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ライシテ
現代のフランスにおけるライシテ > 宗教的急進主義の台頭

1980年代の終わり頃からライシテ原則に違反すると思われる出来事が起こり、論争を呼ぶことになった。程度の差はあれ様々な宗教的急進主義の台頭により、文化的少数派の主張に対応した多文化主義的施策が後退を余儀なくされる傾向にあったからである。こうしたどちらかと言えば共同体主義的な主張は文化や政治にも深く浸透していたため、事態はいっそう困難であった。問題は、こうした施策が、たとえその一部においてであっても、果たして解放に導くものであるか否かであった。
多文化主義や共同体主義の問題以外に、同じく宗教的急進主義との関連でプロゼリティスム（執拗な宗教勧誘）の問題があった。これは学校教育、医療、共和主義の原則に基づく様々な活動における共生（共に生きる）という理念に反するものである。これについては、現在では、少なくとも公共サービスにおいては（他者の権利や自由を侵害するか否かにかかわらず）ライシテ原則と国家の中立性を守るためにプロゼリティスムは禁止されているが、政府はこうした事態に直面してその都度、共和主義の立場からライシテ原則を守るために委員会を設置して対策を講じてきたが、一方で、この結果、ライシテ原則自体が変質を被ることになった。
現代のフランスにおけるライシテ > 従軍聖職者

フランス軍にはカトリック、プロテスタント、ユダヤ教、イスラム教の従軍聖職者が所属しており、軍内部で礼拝などを取り仕切っている。
現代のフランスにおけるライシテ > 政治的イスラムとライシテの右傾化

ジャン・ボベロによると、1989年まではカトリック教会との対立においてライシテが論じられてきたが、これ以降はイスラム教がライシテをめぐる議論の焦点となり、フランスにおけるイスラム教の拡大がライシテを「深いところで変える」ことになった。ボベロは1989年を「冷戦の終結とイスラムという新たな政治的恐怖の誕生」の年と位置づけている。
1989年は、イラン・イスラム共和国の指導者ホメイニ師がファトワを発して幕を開けた（2月）。作家サルマン・ラシュディが『悪魔の詩』のなかで預言者ムハンマドを冒涜したとの理由で死刑を宣告されたのである。この年の終わり（11月）には、資本主義の西洋と共産主義諸国を分断する「鉄のカーテン」を象徴していたベルリンの壁が崩壊する。東西の対決とそれにともない双方が抱いていた恐怖に代わり、「政治的イスラム」という新たな恐怖が生まれた。…一部のイスラムに対する恐怖が支配的な趨勢となるのは、特に2001年にアメリカで9・11のテロが起きてからのことである。
一方、フランス国内でも、1989年秋、パリ近郊のクレイユ市でイスラム系の2人の女生徒がスカーフを校内で着用していることを理由に、教師より教室に入ることを禁止されるという事件が起きた。
また、歴史・政治学者ラファエル・リオジエ（フランス語版）は「イスラム化監視機構」などの反イスラム化団体が生まれた2003年にライシテの概念が大きく変わったと指摘する。この年、ジャック・シラク大統領の下、ジャン＝ピエール・ラファラン首相がフランソワ・バロワン議員に報告書の作成を求め、これに対して同議員が公立学校におけるスカーフ着用の禁止を提案する「新しいライシテ」と題する報告書を提出した。
ジャン・ボベロはこの「新しいライシテ」は1905年のライシテ法の精神 ― 反教権主義、反共同体主義 ― を受け継ぐものではなく、宗教戦争やフランス革命よりはフランス植民地主義の時代につながるもの、「超国家的な政治的イスラム」よりは「グローバリゼーションの地政学」に対応したものであり、「二つのフランスの争い」を存続させることになったと指摘する。また、政治よりはメディアが作り上げた「事実」に基づくものであり、宗教に対して過度に寛大な「アングロ＝サクソンの共同体主義」に「例外的な」フランスのライシテを対置させ、さらには、「ライシテの右傾化」（ナショナル・アイデンティティの方向への傾斜）を招き、とりわけ極右がライシテ支持派を僭称したことが左派内に対立を生むことになったと分析している。
また、法学者のステファニー・エネット＝ヴォーシェとヴァンサン・ヴァランタンもバロワン報告書「新しいライシテ」は1905年のライシテ法により保障された信教の自由に反する「監視のロジック」であり、「宗教における目立ったもの、他と異なるものを排除しようとしている。共に生きるという理念を蝕むばい菌のように思われている宗教を「殺菌する」ためにライシテを利用しているのだ。市民は公共の場に入るときに、他と共有できないものは捨てなければならない。この広義のライシテは右派だけでなく左派も支持しているが、1905年のライシテ法に基づくと言いながら、実はこれに違反するものである。政治的言説においてもメディアにおいても、まるで自明のことのように、ライシテの理念が脅かされていると言う。まるで、ライシテが国家の義務ではなく、一つの社会現象であるかのように」と批判している。
実際、このバロワン報告書を受けてジャック・シラク大統領が、ベルナール・スタジ（フランス語版）を委員長とする「共和国におけるライシテ原則適用に関する検討委員会」（スタジ委員会）を創設した。さらに、スタジ報告書を受けて、非宗教の公立学校における「目立った」（ostensible）宗教的標章の着用を禁じる2004年3月15日付法律（「宗教的標章規制法」：日本語で「宗教シンボル禁止法」と表現されることが多いが、「宗教的シンボル」または宗教的標章が全面的に「禁止」されたわけではない）の成立を見ることになった。既に1989年11月に国務院は公立学校における宗教的標章の着用は、それが「これ見よがし」（ostentatoire）なやり方でなされなければ、ライシテと両立可能だという声明を出していたが、ジャン・ボベロは「これ見よがし」（ostentatoire）から「目立つ」（ostensible）へ用語の変化に「ひとつの変質が隠されている。もはや振舞いだけを違法とするのではなく、いくつかの標章そのものが、目立ったやり方で宗教的帰属を表明するものとされるようになったのだ。ものの見方が本質主義的になっている」と指摘する。
こうして「新しいライシテ」により共和国の基本原則であるライシテと国家の中立性において本質的な変化が生じ、その主体も国家から市民社会へ、そして公務員から公共の場の利用者へ移行し、ライシテとフランス社会の「世俗化」との区別が曖昧になった。
ライシテ原則の適用をめぐる諸問題 > ライシテと公教育

今日のフランス公教育はコンドルセ (1743 - 1794) とジュール・フェリー (1832 - 1893) の教育改革に負うところが大きい。フランス公教育の原型となった『公教育の一般的組織化に関するデクレ案』を作成したコンドルセは教育の自由について、まず、親の教育権の保障を挙げ、子に対する教育権は親の自然権の一つであり、国家などの公権力は親の自然権の保障を義務づけられているからこそ、公教育に責任を負うべきであるとした。また、具体的な教育内容については、教義によって知性がゆがめられることのないよう、すべての個人に歴史的・科学的根拠に基づく真理・真実を主たる内容とした教育 ― 知育 ― を提供することの重要性を解いた。さらに、教会の教育への介入の弊害を避けるために、宗教・思想・信条の自由を不可欠の人権として保障した。
1880年代の第三共和政前半期にジュール・フェリーが行った教育改革は、フランス公教育の方向性に大きな影響を与えることになった。何よりも重要なのは、国民の精神的統合を「自由・平等・友愛」を掲げる「一にして不可分の共和国」のシンボルとして実現するために教会勢力を公教育から駆逐したことであった。フェリーの教育改革では、1789年の人権宣言における自由、平等などの共和国の理念や権利を保障すると同時に、教育の無償制、義務制、そして非宗教性（ライシテ）を保障した。
1905年の政教分離法（ライシテ法）により確立した「ライックな共和国」という理念は、1946年憲法で明確に規定され、1958年憲法に受け継がれた。公立学校は今日、ライシテの精神を養う場であると同時に、共和国の理念に関する様々な批判の対象にもなった。公立学校におけるライシテの理念は、公的な場において「共に生きる」ことを目指すものであり、憲法に定める思想・良心の自由を保障するために、公的な場における宗教の表明は制限される。当初、この制限は必ずしも一定の基準に基づくものではなく、校則などにより違いがあったが、国民の人権と自由の保護を目的に設立された「権利擁護機関 (Defenseur des Droits)」のドミニク・ボーディ（フランス語版）代表が2013年に政府に対して制限の明確化を要求し、これを受けて、国務院が明確な規定を設けた調査報告書を発表した。「ライシテ監視機構（フランス語版）」が2014-2015年次報告書にこの一部を採用している。
フランス国家は、信仰・信条にかかわらず、全市民に対して無償かつライックな公教育を保障している。第五共和国の「憲法ブロック」（合憲性規範）の一部を構成する1946年憲法の前文第13段には「国民国家は子供及び大人の教育、文化、職業教育の平等な機会を保障する。無償かつライックな全公教育機関・過程を提供することは国家の義務である」と規定されている。
ライシテ原則の適用をめぐる諸問題 > ライシテと公教育 > 宗教的標章の規制 > 児童・生徒

ジュール・フェリーの教育改革による公教育の無償制、義務制、そして非宗教性（ライシテ）の保障、ならびに公立学校の教師の非宗教性（ライシテ）の保障（1886年ゴブレ法（フランス語版））により、公教育におけるライシテは、児童・生徒の思想・良心の自由を保障すると同時に、将来の市民である子供たちが自由に学び、質問し、学習内容に基づいて自ら考えて判断を下し、批判することのできる環境を提供するものである。したがって、公立学校においては、あらゆる共同体主義的又は自民族中心主義的イデオロギーや不寛容なセクト的団体の信条・教義に影響されない環境を確保しなければならない。
1980年代の半ばに、フランスでは公立学校におけるイスラムのヴェール（ヒジャブ、ブルカ、ニカーブ等）の着用をめぐって論争が生じた。ヴェール着用支持派 ― 一部のイスラム教徒、個人の自由の擁護者 ― は、ライシテは1789年人権宣言の原則である思想・良心の自由を保障するものであると主張し、反対派もまた、ライシテは教育に不可欠とされる中立性と平等を保障するものであるとして、児童・生徒の服装の中立性を訴えた。とりわけ、1989年にクレイユ市でイスラム系の2人の女生徒がスカーフを校内で着用していることを理由に、教師より教室に入ることを禁止された事件が発生すると、識者間でも意見が分かれ、たとえば、哲学者エティエンヌ・バリバールは、「殊に、人種差別とはいえないが、外国人排斥という性質をもったイスラム教徒に対する敵意が兆しとなって現れ始めているときに、共和国の公立学校はいかなる生徒も追放してはならない。なぜなら、在学中こそが、宗教的蒙昧主義から生徒自身が自らを解放する最良の機会であるからだ」と、生徒の追放に反対した。一方、文化人類学者のフランソワ・プィヨンは、これに反対して、「これ見よがしに着用されているイスラムのスカーフは、新たな原理主義者による攻撃の一環をなしている。それは、宗教の影響力から公共の場を保護することを望むわが国のライシテ基本原則に反するものである。少なくとも、校内では、少女たちを性差別的な服従から解放すべきではないのか」と述べた。
また、スカーフ着用反対派の哲学者、作家ら ― エリザベット・バダンテール、レジス・ドゥブレ、アラン・フィンケルクロート、エリザベット・ド・フォントネ、カトリーヌ・カンツレール（フランス語版） ― は、1989年11月に『ヌーヴェル・オプセルヴァトゥール（フランス語版）』紙に掲載した「イスラムのヴェール」と題する訴えで、「自ら考える力を育てるためには、出自の共同体を忘れて、自分とは違うものについて考える喜びを知る必要がある。教師がこの手助けをするためには、公立学校は今後も本来あるべき場、すなわち解放の場でなければならず、宗教が幅を利かせる場であってはならない」と主張した。
リオネル・ジョスパン教育相は国務院に裁定を求め、国務院は、1989年11月27日付で、「表現の自由及び宗教の表明の自由の行使である限りにおいて、ライシテ原則に抵触しないが、宗教的標章が、その性質上、又はこれを個人的に又は集団として着用する条件により、ないしはこれ見よがしな (ostentatoire) 又は権利要求的な性質により、圧力行為、挑発、プロゼリティスム（宗教勧誘）又はプロパガンダとなるおそれがある場合は、かかる標章の着用は許されるべきではない」という見解を発表した。
これを受けたジョスパン教育相は、12月に宗教的標章に関する通達を出し、「生徒は、宗教的信仰を助成するような衣服及びその他の目立つようなすべての標章に注意しなければならない。・・・これについて紛争が起こった場合は、直ちに生徒とその父兄に対して対話を求めなければならない。対話は、生徒の利益のため、そして、学校がうまく機能するために、宗教的標章の着用をやめさせることを目的とする」とした。
こうした議論は以後さらに紆余曲折を経て、バロワン報告書（「新しいライシテ」）およびスタジ報告書（上記参照）、そして最終的には非宗教の公立学校における「目立った」（ostensible）宗教的標章の着用を禁じる2004年3月15日付法律第2004-228号（「宗教的標章規制法」）の成立を見ることになった。この法律は教育法典第L141-5-1条として規定されている。
公立の幼稚園、小学校、中学校及び高等学校においては、宗教的帰属をこれ見よがしに表わす標章又は服装を身につけることは禁止されている。校則には、処分に先立ち、当該児童・生徒と話し合いを行う旨を明記する。
「宗教的標章規制法」制定直後、シーク教徒の高校生が学校でターバンを脱ぐことを拒否して退学になる事件が発生した。親から訴えを受けた「差別禁止・平等推進高等機関 (Haute Autorité de lutte contre les discriminations et pour l'égalité)」（通称「ラ・アルド (la Halde)」）は国務院に裁定を求め、国務院は、ターバンは慎ましい標章とは見なされず、このような標章の着用は教育法典第L141-5-1条の規定に違反するという見解を示した。
一方、1999年にフレール（オルヌ県）の中学生だったイスラム系の女性2人が当時体育の授業で繰り返しスカーフを脱ぐことを拒否して退学になったことについて、欧州人権裁判所に対して訴えを起こしていたが、欧州人権裁判所はトルコおよびスイスにおける同様の判例に基づき、「フランスでは、特に公立学校においては、国民を守ることが最優先事項であり、ライシテは全国民が従うべきフランス共和国の憲法上の基本原則である」として、2人の訴えを却下した。
ライシテ原則の適用をめぐる諸問題 > ライシテと公教育 > 宗教的標章の規制 > 保護者

児童・生徒の保護者は、公共の場の利用者として、授業その他の活動、学校運営等の妨げにならない限り、かつ、公の秩序を乱さない限りにおいて、服装等については自由である（子供の送り迎えなど）。
ただし、学校行事などの課外活動にボランティアで参加する保護者については、当初、明確な規定がなかった。アリマ・ブームディエンヌ＝ティエリ上院議員は、子供の遠足や課外活動への参加を希望するイスラム系の女性らがヴェール着用を理由に参加を拒まれるなどの差別を含み、公務員から差別を受けているとして、問題を提起した。これに対して国土開発担当大臣クリスチャン・エストロジは、「クラス担任教師の責任において課外活動に参加する保護者は、公務を担う臨時職員と同様に、公務員に課される中立性の原則に従う義務がある」と回答。保護者協議会連盟は「（宗教的標章規制）法が適用されるのは、公立学校の児童・生徒のみである」と抗議した。「ラ・アルド」は2007年6月に、「ライシテ原則も公務員の中立性の原則も、ヴェールを着用した保護者が、親として、公立学校の教育活動、課外活動等の公務に協力することを妨げるものではない。原則としてこれを拒むのは、宗教に基づくボランティア活動への参加において差別にあたるおそれがある」という判断を下したが、これに対してさらに、「人種主義・反ユダヤ主義反対国際連盟 (LICRA)」、フェミニズム活動団体「娼婦ではない、服従もしない (Ni putes ni soumises)」、「人種差別SOS」、フリーメイソン「フランス大東社」、「共和国ライシテ委員会（フランス語版）」、「ライック家族連合」などの団体が連名で2007年12月に『リベラシオン』に、「特殊な標章により自らを他と区別する保護者の同伴を認めることは、政治的・宗教的な選択であり、親は子の模範であるという価値観に反する。フランス共和国及びフランスの公立学校は、子供をあらゆるプロパガンダから保護し、育まれつつある思想・良心の自由を守るために、既に一世紀以上にわたって教員・教育職員に厳格な中立性の尊重という義務を課してきた」とする抗議書を掲載した。
最終的には国務院が2013年12月、課外活動に参加する保護者は、「宗教的中立性を要求される教員などとは別の法的範疇に属する」ため、中立性の原則に従う必要はないが、「かかる保護者が宗教的な意見を表明することができるのは、授業その他の活動、学校運営等の妨げにならない限り、かつ、公の秩序を乱さない限りにおいてである」という見解を発表した。
ライシテ原則の適用をめぐる諸問題 > ライシテと公教育 > ライシテ憲章

2013年9月9日、ヴァンサン・ペイヨン教育相が「ライシテ憲章」を発表した。ペイヨン教育相は前年度、幼稚園から高校までの公立校において非宗教性教育を徹底させる方針を明らかにしており、教育界や世論の賛同を得て憲章作成の運びとなった。「ライシテ憲章」はライシテ原則をわかりやすく簡潔に説明した15条から成る。
ライシテ原則の適用をめぐる諸問題 > ライシテと女性の権利・自由

公的領域から宗教的な要素を排除し、宗教への服従から国民を解放し、教育、信教、思想・良心、そして表現の自由を確立したライシテは、伝統的な家父長制からの解放を含む女性解放、女性の権利の確立にもつながった。
ライシテ法への道を切り開いたコンドルセは女性のセクシュアリティと精神を無条件に教会の権威に従わせようとした聖職者を非難し、同じくジュール・フェリーは「女性を服従させる者はすべてを服従させる。カトリック教会が女性を排除しなかったのはこのためであり、女性たちから民主主義を奪ったのもこのためだ」とした。
これらの先達の言葉に言及しつつ、スカーフ論争のさなか、フェミニズムの視点からこれを分析し、『共和国を覆うヴェール (Un voile sur la République)』を著したミシェル・ヴィアネス（フランス語版）は、「男性が男性のために作った宗教には常にミソジニーが存在し、女性差別につながった。・・・ライシテは宗教の重圧から女性の身体と精神を解放した」と述べている。
イスラム女性のヴェールについては、一方で「恥じらい」、「名誉」、「男たちの欲望の対象とならぬように努める」、「道徳や伝統、家族の絆、女性の貞節」を表わすとされるが、他方で、サウジアラビア、カタール、イランなどではヴェール着用が義務づけられており、こうした男性による女性の抑圧、男性への服従から解放されるために「スカーフを脱ぎ捨てる女性」、「スカーフ着用義務に抗議する」女性も増えている。
こうした状況にあって、フランスの「宗教的標章規制法」については、「イスラム系の少女たちが、イスラム系の家庭やイスラム系の男性の側からの、種々の拘束や差別の犠牲者であるとし、彼女たちをその拘束や差別から解き放つことによって統合を推進することを謳っていた」が、これが果たして真の解放なのか、イスラム系の女性たちが着用を義務づけられている宗教的標章が公共空間で禁じられるなら、「まさしく宗教的性差別によって支配されている共同体的空間に彼女たちを追い返すことになるのではないか」といった議論もある。
2004年の「宗教的標章規制法」の後、2010年には「尊厳及び男女平等を侵害する過激な宗教実践はフランス共和国の価値に反する」等の理由により、公共の場におけるブルカの着用を禁止する法案が可決された。
ライシテ原則の適用をめぐる諸問題 > ライシテと表現の自由（宗教批判） > 原則

フランスでは、表現の自由が法的に制限されるのは、基本的な自由や個人の自由が侵害される場合だけである。ライシテ原則に基づく共和国法においては、宗教的な表現と反宗教的な表現は同等の価値を有する。したがって、冒涜罪は存在せず、思想・表現の自由としての「冒涜する自由」が存在する。
そして、宗教批判は自由だが、個人の自由を尊重する以上、信者個人への攻撃は当然許されない。
ただし、アルザス・モーゼル地方（バ＝ラン県、オー＝ラン県、モーゼル県）にはごく最近まで冒涜罪が存在した。これは政教分離法が成立した1905年に、アルザス・モーゼル地方は（1871年のフランクフルト講和条約により）まだドイツ領であったため、同法の適用を免れたからであり、フランスが同地方を奪還した1919年にも、地方法がフランス共和国法に合わせて改定されることはなかった。アルザス・モーゼル地方の刑法典第166条には、「公共の場で侮辱的な言葉により神を冒涜し、不安を煽る者、連邦領土において設立し、法人として認められたキリスト教団体・宗教共同体又はかかる団体の組織や儀式を公共の場で侮辱する者、ないしは教会又は宗教集会のためのその他の場所において侮辱的かつ不安を煽る行為を犯す者は、3年以下の禁錮刑に処せられる」と書かれていた（また、牧師や司祭、ラビは国から俸給を受け支給され、キリスト教およびユダヤ教の宗教施設の維持費は地方自治体が負担し、さらに、義務教育の一環として宗教教育も行われていた）。
この第166条が廃止されたのは2017年1月27日のことである（「平等及び市民性に関する2017年1月27日の法律第2017-86号」による）。
一方で、差別的な表現による誹謗中傷、憎悪の扇動などで訴訟が提起されることも少なくない。差別は、フランス刑法典第225-1条の以下のように定義されている。
差別とは、出自、性別、家族状況、妊娠、身体的外観、外見から想像される又は原因が明らかな経済状況に起因する非常に困難な状況、姓、居住地、健康状態、自律性の喪失、障害、遺伝的特徴、風俗習慣、性的指向、性同一性、年齢、政治的信条、組合活動、フランス語以外の言語による表現力、特定の民族、国家、いわゆる人種又は自ら選択した宗教への実際又は想定上の帰属又は非帰属を理由に、自然人の間に区別を設けることである。
反宗教、宗教批判、反教権主義との関連における表現の自由およびライシテの問題は、とりわけ、2006年に『シャルリー・エブド』がムハンマドの風刺画を転載・掲載したことで激しい議論を巻き起こし、裁判により無罪となったことであらためてその重要性を確認することになったが、このとき、国際人権連盟 (FIDH) のジャン＝ピエール・デュボワ（フランス語版）会長 (2005 - 2011) は、「風刺漫画家の自由を含む報道の自由は、宗教による禁止に左右されることはない」、「状況を承知の上で他人の感情を害したり挑発したりすることは、自らの責任においてショックを与え、無知蒙昧を知らしめることである。これに対して、理性のための闘いの第一歩は、常に自由な批判と、常に侮蔑すべき誹謗中傷を区別することであり、これは、検閲や裁判によるのではなく、民主的な議論が必要な問題である。ただし、挑発者は挑発という手段を用いるときに、自分がまるで犠牲者であるかのような振る舞いをして、批判を逃れようとしてはならない」とし、「自由と責任は表裏一体であり、民主主義と尊重も同様である」ことを確認した。
表現の自由とライシテ原則に関わる判例として、『最後の誘惑』を上映した映画館への攻撃事件、マリテ+フランソワ・ジルボーによるレオナルド・ダ・ヴィンチの『最後の晩餐』のパロディーへの訴訟、ムハンマド風刺漫画掲載問題が挙げられる。
年表 > フランス革命期から第二帝政期まで（1789年-1870年）

フランス革命 (1789-1799) 期に、共和制への従属を拒否し、ローマ教皇への忠誠を誓ったカトリック聖職者の多くが処刑。
1801年、ナポレオン1世とローマ教皇ピウス7世の間でコンコルダ（政教条約）が結ばれ、カトリック教会、プロテスタントのルター派教会・カルヴァン派教会、ユダヤ教会が公認され、信教の自由が確立。
復古王政ブルボン朝 (1814-1830) においてカトリックが再び国教として復活。
七月王政 (1830-1848) から第二共和政 (1848-1852)、第二帝政 (1852-1870)、第三共和政 (1870-1940) の初期に至るまで、カトリック勢力と反教権勢力の対立が続く。
1833年のギゾー法（フランス語版）により公立学校が創設される。
1850年のファルー法（フランス語版）により国家による私立学校への財政援助を制限付きで認める。
年表 > 第三共和政期（1870年-1940年）

1871年 - レオン・ガンベタが教育とカトリックの分離を訴える。
1879年 - ジュール・フェリーが教育相に就任。
1881年6月16日 - 初等教育の無償化。
1882年3月18日 - 初等教育の義務制および公教育の非宗教性（1881年法と1882年法を併せてジュール・フェリー法と呼ぶ）。
1886年 - 公立学校教師を非聖職者に限定する法律（ゴブレ法）。
1901年 - ピエール・ワルデック＝ルソー首相により、修道会を認可制とする結社法を制定。
1902年 - エミール・コンブ首相により、カトリック系私立学校2500校が閉鎖。
1903年 - 新たに1万校を閉鎖。（5800校は形態を変えて再開。）
1904年 - フランスとローマ教皇庁の国交断絶。
1905年 - 政教分離法制定。国家が信教の自由を認めると同時に、いかなる宗教も国家が特別に公認・優遇・支援することはなく、また国家は公共秩序のためにその宗教活動を制限することができることが明記される。（ナポレオンのコンコルダ以来の「公認制」の破棄。）
1921年 - フランスとローマ教皇庁との関係修復。
年表 > 第四共和政期（1946年-1958年）

1946年 - 第四共和政憲法発布。信教の自由が明記されると同時に、冒頭の1条では、フランスが「ライックで、民主的で、社会的な共和国である」ことが強調される。
年表 > 第五共和政期（1958年-）

1958年 - 第五共和政憲法発布。人種・宗教による差別の禁止、法の下の平等がより強調される。
ミッテラン政権
1989年 - 始業期である秋、パリ近郊クレイユ市の中学校で、スカーフ（ヒジャブ）を着用していたイスラム系の女生徒2人が教師によって教室への入室を禁止され、大きな論議を呼び起こす。
11月、国務院が、「表現の自由及び宗教の表明の自由の行使である限りにおいて、ライシテ原則に抵触しないが、宗教的標章が、その性質上、又はこれを個人的に又は集団として着用する条件により、ないしはこれ見よがしな (ostentatoire) 又は権利要求的な性質により、圧力行為、挑発、プロゼリティスム（宗教勧誘）又はプロパガンダとなるおそれがある場合は、かかる標章の着用は許されるべきではない」と回答した。
12月、教育相リオネル・ジョスパンが、宗教的標章に関する通達を出し、「生徒は、宗教的信仰を助成するような衣服及びその他の目立つようなすべての標章に注意しなければならない。・・・これについて紛争が起こった場合は、直ちに生徒とその府警に対して対話を求めなければならない。対話は、生徒の利益のため、そして、学校がうまく機能するために、宗教的標章の着用をやめさせることを目的とする」とした。
1990年 - モンフェルメイユのジャン・ジョレス中学校で、新たなスカーフ事件があり、退学となったイスラム系女生徒3名の親が提訴する。
1992年11月2日 - ケルーア判決（仏: arrêt Kherouaa）で、「宗教的なしるしを全て絶対的に禁止することは不法」と判断される。
1994年 - 9月、教育相フランソワ・バイルが、「生徒を学校の共同生活規則から分離させるような目立つしるしが校内で増加することは容認できない」旨の通達を出す。
シラク政権
1995年 - 7月、国務院が、「目立つしるし」の定義の曖昧さを理由に、バイル通達の無効を通告、スカーフの全面禁止を否定する。
1997年 - 11月、国務院が、スカーフを「目立つ攻撃的なしるし」とは看做せないと明言。退学は「体育・水泳などの義務科目への参加を拒否することで正当化される」と付け加える。
2000年 - 5月、国務院が、スカーフ着用を理由に休職処分となった臨時校内監視員の事例に関し、「宗教的信仰を明らかにする権利を持っている公立学校職員に対し、ライシテ原則はその権利の妨げになっている」との判決を下す。
2002年 - 12月、リヨンでスカーフを折ってバンダナ風に着用していた生徒に関し、教育委員会が規律委員会開催を拒否したことに抗議して、教員ストが実施された。
2003年 - 4月、フランス・イスラム団体連合（UOIF）の会議の席上、内務相ニコラ・サルコジが「身分証明写真は無帽であることを義務付ける」旨の発言をする。
5月、イスラム教フランス評議会（CMCF）の公的会合が初開催。
6月、国民議会内に、教育機関における「宗教的しるし」着用に関する調査団が設置される。
7月、大統領ジャック・シラクが、ベルナール・スタジを委員長とする「共和国におけるライシテ原則適用に関する検討委員会」（スタジ委員会）を設置。
10月、シラクが「ライシテの問題は交渉によって解決できるものではなく、法律を最後の手段とすることができる」と発言。
11月、国民議会内の調査団が「目につく政治的・宗教的しるしを禁止する」立場を明言。
12月11日、スタジ委員会が「差別反対政策」と「公共サービス職員の中立性を明確にし、公立学校におけるあらゆる宗教的・政治的しるしを禁止する「ライシテについての法律」制定」を進言。また同時に、宗教融和策としてイスラームの祝日「イド・アル＝フィトル」と、ユダヤ教の祝日「ヨム・キプル」も、国民の祝日に加えるよう進言。
12月17日、シラクが学校内の宗教的しるし禁止の法制化には賛同するが、休日を2日増やすことは拒否すると発言。
12月21日、スカーフを付けた約3000名が法案反対デモを行う。
2004年 - 1月5日、公立学校 における「宗教的標章規制法 」（宗教的シンボル禁止法 、スカーフ禁止法 、ヒジャブ禁止法 ）法案が国務院に提出される。
1月17日、2万名以上が法案反対デモ。
1月19日、パリで法案反対集会。5000名参加。
2月10日、国民議会（下院）が同法案可決。
3月3日、上院で同法案が可決し成立。
9月、同法律の施行開始。
サルコジ政権
2007年12月、ニコラ・サルコジ大統領がラテラノ大聖堂の名誉参事会員の称号を与えられた際の演説で、フランス共和国の歴史とカトリック教会のつながりをことさらに強調し、ライシテについて否定的な見方をしたことで猛攻撃を受ける。この際、「積極的なライシテ」という概念を打ち出した。
2008年9月、サルコジ大統領は教皇ベネディクト16世の訪仏時も「積極的なライシテ」、「開かれたライシテ」の必要性を訴えた。
2010年
7月13日、公共空間でブルカ等の着用を禁止する「ブルカ禁止法」が国民議会（下院）で可決。
9月14日、同法案が上院でも可決、成立。
2011年4月11日、「ブルカ禁止法」施行開始。
オランド政権
2013年
9月9日、ヴァンサン・ペイヨン教育相が「ライシテ憲章」を発表。
11月、パキスタン出身のフランス人女性が、「ブルカ禁止法」が人権侵害であるとしてフランス政府を欧州人権裁判所へ提訴。
2014年7月1日、欧州人権裁判所はライシテ法を支持する判決を下す。
2015年
1月7日、イスラム過激派によるシャルリー・エブド襲撃事件が発生。
1月13日、マニュエル・ヴァルス首相は「テロとの戦争」を宣言すると同時に、「ライシテと表現の自由のために戦う」と述べた。
11月13日、イスラム過激派によるパリ同時多発テロ事件が発生。
2016年
7月14日、ニース市でトラックテロ事件が発生。
7月下旬、カンヌ市、ニース市をはじめとする約30の沿岸部自治体が、ライシテを理由に「ブルキニ禁止令」を出す。
8月26日、国務院がヴィルヌーヴ＝ルベ市の「ブルキニ禁止令」に対して、「基本的自由を侵害する深刻かつ明白な違法行為」と認定し、凍結判断を下す。
これに対して各自治体は反発し、禁止措置を継続することを表明。
国連はこの判断を歓迎し、イスラム団体も「良識の勝利」と讃える。
8月29日、マニュエル・ヴァルス首相は講演で「ベールで覆うよりも胸をあらわにする方がよりフランスの精神にふさわしい」と禁止措置を擁護。なお、胸をはだけたマリアンヌ像は「母性」の象徴であり、「自由な女性」像からは程遠いという意見もある。
来春の大統領選に立候補を表明したニコラ・サルコジ前大統領が、「当選した場合、ブルキニの着用を全国規模で禁止する」と表明。
マクロン政権
2017年12月、マクロン政権下で初めて男女平等担当副大臣マルレーヌ・シアパが積極的なライシテ支持を表明。『無条件のライシテ (Laïcité, point !)』を著す。
2018年4月9日、エマニュエル・マクロン大統領がフランス司教協議会での演説で「カトリック教会と国家の絆を修復する」と述べ、ライックな左派から批判が殺到。生殖補助医療の規制緩和を勧める上で、オランド政権下での同性婚の合法化 (2013年) 以来悪化していたカトリックとの関係の修復を狙ったものと見られている。
ナマン・ケイタ

ナマン・ケイタ（Naman Keïta、1978年4月9日 - ）は、フランスの陸上競技選手。400mハードルを得意とする選手で、4×400mリレーでも優れた成績を残している。2004年アテネオリンピックの銅メダリストである。父親がマリ出身であるため、ケイタも2000年までマリの代表として大会に出場していた。現在でも400mハードルのマリ記録を持っている。
経歴

ケイタは、2002年のヨーロッパ選手権の4×400mリレーで銅メダルを獲得。2003年の地元パリで開催された世界選手権では400mハードルと4×400mリレーに出場。400mハードルは準決勝で敗れたものの、4×400mリレーは決勝に進出し、アメリカに次いで2位でゴールした。しかし、後にアメリカのカルビン・ハリソンの薬物違反が判明し、アメリカは失格。フランスが繰り上がりの金メダルを獲得した。
2004年のアテネオリンピックの400mハードルでは、後方から追い上げるレースを見せ、7番手から最後の直線で前を走っていた選手を追い抜いてゆき、48秒26で、ドミニカ共和国のフェリックス・サンチェス、ジャマイカのダニー・マクファーレンに次いで銅メダルを獲得した。翌2005年のヘルシンキで開催された世界選手権では5位に終わっている。2006年のヨーロッパ選手権では、3番手を走っていたがゴール直前イギリスのリース・ウィリアムズにかわされ4位に終わった。しかし、4×400mリレーでは、3分01秒10で、イギリスをおさえ金メダルを獲得している。
ケイタは、2007年、大阪で開催された世界選手権に出場。400mハードルは準決勝で敗退したものの、試合後、ドーピング検査で陽性反応があり失格となった。大会後10月に2年間の出場停止処分が課され、北京オリンピックへの出場機会を逃すこととなった。
自己ベスト

200m - 21秒48 (2006年)
400m - 45秒74 (2004年)
400mハードル - 48秒17 (2004年)
主な実績

| 年 | 大会 | 場所 | 種目 | 結果 | 記録 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2002 | ヨーロッパ陸上選手権 | ミュンヘン（ドイツ） | 4×400mリレー | 3位 | 3分02秒76 |
| 2003 | 世界陸上選手権 | パリ（フランス） | 400mハードル | 8位（sf） | 49秒57 |
| 2003 | 世界陸上選手権 | パリ（フランス） | 4×400mリレー | 1位 | 2分58秒96 |
| 2004 | オリンピック | アテネ（ギリシャ） | 400mハードル | 3位 | 48秒26 |
| 2005 | 世界陸上選手権 | ヘルシンキ（フィンランド） | 400mハードル | 5位 | 48秒28 |
| 2005 | 世界陸上選手権 | ヘルシンキ（フィンランド） | 4×400mリレー | 6位 | 3分03秒10 |
| 2006 | ヨーロッパ陸上選手権 | イェーテボリ（スウェーデン） | 400mハードル | 4位 | 49秒13 |
| 2006 | ヨーロッパ陸上選手権 | イェーテボリ（スウェーデン） | 4×400mリレー | 1位 | 3分01秒10 |
| 2006 | IAAFワールドカップ | アテネ（ギリシャ） | 400mハードル | 5位 | 49秒53 |
| 2006 | IAAFワールドカップ | アテネ（ギリシャ） | 4×400mリレー | 4位 | 3分03秒85 |
| 2007 | 世界陸上選手権 | 大阪（日本） | 400mハードル | -（sf） | DQ |
sfは準決勝
主人公

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: この項目では、物語における中心人物について説明しています。その他の用法については「主人公 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
主人公（しゅじんこう）は、フィクション作品（小説・映画・ドラマ・漫画・アニメ・ゲームなど）のストーリーの中心となり、物語を牽引していく登場人物。
日本語の「主人公」という語句は、坪内逍遥によるものとされている。また、主人公の役割を演じる者は主役と呼ばれている。英語ではヒーローやヒロインと同義である場合もあるが、形式張った表現ではプロタゴニスト (Protagonist) という。また、作品名となっている場合には、タイトルキャラクター (title character) ともいう。
定義・特性

物語は作り手の思想などを、一定の枠組みや起承転結などの筋立てによって再構成したものであり、自然に湧き出るように発生するものではない。近代作家たちの中には、計画的なプロットに基づかず摂理を加えず、作家自身にも予言のできない結末へと流されるまま進んでいくようなあり方の小説を模索する者もいたが、こうした試みは従来の枠組みの小説に熟達したうえで多くの天分に恵まれなければ、為し得ない種類のものである。小説家を志す者が物語の構想と登場人物の設定を頭の中に思い浮かべて勢いのまま書き始めようとしても、決して自然と筆が進むことは起こらず、小説家はストーリーを捻り出すために七転八倒することになる。作家の中にはしばしば「登場人物が勝手に動いて筆が進んだ」という体験をする者もいるが、それは人並み以上の読書や経験、修練を積んで初めてできるものである。
一方、人間が物語を理解したり創造したりする能力自体は5歳頃になるとすでにみられ、「欠如の回復」といった主人公の使命を理解したり、自分が知覚した経験を解体して類型的な物語へと再構成したりすることができるようになる。主人公が「行って帰る」という物理的ないし精神的な行為を行うことにより、主人公の成長などの変化が描かれるという物語の類型は、幼い子供にも好まれる原始的な物語の構造であり、人類にとってそれ以上のものを作る必要がなかった物語の完成形である。
民話のような古典的な物語においては、登場人物の中の誰が主人公であるかは明快で、唯一無二の主人公を軸とした物語が描かれる。一方、現代の作品では、複数の登場人物を軸にした物語が平行したり絡み合ったりする形で進行するのが一般的であるため、物語のサブプロットごとに主人公と呼べる登場人物が存在する。通常、物語の作り手は、メインとなる主人公を主人公らしく見せるために注意を払いながら、様々な技法を駆使して物語を筋道立てて進行させようとする。しかし作家の技量が未熟であったり、既存の枠組みを打ち破る独創的あるいは前衛的な作品を創らんとする野心を抱いていた場合は、そうした注意や努力が放棄されている場合もある。また、物語の解釈は作り手の中ではなく受け手の側に委ねられており、受け手が悪役の側に共感した場合など、誰を主人公とするかで解釈が分かれてしまう場合もある。あるいは群像劇など明確な主人公がおらず、不特定多数の登場人物によって展開していく物語もある。本項では、想定しうる主人公の定義や、主人公にしばしば見られる特性を以下に列挙する。
定義・特性 > 機能 > 語り手

主人公は、一人称小説では語り手（視点人物）であることが多いが、三人称小説では別に語り手の役職が存在するため、そうでないこともある。「#主人公と視点人物」を参照。
定義・特性 > 機能 > 行為項

→「ウラジーミル・プロップ」も参照
ソ連の昔話研究家ウラジーミル・プロップはロシアの民話を整理し、登場人物たちを「敵対者」「贈与者」「助手」「王女とその父」「派遣者」「主人公」「偽主人公」の7種の行動領域に分類した。一方、アルジルダス・ジュリアン・グレマスは「主体」「対象」「恵与者」「受益者」「補助者」「敵対者」の6種の行為項に分類した。これらの構造主義的物語論においては、主人公は他の登場人物たちとの関係、ないし物語上の機能として定義される。プロップの定義では主人公とはつまり、派遣者によって送り出され、贈与者の試練を経て魔法的な力を手にし、助手の助けを得ながら敵対者との対決に勝利するが、手柄を主張する偽主人公と対立するものの最終的にはそれを退けることで王女とその父によって認知され、王女と結ばれる者である。
こうした構造は古典的な民話のみならず、物語を作り出す技法として広く応用されており、細部の違いはあっても古今東西の小説や映画などにも見られるものである。さらにフィクションだけに留まらず、現実における国威発揚やアジテーションにも応用され、現実の社会情勢を物語の構造に当てはめることで国民全体あるいは指導者自身を物語の主人公であるかのように演出し、民衆の支持を集めるための手段にも用いられている。
定義・特性 > 機能 > 問題を解決する者

広義のドラマ（問題の発生とその問題の解決）を骨格とする物語においては、主人公は物語の中で解決しなければならない何らかの問題を抱えており、ドラマの終わり近く（クライマックス）で、物語上の最大の問題と対決する役割を担う。
しばしば主人公はこの解決に最も貢献するが（例えば化け物退治の物語において、化け物を倒す）、悲劇においては主人公は困難に打ち勝つことができずに命を落とす場合もある。後者の場合は主人公の失敗や敗北を否定的に描くことにより、問題解決のための手段の誤りやその挑戦自体の虚しさを主題とした物語として理解されることもあるが、主人公の死が当初の目的よりもより大きな意味や価値を生み出す場合など、困難に挑んだこと自体は肯定的に描かれることもある。
定義・特性 > 機能 > 主題の実行者

物語の主題（テーマ）を実行する者が主人公と定義される。例えば冒険活劇において敵対者との対決を迫られた主人公は、しばしば命を賭して己の道徳観や、主人公と価値観を共有する社会基盤を守ろうとする。物語の主題は主人公の行動によって体現され、理想や正義といった目標を実現するための行動こそが物語の主題となる。物語の作者は、主人公をどのように表現してどのような運命を与えるかにより、主人公が体現する主題に対してどのような考えを抱いているのかを表現することができる。
ただし、作品が掲げる主題は台詞による説明ではなく主人公の無言の行動によって示されるが、その解釈は作者の中ではなく作品と受け手の間に成立するため、物語の描き方や受け手の価値観によっては、主題が作者の意図と異なる形で伝わってしまう場合もある。また、主人公と対立する敵対者たちはしばしば主人公とは相容れない道徳観や倫理に基づいて行動し、主人公が体現する主題を否定する役割を担うが、このような敵対者が体現する主題に共感する受け手にとっては、敵対者が主人公となることもある。
このような主題は必ずしも明確な主張を伴っているとは限らない。例えば少女漫画では、しばしば作者が発するメッセージ性よりも、登場人物同士の関係性を描くことに重きが置かれる。
定義・特性 > 機能 > 操作可能なキャラクター

→「プレイヤーキャラクター」も参照
コンピュータゲームでは、プレイヤー自らが主人公の役割を演じる。プレイヤーが操作するキャラクターはプレイヤーキャラクターと呼ばれる。対戦型格闘ゲームなど、ゲームの種類（ジャンルなど）によってはプレイヤーが操作可能なキャラクターが複数用意されている場合もあり、そのような作品ではプレイヤーが選択した人物が主人公となる。
二人対戦、もしくはそれ以上のプレイヤーが参加する多人数ゲームでは、複数のプレイヤーキャラクターがそれぞれのプレイヤーにとっての主人公であるという状況が発生する。このようなゲーム作品のメディアミックス展開によって誕生した派生作品や、その影響を受けた作品では、作中に主人公と呼べる人物が複数登場することになる場合もある（「#主人公が大量に存在する、または存在しない」も参照）。
定義・特性 > 機能 > 越境する者

ユーリ・ロトマンは物語世界の空間を内（我々）と外（彼ら）に分け、内・外の境界を越える人物を主人公とした。
定義・特性 > 機能 > 感情移入の対象

受け手に自分とは異なる人生を擬似体験をさせることを主眼とした物語作品では、主人公が感情移入や共感の対象となることが求められる。物語の作者は受け手を主人公に共感させることにより、受け手を感動させることができる。また、主人公は物語の作者が物語を動かしやすくするため、作者の思想や願望が投影されることもある。ただし、感情移入が困難な主人公でも物語が成立する場合もある。
少年漫画では男が主人公、少女漫画では女が主人公である場合が多いが、そうではない場合もある。なお、MMORPGプレイヤーの半数は、自分自身の性別とプレイヤーキャラクターの性別を一致させることにこだわらないという調査結果もある。
定義・特性 > 機能 > 主人公補正

主人公にとって都合よく周囲の環境が操作されることを、「主人公補正」と呼ぶ。近現代の比較的軽度な物語（漫画やアニメ）に多く見られる。
定義・特性 > 資質 > 人間あるいは擬人化された存在である

主人公は人間である。作品によっては人類ではなく動物などのキャラクターや、物品や個人に限らない組織といった事物が主人公となる場合もあるが、その場合においても物語の作者と受け手が共に人間である限り、主人公は必ず擬人化された存在であり、広い意味では人間を描いたものと言える。
高度な人工知能や進化して知性を獲得した動物、宇宙人のような存在によって書かれ、そのような存在によって読まれる物語であるならば、人間（地球人）を投影したりされたりする主人公が存在しないかもしれない。
定義・特性 > 資質 > 特異な才能の持ち主

往々にして活劇の主人公は並外れた人物であり、他の登場キャラクターに比べてずば抜けて高い能力（高い知力、腕っ節の強さ）や特殊な地位や権限などを生まれながらにして持っていたり与えられていたり、あるいは後に身につける場合がある。このような能力や立場が、主人公に与えられた問題や、幾度も降りかかる困難を解決するための手段となる。
まったくの素人の状態から物語中で経験を積み重ねることにより、才能を開花させていく主人公もいる。また、一見すると平凡に見えるが、心の優しさや純粋さといった、人をひきつける内面的な魅力を持つ主人公もいる。
定義・特性 > 資質 > 何らかの欠落を抱える

主人公自身または主人公の属する環境は、何らかの埋め合わせるべき欠落を抱えており、主人公はそれを回復しようとする。例えば、古今の物語の主人公やそれに準じる主要人物の多くは、両親の一方あるいは両方がいない境遇であることが多い。またアメリカ映画の主人公は、しばしば自己を確立したいという強い欲求を抱いている。他にも身分が低かったり、自分の才能に不足を感じていたり、心身の一部に傷やハンデを抱えていたりする場合がある。
これらの欠落はしばしば物語中で解決すべき最大の問題そのものであったり（「#問題を解決する者」も参照）、最大の困難に立ち向かう際に克服しなければならない臆病さや、向き合うことを避けてきた価値観などといった弱点であったりする。このような欠落が、主人公を突き動かす動機や目的となる。
定義・特性 > 資質 > 善人

善良な心・優しい心の持ち主や、正義の味方など。
物語の主人公はしばしば独自の道徳観や理想、正義感といった信念に基づく行動原理を持っており、物語の作者が、主人公が体現する主題を肯定的に描こうとしている場合、そのような行動原理は肯定的に描かれる（「#主題の実行者」も参照）。自己中心的であったり反社会的な人物が主人公である作品でも、作中で価値ある目標に目覚めたり、ある一面からは正しくないように見えても主人公なりの道徳観や信念を持っていたり、主人公の方が人道的見地から肯定される場合がある。例えばヤンキーや暴走族などを主人公とする作品でも、主人公にもいい面や優しい面もあることがアピールされるなど、読者に好感を持ってもらうための描写が組まれることがある。
物語の作者が主人公の行動原理に対して批判的である場合などはこの限りではない。また、作品によっては常識や法律による束縛への反感や悪への憧れが物語の主題となることもあり、ピカレスク・ロマン（悪漢小説）と呼ばれるジャンルの作品では、主人公の悪性や反社会性が魅力的に描かれる。中には物語半ばで悪人（悪役・敵役）と化する主人公も存在する。
定義・特性 > 特権 > 制作者の表明

制作者が登場人物紹介やインタビューなどにおいて、特定の登場人物を主人公であると表明する場合がある。また、制作者自らが主人公は二人（もしくはそれ以上）だと表明する場合もある。
主題の捉え方によっては、制作者が表明した主人公と、受け手が主人公として捉えている人物は一致しないことがある。製作者の独断で主人公が決定された場合は、本編での活躍が薄い人物や、登場すらしていない人物が主人公になることもありうる。
定義・特性 > 特権 > キャストの順番

→「クレジットタイトル」も参照
日本ではアニメやドラマなどにおいて、クレジットタイトルのキャスト表示において主役を先頭に表示する慣習があることから、キャストの先頭に表示された人物が制作者が意図した主人公である場合が多いが、演じる人物や役者の格によって主人公役以外のキャストが先頭に表示されることも稀にあり、連続放送の途中回から主人公役以外のキャストが先頭に表示される作品もある。また、洋画においては役者のキャリアや、アルファベット順に表記するのが通例であり、この限りではない。
定義・特性 > 特権 > 最初に登場した人物

物語の作者は、しばしば導入部で受け手を惹き付けることに最大限の注意を払う。状況説明に時間を割きすぎることは受け手にとって好ましくなく、主人公やそれに準ずる中心人物は早い段階で登場させなければならない。例えば文学作品であれば多くの場合、書き出しに続く最初の数ページで主人公が置かれている状況が説明され、また早い段階で主人公の性格づけがなされる。ただし、演出を優先させた方が効果的な場合などもあり、作者の意図次第によってはこの限りではない。
定義・特性 > 特権 > 描写の量と質

フィクションにおいては通常、脇役は主人公を引き立てるために配置され、主人公より目立たないよう意識して描写される。このことから受け手は、他の登場人物より明らかに多く描写されている、または優遇されている人物が主人公であると類推することができる。また、あえて影の薄い主人公を登場させ、脇役のほうが出番が多くなる場合もある。
定義・特性 > 特権 > 退場によって物語を終える

受け手は主人公が目的を達成せずに死亡あるいは退場してしまうと、物語に満足できない。クライマックスにおける主人公の犠牲が仲間の奮起を促すなど、目的の成就に繋がるような場合は別であるが、通常、物語の作者はクライマックス前に主人公を死なせないように物語を進める。
ただし、主人公が複数存在してそのうちの1人が死に至ると別の人物に交代して物語が進行する作品もある。このパターンとしては別の人物が次の主人公になる場合（「#主人公の交代」も参照）と、最初から主人公と呼べる登場人物が複数いる場合（「#主人公が大量に存在する、または存在しない」も参照）ような場合がある。また、死後の世界を描いている作品では、主人公が物語の最初や途中に死を迎えても、物語からの退場を意味しない。
ゲームにおいては、しばしば主人公（プレイヤーキャラクター）の敗北や死（あるいは麻痺や石化のようなゲームが進行不可能になる状態異常）が主人公の退場を意味し、その場合はゲームオーバーとなる。ただし、主人公の復活または交代がゲームシステムに組み込まれており、主人公の死が主人公の不在を意味しない場合は、その後もゲームを続行できる。
定義・特性 > 特権 > 最終局面

アクション系などの場合、最終局面の敵、いわゆるラスボスはほぼ主人公が倒すこととなる[独自研究?]。（必ずしも一人とは限らず、仲間或いはライバルなどの協力を得る場合もあるがとどめの一撃は必ず主人公）いかに主人公より強い人物がストーリー上にいたとしても、敵のNO.2を倒す程度にとどまっている。
定義・特性 > 明確な主人公が存在しない場合 > 主人公が大量に存在する、または存在しない

→「アンサンブル・キャスト」も参照
確固たる（サブカルチャー用語としての）世界観を持つシリーズ作品などでは、作品ごとに主人公が交代しても物語が継続する。また、群像劇や群集劇のように、ひとりの主人公を設けず、複数の主人公格の登場人物によって物語が展開される場合もある。
非常に多数の登場人物を用意し、受け手一人ひとりに「自分にとっての主人公」を決めさせる体裁の作品もある。また、ストーリー区切りごとに主人公が異なるという作品もある。また、一続きのストーリーの中で一つのグループ全員が主人公であると設定される例もある。
定義・特性 > 明確な主人公が存在しない場合 > 物語の個性を象徴する

他の物語と差別化する、その物語の固有の個性を象徴するものを主人公とする。このような主人公は人間であるとは限らず、例えば異世界を舞台にした作品など特異な環境を描く物語では、物語の舞台そのものが主人公であると形容されることもある。あるいは物語の鍵となり行方を左右する重要な役割を人物（「キーパーソン」も参照）ではなく物品が担う物語においては、そのような物品こそが主人公であると評される場合もある。ただし、物品や場を主人公であると形容した時点で、それは人間として擬人化されていることになる。擬人化された物品は一種の登場人物であり、究極的には人間を描いているのと同じである。
主人公とそれに準じる登場人物 > 主人公と狂言回し

主人公と混同されがちなキャラクターに狂言回しがある。狂言回しは物語の登場人物でありながら、物語の受け手に近い立場で描かれることが多い。物語上の立場は物語によって様々で、完全な第三者の場合もあれば、主人公に近しい重要人物の場合もある（また、稀に主人公自身が担当することもある）。
推理小説など、文章による媒体では特にその役割ゆえに、読者には混同を招く場合がある（また、そのように著者が先導している）。
主人公とそれに準じる登場人物 > 主人公と二番手

物語の一番手である主人公と対比される存在として、二番手となる格の登場人物が設定される場合がある。こうした登場人物は、しばしば主人公に対する反面的な存在として描かれ、主人公が乗り越えなければならないライバルあるいは困難を共に解決するパートナー役といった役割を担う。二番手となる登場人物は時として、作劇上の制限がつきまとう主人公に代わって作品世界そのものを体現したり、主人公からの一方的な視点になりがちな作品世界を大局から俯瞰し物語に奥行きを与える立場を与えられることもある。
物語の中に主人公と解釈できる登場人物が複数存在するような作品においては、それぞれの主人公格の登場人物に相対するような立場の二番手が配置されることもある。また、ある見地からは主人公と二番手であると見なせるような関係が三人の主要登場人物の間で循環するような、三すくみの人間関係が構築されることもある。