万朶隊
その後の特攻

フィリピン戦で陸軍航空隊は210機を特攻に投入し、251名の搭乗員を失ったが、なかでもフィリピン戦での陸軍特攻の主力となった第4航空軍の特攻機は148機で、これは第4航空軍の艦船攻撃での総損失機数342機中で43.2％を占めたが、フィリピン戦における日本陸海軍合計での特攻による損失機数650機は、戦闘における全損失機数約4,000機の14％に過ぎなかった。一方で連合軍は、特攻によりフィリピンだけで、22隻の艦艇が沈められ、110隻が撃破された（海軍の戦果も含む）。これは日本軍の通常攻撃を含めた航空部隊による全戦果のなかで、沈没艦で67％、撃破艦では81％を占めており、特攻は相対的に少ない戦力の消耗で、きわめて大きな成果をあげたことは明白であった。特攻が通常攻撃より有効であった理由として、アメリカ軍は特攻を「特攻は、アメリカ軍艦隊が直面したもっとも困難な対空問題」指摘した上で下記のように分析していた（画像参照）。
特攻機は片道攻撃で帰還を考慮しないため、攻撃距離が長い。
突っ込む直前まで操縦できるため、命中率が高い。
特攻機パイロットは精神的に強靱である。
特攻機は爆弾を積んでいなくても搭載している航空燃料で強力な焼夷弾になる。
また、他の報告では下記のようにも分析している
従来の対空戦術は特攻機に対しては効力がない。
特攻機は撃墜されるか、操縦不能に陥るほどの損傷を受けない限りは、目標を確実に攻撃する。
目標となった艦船の回避行動の有無に関わらず、損傷を受けていない特攻機はどんな大きさの艦船にでも100%命中できるチャンスがある。
指摘された命中率の高さについては、アメリカ軍の公式資料によれば、フィリピン戦の期間中、航空機による通常攻撃の命中率はわずか3.3%に過ぎなかったが、特攻の命中率は31.9%と高い水準であり、実に通常攻撃の約10倍であった。この命中率は、アメリカ海軍の対空装備の射程範囲内に入った航空機の命中率で、艦載機に撃墜された航空機も母数に入っているが、実際に攻撃してきた特攻機の命中率はさらに向上し、1944年10月から1945年3月までの平均で56%にも上っている。
特攻開始前に陸軍ではその有効性に対して激論が交わされており、「軽量の飛行機が重量の軍艦に突入すれば、それによるエネルギーは、軍艦を貫通するより先に、飛行機自体を破壊してしまうことは明らかである」「急降下で突っ込んで、体当たりするとしても、飛行機の速度は爆弾の落速の半分である」「体当たりでは船は沈まない、卵をコンクリートにたたきつけるようなもの」などという反論が反対派から出され、「万朶隊」の隊長岩本も「体当たり機は、操縦者をむだに殺すだけではない。体当たりで、撃沈できる公算はすくないのだ。こんな飛行機や戦術を考えたやつは、航空本部か参謀本部か知らんが、航空の実際を知らないか、よくよく思慮のたらんやつだ」などと痛烈に非難したと言われることもあるが、実際に特攻が挙げた実績や、戦中戦後の日米両軍の調査、分析により、結果的にいずれも事実誤認であったことが判明している。特攻機からの被害を詳細に分析した米国戦略爆撃調査団の『UNITED STATES STRATEGIC BOMBING SURVEY　SUMMARY REPORT JAPANESE AIR POWER』で「特攻は通常攻撃より効果が大きい、その理由は爆弾の衝撃が飛行機の衝突によって増加され、また航空燃料による爆発で火災が起こる、さらに適切な角度で行えば通常の爆撃より速度が速く、命中率が高くなる」との日本陸軍航空隊参謀の供述を引用するかたちで評価している。
特攻機と投下爆弾の速度については、日本海軍第五航空艦隊参謀野村中佐が、爆戦の零式艦上戦闘機による、投下爆弾の終速（目標命中時の速度）と零戦本体の終速を推計している。
爆戦による投下爆弾と爆戦本体の終速の推計（突撃角度を35度 - 55度、攻撃開始速度を360km/hと設定）
| 投下高度 | 終速 |
| --- | --- |
2,000m: 1,027km/h
1,000m: 860km/h
500m: 713km/h
零戦本体: 720km/h
日本海軍の試算の通り、2,000mの高度から投下した爆弾は時速1,027km/hにも達する。艦船攻撃では陸軍航空隊より一日の長があった日本海軍は、爆弾の命中速度が上がり貫通力が増加する高高度からの艦船への水平爆撃を熱心に取り組んでいた。しかし、命中率が非常に悪かったため、海軍航空隊の第一人者で海軍航空本部教育部長であった大西瀧治郎少佐が、高高度よりの水平爆撃を廃止すべきとの意見具申を行ったが、山本五十六海軍次官により続行方針が示されている。高高度からの水平爆撃は太平洋戦争前半戦では多用され、停泊中の目標については真珠湾攻撃で停泊中の戦艦アリゾナを轟沈するなどの戦果を挙げている。一方で航行中の艦船に対してはマレー沖海戦では陸攻25機が、戦艦2隻合計で2発 - 3発の命中弾を得たが、続く珊瑚海海戦では九六陸攻19機が米機動部隊に水平爆撃を行ったものの1発の命中弾もなかったなど、大戦中目ぼしい成果を挙げることができず、航行中の目標への水平爆撃により確実に戦果を挙げた戦例は、開戦初頭のマレー沖海戦以外にはなかった。
このような戦績も踏まえ、戦後に桑原虎雄元中将以下、多数の元海軍航空隊関係者で組織された日本海軍航空史編纂委員会が、その著書『日本海軍航空史』にて、日本軍の水平爆撃に対して「大東亜戦争開戦前に至ってようやく訓練方法も確立し、その精度も向上して用兵的に期待し得る練度に達したものの、なおその程度は艦船攻撃における急降下爆撃並びに雷撃に比すれば、その期待度ははるかに低いものであった。」と総括し、アメリカ軍が動的水平爆撃をする環境（優勢な航空戦力、優秀な照準器）は整っていたのに、動的水平爆撃を実施した戦例がなかったことも指摘し、航行中の艦船への高高度からの水平爆撃は殆ど効果はなかったと結論づけている。
また、命中率の高い急降下爆撃については、航空隊要員の教育・練成や戦技研究を担当した横須賀海軍航空隊が、多くの訓練結果を分析した上で、急降下爆撃の投弾高度に対し「しかるに800m以上にては命中率著しく低下するをもって」と所見を述べており、1939年の横須賀航空隊並びに航空本部の所見では「基準投下高度を700mとし、本高度をもって訓練するを適当と認む。」としている。さらに、真珠湾攻撃以降、急降下爆撃の理想的な攻撃法は「緩降下しつつ接敵し、高度2000mから角度45度以上の急降下で突入、高度400mで投弾、ただちに引き起こし、海面より200m程を高速で退避する」と投下高度が引き下げられた。以上の通り、急降下爆撃は400m - 700mで投弾されるため、日本海軍の推計の通り、急降下爆撃と同じ前提（角度や初速）で突入した特攻機は、急降下爆撃で命中が期待可能な400m - 700mの高度で投弾された爆弾単体より、突入速度の方が遅いということはなく、速度が半分ということはあり得ない。実際に特攻機仕様の九九式双発軽爆撃機で急降下爆撃を行った「万朶隊」の佐々木によれば、第1回目の出撃のときは、高度は不明ながら、気がついたときには九九式双発軽爆撃機の最高速度と言われる505km/hをあっさりと超えて、600km/hまで達し、その後も加速したので、空中分解を懸念して機首を引き上げたという。また、6回目の出撃のときは、高度1,500mで急降下を開始したとき速度は450km/hであったが、まもなく500km/hに上がり、その後もみるみる加速するので、どうにか機体を引き上げようとしたが、引き上げができた高度が敵艦に激突寸前の高度200mから300mだったという。
上記のように「適切な角度で行えば通常の爆撃より速度が速い」との分析は実証されているものの、第二次世界大戦中のアメリカ軍の駆逐艦の撃沈破艦の約半数が、わずか10か月間の特攻による損害であったという事実でも解るとおり、その攻撃有効性の高さも相まって、多種多様な角度で特攻機が命中しており、平均的な命中速度は通常の爆撃よりは遅かった。従って、特攻による艦内部の破壊は平均すると通常の航空攻撃（魚雷攻撃を含む）よりも少なく、駆逐艦においては、通常の航空攻撃（魚雷攻撃を含む）での被害艦の沈没比率は28.9％であったが、特攻による沈没率は13.7％と約半分であった。
しかし、特攻による損害は被害艦を沈没まで至らせなくても重篤になることが多く、特に航空燃料による激しい火災は、特攻機の激突や爆弾に加えて艦の損傷を拡大させ、多くの人員に重篤な火傷を負わせて戦闘不能にさせた。また、適切な消火に失敗すると艦を再起不能の損傷に至らせている。また、第二次世界大戦末期のアメリカ軍は、それまでの経験によりダメージコントロールが格段に進歩しており、特攻による撃沈率を低減させるに成功している。例えば、硫黄島の戦いで海軍の第二御楯隊が大破させた正規空母サラトガの損傷具合は、第二次大戦初期に珊瑚海海戦で沈没したレキシントンより遙かに深刻であったと、両艦のいずれの被爆時にも乗艦していたパイロットのV・F・マッコルマック少佐が証言している。また、12月30日に陸軍特攻進襲隊の特攻で大破したガンズヴォート（英語版）は船体の損傷が非常に重篤で、前線の応急修理要員が経験したことのないレベルの損傷であったが、適切なダメージコントロールで沈没を逃れ、アメリカ本土に修理のため自力航行できるまでに応急修理をしている。
特攻への総合的な評価として、米国戦略爆撃調査団の報告書『UNITED STATES STRATEGIC BOMBING SURVEY　SUMMARY REPORT　(Pacific War) 』では「日本軍パイロットがまだ持っていた唯一の長所は、彼等パイロットの確実な死を喜んでおこなう決意であった。 このような状況下で、かれらはカミカゼ戦術を開発させた。 飛行機を艦船まで真っ直ぐ飛ばすことができるパイロットは、敵戦闘機と対空砲火のあるスクリーンを通過したならば、目標に当る為のわずかな技能があるだけでよかった。もし十分な数の日本軍機が同時に攻撃したなら、突入を完全に阻止することは不可能であっただろう。 」と述べられている。また、米国戦略爆撃調査団は太平洋戦争中の日本軍の航空戦力全般を分析して「日本人によって開発された唯一の最も効果的な航空兵器は特攻機で、戦争末期の数ヶ月間に、日本陸軍と日本海軍の航空隊が連合軍艦船にたいして広範囲に使用した」と評価している。また、近年のアメリカ空軍の研究においても、特攻機は現在の対艦ミサイルに匹敵する誘導兵器と見なされて、当時の連合軍艦船の最悪の脅威であったと指摘されている。そして特攻機は比較的少数でありながら、連合軍の作戦に重大な変更を強いて、実際の戦力以上に戦況に影響を与える潜在能力を有していたとも評価している。
しかし、連合軍は大きな損害を被りながらも、レイテ島、ミンダナオ島、ルソン島と進撃を続けたので、特攻は結局のところは遅滞戦術のひとつに過ぎなかった。それでも、日本軍からは特攻の戦果の確認が困難だったために、戦果報告は実際に与えた損害より過大となり、その過大報告がそのまま大本営発表となって国民に知らされた。NHKや新聞各社は、連日新聞紙上やラジオ放送などで、大本営発表の華々しい戦果報道や特攻隊員の遺言の録音放送など一大特攻キャンペーンを繰り広げた。国民はその過大戦果に熱狂し、新聞・雑誌は売り上げを伸ばすために争うように特攻の「大戦果」や「美談」を取り上げ続けた。やがてこの過大戦果報道は特攻を万能絶対の威力を持つかのように過信させ、特攻隊を出し続ければ勝利を得られるかのような考え違いをも起こさせて、軍の中で特攻に反対していた人々の意見を封殺するようになっていった。
フィリピン戦時点では、特攻による損失機数（陸海軍合計）は戦闘における全損失機数の14％に過ぎなかったように、日本軍の航空作戦の中心は特攻ではなかった。アメリカ軍も、「特攻が開始されたレイテ作戦の前半には、レイテ海域に物資を揚陸中の輸送艦などの「おいしい獲物」がたっぷりあったのに対して、アメリカ軍は陸上の飛行場が殆ど確保できていなかったので、非常に危険な状況であったが、日本軍の航空戦力の主力は通常の航空作戦を続行しており、日本軍が特攻により全力攻撃をかけてこなかったので危機は去った。」と評価していた。航空総監兼航空本部長菅原は、12月26日に第6航空軍司令官に転任となって、きたる沖縄を含む本土近辺での大規模な特攻作戦を前線で指揮することとなった。その参謀長には特攻開始時に強硬な反対をした鉾田陸軍飛行学校校長の藤塚が就任した。特攻作戦を企画する側から、前線で指揮する立場となった菅原は、かつては特攻に懐疑的であったのにもかかわらず、フィリピンを失い、硫黄島にもアメリカ軍が迫るといった追い詰められた状況では特攻にしか頼る道はないと考え始めており、沖縄戦では特攻戦法を軸にして戦うという方向性が示された。フィリピンで異常強烈な体当たり戦法に大損害を被ったアメリカ軍は、数々の特攻対策を講じてそれを迎え撃ち、沖縄戦では第二次世界大戦でも最大級の空海の激戦が繰り広げられることとなった。