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ふとん太鼓
奈良市のふとん太鼓

[10月体育の日前の土日]
西畑佐紀神社（佐紀西町）布団に刺繍あり
門外釣殿神社（佐紀中町二丁目）布団に刺繍あり
葛木神社（佐紀東町）布団に刺繍あり
式内佐紀神社（二条町氏神）廃絶後→子供みこし
八幡神社（西大寺）布団でなく大和型屋根
平松皇大神社（平松）布団
押熊八幡神社（押熊町）布団でなく大和型屋根
中山八幡神社（中山町）布団でなく大和型屋根
山上八幡神社（山陵町山上）布団に刺繍あり
山陵八幡神社（山陵町）布団
興福院天神社（尼辻中町）布団
蓬莱神社（宝来）布団ではなく唐破風屋根
疋田三輪神社（疋田町）布団
菅原神社（菅原町）布団でなく唐破風屋根
倭文神社（西九条町）布団
元岩清水八幡宮（大安寺八幡）
柏木天満神社（柏木町）廃絶
三宝荒神社（古市町）布団
狭岡神社（法蓮町）神社据置
添御県坐神社（歌姫町）神社据置
添御県坐神社（三碓）
南三条広峰神社（三条大路）廃絶
北三条春日神社（二条大路南5丁目）廃絶
北新天神社（二条大路南2丁目）廃絶
南新皇大神社（四条大路3丁目）廃絶
横領天神社（四条大路5丁目）廃絶
大将軍神社（四条大路4丁目）廃絶後→子供だんじり
斎音寺天神社（尼辻南町）廃絶
北野天満神社（尼辻北町）廃絶
五条山天神社（赤膚町）屋根なしの太鼓台
神社名不詳（藤の木、山之上、東坂）各太鼓台あり
他
東部山間地域に、数基の布団太鼓あり
その他、ふとん太鼓がある所

伊川谷惣社秋祭り（兵庫県神戸市西区）（ふとん太鼓）
赤羽神社秋祭り（兵庫県神戸市西区）（太鼓だんじり）
舞子六神社秋大祭（兵庫県神戸市垂水区）
宮前ふとん太鼓巡行（兵庫県伊丹市）
公智神社秋祭り（兵庫県西宮市）
三田の秋祭り（兵庫県三田市）（蒲団神輿と呼ばれる）
淡路だんじり祭り（兵庫県南あわじ市）（ふとん壇尻と呼ばれる）
八幡神社御例祭秋祭り（兵庫県丹波市柏原町）（子供神輿のため、車輪が付いている）
播州稲美天満神社秋祭り（兵庫県加古郡稲美町）
曽根天満宮秋季例大祭（兵庫県高砂市）（山型ふとん屋台）
播州三木大宮八幡宮例大祭（兵庫県三木市）（山型ふとん屋台・平型ふとん屋台）
堺八幡神社秋祭り（兵庫県洲本市五色町下堺）
意賀美神社秋祭り（大阪府枚方市）（ふとん神輿と呼ばれる）
椋橋総社秋季大祭（大阪府豊中市庄本町）（3基のふとん太鼓があり、本祭の夜のみ布団屋根を梵天に外し替え、梵天太鼓に替える）
洲到止八幡宮秋祭り（大阪府豊中市大島町）
原田神社獅子神事祭（大阪府豊中市中桜塚）
若倭姫神社夏祭り（大阪府柏原市山ノ井町）（大正時代に作られた蒲団太鼓）
若倭彦神社夏祭り（大阪府柏原市平野）
布団太鼓台祭（京都府木津川市）
鹿島神社秋祭り（和歌山県日高郡みなべ町）
小泉神社秋祭り（奈良県大和郡山市）（布団神輿と呼ばれる）
斑鳩神社秋祭り（奈良県生駒郡斑鳩町）
龍田神社秋祭り（奈良県生駒郡斑鳩町）
龍田大社秋季大祭（奈良県生駒郡三郷町）
能地春祭り（広島県三原市幸崎町）
土庄八幡神社秋祭り（香川県小豆島）
日和佐八幡神社 秋祭り（徳島県海部郡美波町）（ふとん太鼓・ちょうさ）
塚口神社だんじり秋祭り　兵庫県尼崎市塚口本町
東大阪市のふとん太鼓
屋台宮入りの様子
（兵庫県三木市大宮八幡宮）
堺市のふとん太鼓は、布団状のものを周囲に取り付けた貼り子構造で、空洞部分に人が乗る
令和6年9月8日　開口神社八朔祭宮出にて　新在家濱5代目太鼓台の新調および大南戸川会長退任に伴い、2014年以来10年ぶりに本殿前に並べられた。左から芦原濱,新在家濱,大甲濱,大南戸川。
海船濱太鼓台　明治42年制作。
2代目北戸川太鼓台　平成24年新調。
3代目榎太鼓台　平成18年新調。
提灯で飾られた貝塚太鼓台　南太鼓は平成２９年からライトアップ方式も採用するようになった。しかし貝塚祭りの伝統を重んずる観点から他地域に習うやり方には否定的な意見も根強く、二年目は宵宮に「提灯」本宮に「ライトアップ」にしている。
大正八年の本宮　貝塚浜　西太鼓新調の年　まだ黒帯に染めていないのがわかる（帯は新調時は白で数年で黒帯に染める）桜井義国渾身の太鼓台　左は焼失した先代南太鼓（隣接の倉庫から出火、ペスト菌が発生したため焼却したとの説もある）
昭和30年代半ばには、太鼓台の「のせあい」から喧嘩が頻発した　写真は堀の町太鼓が破損して６年間休止した、南太鼓との喧嘩　昭和34年頃。（手前が堀の町太鼓、向こう側が南太鼓）毎年喧嘩が頻発したため、四十年代初めには一年祭礼が中止となり、しばらくの間、祭礼がすたれた時期がある。
戦前のお渡り（神輿渡御）と、先導する南太鼓　大日本帝國憲法下では宮総代の取り仕切る、お渡りが祭礼の中心であった。
岸和田貝塚伝統の泉州彫り　　写真は安田卯の丸こと二代目高松彦四郎作と言われる大北太鼓台　　　重量感溢れる繊細かつ見事な彫り物で木鼻は貝塚独特のものである
感田神社前を通過する中北太鼓と通りを埋め尽くす観客　伝統の秋の岸和田祭・夏の貝塚祭は南海沿線の有名な年間行事である
昭和前半頃の近木太鼓　四本柱を高く上げていたので、ふとん張りの厚みが薄く見える
昭和三十年代中頃の先代中町太鼓台。　 　　　　　　　　　　　 マラ・ふとんばり・四本柱の比が均等な上、反りが美しく極めて損傷の少ない太鼓台である。（摂河泉太鼓台展示室蔵）
先頭を行く「猿田彦」を中心に行われた戦前の神輿渡御（お渡り）。
「北上ノ町」の天狗提灯が見える。　　
現在も堀の町、利斎坂には「天狗の面」を祭礼中展示する旧家がある。
曽根天満宮 西之丁屋台
粕谷祐子

粕谷 祐子（かすや ゆうこ、1968年 - ）は、日本の政治学者。専門は、比較政治学・政治体制論・民主主義論・東南アジア政治・フィリピン政治。慶應義塾大学法学部教授。次期世界政治学会会長（第28代：2025年7月 - 2027年7月）予定者。
略歴

現在の新潟県佐渡市出身。1990年慶應義塾大学法学部政治学科卒業。1993年 (オランダ) Institute of Social Studies （M.A. in Development Studies 修了）、東京大学大学院法学政治学研究科博士課程単位取得退学、2005年カリフォルニア大学サンディエゴ校博士課程修了（Ph.D.）。
2000年日本学術振興会特別研究員。2003年上智大学比較文化学部非常勤講師。2004年慶應義塾大学法学部専任講師、2007年准教授、2012年教授。
著書 > 単著

『比較政治学』（ミネルヴァ書房, 2014年）
Presidential Bandwagon: Parties and Party Systems in the Philippines (Keio University Press/Anvil, 2009)
著書 > 編著

（根本敬）『アジアの独裁と「建国の父」―― 英雄像の形成とゆらぎ』（彩流社, 2024年）
『アジアの脱植民地化と体制変動――民主制と独裁の歴史的起源』（白水社, 2022年）
(Kenji Kushida, Eiji Kawabata) Information Governance in Japan: Towards a New Comparative Paradigm (SVNJ eBook series, 2016)
Presidents, Assemblies and Policy-making in Asia (Palgrave Macmillan, 2013)
(Nathan Quimpo) The Politics of Change in the Philippines (Anvil, 2010)
『アジアにおける大統領の比較政治学』（ミネルヴァ書房, 2010年）
（小林良彰, 富田広士）『市民社会の比較政治学』（慶應義塾大学出版会, 2007年）
著書 > 翻訳

（アダム・プシェヴォルスキ）『それでも選挙に行く理由』(山田安珠共訳, 白水社, 2021年)
（今井耕介）『社会科学のためのデータ分析入門』（原田勝孝・久保浩樹共訳, 岩波書店, 2018年）
（ポール・ピアソン）『ポリティクス・イン・タイム』（監訳, 勁草書房, 2010年）
（リチャード・グラボウスキー, シャルミスタ・セルフ, マイケル・P・シールズ）『経済発展の政治経済学』（山本一巳・坂井秀吉・堀金由美共訳, 日本評論社, 2008年）
（アーレンド・レイプハルト）『民主主義対民主主義――多数決型とコンセンサス型の36ヶ国比較研究』（勁草書房, 2005年）
学会活動

V-Dem East Asia Regional Center Director (2019/12-現在）
日本比較政治学会会長(2022/6 - 2024/6)
世界政治学会(International Political Science Association)副会長(2018/7-2021/7)　
日本政治学会理事(2016-2018)
日本比較政治学会理事(2016-2022)
千代田区立昌平小学校

| 千代田区立昌平小学校 |
| --- | --- |
 ja北緯35度42分04.35秒 東経139度46分11.40秒﻿ / ﻿北緯35.7012083度 東経139.7698333度﻿ / 35.7012083; 139.7698333座標: 北緯35度42分04.35秒 東経139度46分11.40秒﻿ / ﻿北緯35.7012083度 東経139.7698333度﻿ / 35.7012083; 139.7698333
国公私立の別:  公立学校
設置者:  千代田区
併合学校:  芳林小学校 淡路小学校
設立年月日:  1993年4月1日
開校記念日:  11月21日
共学・別学:  男女共学
学期:  3学期制
学校コード:  B113210100077 
所在地:  〒101-0021
 東京都千代田区外神田3丁目4番7号
外部リンク:  公式サイト
 ウィキポータル 教育  ウィキプロジェクト 学校
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千代田区立昌平小学校（ちよだくりつ しょうへいしょうがっこう）は、東京都千代田区外神田3丁目にある区立小学校。
概要

本校は、千代田区立小学校14校を8校にする再編計画により、淡路小学校と芳林小学校を統合し、新たに開校した。
沿革

1993年（平成5年）
4月1日 - 学校設置条例の改正に伴い、東京都千代田区立昌平小学校開校。開校時点では、校舎建替中のため、旧淡路小学校校舎を使用した。開校時点の学級数12学級、児童数は男子157名、女子140名の計297名。
11月19日 - この日から21日まで、校歌・校章制定記念学芸会開催。
11月21日 - 校歌・校章を制定し、この日（11月21日）を開校記念日と定めた。
1996年（平成8年）
9月28日 - 新校舎（旧芳林小学校跡地）落成式挙行。
9月30日 - 新校舎での授業開始。
2002年（平成14年）11月29日 - 夢の課外授業（巨人軍(当時)工藤公康投手）開催。
2003年（平成15年）
2月25日 - 千代田区ブロードバンドスクール特別授業（講師:ビル・ゲイツ）。
8月21日 - この日と翌日の2日間、ブロードバンドスクールサマーキャンプ2003開催。
11月21日 - 開校10周年を祝う会挙行。
2005年（平成17年）1月27日 - 夢の課外授業（巨人軍(当時)仁志敏久内野手）開催。
2006年（平成18年）12月13日 - 夢の課外授業（ヤクルト軍五十嵐亮太投手）開催。
2008年（平成20年）2月20日 - 夢の課外授業（永井美奈子アナウンサー）開催。
2023年（令和5年）1月 - 体育科 体育健康教育推進指定校となる。
教育目標

進んで学ぶ子（自ら学び、自ら考え、自ら表現する子）
思いやりのある子（明るく笑顔で挨拶や返事をする子、相手の気持ちを感じ取れる子）
健康な子（運動が好きで体を鍛える子、友達と群れて遊ぶ子）
通学区域

神田駿河台3丁目（2番・4番・6番）
神田駿河台4丁目（2番・4番・6番）
神田小川町1丁目
神田淡路町1丁目
神田淡路町2丁目
神田須田町1丁目（1番～6番・8番～15番・17番・19番・21番・23番・25番）
外神田1丁目
外神田2丁目
外神田3丁目
外神田4丁目
外神田5丁目
外神田6丁目
| 年度 | 児童総数 | 1年生 | 2年生 | 3年生 | 4年生 | 5年生 | 6年生 | 教員数 | 職員数 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 令和元年 | 255人 | 47人 | 33人 | 39人 | 48人 | 44人 | 44人 | 17人 | 1人 |
| 令和2年 | 245人 | 34人 | 46人 | 34人 | 39人 | 48人 | 44人 | 18人 | 1人 |
| 令和3年 | 256人 | 54人 | 34人 | 47人 | 33人 | 40人 | 48人 | 18人 | 1人 |
| 令和4年 | 254人 | 45人 | 54人 | 33人 | 48人 | 33人 | 41人 | 17人 | 1人 |
| 令和5年 | 249人 | 41人 | 44人 | 54人 | 27人 | 49人 | 34人 | 18人 | 1人 |
進学先中学校

千代田区では、中学校は通学区域を設けず、「学びたい学校・学ばせたい学校」を自由に選ぶことができる学校選択制を実施している。
なお、本校学区に近い中学校は、千代田区立神田一橋中学校（一ツ橋2丁目6番4号）となる。
学校周辺

千代田区立昌平幼稚園 - 進学前幼稚園のひとつ。
昌平まちかど図書館
上記2施設は、同一建物内にある。
千代田区立芳林公園 - 千代田区道をはさんで、敷地が隣接。
千代田区立外神田住宅 - 千代田区道をはさんで、敷地が隣接。
東京都道452号神田白山線
国道17号線 - 東京都道452号線からの間接接続。
東京都道437号秋葉原雑司ヶ谷線
神田川
ノーガホテル秋葉原東京
アパホテル秋葉原駅電気街口
神田明神
明神会館
なお、学校周辺には、コンビニやドトールコーヒーなど、中小規模の飲食店も点在する。
また、本校がある地域は、千代田区北西端に位置するため、文京区や台東区との区境線も近い。
交通

都営バス「神田明神下」バス停下車後、徒歩約220m・約3分。
東京メトロ銀座線末広町駅（出口3）から、徒歩約295m・約4〜5分。
秋葉原駅より、
JR東日本山手線・京浜東北線・総武線電気街口から、徒歩約565m・約9分。
首都圏新都市鉄道つくばエクスプレス線（西側）出口から、徒歩約670m・約10分。
東京メトロ日比谷線出口2から、徒歩約795m・約12分。
なお、学校付近には、東京メトロ千代田線が通るが、学校付近に駅は無い。
ジョナサン・クレーリー

ジョナサン・クレアリー（1953年6月13日 -, Jonathan Crary）はアメリカの美術評論家兼エッセイストであり、コロンビア大学で現代美術と理論のマイヤー・シャピロ講座教授である。
彼の最初の注目すべき作品は「Techniques of the Observer: On Vision and Modernity in the 19th Century」（1990年）と「Suspensions of Perception: Attention, Spectacle, and Modern Culture」（2000年）である。
彼は主に現代美術に関する30以上の展覧会カタログのために批評エッセイを発表している。彼のスタイルは観察と科学が混ざったものと分類されることが多く、その作品における主要なテーマは人間の眼の役割である。
来歴

ジョナサン・クレアリーは、バーモント州のプーティニースクールで高校を卒業しました。彼はコロンビアカレッジを卒業し、美術史を専攻しました。1987年にはコロンビア大学から博士号を取得しました。クレアリーはまた、サンフランシスコ芸術研究所で映画と写真を学び、B.F.Aを取得しました。
彼が最初に教鞭をとったのは、カリフォルニア大学サンディエゴ校の視覚芸術学科である。1989年にはコロンビア大学で教え始めた。彼は1991年にグッゲンハイム・フェローシップを受賞した。
書いたもの

クレアリーの『24/7: Late Capitalism and the End of Sleep』は、現代世界の絶え間ないペースとその人間の心理や生理に及ぼす影響を探求しており、特に睡眠パターンに重点を置いている。
彼の『Suspensions of Perception』は1880年から1905年頃の時期に焦点を当て、19世紀後半に導入された新しい視覚の方法を探求している。クレアリーはこの変化を主観的な視覚の出現と述べている。さらに、クレアリーは注意が「主体性の近代化の中での新しい対象...」になったと論じている。クレアリーの本は、さまざまな文化の知覚がどのように再構築され、不確実性が議論されたかを検討している。この新しい視覚の発展は、視覚が観察者の見たものに基づく主観的な思考に依存していることを示唆しており、論争を巻き起こした。したがって、この新しい視覚の方法は、多くの人々の間で不明確、不確実で、常に疑問視されるものと考えられた。『Suspensions of Perception』は2000年に出版され、2001年にライオネル・トリリング書籍賞を受賞した。
クレアリーの『Techniques of the Observer』は、現代視覚文化の起源についてのユニークな研究である。この書籍は1990年に出版され、12の外国語に翻訳された。
クレアリーは現代の「アート・イン・アメリカ」「アートフォーラム」「オクトーバー」「アッサンブラージュ」「カイエ・デュ・シネマ」「フィルム・コメント」「グレイ・ルーム」「ドムス」「ビレッジ・ボイス」を含む出版物において、現代の芸術と文化についても執筆している。クレアリーは批評家でもあり、30以上の展覧会カタログに批評エッセイを執筆している。また、クレアリーは『Film Theory and Criticism』第7版のアンソロジーにも寄稿している。
クレアリーは1986年のゾーン・ブックスの創設メンバーの一人であり、この出版社は「歴史、美術理論、政治、人類学、哲学」に関する出版物で知られている。また、ミシェル・フーコー、ジョルジョ・アガンベン、ジル・ドゥルーズなどの文学も含まれている。クレアリーは1992年の『Incorporations』の共同編集者であった。現在もクレアリーはゾーン・ブックスの共同編集者を務めている。
著作

Crary, Jonathan. Scorched Earth: Beyond the Digital Age to a Post-Capitalist World. London and New York: Verso, 2022. ISBN 978-1784784447
Crary, Jonathan. 24/7: Late Capitalism and the Ends of Sleep. London and New York: Verso, 2013. ISBN 978-1781680933ISBN 978-1781680933　〔『24/7 :眠らない社会』 岡田温司 (監訳), 石谷治寛 (翻訳) – NTT出版、2015/3/12〕
Crary, Jonathan. Suspensions of Perception: Attention, Spectacle and Modern Culture. Cambridge (Mass.) and London: MIT, 2000. ISBN 9780-585270821ISBN 9780-585270821　〔『知覚の宙吊り: 注意、スペクタクル、近代文化』 岡田温司 (監訳), 大木美智子, 石谷治寛, 橋本梓 (翻訳) – 平凡社、2005/8/1〕
Crary, Jonathan, and Sanford Kwinter. Incorporations. New York, NY: Zone, 1992.
Crary, Jonathan. Techniques of the Observer: on Vision and Modernity in the Nineteenth Century. Cambridge (Mass.) and London: MIT, 1990.　〔『観察者の系譜: 視覚空間の変容とモダニティ』 (以文叢書) 遠藤知巳 (翻訳) – 以文社、2005/11/1〕
Crary, Jonathan. "Origins of Modern Visual Culture | Department of Art History | Columbia University." Visual Media Center | Columbia University in the City of New York. Web. 13 Apr. 2011.
Crary, Jonathan. iDubai. Göttingen: Steidl, 2010. Photographs by Joel Sternfeld, text by Crary. ISBN 9783865219169ISBN 9783865219169
Virilio, Paul, and Jonathan Crary. The Aesthetics of Disappearance. Los Angeles, CA: Semiotext, 2009.
Barth, Uta. Uta Barth: The Long Now. Gregory R. Miller & Co. (July 31, 2010) ISBN 978-0980024241
福岡県立築上中部高等学校

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: この項目では、福岡県立築上中部高等学校について説明しています。 同じ豊前市にあった高校については「福岡県立築上北高等学校」をご覧ください。  上毛町にあった高校については「福岡県立築上東高等学校」をご覧ください。  椎田町にある高校については「福岡県立築上西高等学校」をご覧ください。
| 福岡県立築上中部高等学校 |
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 ja北緯33度36分32.238秒 東経131度07分38.163秒﻿ / ﻿北緯33.60895500度 東経131.12726750度﻿ / 33.60895500; 131.12726750座標: 北緯33度36分32.238秒 東経131度07分38.163秒﻿ / ﻿北緯33.60895500度 東経131.12726750度﻿ / 33.60895500; 131.12726750
過去の名称:  福岡県立築上中学校
国公私立の別:  公立学校
設置者:  福岡県
学区:  第一学区
併合学校:  福岡県立築上高等女学校
校訓:  自律・向上・貢献
設立年月日:  1918年
閉校年月日:  2005年3月31日
共学・別学:  男女共学
課程:  全日制課程
設置学科:  普通科
所在地:  〒828-0062
 福岡県豊前市大字今市83-1
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福岡県立築上中部高等学校（ふくおかけんりつちくじょうちゅうぶこうとうがっこう, Fukuoka Prefectural Chikujo Chubu High School）は、かつて福岡県豊前市大字今市83番1号に存在していた公立高等学校。
福岡県立築上北高等学校、福岡県立築上東高等学校と統合の上、福岡県立青豊高等学校（2002年）が設置された。
沿革

1917年（大正6年） - 築上高等女学校開校
1918年（大正7年） - 福岡県立築上中学校開校
1949年（昭和24年）- 学制改革により築上高等女学校と福岡県立築上中学校を統合し、福岡県立築上中部高等学校を設立
1981年（昭和56年） - 第53回選抜高等学校野球大会出場
2002年（平成14年）11月1日 - 福岡県立青豊高校設立
2005年（平成17年）3月31日 - 閉校
進学

1980年代までは東京大学や京都大学などの旧帝大への合格者を輩出していた。特に同県内に所在する九州大学は合格者が2桁に上る年もあったものの、1980年代以降は進学率が徐々に下がっていった。
同窓会

築上中学校の同窓会「旭陵会」と築上高等女学校の同窓会「桜陽会」を統合し、「旭桜会（きょくおうかい）」となった。
校歌

作詞：島田芳文
作曲：名倉哳
跡地

閉校後は校舎を取り壊し、グラウンドなどに使われていたが、市内にある八屋中学校・角田中学校・千束中学校の3校を統合して開設される豊前中央中学校を築上中部高校跡地に建設される予定であり、新たな教育の場へと生まれ変わる。
アクセス

最寄りの鉄道駅
JR九州 日豊本線 「宇島駅」から徒歩約20分
宮古島沖陸自ヘリ航空事故

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 2009年に撮影された事故機（43106）
事故の概要
日付:  2023年4月6日
概要:  調査中
現場:   日本・沖縄県宮古島市
乗員数:  10
負傷者数:  0
死者数:  10（全員）
生存者数:  0
機種:  UH-60JA
運用者:   陸上自衛隊
機体記号:  43106
出発地:   宮古島分屯基地
目的地:   宮古島分屯基地
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事故機の航路図。図中の赤丸は離陸した宮古島分屯基地、×印はレーダーからの消失地点。
宮古島沖陸自ヘリ航空事故（みやこじまおきりくじヘリこうくうじこ）は、2023年（令和5年）4月6日に沖縄県宮古島市沖で発生した陸上自衛隊の多用途ヘリコプターによる航空事故。
海岸地形に対する航空偵察のため、航空自衛隊宮古島分屯基地を離陸した第8師団 第8飛行隊（熊本県高遊原分屯地）所属のUH-60JA多用途ヘリコプターが宮古空港から北西約18kmの洋上空域でレーダーから消失した。
機体には師団長を含む複数の陸上自衛隊幹部が搭乗しており、事故により複数の幹部が一度に一時不在となった。
経過

特に記載のないものは、全て2023年である。時刻は日本標準時で24時間表記とする。また、特記ない限り、捜索活動は継続中である。
経過 > 事故発生

4月6日15時56分、宮古空港から北西約18kmの洋上空域で事故機がレーダーから消失。
経過 > 捜索活動 > 4月6日

事故発生後、自衛隊艦艇4隻、自衛隊航空機3機のほか、海上保安庁巡視船「はりみず」、「のばる」、「ながやま」、「おおがみ」の4隻などで周辺海域を捜索。18時24分及び18時50分頃、池間島灯台の西南西約7kmの海域で、事故機に搭載していたものと製造番号が一致する折り畳まれたままの救命浮舟（きゅうめいふしゅう）、浮遊物、器材、油などを発見。夜には宮古島海上保安部の巡視船「のばる」が伊良部島北の海域で回転翼の一部、機体ドア、機体の破片などの物体を発見回収した。
21時前、森下泰臣陸上幕僚長は防衛省で開いた会見にて、搭乗者の中に第8師団長の坂本雄一陸将が含まれていることを明らかにしたうえで、「経過時間から換算して燃料が尽きていること、機体の破片が発見されていることなどを踏まえ、総合的に見て航空事故と概定した｣旨を述べた。
経過 > 捜索活動 > 4月7日

陸上自衛隊は200名体制で沿岸を捜索。海上自衛隊は午後から掃海艇「ししじま」でソナーによる海中捜索を実施。海上保安庁は大型巡視船を1隻増派し、合計5隻体制で捜索。
防衛省関係者が、搭乗者のうち1名が陸将（坂本師団長）、4名が師団司令部の中核を担う1等陸佐～3等陸佐、階級未公表の2名（パイロット）を含めた8名が幹部自衛官であり、所属としては第8師団が5名、第8飛行隊が4名、宮古警備隊が1名であることを公表。
2時10分頃、第十一管区海上保安本部の巡視船が、「陸上自衛隊」「非常口」と書かれたスライドドアの一部とみられるもの及び機体の前部分とみられる破片を発見回収した。この時点までに少なくとも10個の部品や破片が発見された。
午前、陸上自衛隊は、レーダーから機影が消える2分前に事故機と下地島空港の航空管制との間で交信があったことを明らかにし、内容の確認を進めているとした。
8時16分、新たに折り畳まれたままの救命浮舟を発見。
最後の交信を行ったのとほぼ同時刻に、池間島の沿岸を約300〜450mの高度で飛行している所を米国人観光客に撮影されていることが判明した。
経過 > 捜索活動 > 4月8日

陸上自衛隊は沿岸部において270人態勢で漂着物捜索を実施。海上自衛隊は掃海艇「ししじま」のソナーによる海中捜索を継続。第十一管区海上保安本部は巡視船4隻とヘリ1機により捜索を実施。
19時頃、一般市民が伊良部島北側のイグアナ岩付近で人のようなものが複数浮いているのを見つけ、その後陸上自衛隊に通報。これを受け陸自は海上保安庁と宮古島市消防本部にも通報した。現場は約50mの断崖であり、陸地からの接近は難しいうえに、周辺海域もサンゴ礁であり艦船も近づけないため、海保ヘリにより対応することとされた。
21時40分過ぎ、機動救難士を乗せた海上保安庁のヘリコプターが石垣航空基地を離陸し現場に向かった。
22時15分過ぎ、海保ヘリが現場に到着し捜索を開始、あわせて陸上では自衛隊や消防による捜索も行われたが発見に至らなかった。また、海保は機動救難士より潜水・救難技能の高い特殊救難隊の投入を検討していた。
経過 > 捜索活動 > 4月9日

陸上自衛隊は、エンジン付ゴムボートや徒歩機動により沿岸を捜索。人員は正午までに350人体制とし、夕方までには380人体制とした。海上自衛隊の潜水艦救難艦「ちはや」（ソナーやDSRVにより海底の詳細な捜索が可能）が捜索に加わったほか、引き続きミサイル護衛艦（イージス艦）「はぐろ」、掃海艇「ししじま」も捜索を実施。自衛隊航空機6機が捜索に投入された。海上保安庁は巡視船「まえはま」も捜索に投入した。
朝になってから再度、「人のようなもの」の通報があった付近を捜索するも、行方不明者などの発見には至らなかった。
10時40分ごろ、伊良部島東部の佐良浜港北側の海岸付近でヘルメットが発見回収された。記載された識別番号から、搭乗隊員が装着していたものであることが確認された。なおこのヘルメットは同じ型式を搭乗者全員が装着していたもので、発見された個体は原形を保った状態であった。
13時30分ごろ、海上保安庁が伊良部島白鳥岬の東北東約3kmの海上で、事故機の増槽らしきものを発見回収した。
掃海艇「ししじま」は、7日からの捜索で捜索海域の海底に合計60か所の突起を確認した。当該箇所の水深は100～250mほどであった。これらの詳細を確認するため、搭載している水中ドローン（UUV）を使って海底の状態を確認する作業を開始。夕方までに約10か所を確認したが、いずれもサンゴ礁や岩であった。「ししじま」は以後も確認を続ける。なお、掃海艇は点で海底の捜索を行うのに対し、朝に到着した潜水艦救難艦「ちはや」は面で海底を解析することが可能であり、点と面を使い分けて効率的に捜索を行い得る体制となった。「ちはや」は事故翌朝には広島県の呉基地を出港していたが、直線距離でも1200kmという長躯の移動であるため到着が9日となったもの。
経過 > 捜索活動 > 4月10日

陸上自衛隊は引き続き370人体制で捜索を実施。海上自衛隊も引き続き3隻の艦艇を投入。掃海艇「ししじま」が当初の捜索海域（伊良部島真北）にて発見した60か所の事故機の可能性がある突起を確認し終えたがいずれも岩礁やサンゴ礁であったため、海自艦艇部隊は新たに北西にかけての南北3.5km、東西6.5kmの範囲で、ソナーに顕著な反応があった場合に水中ドローンを用いてピンポイント捜索を行う方法での捜索を実施。伊良部島北側海岸では、自衛隊のダイバーによる潜水捜索も実施。自衛隊航空機は5機が投入された。加えて、宮古島海上保安部は巡視船2隻による捜索を実施。この時期の沖縄周辺は海流の方向が頻繁に変わり流速も早いことから、関係機関はそれを見越した捜索を実施した。
伊良部漁協は漁を中断して捜索に協力。漁船9隻が海面や岩場の捜索に投入された。
経過 > 捜索活動 > 4月11日

陸上自衛隊は引き続き290人体制で捜索を実施。海上自衛隊も引き続き3隻の艦艇を投入。この艦艇部隊は、初度投入から継続して24時間体制でしらみつぶしの捜索を実施しており、新たな捜索海域（伊良部島北西）で30か所の事故機の可能性がある突起を発見した。これに対する確認は20か所で終了したが、いずれも岩礁やサンゴ礁であった。加えて、自衛隊航空機は6機が投入された。宮古島海上保安部は巡視船2隻による捜索を実施し、捜索範囲を伊良部島西側海域まで広げた。また、新たに沖縄県警（水上警察）の警備艇1隻も投入され、並行して陸上での捜索にも人員を派出した。伊良部漁協も8時30分から14時ごろまで13隻の漁船を投入した。
15時ごろ、伊良部島の北端から海面に向かって「SOS」のモールス発光信号が発信されているのを捜索部隊が確認。陸上自衛隊と海上保安庁が現場に急行したが異状はなく、人影もなかった。その後、念のため周辺の捜索を実施するも手がかりや痕跡はなかった。これらの結果から悪質ないたずらと判断された。
防衛省の青木健至大臣官房報道官によれば、第8師団副師団長の濵田剛陸将補が一時的に師団指揮を代行していることを公表した。
経過 > 捜索活動 > 4月12日

陸上自衛隊は引き続き290人体制で捜索を実施。海上自衛隊は新たに掃海艇「とよしま」を投入し、4隻体制で捜索。自衛隊航空機は6機が投入された。海上保安庁も巡視船2隻による捜索を実施。伊良部漁協も継続して漁船5隻ほどを投入し、8時30分から14時ごろまで捜索を実施。
新たにドアの一部や機体内部パネル、外部にある整流板などが伊良部島と下地島間の沿岸部に漂着し始めた。現地は、複数の島が隣接している地形的特徴から海流が複雑に変化しており、予想外の範囲へ機体や破片等が流出することが懸念されている。
経過 > 機体主要部の発見

4月13日も、陸上自衛隊は引き続き290人体制で捜索を実施。海上自衛隊は当初から活動していた掃海艇「ししじま」を掃海艦「えたじま」と交代させ、そのほかミサイル護衛艦（イージス艦）「はぐろ」、潜水艦救難艦「ちはや」、掃海艇「とよしま」の合計4隻体制を維持し捜索。掃海艦は掃海艇よりも大型で深深度機雷の処理を任務としており、水深の深い海域での活動が得意であるため新たな捜索海域において効率的な捜索が実施可能。海上保安庁は巡視船「くだか」を巡視船「みやこ」と交代させ、巡視船「いしがき」とあわせた2隻体制を維持し捜索
22時ごろ、掃海艦「えたじま」がソナー捜索中、池間島イラビジ南東沖の水深100mほどの海底に機体らしきものを探知。水中カメラ（ROV）を使って確認し、機体の主要部分とみられる物体を発見した。機体らしきものは大きく破損しており、その内部や付近には複数の人らしきものもあったが、周辺が暗く詳細な確認はできなかった。またこの時点までに、事故機の破片や部品が累計22個発見回収されている。
経過 > 搭乗員の発見と引き上げ > 4月16日

8時30分ごろ、潜水艦救難艦「ちはや」から潜水した飽和潜水員が伊良部島北側の水深106mの海底で事故機胴体部分および要救助者（搭乗員らしき）5人を発見した。その後、2人を引き上げた。
海底で発見された5人のうち、2人の死亡が確認された。
経過 > 搭乗員の発見と引き上げ > 4月17日

海底で発見された5人のうち、新たに2人が引き上げられ、心肺停止（死亡診断はされていない）状態であることが確認された。
経過 > 搭乗員の発見と引き上げ > 4月18日

17日に引き上げられた2人および18日に引き上げられた1人の死亡が確認された（死者5人）
。
新たに1人の（搭乗者とみられる）要救助者を発見した（発見6人、行方不明者4人）。
午後、潜水艦救難艦「ちはや」は補給のため活動海域を離れた。19日は飽和潜水を行わず補給を実施し、補給完了後活動を再開し6人目の引き上げを行う予定。
経過 > 搭乗員の発見と引き上げ > 4月20日

海中から引き揚げられた5人のうち2人が第8師団司令部幕僚長・庭田徹1等陸佐、及び第8師団司令部第3部防衛班長の神尊皓基3等陸佐と判明した。
同日、森下泰臣陸上幕僚長から坂本雄一陸将、伊與田雅一1等陸佐の後任人事が発表され、4月21日付で第11旅団長の青木伸一陸将補が陸将に昇任の上で第8師団長に補職、第5施設群長の比嘉隼人1等陸佐が宮古警備隊長兼宮古島駐屯地司令に補職することが公表された。
経過 > 搭乗員の発見と引き上げ > 4月21日

防衛省人事が発令され、同日付で消息不明の坂本雄一陸将は西部方面総監部付、伊與田雅一1等陸佐は第15旅団司令部付とする人事が公表された。
死亡が確認されている5人のうち1人の身元が坂本雄一陸将と判明した。
機体の引き上げについて民間サルベージ会社で実施することが決定され、事業者選定の入札が行われた結果、深田サルベージ建設のグループ会社であるオフショアエンジニアリングが10億円余で落札した。
経過 > 搭乗員の発見と引き上げ > 4月24日

防衛省人事が発令され、殉職した庭田徹1等陸佐の後任として、西部方面総監部付の末継智久1等陸佐が第8師団司令部幕僚長に補職する人事が公表された。
経過 > 搭乗員の発見と引き上げ > 4月25日

死亡が確認されている5人のうち残る2人が第8飛行隊所属の山井陽3等陸佐、内間佳祐3等陸尉と判明した。
経過 > 機体の引き上げ > 4月28日

午前、サルベージを行うオフショアエンジニアリングの作業船「新世丸」が現場付近海域に到着した。29日から作業を行う予定。
経過 > 機体の引き上げ > 4月29日

「新世丸」は引き上げ作業に着手。機体を包み込んで引き上げるための網を海中に投入したり、隔操作型無人潜水機（ROV）を使って海中や機体の状況を調査した。
経過 > 機体の引き上げ > 4月30日

悪天候のため、「新世丸」は引き上げ関係作業を中止。
経過 > 機体の引き上げ > 5月1日

「新世丸」は9時までに隔操作型無人潜水機（ROV）を投入し、引き上げのために事故機体を網の上へ移動させる作業を実施。
午後、「新世丸」が、4月18日に発見されていた1人を海中から引き上げ、その後死亡が確認された。
その後も作業を続けたが、夕方までに作業を完了させる見込みが立たなかったため、2日以降に引き上げることとされた。
経過 > 機体の引き上げ > 5月2日

機体の主要部を引き上げ、フライトレコーダーも回収された。
経過 > 機体の引き上げ > 5月8日

5月1日に引き上げられた1人が第8飛行隊所属の宮本敬士2等陸曹と発表された。
経過 > 機体の引き上げ > 5月31日

未だ発見に至っていない4名の要救助者は生存率が極めて低いことから、死亡したと判断され氏名等が発表され、すでに公表されている伊與田雅一1等陸佐に加え、新たに第8師団司令部第3部長の今井洋平１等陸佐、第8師団司令部第2部長伊東英一2等陸佐、第8飛行隊所属の髙本和尚陸曹長が公表された。
経過 > 機体の引き上げ > 6月8日

第15旅団の松永浩二旅団長は、7月上旬にも原因究明に関する一定の答えが事故調査委員会から出せるのではないかという見通しを示した。
経過 > 機体の引き上げ > 6月9日

空席となっている第8師団司令部第2部長に渡部英晴2等陸佐、 第8師団司令部第3部長に白鷹聖也1等陸佐（それぞれ西部方面総監部付）が補職された。
経過 > 機体の引き上げ > 6月18日

亡くなった10人の葬送式が西部方面総監部が駐屯する健軍駐屯地で営まれた。遺族のほか、岸田文雄首相や防衛省・自衛隊の幹部、蒲島郁夫熊本県知事ら関係自治体の首長、国会議員ら約290人が参列した。また、6月上旬までに最高位の坂本陸将を除く9名に1階級特別昇任が行われた。
経過 > 機体の引き上げ > 7月20日

7月上旬に原因を究明する報告書を公表する見通しがあったが、提出期限の延長を浜田靖一防衛相に申請した。フライトレコーダー解析や、海底から引き揚げた機体調査などで、終了時期が見通せないためだという。今回のような航空事故について、航空事故調査及び報告等に関する訓令では、4か月以内に調査報告書を防衛相に提出することが各幕僚長等に義務付けられている。ただし、特別な事情がある場合は、期限の延長を申請できる。
経過 > 2024年 > 4月15日

事故から1年を過ぎた2024年4月15日号の官報において、2024年4月6日付で殉職した自衛官に対する勲章(旭日章)の追贈が告示された。
(以下、特別昇任後の階級で表記)
旭日中綬章 
坂本雄一  陸将
旭日小綬章 
伊東英一  一等陸佐 
今井洋平  陸将補 
伊與田雅一  陸将補 
庭田徹  陸将補
旭日双光章 
内間佳祐  二等陸尉 
神尊皓基  二等陸佐 
山井陽  二等陸佐
旭日単光章 
高本和尚  准陸尉 
宮本敬士  一等陸曹
回収されたスライドドアの一部
師範学校

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: この項目では、かつて日本に存在した師範学校について説明しています。総論については「教育大学」を、フランスENSについては「高等師範学校 (フランス)」をご覧ください。
東京文理科大学附置東京高等師範学校

両校は校地を共にしており、東京教育大学を経て現在は筑波大学東京キャンパス文京校舎および教育の森公園となっている。
師範学校（しはんがっこう）とは、教員を養成する学校であり、戦前の日本および日本の統治地域に存在した、初等・中等学校教員の養成（師範教育）を目的とした中等・高等教育機関とされ、教員養成機関のひとつ。
1872年（明治5年）9月からの約1年間、「師範学校」は東京に設置された日本初の教員養成機関（後の東京高等師範学校。現在の筑波大学の淵源）の固有名称であった。これが1873年（明治6年）8月に他の6大学区での官立師範学校設立に伴い「東京師範学校」と改称したため、以降「師範学校」は教員養成機関の総称となった。
修了までの年限は高等小学校卒業後4年（後に5年）、中等教育課程（旧制中学校等）修了者は1年（後に2年）。
概要

師範学校は、卒業後教職に就くことを前提に授業料がかからないのみならず学資も支給されたため、貧困家庭の優秀な子弟を救済する役割も果たした。師範学校→高等師範学校→文理科大学というコースをたどれば、学費無料で中等学校→高等学校→帝国大学というルートに匹敵する教育が受けられたため、経済的な理由で進学を断念せざるをえない優秀な人材を多く吸収した。
この制度に助けられた人物に、明治・大正期の陸軍軍人秋山好古や、昭和期の軍人・韓国大統領朴正煕（どちらも教師を経て陸軍士官学校入学）、朝鮮戦争で創設まもない韓国軍の若き指揮官として活躍した軍人・外交官・実業家である白善燁（師範学校卒業後は満洲国の軍官学校（士官学校）に入学したため服務義務は免除）、実業家五島慶太（東急グループ初代総帥、旧制上田中学卒業後、小学校の代用教員を経て東京高等師範学校→英語教師→東京帝国大学選科）らがいる（なお作家菊池寛は家庭の経済的事情で東京高等師範学校に進むことを余儀なくされたものの、素行が原因で退学処分を受け、素封家からの援助を取り付けて一高に入学し直した）。
しかし一方で、師範学校の寄宿舎生活において、学校によっては上級生による下級生へのいじめ、しごきが問題となった。そのため、全寮制を廃止した学校もあった（広島県師範学校など）。また、卒業生の中には「師範タイプ」と称された融通がきかない教師もおり、この存在は戦前においても問題視されていた。
概要 > 師範学校と徴兵制度

日本の徴兵制度において、師範学校の学生は最大25年の徴集猶予が可能であった。また、師範学校を卒業して小学校の教職に就く資格を有する者は、短期現役制度により5か月間の兵役のみとされていた。しかしながら日中戦争が拡大した1939年（昭和14年）には兵役法が改正され、徴集猶予期間は早生まれの者22年、遅生まれの者は23年に短縮（高等師範学校生徒はそれぞれ1年追加）、短期現役制度は廃止（一般兵と比べ陸軍は40日、海軍は1年40日の短縮制度あり）された。
概要 > 第二次世界大戦後

そして戦後、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ/SCAP) が米国にならって教員養成を大学で行うよう指導したこと、師範学校側も大学へ昇格する道が開けたことから、かかる指導を積極的に受け入れ、師範学校は消滅した。その結果、戦後、各地の師範学校はアメリカ合衆国の「リベラルアーツカレッジ」などを手本にして、旧制諸学校を包有した新制大学の教育学部、学芸学部として再出発することとなった。しかし、大学への移行に伴う教官の審査では、当然研究者としての実績が重視されたため、黒板の書き方や学級経営など実務ノウハウしか持ち合わせなかった旧制師範時代の教官の多くは審査の結果不適格として教壇を追われた。このためこの時期に大幅に教官を入れ替えた学校が多く、また県内の師範、青年師範のキャンパスも順次統合されていったため校風は大きく変化した。一方で多くの優秀な旧制中学校などの教員が引き抜かれ教授や助教授として迎えられた。
カリキュラムは当初「リベラルアーツカレッジ」にならって教養教育に重きが置かれ、大学によっては医学部への進学課程等も置かれていたが、戦後、小・中学校が整備されるとともに卒業生の進路も教員が主流となり、1966年（昭和41年）に改正国立学校設置法が施行されると、ほとんどの学芸学部は教職以外の分野に進むコースを順次廃止し、その名称を「教育学部」へ変更するようになった。そこに「教員養成課程」がおかれてここで主に小学校教員、中学校教員、幼稚園教員、養護学校教員（現特別支援学校教員）が養成されることになった。
一方、1980年代後半にかけ、学校教諭の採用数が減少していき、教員養成課程の入学定員が過剰気味となると、学部を分割しないまま教員養成を目的としない教養課程などが再び教育学部に置かれることとなった。いわゆる「ゼロ免」課程であるが、2010年代に教員の大量退職が生じると、多くの大学でゼロ免課程は再び教員養成課程に戻された。
現在の制度では、あらゆる学部から教員免許を取得できるようになっている。各大学で開講される教職課程の科目を履修し、教育実習などを受けて、定められた単位を取れば教員免許の要件を満たすことになる。しかしこれに伴い教育学を専門に学ばなかった学校教員の力量不足が指摘されるようになり、師範学校的な制度を復活させるべきであるという議論も一部にはあった。しかし、専門職養成は大学院レベルで行うことが世界的な潮流であり、日本においても法曹を含む高度専門職養成のための専門職大学院制度が導入されるとともに、今後の教員に必要とされる高度なスキルの習得は大学院レベルで行うこととなった。そこで専門職大学院のひとつとして教職大学院制度が導入され、2008年4月1日（平成20年度）より開設された。薬学部のように6年制課程への改編も検討されたが、諸般の反対により実現していない。4年制のまま、実践的なカリキュラムへの改編を進めること、10年毎の教員免許更新制が代わりに導入された。但し、更新制度は形式的な講習を受けるだけのものとなり、いたずらに多忙な教員の休暇を奪うだけで、実効性が薄いとの批判がある。
経緯

1872年（明治5年） - 学制に基づき、東京の湯島聖堂内に、前年閉鎖された昌平坂学問所（昌平黌）を一部引き継ぐ形で官立の「師範学校」が設立され、さらに各大学区（名古屋・大阪・広島・長崎・新潟・仙台）への設置が計画された。
1873年（明治6年） - 大阪と宮城に官立師範学校新設。東京の師範学校を東京師範学校（現・筑波大学）に改称。
1874年（明治7年） - 愛知・広島・長崎・新潟に官立師範学校新設。東京含め以上7校が各県の教員養成機関に対して指導的教員を供給。
1875年（明治8年） - 文部大補の田中不二麿が太政大臣三条実美に海外師範学校取調を提言し、伊沢修二・高嶺秀夫・神津専三郎をアメリカに派遣。東京女子師範学校（現・お茶の水女子大学）設立。石川に県立女子師範学校設立。
1876年（明治9年） - 岡山、富山、石川（第二）に県立女子師範学校設立。各府県において、小学校教員伝習所、小学講習所、師範講習所、伝習学校、養成所、養成学校、師範研習学校など種々の名称で呼ばれていた教員養成機関も整備され始め、師範学校と改称し、正規の教員養成に着手することになった。
1877年（明治10年） - 愛知・広島・新潟の官立師範学校廃止。愛媛、石川（第三）に県立女子師範学校設立。石川県の啓明学校が中等師範学校と改称。
1878年（明治11年） - 大阪・長崎・宮城の官立師範学校廃止。官立師範学校は、東京師範学校と東京女子師範学校のみとなり、他はすべて府県に移管された。このほか各県が小学校教員養成を目的として独自に設置した師範学校が多数存在したが、修業期間・入学年齢ともにまちまちであった。同年、師範学校取調のため、中川元をフランスへ、西村貞を英国へ、村岡範為馳を帝政ドイツへ派遣。
1879年（明治12年） - 教育令により「各府県ニ於テハ便宜ニ随ヒテ公立師範学校ヲ設置スヘシ」と規定。
1879年（明治13年） - 改正教育令により師範学校は府県に必置と定められる。
1881年（明治14年） - 教育令のもとで「師範学校教則大綱」が定められ、師範学校の教育課程・内容が初めて統一された。
1883年（明治16年） - 「府県立師範学校通則」か定められ、公立師範学校の整備がさらに著しく進む。
1886年（明治19年） - 師範学校令が制定され師範学校は高等師範学校と尋常師範学校に分けられた。
1897年（明治30年） - 師範教育令が制定され尋常師範学校は師範学校と改められた。
1907年（明治40年） - 小学校の6年制化に伴い師範学校規程が定められ、中等学校卒業者対象の師範学校第二部が制度化された。
1943年（昭和18年） - 師範教育令改正により、師範学校はすべて官立移管され、かつ専門学校と同格の教育機関に昇格、新たに青年師範学校が設置された（翌年さらに改正）。（→旧外地のうち台湾の師範学校については日本統治時代の台湾の師範教育機関を参照）
経緯 > 1872–1886年 > 官立師範学校

師範学校（1872–1873年）→東京師範学校（1873–1886年）
大阪師範学校（1873–1878年）
宮城師範学校（1873–1878年）
愛知師範学校（1874–1877年）
広島師範学校（1874–1877年）
長崎師範学校（1874–1878年）
新潟師範学校（1874–1877年）
東京女子師範学校（1875–1885年）→東京師範学校女子部
経緯 > 1886–1897年 > 高等師範学校・女子高等師範学校

高等師範学校（女子高等師範学校）は中等教員を養成する学校で、文部大臣が管理し、その経費は国が負担した。
→詳細は「高等師範学校」および「女子高等師範学校」を参照
高等師範学校（1886年）
女子高等師範学校（1890年）
経緯 > 1886–1897年 > 尋常師範学校

尋常師範学校は初等教員を養成する学校で、各府県に1校設置（男子部・女子部）が置かれ、地方税で運営された。
*
北海道師範学校
（1886–1887）→北海道尋常師範学校（1887–1898）
青森県尋常師範学校（1886–1898）
岩手県尋常師範学校（1886–1898）
宮城県尋常師範学校（1886–1898）
秋田県尋常師範学校（1886–1898）
山形県尋常師範学校（1886–1898）
福島尋常師範学校（1886–1887）→福島県尋常師範学校（1887–1898）
茨城県尋常師範学校（1886–1898）
栃木県尋常師範学校（1886–1898）
群馬県尋常師範学校（1886–1898）
埼玉県尋常師範学校（1886–1898）
千葉県尋常師範学校（1886–1898）
東京府尋常師範学校（1886 –1898）
神奈川県師範学校（–1887）→神奈川県尋常師範学校（1887–1898）
新潟県尋常師範学校（1886–1898）
富山県尋常師範学校（1886–1898）
石川県尋常師範学校（1886–1898）
福井県師範学校（–1889）→福井県尋常師範学校（1889–1898）
山梨県尋常師範学校（1886–1898）
長野県尋常師範学校（1886–1898）
静岡尋常師範学校（1886–1887）→静岡県尋常師範学校（1887–1898）
愛知県尋常師範学校（1886–1898）
岐阜県尋常師範学校（1886–1898）
三重県師範学校（ –1887）→三重県尋常師範学校（1887–1898）
滋賀県尋常師範学校（1886–1898）
京都府師範学校（–1887）→京都府尋常師範学校（1887–1898）
大阪府尋常師範学校（1886–1898）
兵庫県尋常師範学校（1886–1898）
奈良県尋常師範学校（1888–1898）→奈良県師範學校(1898–1943) →官立奈良師範学校(1943–1951)
和歌山県尋常師範学校（1886–1898）
鳥取県尋常師範学校（1886–1898）
島根県尋常師範学校（1886–1898）
岡山県尋常師範学校（1886–1898）
広島県尋常師範学校（1886–1898）
山口県尋常師範学校（1886–1898）
徳島師範学校（–1887）→徳島尋常師範学校（1887–1893）→徳島県尋常師範学校（1893 - 1898）
香川県尋常師範学校（1889–1898）
愛媛県尋常師範学校（1886–1898）
高知県尋常師範学校（1886–1898）
福岡県尋常師範学校（1886–1898）
佐賀県尋常師範学校（1886–1898）
長崎県尋常師範学校（1886–1898）
熊本県尋常師範学校（1886–1898）
大分県尋常師範学校（1886–1898）
宮崎県尋常師範学校（1886–1898）
鹿児島師範学校（–1886）→鹿児島県尋常師範学校（1887–1898）
沖縄県尋常師範学校（1886–1898）
経緯 > 1897–1943年 > 高等師範学校・女子高等師範学校

1897年（明治30年）の師範教育令により、高等師範学校は師範学校・尋常中学校・高等女学校の教員、女子高等師範学校は師範学校女子部・高等女学校の教員を養成することが定められた。また当初、高等師範学校は尋常師範学校・尋常中学校卒業、女子高等師範学校は高等女学校卒業を入学資格とした。
高等師範学校（–1902年）→東京高等師範学校（1902–1929年）→東京文理科大学附置東京高等師範学校（1929年 ）
女子高等師範学校（–1908年）→東京女子高等師範学校（1908年–）
広島高等師範学校（1902–1929年）→広島文理科大学附置広島高等師範学校（1929年–）
奈良女子高等師範学校（1908年–）