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シュヴァーベン戦争
背景 > シュヴァーベン人とスイス人 > コンスタンツ市の事例

コンスタンツ市とその司教はこれらシュヴァーベン同盟と原初同盟という2つの勢力の間に挟まれた。彼らはシュヴァーベンに領地を保持していた一方で、1460年の併合以来トゥールガウではスイスが低度司法権を引き継いでいたにもかかわらず、コンスタンツ市が依然として高度司法権を行使し続けていたという事実もあったため、シュヴァーベン同盟の存在を危惧し、スイス同盟のチューリッヒ州とベルン州はコンスタンツ市の受け入れを提案した。しかし特にウーリ州をはじめ、同盟の創設メンバーである州が反対したため交渉は失敗に終わった。それでもやはりトゥールガウ州を分割した司法権は市と同盟間の多くの論争の原因となっていた。そのような対立、さらにトゥールガウが原初同盟の共同主権地域であり、ウーリ州はその管理に関与する州の1つであったことなどが影響して、1495年にはウーリ州兵のトゥールガウ遠征を招いてしまった。この結果コンスタンツ市は略奪を止めさせて退却させるために合計3,000ギルダーを支払わなければならなくなった。
このような原初同盟間での諍いをよそに、ついにコンスタンツ市は1498年11月3日に正会員としてシュヴァーベン同盟に参加した。この時はまだ都市の同盟における位置づけが明確に定義されていなかったが、これがスイス人とシュヴァーベン人の間の対立を拡大させたもう一つの要因であることは間違いない。その後、宗教改革中にチューリッヒ州とベルン州と再び同盟し、1548年のシュマルカルデン同盟に敗北した後にこの同盟との緊密な関係は最終的に断ち切られた。
戦争の経過 > 勃発から最初の大規模戦闘（1499年1月から2月）

1499年1月20日にハプスブルク軍がフィンシュガウ渓谷を占有し、ミュスタイアのザンクト・ヨハン修道院で略奪を行った。これがシュヴァーベン戦争の直接の契機である。しかしすぐに三同盟の力で撤退させられ、フィンシュガウ渓谷上部の村グロレンツァで2月2日にはすでに休戦協定が署名されていた。
しかし三同盟はすでにスイスに助けを求めており、ウーリ州兵はすでにクールに到着していた。休戦したことを知ると撤退したが、帰途についたときハプスブルク兵の小隊に遭遇した。ハプスブルク側の人々はスイス人に対して日常的に侮辱を行っていたので、スイス人はこれを機とばかりにライン川を渡ってハプスブルク兵を殺害した。報復としてハプスブルク軍は2月7日にマイエンフェルトの村を略奪し、シュヴァーベン同盟に助けを求めた。わずか5日後の2月12日、いくつかの州のスイス兵が集結して村を征服したのち、ボーデン湖に向かって移動し、途中で略奪や強奪を行った。そして2月20日に最初の大規模な戦闘であるハルトの戦いが起こった。ハプスブルク軍と再び遭遇したスイス軍は、ライン川の河口に近いボーデン湖岸でハプスブルク軍を打ち破った。ほぼ同時に他のスイス兵がシャフハウゼンとコンスタンツの間のヘーガウ地域に侵入した。しかし両方の地域でスイスは数日後に撤退した。
戦争の経過 > 略奪の応酬（3月から6月）

3月には初期の調停が試みられていたが、決裂していた（後述）。この時スイスにとっての大きな問題は統一的な指揮権の不足だった。州の部隊は自分の指導者からのみ命令を受けたため、不服従への苦情は常態化していた。そのためスイス議会は1499年3月11日に以下の決議を採択した。
「同盟が戦闘状態にあるときは、各々がどの州の人間であるかにかかわらず、他軍の指揮官の支持にも従わねばならないということを、すべての州は自軍の兵に強く戒めておかねばならない。」
一方シュヴァーベン同盟は新兵の募集を完了し、3月22日にドルナッハを襲撃したが、同日の晩、ブルーダーホルツの戦いで数値的に劣ったスイス軍に敗北した。
4月初旬、双方はライン川沿いの互いの領土を襲撃した。スイスはシャフハウゼンの西部、クレットガウにあるハーラウとノインキルヒの村を征服した。一方4月11日にはシュヴァーベン同盟側も大規模攻撃を行い、シュヴァーダーローの戦いに発展した。シュヴァーベン軍はコンスタンツ市の真南、ボーデン湖の南岸にあるいくつかの村を占領、略奪したが、スイスの兵士たちもシュヴァーダーローの数マイル南にメインキャンプを設けていたので交戦状態に入った。しかしこの戦いはシュヴァーベン軍の遠征は敗北に終わった。シュヴァーベン人は1,000人以上の兵士を失い、スイス軍に自走砲を含む重装武器を奪われてしまったのであった。
再びスイスはクレットガウとヘーガウを襲撃し、ティエンゲンやシュテューリンゲンなどの要塞化された小さなシュヴァーベン都市を略奪した後、再撤退した。東部戦線では新たなハプスブルクの攻撃がスイスの逆襲を煽り、4月20日フェルトキルヒの近くで起こったフラスタンツの戦いでもスイスは勝ち続けた。このようにこの戦争自体は多数の小規模な襲撃と大きな衝突の合間の両者による略奪的遠征によって構成されている。
ハプスブルク軍とシュヴァーベン軍の連敗を受け、これまでネーデルラントをめぐる問題で手一杯だった皇帝マクシミリアン1世もコンスタンツに親征し、作戦の指揮を引き継いだ。彼は紛争を「帝国戦争」と銘打って、ドイツ諸侯の作戦に対する幅広い支持を得るために原初同盟を帝国アハト刑に処す宣言を出した。しかしこの策略は不発に終わったが、マクシミリアン1世はあえてコンスタンツの近くで攻撃できるほど十分な軍隊を持っていなかったため、次の攻撃をヴァル・ミュステアで再び行うことに決定した。しかし5月初旬に西部で放棄された攻撃計画は結果的に大量のスイス軍を引き寄せ、スンドゴーの襲撃に発展した。次いで5月21日にスイスはヘーガウで第三の襲撃を行ったが、シュトッカッハ市がシュヴァーベンの救援部隊が十分近くに来れるほど長く包囲戦に耐えたので、一週間後には作戦を放棄した。
5月22日にはグラウビュンデンでカルヴェンの戦いが起こった。三同盟はマクシミリアン1世が援軍とともに到着する前に、グロレンツァに要塞を築いていたハプスブルク軍を攻撃した。要塞を陥落させるとハプスブルク軍を追放し、3日後（5月25日）に退却するまでフィンシュガウを破壊し尽くした。マクシミリアン1世とその援軍は5月29日に1週間遅れて到着した。激怒した皇帝は6月に報復としてエンガディン渓谷を略奪したが、半月後に原初同盟からの援軍が到着するとすぐに撤退した。この敗北によって、ハプスブルク家の本来の戦争の目的の一つであったグラウビュンデン地方の制圧、特にエンガディンやヴァル・ミュシュタイアーの支配は絶望的となり、戦争の焦点は原初同盟の国境北部へと移ることとなった。なぜなら、皇帝はヴァル・ミュシュタイアーでの戦いに勝つためにボーデン湖に退却して態勢を立て直すことを望んでいたが、シュヴァーベン同盟軍側はもはやグラウビュンデンでの戦闘に興味を失い、北部での戦闘に集中すべきだと考えていたので、出兵を拒否したからである。こうして方向性の違いによって軍事行動は停滞し、コンスタンツに集合した部隊も行動は起こさなかった。そして戦線全体で見ても、7月までは特筆すべきようなことは何も起こらなかった。
戦争の経過 > スイスの優勢と決定的勝利（7月）

7月中旬までの間にマクシミリアン1世とシュヴァーベン同盟の指導者たちは自軍から突如として圧迫を受けた。ハインリッヒ・フォン・フュルステンベルク伯爵の指揮下に軍隊が置かれた西部では、フランダースから来た傭兵による大規模な派遣部隊と多くの騎士が賃金の未払いを理由に撤退すると脅したのだ。シュヴァーベン軍の歩兵も多くは農民であり、収穫の時期であるのに家に帰って農作業ができないことに不満を表した。そのためマクシミリアン1世は次の軍事行動を起こすことを迫られた。
7月21日にボーデン湖を横切ったライネックとロールシャッハからの海上攻撃は、シュヴァーベン同盟の数少ない成功した作戦のうちの1つである。スイスの小分遣隊は不意打ちを食らい、村は略奪され焼かれた。しかし西部ドルナッハでの約16,000人の兵士による、より大規模な攻撃の際はにわか仕立てながらも強力なスイス軍に遭遇した。翌7月22日にはドルナッハの戦いが起こった。シュヴァーベン軍は傭兵隊との長く厳しい戦いの末大敗を喫した。彼らの将軍ハインリッヒ・フォン・フュルステンベルク伯爵は戦いの早い段階で殉死し、約3,000人のシュヴァーベン兵と500人のスイス人兵士が死亡してシュヴァーベン人は再びすべての大砲を失った。これがスイス軍にとっては決定的な勝利となった。
戦争の最後の衝突の一つは7月25日に起こった。シュヴァーベン軍はシャフハウゼンのヘーガウから行進したが、タインゲンでスイスの激しい防衛に会った。わずかな防御部隊がついに打ち負かされ村は略奪されたが、防衛隊は重傷を負いながらも、スイスがシャフハウゼンから戦場でシュヴァーベン兵と対峙するための部隊を送るのに十分な長さの攻撃を続けた。シュヴァーベン軍側の騎士と歩兵との間の誤解によりシュヴァーベン兵は撤退し、日暮れ後のより大きな衝突は防がれた。
和平交渉

→詳細は「バーゼルの和約 (1499年)」を参照
1499年3月における初期調停の目論見は当事者間の相互不信により失敗におわった。しかし7月のドルナッハの戦いの後、シュヴァーベン同盟は戦争に疲弊していた上、軍事指導者としての皇帝の能力に対して失望していたので新しい軍隊を結集するというマクシミリアン1世の要求も拒否した。シュヴァーベン軍とハプスブルク軍はスイスよりもはるかに高い人的損失を被り、繰り返しスイスに装備を奪われた後は大砲も不足していた。スイスもまた戦争をさらに長引かせることに関心はなかったが、8月にマクシミリアン1世がシャフハウゼンで提示した最初の和平提案は拒否した。こうして互いに和平はなかなか進まない状態が続いていた。
しかし、フランス王ルイ12世がイタリア戦争における戦略としてミラノ公国を支配下に入れようとしたことで和平交渉は転機を迎えた。このフランス王の策略に対し、ミラノの支配者ルドヴィーコ・スフォルツァは、シュヴァーベン戦争が続く限り姪のビアンカがマクシミリアン1世と1493年に結婚していたとはいえ、スイス傭兵とマクシミリアン1世のどちらからも援助を期待できなかった。そのため特使ガレアッツォ・ヴィスコンティを派遣して、スイスとハプスブルク家の調停役をさせようとした。一方スイスの連邦議会および戦争評議会ではフランス代表団が同じくミラノ支配を狙って合意を妨げようとした。しかしミラノ代表団は双方の要求を緩和するよう説得に成功し、最終的に9月22日にバーゼルで皇帝マクシミリアン1世とスイス間の和平条約が調印された（バーゼルの和約）。和平条約においては、マクシミリアン1世が同盟の帝国アハト刑を宣言することででっち上げた「帝国戦争」としての戦争観を放棄し、その代わりこの戦争がハプスブルク家とスイス連合という帝国の二つの対等な構成員（帝国等族）の間の戦争であるという、実際あるべき姿のほうを慎重に扱った。そのためこの文書ではマクシミリアン1世を「ハプスブルク公」とのみ表現し、「ドイツの王」や「神聖ローマ皇帝」と表すことはなかった。
このバーゼルの和約により、原初同盟（英語版）と帝国の関係は1495年のヴォルムス議会以前の戦争前の原状に戻った。帝国アハト刑は言及されないまま廃止された。マクシミリアン1世は州の拒否を受け入れ、ハプスブルク家の領土に対する主張を事実上放棄して独立を認めなければならなくなったため、その結果スイス同盟の当時の10州は皇室裁判所の司法権から免除された。スイスはその後、トゥールガウ地方に対して高度司法権を行使した。以前コンスタンツ司教の支配下にあったいくつかの場所に対して、その覇権を主張することができたシャフハウゼンの周辺都市を除けば、戦争は結局何の領土的な変化も起こさなかったのである。
グラウビュンデンでもまた戦前の状態に戻った。ハプスブルク家は十裁判区同盟のうち8つ以上の州における権利を保持できたが、他の2つの同盟（ゴッテスハウス同盟、灰色同盟）およびスイス同盟との同盟関係締結を受け入れなければならなくなった。最終的にこの取り決めは、ほぼ130年後の三十年戦争中の一時的な再占領を除いては、ハプスブルク家がプレッティガウと三同盟にあたる地区を失うことにつながった。
また戦争の費用は、おおかたスイスのフランス、イタリア間の同盟と、戦争による捕虜の身代金によって支払われた。
戦後

バーゼルは戦時中、慎重に中立を保っていた。原初同盟のいくつかの州と同盟を結んではいたが、アルザス地方とライン川沿岸地域との経済的関係もあった。しかし戦争で市議会の親同盟派は力を増し、原初同盟もまた（シャフハウゼンのような）ライン川の橋頭保としてのバーゼル市の戦略的重要性を認識していた。そして1501年6月9日に、バーゼルの代表団とスイスの州の代表が同盟契約に署名した。バーゼル市議会は1501年7月13日に批准した。
シャフハウゼンはシュヴァーベン戦争中に原初同盟と対立して戦ったため、同盟への受け入れは単に形式的なものに留まった。1415年から帝国都市であり、1454年から1479年に更新された25年間の契約を通して同盟の準州であったが、1501年8月10日に同盟の12番目のメンバーになった。
戦争が終わると、スイス兵はもはやライン川とグラウビュンデンに拘束されなくなった。州はミラノ公国とカピチュレーションと呼ばれる新しい傭兵契約を結び、たちまちイタリア戦争に深く関与し、スイス傭兵は両側に立って戦った。1515年のメレニャーノの戦いにおけるフランス軍の敗北、さらにその後1516年にフランス国王との間で結んだ和平条約（「永久平和」と呼ばれる）により、この戦争において自己の利益のためだけに行動した原初同盟の関与は終わった。しかしながら、スイス連邦の個々の州からのスイス傭兵はさまざまな党派への奉仕という形で16世紀半ばまでイタリア戦争に参加し続けた。特にフランスとの和平条約に従い、フランス王に仕えた者が多かった。
原初同盟は独立した神聖ローマ帝国等族であり続けたが、それは帝国議会への参加を義務付けられたものですらなかったので、この関係は16世紀にはその意義を失い、純粋に形式的なものへと衰退した。しかしながらスイスは依然として自身を帝国直属身分（英語版）を持つ帝国の一員であると考えていた。そして帝国記章を引き続き使っていることからもわかるように、帝国が依然としてすべての特権、権利、または政治的アイデンティティの基盤であると考えていた。ハプスブルク家と同盟の関係は1511年の合意、1474年の初期永久協定（英語版）の更新、1477年の最初の合意を経て完全に正規化された。その条約においてはハプスブルク家は最終的かつ公式的にすべての古い領土を放棄し、その上同盟をブルゴーニュ伯の庇護者に指定までした。さらに1648年のウェストファーレン条約では、同盟のすべての州と準州は帝国から正式かつ完全に独立し、独自の権利を持つ国家的および政治的存在として認められた。こうして帝国はスイスのみならず旧来の多くの地域と諸侯に対してその力を行使することができなくなっていった。
2010年の川崎フロンターレ

ここでは2010年における川崎フロンターレの試合結果などについて記載する。
選手

注：選手の国籍表記はFIFAの定めた代表資格ルールに基づく。
試合結果 > J1リーグ

| 節 | 試合日 | 時刻 | ホーム | スコア | アウェイ | スタジアム | 入場者数 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 01 | 03/06(土) | 16:03 | 川崎フロンターレ | 2-1 | アルビレックス新潟 | 等々力 | 22,117 |
| 02 | 03/13(土) | 16:04 | 名古屋グランパス | 2-3 | 川崎フロンターレ | 豊田ス | 25,176 |
| 03 | 03/20(土) | 14:05 | 横浜F・マリノス | 4-0 | 川崎フロンターレ | 日産ス | 35,870 |
| 04 | 03/27(土) | 13:04 | 川崎フロンターレ | 0-0 | 清水エスパルス | 等々力 | 17,716 |
| 05 | 04/04(日) | 16:03 | 川崎フロンターレ | 2-1 | FC東京 | 等々力 | 22,199 |
| 06 | 04/10(土) | 14:03 | サンフレッチェ広島 | 0-3 | 川崎フロンターレ | 広島ビ | 14,094 |
| 07 | 04/18(日) | 16:03 | 浦和レッズ | 3-0 | 川崎フロンターレ | 埼玉 | 46,313 |
| 08 | 04/24(土) | 14:05 | 川崎フロンターレ | 3-0 | ヴィッセル神戸 | 等々力 | 17,669 |
| 09 | 05/01(土) | 16:05 | 川崎フロンターレ | 4-2 | 湘南ベルマーレ | 等々力 | 19,423 |
| 10 | 05/05(水) | 19:03 | ガンバ大阪 | 4-4 | 川崎フロンターレ | 万博 | 20,317 |
| 12 | 05/16(日) | 14:03 | ジュビロ磐田 | 3-1 | 川崎フロンターレ | ヤマハ | 14,760 |
| 11 | 07/14(水) | 19:03 | 川崎フロンターレ | 0-0 | 大宮アルディージャ | 等々力 | 17,722 |
| 13 | 07/17(土) | 19:04 | 鹿島アントラーズ | 2-1 | 川崎フロンターレ | カシマ | 26,607 |
| 14 | 07/25(日) | 19:03 | 川崎フロンターレ | 1-0 | 京都サンガF.C. | 等々力 | 17,862 |
| 15 | 07/28(水) | 19:04 | モンテディオ山形 | 0-0 | 川崎フロンターレ | NDスタ | 12,045 |
| 16 | 08/01(日) | 19:03 | 川崎フロンターレ | 3-2 | ベガルタ仙台 | 等々力 | 16,326 |
| 17 | 08/08(日) | 18:05 | セレッソ大阪 | 0-0 | 川崎フロンターレ | 金鳥スタ | 14,031 |
| 18 | 08/15(日) | 19:03 | 川崎フロンターレ | 2-0 | サンフレッチェ広島 | 等々力 | 19,026 |
| 19 | 08/18(水) | 19:04 | 川崎フロンターレ | 4-0 | 名古屋グランパス | 等々力 | 22,407 |
| 20 | 08/21(土) | 19:03 | アルビレックス新潟 | 2-1 | 川崎フロンターレ | 東北電ス | 36,553 |
| 21 | 08/29(日) | 18:33 | 清水エスパルス | 2-0 | 川崎フロンターレ | アウスタ | 18,792 |
| 22 | 09/11(土) | 16:03 | 川崎フロンターレ | 1-3 | 横浜F・マリノス | 等々力 | 22,173 |
| 23 | 09/18(土) | 19:04 | 湘南ベルマーレ | 1-6 | 川崎フロンターレ | 平塚 | 12,831 |
| 24 | 09/25(土) | 19:03 | 川崎フロンターレ | 1-2 | ガンバ大阪 | 等々力 | 20,837 |
| 25 | 10/02(土) | 13:04 | ヴィッセル神戸 | 0-4 | 川崎フロンターレ | ホームズ | 8,707 |
| 26 | 10/16(土) | 16:03 | 川崎フロンターレ | 2-0 | モンテディオ山形 | 等々力 | 17,427 |
| 27 | 10/24(日) | 16:00 | 大宮アルディージャ | 2-2 | 川崎フロンターレ | NACK | 10,740 |
| 28 | 10/30(土) | 15:05 | 川崎フロンターレ | 1-1 | ジュビロ磐田 | 等々力 | 7,348 |
| 29 | 11/06(土) | 17:04 | 京都サンガF.C. | 3-4 | 川崎フロンターレ | 西京極 | 11,927 |
| 30 | 11/14(日) | 14:04 | 川崎フロンターレ | 1-2 | 鹿島アントラーズ | 等々力 | 19,693 |
| 31 | 11/20(土) | 14:04 | FC東京 | 1-2 | 川崎フロンターレ | 味スタ | 28,480 |
| 32 | 11/23(火) | 17:03 | 川崎フロンターレ | 1-2 | セレッソ大阪 | 等々力 | 16,194 |
| 33 | 11/27(土) | 14:04 | 川崎フロンターレ | 1-1 | 浦和レッズ | 等々力 | 19,411 |
| 34 | 12/04(土) | 15:34 | ベガルタ仙台 | 1-1 | 川崎フロンターレ | ユアスタ | 18,989 |
試合結果 > Jリーグ杯

| 節 | 試合日 | 時刻 | ホーム | スコア | アウェイ | スタジアム | 入場者数 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 準々決勝-1 | 09/01(水) | 19:00 | 鹿島アントラーズ | 2-1 | 川崎フロンターレ | カシマ | 6,977 |
| 準々決勝-2 | 09/08(水) | 19:00 | 川崎フロンターレ | 3-1 | 鹿島アントラーズ | 等々力 | 9,406 |
| 準決勝-1 | 09/29(水) | 19:00 | ジュビロ磐田 | 0-1 | 川崎フロンターレ | ヤマハ | 10,353 |
| 準決勝-2 | 10/10(日) | 15:00 | 川崎フロンターレ | 1-3 | ジュビロ磐田 | 等々力 | 13,417 |
佐藤敬 (実業家)

| さとう たかし 佐藤 敬 |
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生誕:   (1972-09-23) 1972年9月23日（52歳）  日本・秋田県大仙市
現況:  北都銀行取締役専務執行役員
出身校:  新潟大学経済学部
職業:  銀行家
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佐藤 敬（さとう たかし、1972年（昭和47年）9月23日 - ）は、日本の実業家・銀行家。北都銀行取締役専務執行役員。
来歴・人物

秋田県大仙市出身。1995年（平成7年）、新潟大学経済学部卒業後、北都銀行に入行。
土崎支店長兼土崎南支店長、常務執行役員等を経て、2024年（令和6年）6月から取締役専務執行役員を務める。
2027年（令和9年）1月1日に「フィデア銀行」を発足させることに伴い、フィデアHDは新銀行準備のため、2025年（令和7年）4月1日付で傘下2行を「実質1行」の経営体制にすることになり、同日付で荘内、北都両行の頭取を兼務する形で昇格し、合併時の初代頭取に就任する。佐藤は記者会見で「経営統合の効果を早期に発揮したい。より一層、地域の事業者や自治体への支援を強化できるような体制整備を進める」と抱負を語った。
経歴

1995年（平成7年）
3月 - 新潟大学経済学部卒業
4月 - 北都銀行入行
2014年（平成26年）2月 - 同行経営企画部経営企画グループ グループマネージャー。
2017年（平成29年）4月 - フィデアホールディングス経営統括グループ長。
2020年（令和2年）4月 - 北都銀行土崎支店長兼土崎南支店長。
2021年（令和3年）
2月 - 同行土崎支店長兼高清水支店長兼将軍野支店長兼土崎南支店長。
4月 - 同行執行役員土崎支店長兼高清水支店長兼将軍野支店長兼土崎南支店長。
2022年（令和4年）
4月 - 同行常務執行役員。
6月 - 同行取締役常務執行役員。
2024年（令和6年）6月 - 同行取締役専務執行役員。
2025年（令和7年）4月1日 - 同行代表取締役頭取および荘内銀行代表取締役頭取（予定）。
スカパー・ブロードキャスティング

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種類:  株式会社
市場情報:  非上場
略称:  SPBC
本社所在地:  107-0052 東京都港区赤坂一丁目8番1号 赤坂インターシティAIR
設立:  1996年4月3日
業種:  情報・通信業
法人番号:  6010401072318
事業内容:  衛星放送・ケーブルテレビ向け放送番組の供給
代表者:  代表取締役社長 米澤稔 （2014年6月20日）
資本金:  25億円（2016年3月）
売上高:  644億85百万円（2016年3月）
営業利益:  15億59百万円（2016年3月）
純利益:  10億51百万円（2016年3月）
純資産:  43億27百万円（2012年3月）
総資産:  101億88百万円（2012年3月）
決算期:  3月31日
主要株主:  スカパーJSATホールディングス 100%
外部リンク:  https://www.sptvbroadcast.com/
特記事項：設立時の商号は株式会社ペイ・パー・ビュー・ジャパン 2008年7月 現商号に変更。
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株式会社スカパー・ブロードキャスティング（SKY Perfect Broadcasting Corporation、SPBC）は、スカパーJSATグループの番組供給事業者。
スカパー!プレミアムサービスにて、ペイ・パー・ビュー（PPV）チャンネルのスカチャン、およびパーフェクト チョイス（2008年9月以降成人向け放送に特化。2013年9月30日に放送終了）、格闘技専門チャンネルのFIGHTING TV サムライなどを運営している。
また、スカパー!プレミアムサービスにて2008年10月放送を開始したハイビジョンチャンネルは、番組供給事業者からの番組供給を受け、SPBCが運営主体となって2016年11月まで衛星一般放送を行ってきた。
沿革

1996年
4月3日 - 株式会社ペイ・パー・ビュー・ジャパン設立。設立時の株主は日本デジタル放送サービス（のちにスカイパーフェクト・コミュニケーションズ（スカパー）を経て、現・スカパーJSAT）とその母体となった伊藤忠商事、日商岩井（現双日、IT部門は合併前にアイ・ティー・エックス（ITX）に分社化）、三井物産、住友商事。
10月1日 - パーフェクト チョイス 本放送開始。
1998年 - 日本デジタル放送サービスとジェイ・スカイ・ビーの合併に伴い、日本デジタル放送サービスが保有する株式を他の4社に譲渡。
2000年
3月 - 日本デジタル放送サービスが株式の20%を再取得。
9月 - JSAT（現・スカパーJSAT）が株式の20%を取得。
2005年3月 - スカパーがITX、三井物産、住友商事から株式を取得、子会社化（65%）。
2007年
2月 - 株式会社サムライティービーより格闘技専門チャンネル・FIGHTING TV サムライの運営を受託。
9月 - スカパー!が伊藤忠商事、JSATから株式を取得、完全子会社化。
2008年
7月 - 商号を株式会社スカパー・ブロードキャスティング（SPBC）に変更。
9月1日 - パーフェクト チョイスのうち、Ch.120を「南関東地方競馬チャンネル」、Ch.160 - 186を「スカチャン」にそれぞれチャンネル名を変更。
10月1日 - スカパー!HD放送開始。サムライティービーを合併のうえ、吸収分割により、スカパーJSATの親会社であるスカパーJSATホールディングスの直接の子会社となる。
2010年
4月1日 - e-天気.net → SORA-お天気チャンネル-を運営する株式会社eTENと合併、SPBCが存続会社となり、気象情報サービス事業を含むこととなる。
2014年
5月31日 - スカパー!プレミアムサービス（標準画質）における全チャンネルの放送を終了。
2016年
12月1日 - スカパー!プレミアムサービスの衛星一般放送事業者が、スカパー・ブロードキャスティングからスカパー・エンターテイメントに変更。
2021年10月1日 - アダルト動画配信サービス「SPOOX EX」（スプークスイーエックス）を開始。
放送チャンネル > スカパー!プレミアムサービス

ハイビジョン放送のMPEG-4 AVC/H.264放送チャンネルすべての一般放送事業を受け持っていたが、前述のとおり、2016年12月1日にSPETに変更された。
Ch.560 SORA-お天気チャンネル-
Ch.581他 スカチャン（「スカチャン1」のみスカパー!（Ch.801）でも放送）
Ch.600 FIGHTING TV サムライ
Ch.678 南関東地方競馬チャンネル
プレミアムサービス Ch.580・スカパー! Ch.800 スカサカ!
2020年3月より「スポーツライブ+」に名称変更され、同時にスカパーJSATが運営するようになった。
Ch.585 BSスカパー!
スカパー!（Ch.BS241）ではSPETが直営。スカパー!プレミアムサービスの一般放送事業がSPETに移管された際に運営もSPETに一本化。
放送チャンネル > スカパー!プレミアムサービス（標準画質）

スカパー!プレミアムサービス（標準画質）に於いては、以下のMPEG-2放送チャンネルの一般放送事業を受け持っていた。
Ch.120 南関東地方競馬チャンネル
Ch.135 Vシアター135
Ch.171 - 173、176、178 - 186 スカチャン
Ch.254 e-天気.net
Ch.255 鉄道チャンネル
Ch.271 ミュージック・エア
Ch.275 寄席チャンネル
Ch.281 FOODIES TV
Ch.301 FIGHTING TV サムライ
Ch.340 InstrucTV
Ch.389 グリーンチャンネル2
Ch.393 （ケイリンライブ）SPEEDチャンネル
Ch.395 SPEEDプラスワン395
Ch.396 SPEEDプラスワン396
Ch.397 SPEEDプラスワン397
Ch.398 SPEEDプラスワン398
Ch.399 SPEEDプラスワン399
Ch.736 クラシカ・ジャパン
Ch.745 日テレNEWS24
Ch.747 アニマルプラネット
Ch.765 ファッションTV
Ch.784 鳳凰衛視
Ch.795 ミュージック・グラフィティTV
三菱マテリアル

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 三菱マテリアルの本社が入居している丸の内二重橋ビル （2018年11月26日）
種類:  株式会社
機関設計:  指名委員会等設置会社
市場情報:  東証プライム 5711 1950年9月上場 大証1部（廃止） 5711 2013年7月12日上場廃止 
本社所在地:   日本 〒100-8117 東京都千代田区丸の内三丁目2番3号 丸の内二重橋ビル
設立:  1950年4月1日 （太平鉱業株式会社）
業種:  非鉄金属
法人番号:  6010001023786 
事業内容:  非鉄金属の製錬、金属加工事業、電子材料事業など
代表者:  取締役兼代表執行役社長兼CEO 小野直樹 取締役兼代表執行役常務兼CTO 柴田周
資本金:  連結: 1,194億5,700万円 （2024年3月末現在）
発行済株式総数:  1億3148万9535株
売上高:  連結：1兆5,406億4,200万円 （2024年3月期）
営業利益:  連結：232億7,600万円 （2024年3月期）
経常利益:  連結：541億200万円 （2024年3月期）
純利益:  連結：297億9,300万円 （2024年3月期）
純資産:  連結：6,856億2300万円 （2024年3月期）
総資産:  連結：2兆1,676億2800万円 （2024年3月期）
従業員数:  連結：1万8,323人、単体：5,408人 （2024年3月末現在）
決算期:  3月31日
会計監査人:  有限責任監査法人トーマツ
主要株主:  日本マスタートラスト信託銀行 （信託口）17.56% 日本カストディ銀行（信託口）6.96% NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST 6.77% NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE U.S.TAX EXEMPTED PENSION FUNDS 3.06% BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC 2.53% NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT 2.46% 明治安田生命保険 2.37% (2024年3月31日時点）
主要子会社:  三菱マテリアルテクノ 三菱マテリアルヨーロッパ社 米国三菱マテリアル社
関係する人物:  大槻文平（元三菱鉱業セメント社長） 古村誠一（元三菱金属鉱業社長） 永野健（初代会長） 飯田修（元代表執行役副社長） 社長の節も参照
外部リンク:  www.mmc.co.jp 
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三菱マテリアル株式会社（みつびしマテリアル、英名: Mitsubishi Materials Corporation）は、東京都千代田区丸の内に本社を置く、三菱グループの大手非鉄金属メーカーである。伸銅品で日本国内シェアトップ。日経平均株価の構成銘柄の一つ。三菱金曜会 及び三菱広報委員会 の会員企業である。
銅製錬・セメント製造・金属加工（自動車部品の製造等）・アルミ缶製造などの事業を行っている。1990年  に三菱金属と三菱鉱業セメントが合併して三菱マテリアル株式会社として発足した。三菱系企業としてのルーツは1871年（明治4年）の九十九商会の炭鉱事業進出にさかのぼる。
1998年に宇部興産とセメント事業で提携して宇部三菱セメント（2022年現在のUBE三菱セメント）、2002年にシリコンウエハー事業を住友金属工業と事業統合して三菱住友シリコン（2016年現在のSUMCO）、2004年に銅管事業で神戸製鋼所と事業統合してコベルコマテリアル銅管を設立、2005年にアルミ缶事業について北海製罐と事業統合してユニバーサル製缶を設立するなど、他社との事業提携・統合が増えてきている[要出典]。
他にも関連会社を通して、シリコンウエハー製造、電子デバイス製造、金地金販売、環境リサイクル事業、原子燃料製造などの販売も行っている。
事業所所在地 > コーポレート

東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビル
神田オフィス（金属事業カンパニー　貴金属部）‐ 東京都千代田区内神田2-16-11 内神田渋谷ビル9階
両国オフィス（加工事業カンパニー／電子材料事業カンパニー等）‐ 東京都墨田区横網1-6-1 国際ファッションセンタービル7・8階
さいたま市大宮区北袋町1-600
さいたま市大宮区北袋町1-600
茨城県那珂市向山1002-14
大宮支所 - さいたま市大宮区北袋町1-600
小名浜支所 - 福島県いわき市小名浜字吹松15-2
北本支所 - 埼玉県北本市下石戸7-147
事業所所在地 > 高機能製品カンパニー

静岡DBAセンター - 静岡県駿東郡小山町菅沼1400
電子デバイス開発センター - 埼玉県秩父郡横瀬町大字横瀬2270
事業所所在地 > 環境・エネルギー事業カンパニー

東北電力所 - 秋田県鹿角市八幡平字赤渕181-1
六ヶ所事務所 - 青森県上北郡六ヶ所村大字尾駮字弥栄平1-5
那珂エネルギー開発研究所 - 茨城県那珂市向山1002-14
沿革 > 三菱鉱業→三菱鉱業セメント

三菱合資会社の炭鉱部、鉱山部、研究所が独立し1918年（大正7年）4月に設立された。本業の高島炭鉱・大夕張炭鉱などの炭鉱経営、生野銀山などの金属鉱業の他に採掘した石炭を輸送するために地方鉄道事業も行っていた。雄別炭礦鉄道は傍系会社であった。
1871年（明治4年）5月 - 九十九商会（三菱商会の前身）が紀州新宮藩の炭鉱を租借し、鉱業事業を開始。
1873年（明治6年）12月 - 三菱商会が吉岡鉱山を買収、金属鉱山の経営を開始。
1893年（明治26年）12月 - 三菱合資会社設立。
1896年（明治29年） - 金属精錬事業に進出。1891年に大阪に設立された宮内庁御料局生野支庁付属大阪精錬所の払下げを受けた。
1917年（大正6年）10月 - 直島製錬所操業開始。
1918年（大正7年）4月10日 - 三菱鉱業株式会社設立、三菱合資会社より鉱業事業を継承。
1937年（昭和12年）7月12日 - 勝田鉱業所開設。
1939年（昭和14年）4月20日 - 大夕張鉄道線開通により、地方鉄道事業開始。
1945年（昭和20年）4月 - 非鉄金属工業所（現・桶川製作所）操業開始。
1949年（昭和24年）5月 - 東京証券取引所に上場。
1950年（昭和25年）
4月 - 金属部門を分離、太平鉱業株式会社を設立。
4月25日 - 美唄鉄道を合併、美唄鉄道事務所を設置。
1963年（昭和38年）6月26日 - 勝田鉱業所閉山。
1969年（昭和44年）10月1日 - 三菱大夕張炭礦株式会社・三菱高島炭礦株式会社を設立、両者に日本国内の炭鉱を、前者に大夕張鉄道線を譲渡。
1972年（昭和47年）6月1日 - 美唄鉄道線廃止、地方鉄道事業から撤退。
1973年（昭和48年）4月 - 三菱セメントおよび豊国セメントを合併し、三菱鉱業セメント株式会社に商号変更。
1981年（昭和56年）4月1日 - 美唄鉄道事務所を分離し美鉄バスを設立。
沿革 > 三菱鉱業→三菱鉱業セメント > 三菱セメント

1954年（昭和29年）2月 - 三菱セメント株式会社発足。
1955年（昭和30年）4月 - 黒崎工場（現・九州工場黒崎地区）操業開始。
1963年（昭和38年）5月 - 東谷工場（現・東谷鉱山）操業開始。
1969年（昭和44年）6月 - 横瀬工場操業開始。
沿革 > 三菱鉱業→三菱鉱業セメント > 豊国セメント

1918年（大正7年）12月 - 豊国セメント株式会社発足。
1920年（大正9年）5月 - 福岡県京都郡苅田町にて門司工場（現・九州工場）操業開始。
1922年（大正11年）6月 - 名古屋セメント、佐賀セメントを合併。
1924年（大正13年）8月 - 佐賀工場を閉鎖。
1941年（昭和16年）11月 - 敦賀セメント、七尾セメントとともに磐城セメントに合併。名古屋工場を閉鎖、門司工場を苅田工場に名称変更。
1948年（昭和23年）3月 - 磐城セメントより独立し豊国セメント株式会社再発足、豊国セメント苅田工場となる。
1959年（昭和34年）3月 - 三菱セメントが経営参加。
沿革 > 三菱金属

1950年（昭和25年）
4月 - 太平鉱業株式会社設立、三菱鉱業の金属部門を継承。（ゆえに株式市場関係者から「タイヘイヤマ」との符丁で呼ばれることもある）
9月 - 東京証券取引所に上場。
1952年（昭和27年）12月 - 三菱金属鉱業株式会社に商号変更。
1973年（昭和48年）
4月 - 岐阜工場（現・岐阜製作所）操業開始。
12月 - 三菱金属株式会社に商号変更。
1976年（昭和51年）7月 - 金属鉱山部門を子会社に譲渡。
沿革 > 三菱マテリアル発足後

1990年（平成2年）12月 - 三菱金属が三菱鉱業セメントを合併し、三菱マテリアル株式会社に商号変更。
1991年（平成3年）
3月 - 筑波製作所操業開始。
4月 - いわき製作所操業開始。
10月 - 東北開発株式会社（かつて特殊会社であった）を吸収合併、岩手工場（1958年6月操業開始）および青森工場（1979年6月操業開始）を継承。
1994年（平成6年）6月 - 苅田工場を九州工場に改称。
1998年（平成10年）7月 - 宇部三菱セメント株式会社を設立。同年10月にセメント販売・物流部門を譲渡。
1999年（平成11年）6月 - 東谷工場が九州工場に統合され、九州工場東谷地区となる。
2000年（平成12年）
1月 - 神戸製鋼所の工具事業部門の子会社である神鋼コベルコツール株式会社（現・三菱マテリアル神戸ツールズ）を買収。
11月 - 黒崎工場が九州工場に統合され、九州工場黒崎地区となる。
2002年（平成14年）
2月 - 住友金属工業とシリコンウエハー事業を統合し、三菱住友シリコン（現・SUMCO）を設立。
12月 - 九州工場東谷地区におけるセメント製造を停止。
2004年（平成16年）4月 - 神戸製鋼所との銅管事業統合会社、株式会社コベルコマテリアル銅管を設立。
2005年（平成17年）
10月 - 北海製罐と飲料用アルミ缶事業を統合し、ユニバーサル製缶株式会社を設立。
12月 - プランゼー・ホールディングとの共同出資により、三菱マテリアルPMG株式会社（現・ダイヤメット）を設立。
2007年（平成19年）
4月 - 三菱マテリアルポリシリコンを吸収合併。
10月 - 三菱マテリアル神戸ツールズを吸収合併。
2009年（平成21年）12月 - プランゼー・ホールディングとの合弁解消により、三菱マテリアルPMGを株式会社ダイヤメットに社名変更。
2010年（平成22年）7月 - 桶川製作所事業を分社化し、MMCスーパーアロイ株式会社を設立。
2014年（平成26年）7月 - MMCスーパーアロイ株式会社を日立金属（現・プロテリアル）との合弁に移行し（日立金属51%）、商号を日立金属MMCスーパーアロイ株式会社に変更。
2015年（平成27年）4月 - 日立金属の完全子会社であった日立ツール株式会社の株式を51%取得し連結子会社化。商号を三菱日立ツール株式会社に変更。
2017年（平成29年）
10月 - 日立金属MMCスーパーアロイ株式会社の保有全株式を日立金属へ譲渡。
11月 - 子会社にて長年にわたる製品不正が行われていたことを公表（三菱電線工業・三菱伸銅・三菱アルミニウムの3社）。うち三菱電線工業は12月にも新たな不正が発覚。
2018年（平成30年）2月
前年末の公表に関連する報道で、三菱電線工業が国際標準化機構（ISO）から品質管理に関連する国際規格認証を取り消されたと追加公表。
前年の品質不正の社内調査に関し、三菱アルミニウムを対象外としていたこと、同社で改ざんが継続していたことが発覚。
子会社の品質不正について、新たに三菱アルミニウム、立花金属工業、ダイヤメットの3社でも発覚。
2020年（令和2年）
4月1日 - 三菱伸銅を吸収合併。三菱日立ツールを完全子会社化し、株式会社MOLDINOに商号変更。
12月4日 - ダイヤメットの全株式をエンデバー・ユナイテッド2号投資事業有限責任組合へ譲渡。
2021年（令和3年）7月 - 保有するダイヤコンサルタントの全株式を、大日本コンサルタントへ譲渡。
2022年（令和4年）4月 - UBEと折半で出資してUBE三菱セメントを設立し、セメント事業およびその関連事業等を統合。
2023年（令和5年）4月 - 多結晶シリコンを製造する四日市工場（三重県四日市市）や、米国の製造子会社の株式などを含む全事業を新設した高純度シリコン株式会社に承継させ、その全株式をSUMCOに譲渡する。
社長

| 代数 | 氏名 | 在任期間 | 出身校 | 出身母体 |
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| 初代 | 藤村正哉 | 1990 - 1994 | 東京帝国大学法学部 | 三菱鉱業 |
| 第2代 | 秋元勇巳 | 1994 - 2000 | 東京文理科大学理学部 | 三菱金属 |
| 第3代 | 西川章 | 2000 - 2005 | 京都大学工学部 | 三菱金属 |
| 第4代 | 井手明彦 | 2005 - 2010 | 早稲田大学商学部 | 三菱金属 |
| 第5代 | 矢尾宏 | 2010 - 2015 | 一橋大学社会学部 | 三菱金属 |
| 第6代 | 竹内章 | 2015 - 2018 | 京都大学経済学部 | 三菱金属 |
| 第7代 | 小野直樹 | 2019 - 現職 | 京都大学工学部 | 三菱鉱業セメント |
グループ企業

セメント事業
UBE三菱セメント株式会社
エヌエムセメント株式会社
菱光石灰工業株式会社
東海菱光株式会社
新関西菱光株式会社
中国菱光株式会社
建材・建築・エンジニアリング事業
西部建設株式会社
浅間山開発株式会社
日本防蝕工業株式会社
株式会社不二トッコン
三菱マテリアルテクノ株式会社
銅事業
マテリアルエコリファイン株式会社
小名浜製錬株式会社
マテリアル・エコ・リサイクル株式会社
津田電線株式会社
直島吉野石膏株式会社
細倉金属鉱業株式会社
三菱電線工業株式会社
金属加工具・機械部品・機械装置・高性能合金材事業
MMCツーリング株式会社
日本新金属株式会社
菱三工業株式会社（筆頭株主は三菱電機）
MMCリョウテック株式会社
株式会社MOLDINO
アルミ事業
株式会社エムエーパッケージング
新菱アルミテクノ株式会社
三菱アルミニウム株式会社
ユニバーサル製缶株式会社
電子材料・電子部品事業
三菱マテリアル電子化成株式会社
株式会社SUMCO
株式会社SUMCO　JSQ事業部
環境・エネルギー事業・コンサルティング事業
秋田発電株式会社
アックス・グリーン・サービス株式会社
苅田エコプラント株式会社（苅田町・三菱マテリアル・電源開発・福岡銀行の共同出資による第三セクター）
三菱マテリアルテクノ株式会社
八幡平地熱株式会社
北海道エコリサイクルシステムズ株式会社
東日本リサイクルシステムズ株式会社
関西リサイクルシステムズ株式会社
マテリアル石油株式会社
観光・スポーツ事業
株式会社ゴールデン佐渡
株式会社シルバー生野
土肥マリン観光株式会社
西日本開発株式会社
菱空リゾート開発株式会社
流通・金融・不動産・その他事業
株式会社エヌ・エフ・ティ・エス
北菱産業埠頭株式会社
株式会社東総
ダイヤソルト株式会社
日本アンホ火薬製造株式会社（主要株主はDOWAホールディングス、JX金属、三菱マテリアル、カヤク・ジャパン株式会社の4社からなる)
株式会社マテリアル九州
株式会社マテリアルビジネスサポート
株式会社マテリアルファイナンス
三菱マテリアル不動産株式会社
三菱マテリアルトレーディング
菱光サービス株式会社
株式会社エム・エム・ケイ
他に、北海道放送（HBC）との合弁で、札幌市内の手稲山一帯でスキー場やレジャー施設を運営していた株式会社テイネオリンピアもあったが、2002年11月にHBC保有の資本も含め、加森観光に売却された。
また三菱マテリアル建材株式会社は、2015年10月に主要事業を会社分割し、アイカテック建材株式会社へ承継している。2018年2月に太平物産が清算。
代理店

上場企業の代理店としてはカナデン、杉本商事等がある。
社会貢献

埼玉県の総合研究所・おおさかアメニティパーク・秋田精錬所・埼玉県桶川製作所などの土壌汚染問題や、秋田県における酸化チタン廃棄物などの環境汚染問題解決に向けて取り組んでおり内容がホームページで公開されている。
かつて経営していた鉱山・炭鉱周辺を中心に、14,513 ha の森林を所有する。これは生産される木材を坑道建設の資材や搬出路の枕木に用いるために確保されてきたものである。2016年（平成28年）現在もマテリアルの森として森林経営（林業）が行われている。
2008年4月15日に早稲田大学理工学術院と「産学連携に係る包括協定」を締結した。
不祥事・諸問題 > 大宮原子炉

さいたま市大宮区の原子炉跡地で起きた土壌汚染及び総合研究所内に国内最多量の放射性廃棄物が保管されている問題。
→「三菱マテリアル総合研究所 § 原子炉と訴訟」を参照
不祥事・諸問題 > 子会社による補助金不正受給

三菱マテリアルの完全子会社である細倉鉱業は、同社から近くの川に流す排水中の鉛濃度が鉱山保安法の基準値を超え、「休廃止鉱山鉱害防止工事費補助事業」の目的を達成できないことを知りながら、補助金受給を計画。国と県に提出した報告書の水質データを改竄して「目標を達成した」などと偽り、2000年から2001年にかけて補助金計1億1142万円を騙し取っていた。これにより同社の元社長らが逮捕され、元社長には懲役2年（執行猶予3年）、同社には罰金100万円等の判決が下された。
不祥事・諸問題 > 土壌汚染隠蔽再開発事件

旧三菱金属大阪精錬所跡地の再開発事業大阪アメニティパーク（OAP）の分譲マンション販売に際して、土壌汚染の事実を顧客に告げずに販売していた問題が発覚。2005年に大阪府警察本部による強制捜査が行われ、宅地建物取引業法違反（重要事実の不告知）の容疑で、共同事業者の三菱地所、大林組などと共に書類送検された。同年、大阪地方検察庁は、三菱地所の高木茂社長、三菱マテリアルの西川章会長等、当時の両社幹部計10人と、法人としての両社を起訴猶予処分とした。なお、起訴猶予処分とされた両者首脳は検察による刑事処分が下される前に引責辞任を発表している。
不祥事・諸問題 > 秋田精錬所における地下水汚染

2006年7月、秋田製錬所（秋田市茨島3）において2006年春に地下水から環境基準の3倍を超えるカドミウムを検出し地下水汚染を発生させていながら公表せず、公害防止協定違反・水質汚濁防止法違反を起こした。
不祥事・諸問題 > 四日市工場における高圧ガスの無許可使用

2010年5月、三重県防災危機監理部が三菱マテリアル四日市工場（四日市市三田町5）に立入検査を行ったところ、高圧ガス保安法第5条第1項に基づく許可を受けずに高圧ガス製造行為が継続されていることが判明。三重県は、同社四日市工場に対して高圧ガスの製造を停止するよう行政指導を行った。
不祥事・諸問題 > 四日市工場における爆発事故

→詳細は「三菱マテリアル四日市工場爆発事故」を参照
2014年1月9日、水素精製設備内の熱交換機の洗浄作業中に爆発事故が発生、5人が死亡、13人が重軽傷を負った。三重県警察は業務上過失致死傷の容疑で捜査を行っている。また、厚生労働省三重労働局と四日市労働基準監督署も現場の立ち入り調査を行った。猿渡暢也工場長は会見で「エネルギー源は水素ではないか」との見解を示しており、設備内部に残った液化ガストリクロロシランから分解して発生する水素が、爆発につながったのではないかと発表した。同工場では2012年2月にも、水素爆発[要曖昧さ回避]によるものとみられる事故が発生している。
2014年1月17日に田村昌三・赤塚広隆・鈴木泰之・持田邦夫・飯田修・斎木渉からなる事故調査委員会が設置され、6月12日に委員会の最終報告書が発表された。
不祥事・諸問題 > 華人労務者

旧・三菱鉱業が日中戦争時に中国人を強制連行し過酷な労働を強いたとして、元華人労務者やその家族に対して痛切なる反省の意を表するとする謝罪文を発表し、損害賠償（1人あたり10万元）を行い、記念碑の建立に協力すると発表した。この行為は今後、他の日本の企業に波及する恐れがあるとされている。
不祥事・諸問題 > 品質データ偽装

2018年9月12日、東京地検特捜部が不正競争防止法違反で三菱マテリアル子会社の、三菱電線工業、ダイヤメット、三菱アルミニウムの計3社を法人として起訴した。