事件
同年3月 タウラン事件
1937年 乾岔子島事件
1938年 張鼓峰事件（ハサン湖事件）
1939年5月 東安鎮事件
同年5月 ノモンハン事件（ハルハ川戦争、～同年9月）
1941年4月 日ソ中立条約締結
同年7月 関東軍特種演習
1944年 五家子事件など
1945年 ソ連対日参戦
注記

1 2 3 4 5  「満州国建国（昭和七年）以降満ソ国境紛争に関する概見表」戦史叢書 関東軍 (1) 310～311頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 329～331頁。
↑  マクシム・コロミーエツ『ノモンハン戦車戦』大日本絵画〈独ソ戦車戦シリーズ〉2005年、31～32頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 311～312頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 314頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 320、328～329頁。
↑  戦史叢書 関東軍（1）、320頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 323～324頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 327頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 314～315頁。
1 2  「国境紛争に関する日満抗議提出件数等概見表」戦史叢書 関東軍 (1) 313頁。
↑  ただし、戦史叢書によれば、実質的には日ソ交渉であったという。戦史叢書 関東軍 (1) 313頁。
↑  鎌倉 267～268頁。
↑  鎌倉 269頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 421頁。
↑  鎌倉 83～85頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 423頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 329、332頁。
↑  戦史叢書 関東軍 (1) 334頁。
↑  コロミーエツ 101、125頁。ただし、日本軍の動員兵力の約半数は停戦間際の到着。また、日本軍の損害に満洲国軍の損害は含まれていない。
満洲事変でチチハルに入城する日本軍（1931年11月19日）
満洲国の地図。東部および北部ではソ連と、西部ではモンゴルと、南西部では中国と接している。
満洲国軍の騎兵隊
西部国境に配備されていた満洲国軍の興安騎兵隊
撃破されたソ連軍のBA-10中装甲車
ノモンハン事件中の戦闘でソ連軍に鹵獲された日本の九五式軽戦車（1939年7月）
ポール・ラヌース・グリーバー

|  アメリカ合衆国の政治家ポール・ラヌース・グリーバーPaul Ranous Greever |
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生年月日:   (1891-09-28) 1891年9月28日
出生地:   アメリカ合衆国   カンザス州、ランシング
没年月日:  1943年2月16日(1943-02-16)（51歳没）
死没地:   アメリカ合衆国   ワイオミング州、コーディ
出身校:  カンザス大学
所属政党:   民主党
  アメリカ合衆国  下院議員
選挙区:   ワイオミング州全州選挙区
当選回数:  2回
在任期間:  1935年1月3日 - 1939年1月3日
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ポール・ラヌース・グリーバー(英語: Paul Ranous Greever, 1891年9月28日 - 1943年2月16日)は、アメリカ合衆国・カンザス州出身の弁護士、政治家。ワイオミング州選出のアメリカ合衆国下院議員(通算2期)。民主党員。
経歴・人物

カンザス州ランシングに生まれたグリーバーは、地元の公立学校を卒業し、1917年にカンザス大学法学部を卒業した。
第一次世界大戦中の1917年4月から1919年3月まで、第89歩兵師団第314迫撃砲中隊に所属し、一等中尉として従軍した。1917年に弁護士資格を取得し、1921年にワイオミング州パイン・ブラフス（英語版）とコーディで弁護士としての活動を開始した。1930年から1932年までコーディ市の市長を務め、1933年から1934年までワイオミング大学の理事を務めた。
1934年、グリーバーは民主党員として下院議員選挙に出馬し、当選を果たした。ワイオミング州は伝統的に共和党支持者が多く、民主党系の下院議員の当選はジョン・ユージン・オズボーン(任期: 1897年 - 1899年)以来38年ぶりのことであった。翌1936年選挙でも再選を果たしたが、1938年選挙で共和党のフランク・ホートンに破れ、政界を引退した。
落選後、弁護士としての活動を再開させたが、1943年、ショットガンの掃除中に銃が暴発し、死亡した。
日本児童・青少年演劇劇団協同組合

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略称:  児演協
前身:  日本児童演劇劇団協議会
設立:  2001年8月10日
種類:  中小企業等協同組合
法人番号:  2011105001748 
法的地位:  中小企業等協同組合法
目的:  委託・助成事業 他
所在地:  東京都新宿区西新宿6-12-30 芸能花伝舎2-4
座標:  北緯35度41分38.2秒 東経139度41分19.8秒﻿ / ﻿北緯35.693944度 東経139.688833度﻿ / 35.693944; 139.688833座標: 北緯35度41分38.2秒 東経139度41分19.8秒﻿ / ﻿北緯35.693944度 東経139.688833度﻿ / 35.693944; 139.688833
会員数:  61劇団（2022年10月現在）
代表理事:  長田明子
ウェブサイト:  https://www.jienkyo.or.jp/
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日本児童・青少年演劇劇団協同組合（にほんじどう・せいしょうねんえんげきげきだんきょうどうくみあい、略称：児演協（じえんきょう））は、児童・青少年を観客とする専門的職業劇団の事業協同組合である。
沿革

戦後、子どものために演劇を行う専門劇団の全国的な公演活動の広がりを受け、「児童青少年演劇の職業的基盤の確立」、「児童・青少年演劇人の健康と生活の擁護」、「児童青少年演劇に関わる全国的な課題の実現」の三つを目標として、1975年に前身となる日本児童演劇劇団協議会（1988年に日本児童・青少年演劇劇団協議会に改称）として設立された。
その後、2001年に経済産業省の認可を受け事業協同組合となり、正式名称は「日本児童・青少年演劇劇団協同組合」（略称　児演協）となった。
事業内容

加盟劇団の主な活動の場は、学校、幼・保育園、子ども劇場・おやこ劇場、公立文化施設での公演、さらに自主公演など。また広く海外公演も行っている。
児演協としては、「夏休み児童・青少年演劇フェスティバル」、「東京都夏の児童演劇祭」、東京都との「参加・体験・感動！ふれあいこどもまつり」、文化庁委託事業の「次代の児童・青少年演劇人育成 連続講座」、演劇鑑賞教室などの事業を実施し、出版事業として児童・青少年ジャーナル「げき」を発刊している。また日本児童演劇協会主催「地方巡回公演」の一翼も担っている。
2001年に念願の文化芸術振興基本法（現文化芸術基本法）が施行され、子どものため舞台芸術支援が法によって初めて認知され支援が始まるも、近年の少子化、学制の改革、自治体の財政難が活動に大きな影を落としている。子どもの成長にとって生の舞台芸術にふれることが大事という世論が起こっている。
加盟劇団 > 北海道・東北

劇団風の子北海道