stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
王位請求者
現在の王位請求者の一覧 > アジア > インド諸邦

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  アルワル藩王国（英語版） | ジテンドラ・シン（英語版） |  | インド国民会議の政治家として活動している。 |
|  ヴァドーダラー王国（英語版） | Maharaja Samarjitsinhrao Gaekwad |  | ヴァドーダラー王家当主。 |
|  カッチ王国（英語版） | en:Pragmulji III |  | カッチ王家当主。 |
|  コーター王国（英語版） | ブライライ・シン（英語版） |  | 最期のマハーラーオであるビム・シン2世（英語版）の息子。 |
|  シッキム王国 | ワンチュク・ナムゲル |  | 最後のシッキム国王パルデン・トンドゥプ・ナムゲルの王子。祖国シッキムがインドに併合された後、第13代シッキム国王を称して戴冠したが、現在は僧侶として静かに過ごしているとされる。 |
|  ジャイプル藩王国 | パドマナーバ・シン（英語版） |  | 最後の藩王バワニ・シン（英語版）の女系の孫。 |
|  ジャンムー・カシュミール藩王国 | カラン・シング |  | 最後の藩王ハリ・シングの息子。 |
|  ドゥーンガルプル王国（英語版） | Mahipal Singh II, Maharawal of Dungarpur (born 1931) |  | ドゥーンガルプル王家当主。 |
|  ドールプル藩王国（英語版） | ドゥシャント・シン（英語版） |  | 最後の藩王ヘマント・シンの息子。 |
|  トラヴァンコール王国 | ムラム・ティルナル・ラーマ・ヴェルマ（英語版） |  | トラヴァンコール王家当主。 |
|  ニザーム王国 | ムカラム・ジャー（英語版） |  | ニザーム王家当主。王太子アーザム・ジャーの息子。 |
|  バラトプル王国 | ヴィシュヴェンドラ・シング（英語版） |  | バラトプル王家当主。 |
|  マイソール王国 | en:Yaduveer Krishnadatta Chamaraja Wadiyar |  | マイソール王家当主。 |
|  マールワール王国 | ガジ・シング（英語版） |  | マールワール王家当主。 |
|  ムガル帝国 | ミールザー・グラーム・モイーヌッディーン・ムハンマド・ジェイブド・ジャー・バハードゥル（英語版） |  | 1931年にインド政府によってムガル朝（ティムール朝）の当主として認められた[要出典]Muhammad Khair ud-din Mirza, Khurshid Jah Bahadurの息子。 |
|  メーワール王国 | マヘンドラ・シング・メーワール（英語版） |  | メーワール王家当主を称する。国際的な報道では、正当な当主として言及されることが多い。 |
|  メーワール王国 | アルヴィンド・シング・メーワール（英語版） |  | メーワール王家当主を称する。マヘンドラの弟。ウダイプルの旧貴族の間では正当な当主として認識されている。 |
|  ラームプル藩王国（英語版） | Sayyid Muhammad Kazim Ali Khan, Nawab of Rampur |  | ラームプル藩王家当主。 |
|  ラジピプラ王国（英語版） | Raghubirsinhji, Maharaja of Rajpipla |  | ラジピプラ王家当主。息子は「インドで最も有名なゲイ」とされるマンヴェンドラ・シン・ゴーヒル。 |
現在の王位請求者の一覧 > アジア > 中東

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  アフガニスタン王国 | アフマド・シャー・ハーン（英語版） |  | 最後のアフガニスタン国王ザーヒル・シャーの息子。 |
|  イエメン・ムタワッキリテ王国 | アギッル・ビン・モハメッド・アル＝バドル（英語版） |  | 最後のイエメン国王ムハンマド・アル＝バドルの息子。イエメン王国亡命政府が現存する。 |
|  イラン帝国 （パフラヴィー朝） | クロシュ・レザー・パフラヴィー |  | 最後の皇帝モハンマド・レザー・パフラヴィーの長男で、元皇太子。イランにおける人権問題等を批判し、イランの世俗化と民主化を主張して政治活動を行っている。 |
|  崇高なる国ペルシア （ガージャール朝） | モハンマド・ハサン・ミールザー2世（英語版） |  | 第6代君主モハンマド・アリー・シャーの子孫。亡命政府がアメリカ合衆国を拠点に存在する。 |
|  イラク | ラード・ビン・ザイド（英語版） |  | 初代国王ファイサル1世の弟ザイド・イブン・フサイン（英語版）の長男にあたる。息子ザイド・ラード・アル・フセインは国際連合人権高等弁務官を務めた。 |
|  イラク | シャリーフ・アリー・イブン・アル＝フセイン（英語版） |  | 最後の国王ファイサル2世の従弟にあたる。フセイン政権の崩壊後、王制滅亡以来初めてイラクの地を踏んだが、アメリカを含めどこの国からも充分な支援を得られず、またイラク国内に政治基盤もなくイラク国民からの支持がほとんどないため、イラクを離れ、現在はイギリスで生活している。2005年にイラクで行われた暫定国民議会選挙では、自らが党首を務めるイラク立憲君主党（英語版）も参加したが、議席は獲得できなかった。 |
|  オスマン帝国 | ハルーン・オスマン |  | 第34代スルタンアブデュルハミト2世の曾孫であり、オスマン家第46代当主。 |
現在の王位請求者の一覧 > アジア > 中東 > エルサレム

→「エルサレム国王一覧 § エルサレム王位請求者 (1291年から今日まで)#現在の可能性のある王位請求者」を参照
現在の王位請求者の一覧 > アフリカ

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  エジプト王国 | フアード2世 |  | ムハンマド・アリー朝の最後のエジプト国王。1歳にも満たないうちに即位し、戴冠しないうちにその翌年のクーデターで王政が廃止されたため、実質的な統治は行わなかった。 |
|  エチオピア帝国 | ゼラ・ヤコブ・アムハ・セラシエ |  | 最後のエチオピア皇帝であるハイレ・セラシエ1世の孫。エチオピア皇帝を称していたアムハ・セラシエの息子。1997年の父の死後、エチオピア帝国亡命政府「エチオピア帝冠評議会」にエチオピア帝室の家長であると認識されている。 |
|  エチオピア帝国 | ギルマ・ヨハニス・イヤス（英語版） |  | 戴冠式を行わないまま退位させられたイヤス5世の曾孫として、ゼラ・ヤコブと対立する王位請求者となっている。 |
|  中央アフリカ帝国 | ジャン＝ベデル・ボカサ2世 |  | 中央アフリカ皇帝ボカサ1世の息子で、元皇太子。 |
|  チュニジア王国 | Muhammad Al Husain |  | Muhammad VI al-Habibの孫。 |
|  ブルンジ王国 | ローザ・ポーラ・イリバギザ（英語版） |  | 最後のブルンジ国王ンタレ5世の妹。 |
|  リビア王国 | ムハンマド・エル＝サヌーシー（英語版） |  | サヌーシー朝リビア王イドリース1世の甥の息子。 |
|  ルワンダ王国 | ユヒ6世 |  | 最後のルワンダ国王キゲリ5世の甥。 |
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  アルバニア王国 | レカ・ゾグ |  | アルバニア国王ゾグ1世の孫で、アルバニア王家の家長。王制支持者からは「レカ2世（Leka II）」と呼ばれている。 |
|  カルトリ・カヘティ王国 | ダヴィッド・バグラチオン・ムフラニ |  | カルトリ・カヘティ王国がロシア帝国に併合された後、王家であるバグラティオニ家（英語版）はロシア貴族として扱われた。ダヴィッドはバグラティオニ家の分家（＝第2王統）であるムフラニ家（英語版）の当主。ロシア革命を受けてムフラニ家はイタリアに亡命したが、宗家（＝第1王統）はソビエト連邦に留まり、やがて消息不明になった。ダヴィッドの祖父イラクリ・バグラチオン・ムフラニ（英語版）は、ロシア革命後にロシア皇族・貴族が大量に処刑されたことから、宗家も根絶やしにされたと判断し、ムフラニ家が当主になったと宣言した。 |
|  カルトリ・カヘティ王国 | ヌグザル・バグラチオン・グルジンスキ（英語版） |  | バグラティオニ家（英語版）の宗家（＝第1王統）にあたるグルジンスキ家（英語版）の当主。グルジンスキ家は共産主義政権のもとで断絶したと考えられていたが、ソビエト連邦の崩壊後になって存続していたことが判明し、分家・ムフラニ家（＝第2王統）との競合状態になった。ヌグザルは娘のアンナ・バグラチオン・グルジンスキ（英語版）をムフラニ家の当主ダヴィッドと結婚させた。両王統の合同が期待されていたが、ダヴィッドとアンナ夫妻は2013年に離婚した。 |
|  ギリシャ王国 | パウロス・ティス・エラザス |  | 1974年の国民投票で廃位された最後のギリシャ国王コンスタンティノス2世の長男で、元王太子。  |
|  セルビア王国  ユーゴスラビア王国 | アレクサンダル2世カラジョルジェヴィチ |  | ユーゴスラビア王国最後の国王であるペータル2世の息子で、元王太子。「セルビア王太子アレクサンダル2世」を称する。 |
|  ブルガリア王国 | シメオン2世 |  | ブルガリア最後の国王。1943年に6歳で即位したが、1946年の国民投票により王制が廃止され、母后とともに亡命した。のちに「シメオン・サクスコブルクゴツキ」としてブルガリアの首相に就任した。 |
|  モンテネグロ王国 | ニコラ・ペトロヴィチ＝ニェゴシュ |  | モンテネグロ王ニコラ1世の嫡曾孫で、モンテネグロ王家の家長。「モンテネグロ王太子」を称しており、王党派からは「ニコラ2世（Никола II）」と呼ばれている。ペトロヴィチ＝ニェゴシュ王朝の子孫の地位に関する法律（英語版）により、大統領と同額の手当が支給されている。 |
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > イタリア諸邦

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  イタリア王国  サルデーニャ王国 | エマヌエーレ・フィリベルト・ディ・サヴォイア |  | 最後のイタリア国王ウンベルト2世の孫。サヴォイア家(カリニャーノ系)の家長。 |
|  イタリア王国  サルデーニャ王国 | アイモーネ・ディ・サヴォイア＝アオスタ |  | サヴォイア家の分枝であるサヴォイア＝アオスタ家の当主。本家前当主ヴィットーリオ・エマヌエーレの貴賤結婚や不祥事を父アメデーオが問題視し、正統の王位請求者として名乗りを挙げた。アメデーオの死去により称号を継承。イタリア最大の王党派組織であるイタリア君主主義者連合（イタリア語版）（UMI）の支持を受ける。 |
|  トスカーナ大公国 | シギスモンド・ダスブルゴ＝ロレーナ・ディ・トスカーナ |  | アスブルゴ＝ロレーナ・ディ・トスカーナ家（ハプスブルク＝ロートリンゲン家トスカーナ支流）の家長。 |
|  トスカーナ大公国 | ジュリアーノ・デ・メディチ・ディ・オッタイアーノ（英語版） |  | メディチ家の分家であるメディチ・ディ・オッタイアーノ家（イタリア語版）（オッタイアーノ公爵家）の家長。一族がフィレンツェを治める以前に分かれた家系であり、女系でも本家と近縁関係にあったことから、同家にはトスカーナ大公位を求めて運動した過去がある。 |
|  パルマ公国  エトルリア王国 | カルロ・サヴェリオ・ディ・ボルボーネ＝パルマ |  | ボルボーネ＝パルマ家の家長で、名目上のパルマおよびピアチェンツァ公「カルロ5世（Carlo V）」。 |
|  モデナ＝レッジョ公国 | ローレンツォ・ダスブルゴ＝エステ |  | アスブルゴ＝エステ家の家長。 |
|  両シチリア王国 | カルロ・ディ・ボルボーネ＝ドゥエ・シチリエ |  | カストロ系のボルボーネ・デッレ＝ドゥエ・シチリエ家の家長。「カストロ公」を名乗る。カラブリア系と長年争い、2014年に和解文書の署名がなされたが、2016年5月にセミ・サリカ法の改正を宣言し、新たな摩擦が生じた。 |
|  両シチリア王国 | ピエトロ・ディ・ボルボーネ＝ドゥエ・シチリエ |  | カラブリア系のボルボーネ・デッレ＝ドゥエ・シチリエ家の家長。「カラブリア公」および「カゼルタ伯」を名乗る。カストロ系と長年争い、2014年に和解文書の署名がなされたが、新たな摩擦が生じている。 |
|  両シチリア王国  ポンテコルヴォ大公国（イタリア語版） | ジョアッキーノ・ムラト（英語版） |  | ムラト家（イタリア語版）の当主。フランス皇帝ナポレオン1世の妹婿で、両シチリア王「ジョアッキーノ1世」として即位したジョアシャン・ミュラの子孫。「ポンテコルヴォ大公」は、当主の継嗣たる長男に与えられる称号として今日もミュラ家の中で活用されている。 |
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > イベリア半島

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  ナバラ王国 | ペドロ・デ・ボルボン＝ドス・シシリアス |  | カラブリア系のブルボン＝シチリア家の家長で、カラブリア公およびカゼルタ伯を名乗る。「ペドロ2世」。祖母のアリシア・デ・ボルボン＝パルマが伝統的な親族間の男系優先の長子相続に基づくナバラ王位の請求者であることが、カラブリア系ブルボン＝シチリア家の公式ホームページにおいて言及されていた。 |
|  ナバラ王国 | ルイス・アルフォンソ・デ・ボルボン |  | ブラン・デスパーニュ（英語版）と呼ばれる現在のフランスおよびナバラ王位請求者。ルイ13世以降のナバラ王位のフランス王位への統合にともなう、サリカ法による相続に基づく。公称「ルイス9世」。 |
|  ポルトガル王国 | ドゥアルテ・ピオ・デ・ブラガンサ |  | ブラガンサ家の家長。ポルトガル内戦で廃されたミゲル1世の曾孫で、最後の国王マヌエル2世から後継指名されたドゥアルテ・ヌノの長男。「ブラガンサ公（英語版）」を名乗る。大部分の王党派は彼を正当な王位請求者として認めている。 |
|  ポルトガル王国 | D. Pedro Folque de Mendoça Rolim de Moura Barreto, 6º duque de Loulé |  | ポルトガルの貴族ローレ公爵家（ポルトガル語版）の当主。 ミゲル1世の妹アナ・デ・ジェズス・マリア・デ・ブラガンサの子孫。この系統の支持者は、ミゲル1世はポルトガル王位に関する全ての権利を放棄したため、その子孫であるドゥアルテ・ヌノの系統には王位請求者たる資格がないとみなす。最後の国王マヌエル2世がドゥアルテ・ヌノを後継に定めているため、この主張はあまり支持を得られていない。 |
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > イベリア半島 > スペイン

→詳細は「カルリスタ王位請求者の一覧」を参照
| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  スペイン王国 | カルロス・ハビエル・デ・ボルボン＝パルマ |  | ブルボン＝パルマ家の家長で、スペインのカルリスタ王位請求者として「カルロス・ハビエル1世（Carlos Javier I）」と呼ばれる。 |
|  スペイン王国 | シクスト・エンリケ・デ・ボルボン＝パルマ |  | カルロス・ハビエルの叔父。カルロス・ハビエルはカルリスタの王位請求者にはなったもののカルリスタ伝統派の価値観を受け容れておらず、それを憂慮して甥が価値観を受け入れるまでの暫定的な地位として摂政を称する。が、カルロス・ハビエルではなく彼こそがカルリスタの王だとみなす者もいる。 |
|  スペイン王国 | ドミニコ・デ・アウストリア＝トスカーナ（英語版） |  | アブスブルゴ＝トスカーナ家の一族。カルロクタビスタ（英語版）派のカルリスタ王位請求者だが、有力な支持者はいない。 |
|  スペイン王国 | ルイス・アルフォンソ・デ・ボルボン |  | スペイン王族。聾唖のために王位継承権を放棄したセゴビア公ハイメの子孫であり、見方によってはスペイン王家の嫡流といえる。王位継承権はなく、またスペイン王位の請求もしていないが、母親を介してフランシスコ・フランコ総統の血を引いていることから、彼を真のスペイン国王として推戴するフランコ主義者がいる。 |
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > ドイツ諸邦

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  ドイツ帝国  プロイセン王国 | ゲオルク・フリードリヒ・フォン・プロイセン |  | 最後のドイツ皇帝・プロイセン国王ヴィルヘルム2世の玄孫で、ホーエンツォレルン家の家長。ドイツ帝位・プロイセン王位の請求者であり、プロイセン側のオラニエ侯位継承者でもある。 |
|  アンハルト公国 | エドゥアルト・フォン・アンハルト（ドイツ語版） |  | 最後のアンハルト公ヨアヒム・エルンストの息子。 |
|  ヴァルデック＝ピルモント侯国 | ヴィッテキント・ツー・ヴァルデック＝ピルモント |  | ヴァルデック＝ピルモント侯爵家の家長。 |
|  ヴュルテンベルク王国 | ヴィルヘルム・フォン・ヴュルテンベルク（英語版） |  | ヴュルテンベルク家の家長。 |
|  オルデンブルク大公国 | クリスティアン・フォン・オルデンブルク（英語版） |  | オルデンブルク大公家の家長。 |
|  ザクセン王国 | アレクサンダー・フォン・ザクセン＝ゲッサフェ（英語版） |  | ザクセン＝ゲッサフェ家（英語版）の家長。1997年、ザクセン王家の男系が断絶しそうなことを危惧した当時の当主マリア・エマヌエル・フォン・ザクセン（アレクサンダーにとっては母の兄にあたる）によって未来の相続人に指名される。 |
|  ザクセン王国 | ダニエル・フォン・ザクセン（英語版） |  | ティーモ・フォン・ザクセン（フランス語版）が平民との貴賤結婚で儲けたリューディガー（英語版）の長男。マリア・エマヌエルの弟で最後の男系家長となったアルベルト（英語版）は、女系の甥アレクサンダーの継承に反対し、貴賤結婚で生まれた子ながらも王家の男系男子であるリューディガーを支持した。 |
|  ザクセン＝ヴァイマル＝アイゼナハ大公国 | ミヒャエル・ベネディクト・フォン・ザクセン＝ヴァイマル＝アイゼナハ |  | ザクセン大公家の家長。最後のザクセン大公ヴィルヘルム・エルンストの孫にあたる。ヴェッティン家の長嫡系子孫としてヴェッティン伯（ドイツ語: Graf von Wettin）を名乗ることがある。 |
|  ザクセン＝コーブルクおよびゴータ公国 | アンドレアス・フォン・ザクセン＝コーブルク・ウント・ゴータ |  | ザクセン＝コーブルク＝ゴータ公爵家（ザクセン＝コーブルク＝ゴータ家のうち公爵位に最後についた系統）の家長。 |
|  ザクセン＝マイニンゲン公国 | コンラート・フォン・ザクセン＝マイニンゲン（英語版） |  | ザクセン＝マイニンゲン公爵家の家長。 |
|  シャウムブルク＝リッペ侯国 | アレクサンダー・シャウムブルク＝リッペ（英語版） |  | シャウムブルク＝リッペ侯爵家の家長。 |
|  シュレースヴィヒ公国  ホルシュタイン公国 | フリードリヒ・フェルディナント・ツー・シュレースヴィヒ＝ホルシュタイン（フランス語版） |  | デンマークやノルウェーなどの王家を輩出したグリュックスブルク家の本家当主。シュレースヴィヒ＝ホルシュタイン公爵家の当主でもある。 |
|  ナッサウ公国 | ハインリヒ・フォン・ナッサウ |  | 現在のルクセンブルク大公。最後のナッサウ公アドルフは廃位後ルクセンブルク大公ヴィルヘルム3世(兼オランダ王ウィレム3世)から大公位を継承し、アドルフの子孫により家が続いている。 |
|  バーデン大公国 | ベルンハルト・フォン・バーデン（英語版） |  | バーデン大公家の家長。 |
|  バイエルン王国 | フランツ・フォン・バイエルン |  | 最後のバイエルン国王ルートヴィヒ3世の嫡系の曾孫で、ヴィッテルスバッハ家の家長。「バイエルン公」を称する。 |
|  ハノーファー王国  ブラウンシュヴァイク公国 | エルンスト・アウグスト・フォン・ハノーファー |  | ハノーファー家の家長「エルンスト・アウグスト5世（Ernst August V）」。 |
|  ヘッセン大公国 | ハインリヒ・ドナトゥス・フォン・ヘッセン |  | ヘッセン家の家長。 |
|  ホーエンツォレルン＝ジグマリンゲン侯国（ドイツ語版） | カール・フリードリヒ・フォン・ホーエンツォレルン＝ジグマリンゲン（英語版） |  | ホーエンツォレルン＝ジグマリンゲン侯爵家の当主。 |
|  メクレンブルク＝シュヴェリーン大公国  メクレンブルク＝シュトレーリッツ大公国 | ゲオルク・ボルヴィン・ツー・メクレンブルク |  | メクレンブルク家の当主。もともとは継承権のない分家に生まれたが、1996年にメクレンブルク＝シュトレーリッツ大公家の家督を引き継ぎ、次いで2001年に断絶したメクレンブルク＝シュヴェリーン大公家の家督も引き継いだ。 |
|  メクレンブルク＝シュヴェリーン大公国  メクレンブルク＝シュトレーリッツ大公国 | ゲオルク・フリードリヒ・フォン・プロイセン |  | ホーエンツォレルン家の家長。1442年にホーエンツォレルン家とメクレンブルク家の間に結ばれたヴィトシュトック条約（ドイツ語版）により、フリードリヒ・フランツ5世の死去（2001年）によって男系が断絶したメクレンブルク家の二つの大公位の継承者であるとみなす人もいる。ただし本人はこの称号を主張したり承認したりはしていない。 |
|  リッペ侯国 | シュテファン・ツア・リッペ（英語版） |  | リッペ侯爵家の当主。 |
|  ロイス＝グライツ侯国  ロイス＝ゲーラ侯国 | ハインリヒ14世 |  | ロイス家の当主。 |
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > ハプスブルク君主国

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  オーストリア帝国  ハンガリー王国  ボヘミア王国  クロアチア＝スラヴォニア王国ほか | カール・ハプスブルク＝ロートリンゲン |  | ハプスブルク＝ロートリンゲン家当主。最後のオーストリア皇帝カール1世（＝ハンガリー国王カーロイ4世、ボヘミア国王カレル3世、クロアチア国王カルロ4世）の孫。 |
|  オーストリア帝国  ハンガリー王国  ボヘミア王国  クロアチア＝スラヴォニア王国ほか | ローレンツ・フォン・エスターライヒ＝エステ |  | 最後の皇帝カール1世の次男ローベルトの長男。現当主カールがした結婚はハプスブルク家の伝統に照らし合わせれば貴賤結婚であり、その弟ゲオルクは父がハプスブルク法を受諾した後に生まれたうえ、ルター派の妻を迎えているため、オーストリアの君主主義者たちの中にはローレンツこそが正当な継承者とする者も少なからずいるという。 |
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > フィンランド

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  フィンランド王国 | フィリップ・フォン・ヘッセン（スウェーデン語版） |  | ヘッセン家の当主ハインリヒ・ドナトゥス・フォン・ヘッセンの弟。フィンランド国王カールレ1世の子孫で、叔父ハインリヒ（英語版）からフィンランド王国の王位請求権を相続した。 |
また、歴代ロシア皇帝はアレクサンドル1世からニコライ2世に至るまで5代にわたってフィンランド大公国の君主として「フィンランド大公」の称号を有していたことから、現在のロマノフ家当主もフィンランド大公位請求者と考えることができる。
→詳細は「王位請求者 § ロシア」、および「ロシア帝位請求者」を参照
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > フランス

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  フランス王国 | ルイ・アルフォンス・ド・ブルボン |  | ルイ14世の孫の一人、フランス王子フィリップが「フェリペ5世」として即位したことに始まるスペイン・ブルボン朝の一族。スペイン・ブルボン家は最も正統王朝に血統の近い家系であるため、「フランス・ブルボン家最後の男系男子シャンボール伯アンリの死後、フランス王位継承権はスペイン・ブルボン家に渡った」と主張するレジティミストによって、国王「ルイ20世」として推戴される。ただし、スペイン・ブルボン家はユトレヒト条約に従えばフランス王位継承権を放棄していることが明白であるため、ヨーロッパ王侯からの支持はほとんど得られていない。 |
|  フランス王国 （ フランス王国） | ジャン・ドルレアン |  | ルイ14世の弟・オルレアン公フィリップ1世を祖とするオルレアン家の家長。連合派（伝統的なオルレアニストに加えて、いまやオルレアン家が王冠相続人になったと考えるレジティミスト）によって、国王「ジャン4世」として推戴される。ドゥアルテ・ピオ・デ・ブラガンサによると「オルレアン家がフランス王家であると全てのヨーロッパ王侯が認めている」とのことだが、ルイ16世の処刑に賛成票を投じたオルレアン公ルイ・フィリップ2世や正統主義者にとっては王位簒奪者であるルイ＝フィリップ王の子孫でもあるため、王党派の間にはオルレアン家への嫌悪感も根強い。 |
|  フランス帝国 | ジャン＝クリストフ・ナポレオン |  | ボナパルト家の当主。皇帝ナポレオン1世の弟ジェローム・ボナパルトの子孫。「ナポレオン6世」として知られた祖父ルイ・ナポレオンの遺言により、離婚歴と政治活動が問題視された父シャルル・ナポレオンを飛ばして、ボナパルティストの帝位請求者「ナポレオン7世」となった。 |
|  フランス帝国 | シャルル・ボナパルト |  | 「ナポレオン6世」ことルイ・ナポレオンの息子。離婚歴と政治活動が理由とされて、ボナパルト家の家督相続権を剥奪されたが、正当なボナパルト家当主「ナポレオン7世」であることを主張する。ただし、2012年を境に「シャルル・ナポレオン」から「シャルル・ボナパルト」に呼び名を改めたため、「プリンス・ナポレオン（ナポレオン公）」の名を持つ当主の役割を息子ジャン・クリストフに譲ったとも考えられる。 |
|  フランス王国 | バルタザール4世・ド・ブルボン |  | 「ブルボン・ボパール家」を称する、インドの旧貴族。先祖はインドに土着化したブルボン家の王族だとする。スペイン・ブルボン家はスペイン王位を継承するにあたってフランス王位継承権を放棄したと解釈し、かつオルレアン家に反発する一部レジティミストから支持されるが、ブルボン家の子孫であると科学的に証明されているわけではない。（インドのブルボン家参照） |
|  フランス王国 | シャルル・ルイ・ド・ブルボン（フランス語版） |  | 偽ルイ17世ことカール・ヴィルヘルム・ナウンドルフ（英語版）の子孫（ナウンドルフ家（フランス語版）参照）で、「シャルル13世」を称する。ナウンドルフはミトコンドリアDNA調査でルイ17世とは別人であるとの結果が出ているが、一方でナウンドルフの男系玄孫であるユーグ・ド・ブルボン（フランス語版）とブルボン家一族の男性3名のY遺伝子が酷似しているという調査結果も出ている。ただし多くの科学者は信頼性に疑問を呈している。 |
→詳細は「王位請求者 § ブリテン諸島」、および「」を参照
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > ブリテン諸島

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  アイルランド王国  イングランド王国  スコットランド王国 | フランシス・ボナヴェンチャー・オブ・バヴァリア |  | ヴィッテルスバッハ家の家長。ジャコバイトから正当な国王「フランシス2世（Francis II）」と見なされているが、本人はジャコバイトの主張に与していない。フランス王としては「フランソワ2世（François II）」となるが、イングランド王位を請求していない以上、それに付随するフランス王位も当然請求していない。 |
|  アイルランド王国  イングランド王国  スコットランド王国 | ピーター・オブ・バーボン＝トゥー・シシリーズ |  | 別系統のジャコバイト王位請求者。カラブリア系ブルボン＝シチリア家の家長で、両シチリア王国とナバラ王国の王位請求者でもある。 |
|  アイルランド王国  イングランド王国 | キャロライン・チャイルド・ヴィリアーズ（Caroline Child-Villiers） |  | 第9代ジャージー伯爵ジョージ・チャイルド・ヴィリアーズ（英語版）の長女。メアリー・テューダーの次女エリナー・ブランドン（英語版）の末裔で、テューダー朝の流れを汲む（en:Alternative successions of the English and British crownを参照） |
|  アイルランド王国  イングランド王国 | テレサ・メアリー・ニュージェント・フリーマン＝グレンヴィル（英語版） |  | 13代キンロス女卿。「九日間の女王」と呼ばれるジェーン・グレイの妹キャサリン・グレイ（英語版）の子孫であり、ジェーン・グレイの王冠相続人と見なされる。 |
|  イングランド王国 | サイモン・アブニー・ヘイスティングズ（英語版） |  | 第15代ラウドン伯爵。マーガレット・プランタジネットの末裔。プランタジネット朝の流れを汲むが、本人がイングランド王位を請求しているかどうかは不明。（en:Alternative successions of the English and British crownを参照） |
上記の人物は、いずれも理論上はフランス王位請求者を兼ねる。百年戦争の時代から何世紀にもわたって、歴代イングランド国王は「フランス国王」の称号を主張してきた。合同法にもとづきグレートブリテン及びアイルランド連合王国が成立した1801年に至り、フランス王号は公式に放棄されたが、これはあくまで現在のイギリス王室の話である。彼らは、いずれもフランス王位を放棄する前のイングランド玉座の継承者であるため、依然としてフランス王位請求者であると解せられる。
→詳細は「」を参照
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > ポーランド・バルト

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  ポーランド・リトアニア共和国（ポーランド王国およびリトアニア大公国） | アレクサンダー・フォン・ザクセン＝ゲッサフェ（英語版） |  | ザクセン王家の家長を称する一人。ポーランド・リトアニア最後の国王スタニスワフ2世アウグスト治世下に制定された5月3日憲法によれば、ポーランド王およびリトアニア大公の地位はザクセン選帝侯フリードリヒ・アウグスト（のちのザクセン王フリードリヒ・アウグスト1世）の子孫に世襲されることになっていた。 |
|  ポーランド・リトアニア共和国（ポーランド王国およびリトアニア大公国） | ダニエル・フォン・ザクセン（英語版） |  | ザクセン王家の家長を称する一人。 |
|  リトアニア王国 | ウラッハ公ヴィルヘルム・アルベルト |  | 1918年にリトアニア王国の王に選出されたミンダウガス2世の孫。ウラッハ家当主であり、理論上はリトアニア王位継承権の筆頭保持者であると考えられる。 |
|  リトアニア王国 | イニゴ・フォン・ウラッハ |  | 1918年にリトアニア王国の王に選出されたミンダウガス2世の孫。ヴィルヘルム・アルベルトの弟。リトアニア愛国者であり、君主主義者たちによって兄を差し置いて国王候補として推戴された。 |
なお、1815年のポーランド立憲王国の成立以来、歴代ロシア皇帝は最後のニコライ2世に至るまでポーランド王の称号を有していたことから、現在のロマノフ家当主もポーランド王位請求者と考えることができる。
→詳細は「王位請求者 § ロシア」、および「ロシア帝位請求者」を参照
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > ルーマニア

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  ルーマニア王国 | マルガレータ・ア・ロムニエイ |  | 最後のルーマニア国王ミハイ1世の長女。ルーマニア王室（ルーマニア語版）の家長として「ルーマニア王冠の守護者」の称号と「陛下」の敬称を用いる。 |
|  ルーマニア王国 | パウル＝フィリップ・ホーエンツォレルン（ルーマニア語版） |  | ルーマニア国王カロル2世の庶流の孫。叔父ミハイ1世の系統をルーマニア王家の正統として認めず、自身がルーマニア王室の家長であると主張する。 |
|  ルーマニア王国 | カール・フリードリヒ・フォン・ホーエンツォレルン＝ジグマリンゲン（英語版） |  | ホーエンツォレルン＝ジグマリンゲン侯爵家の当主。ルーマニア王家の本家筋にあたり、女子であるマルガレータ・ア・ロムニエイによる継承を認めない一部王党派から支持される。ただし本人はルーマニア王位には興味がないと答えている。 |
現在の王位請求者の一覧 > ヨーロッパ > ロシア

→詳細は「ロシア帝位請求者」を参照
| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  ロシア帝国 | マリヤ・ウラジーミロヴナ・ロマノヴァ |  | ロマノフ家（ホルシュタイン＝ゴットルプ＝ロマノフ家）の家長を称する。アレクサンドル2世の玄孫。ロシア帝室家憲の男系男子継承の原則ならびに貴賤結婚の解釈の違いから、一族の中には異論もある。 |
|  ロシア帝国 | アレクセイ・アンドレーエヴィチ・ロマノフ（フランス語版） |  | ニコライ1世の子孫。ロマノフ家協会（英語版）によって当主と認定された。 |
|  ロシア帝国 | ニコライ・キリロヴィッチ・ライニンゲン＝ロマノフ |  | ライニンゲン公子カール・エミッヒ。第7代ライニンゲン公エミッヒ・カイル の長男。アレクサンドル2世の外来孫。祖母が皇女マリヤ・キリロヴナで、マリヤ大公女の従甥にあたる。2014年4月よりロシア連邦君主主義者党（英語版） が「ロシア皇帝ニコライ3世」と称して推戴している。ロマノフ男系ではないものの、マリヤ大公女およびニコライ・ロマノヴィッチ大公はともに貴賤結婚の子孫であるため皇位継承権を有していないというのが理由である。父の死後、第8代ライニンゲン公位は弟のアンドレアス（英語版） が継いでいる。 |
現在の王位請求者の一覧 > 北アメリカ

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  メキシコ帝国 | マクシミリアン・フォン・ゲッツェン＝イトゥルビデ（フランス語版） |  | 第一帝政期の帝室イトゥルビデ家（英語版）の家長。イトゥルビデ家はメキシコ第二帝政の皇帝マクシミリアーノ1世（ハプスブルク家出身）の養子に迎えられていたため、第二帝政の流れも汲んで「マクシミリアーノ2世（Maximiliano II）」を称する。 |
|  メキシコ帝国 | カルロス・フェリペ・デ・アブスブルゴ＝ロレナ |  | 最後のオーストリア皇帝カール1世の三男フェリックス・ハプスブルク＝ロートリンゲンの長男。すなわちマクシミリアーノ1世と同じくハプスブルク一族で、マクシミリアーノ皇帝はイトゥルビデ家を後継者として採用しなかったと主張する一部の君主主義者によって支持される。 |
現在の王位請求者の一覧 > 南アメリカ

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  アラウカニア・パタゴニア王国 | フレデリック・リュズ（フランス語版） |  | 「アントワーヌ4世」公ことジャン＝ミシェル・パラシリティ・ディ・パラ（英語版）が2017年に没した後、後継者に選出された。「フレデリック1世（Frédéric I）」 |
|  アラウカニア・パタゴニア王国 | スタニスラス・パルビュレスコ（Stanislas Parvulesco） |  | 「フレデリック1世」と対立する王位請求者として、「スタニスラス1世（Stanislas I）」を称する。 |
|  ブラジル帝国 | ペドロ・カルルシュ・デ・オルレアンス・イ・ブラガンサ |  | ペトロポリス系ブラジル帝位請求者。祖父のペドロ・デ・アルカンタラが貴賤結婚をしたことによる継承権放棄を無効と考える君主制支持者の一部から、正統なブラジル帝位継承者と見なされ、「ペドロ5世（Pedro V）」とされている。 |
|  ブラジル帝国 | ベルトランド・デ・オルレアンス・イ・ブラガンサ |  | ヴァソウラス系ブラジル帝位請求者。2022年に兄の後を継いで名目上のブラジル帝位を継承し、「ベルトランド1世（Bertrand I）」となった。 |
現在の王位請求者の一覧 > オセアニア

| 国名 | 名前 | 肖像・紋章等 | 説明 |
| --- | --- | --- | --- |
|  タヒチ王国（英語版） | レオポルド・ポマレ |  | 19世紀のタヒチ島に君臨していたポマレ王朝の末裔。タヒチ王家の嫡流であったが、17歳でフランスに渡り、そのまま一度もタヒチに戻っていない。 |
|  タヒチ王国（英語版） | ジョアンヴィル・ポマレ（フランス語版） |  | 19世紀のタヒチ島に君臨していたポマレ王朝の末裔。女王ポマレ4世の子孫で、2009年5月28日に「タヒチと島々の王（roi de Tahiti et des îles）」を宣言した。「ポマレ11世」を称する。2009年9月9日に戴冠式を計画したが、一族の中にはレオポルドこそが正統であるとしてジョアンヴィルの王位請求に反対する者もいる。王冠の継承権に関する論争はあるが、多くのタヒチ人によってジョアンヴィルが正当な相続人であると考えられている。 |
|  ハワイ王国 | クエンティン・クヒオ・カワナナコア（英語版） |  | カラカウア朝（英語版）断絶により王位継承権を承継したカワナナコア家（英語版）家長。 |
|  ハワイ王国 | オワナ・サラザール（英語版） |  | ハワイ王室当主の一人とされる。カメハメハ1世の従姪孫の子孫を称している。 |
イングランドおよびスコットランドの正統な王としてジャコバイトに支持された「老僭王」ことジェームズ・フランシス・エドワード・ステュアート。
スペイン・ブルボン朝の正統として「国王カルロス5世」を称したモリナ伯カルロス。
ポルトガル王ミゲル1世とその子孫は、絶対王政派のミゲリスタ（英語版）に支持された。
サウルに代わるイスラエル王として血統に関係なく神に選ばれ、サムエルに塗油されるダビデ（旧約聖書）
多文化主義

多文化主義（たぶんかしゅぎ、英: multiculturalism）という用語は、政治哲学、社会学や日常生活では、基本的に「民族多元主義」と同義語である。他にも大きな集団内にある小さな集団が、異なる文化でありながらも大きな集団に馴染んでいることを意味する、文化多元主義を意味することもある。
政治哲学としての多文化主義には、様々なイデオロギーや政策がある。多文化主義は「サラダボウル」や「文化的モザイク」と表現され、「人種のるつぼ」とは対照的である。ある国家内で異民族の文化を等しく尊重し、異民族の共存を積極的に図っていこうとする思想、運動、政策。
政策としての事例

多文化主義は、1970年代から、数カ国で政策に適用されてきた。国によって、その理由はさまざまである。
政策としての事例 > カナダ

カナダにおける多文化主義の考え方が初めて明確に述べられたのは1964年、カナダ進歩保守党の上院議員ポール・ユージック（英語版）の上院議会における初演説の中であった。また、主にケベック州のみに集中しているフランス語話者の不満に応える形で1963年、政府はカナダ王立委員会を開き、二言語及び二文化問題（英語版）についての検討を重ねた。この動きを受けて1971年に多文化主義が正式に政策として採用された。王立委員会は報告書の中で、「カナダ政府はカナダが二言語及び二文化によって構成される社会であることを認識し、この性格を維持するための政策を実施すべきである」と提唱した。
その後、この二文化主義（英語版）は多方面からの批判に晒されることになった。確かにインドでは既に多文化主義が採り入れられていたが、西洋諸国では前例がなく、カナダが初めて採用することになったためである。
進歩保守党の党首ジョン・ディーフェンベーカーは、多文化主義がカナダ固有の文化や伝統を守っていこうとする自身の姿勢と相反するものとみなしていた。また、当時はケベック・ナショナリズム（英語版）に惹かれる若いフランス語話者が増え続けていたが、二文化主義はこうした若者たちを満足させるものでもなかった。
英語やフランス語といった言語圏を問わず、多くのカナダ人が二ヶ国語を併用する二文化主義の新政策を嫌っていたが、最大の反対勢力は英語系でもフランス語系でもなく、いわゆる「第三勢力」と呼ばれた異文化を持つ少数派のカナダ人であった。カナダ西部の州におけるフランス語話者の人口は、その他の言語話者（北京語といった中国系、ヒンディー語といったインド系、日本語といった東アジア系など）と比べると少数であり、二文化主義が現実に即しているとは言えなかった。こういった少数派の便宜を図るため、政策の基本方針は「二言語二文化主義」から「二言語多文化主義」へと移った。
自由党政権のピエール・トルドーは1971年10月8日、下院にて「二言語の骨格に収まる多文化主義政策実施の声明」を発表。ブライアン・マルルーニー率いる進歩保守党政権が1998年7月21日に勅許を受けて可決した多文化主義に関する決議書（英語版）の先駆けとなった。
実務レベルでは、連邦政府によって各少数民族に対する文化保護を目的とした基金の交付が開始された。基金の主な支援先としては、民族舞踊の競技会や各民族のための交流施設の建造などが挙げられる。これらはトルドーが掲げた「公平な社会」の実現を目的としたものというより、単に選挙の得票目当てであったのではないかと言う批判を呼んでいる。ブライアン・マルルーニー率いる進歩保守党が1984年の選挙で勝利した後にも、多文化主義政策が覆ることはなかった。ただし、マルルーニー政権発足以前から進歩保守党の党員らは、政権が党是であるカナダ固有の文化と伝統を保持する姿勢と乖離していることを批判していた。特にトリニダード・トバゴ出身の知識人ニール・ビスーンダス（英語版）は、多文化主義を政府の基本方針とすることに反対している。
歴代のカナダ政府は政治信条もしくは公平性の観点から、多文化主義が「社会的あるいは文化的な障壁を打ち破り、結果として国益に資するものだ」と主張し続けており、「国家をまとまりのあるものにしていく上では政治的に偏った思想ではないのか」と疑問視する立場から距離を置いてきた。
カナダ国民の多くは、多文化主義が国民から「カナダ人らしさ」を奪い、その気になればあらゆる集団が各々の独自性を根拠に異なる（むしろ特別な）待遇を要求しかねないという危険性を認める一方で、政策自体は人々を一つの共通した価値観で結び付けており、結果として国家への帰属意識を高めているという見方を支持している。しかしながら、同政策に対しては批判もある。2007年に発表されたトロント大学の調査によると、最近の非白人系移民の多くは、自らを「カナダ人である」とはみなしていないという。
カナダは1982年にイギリスから法的な面で完全に独立を果たしたが、その際に制定されたカナダ自主憲法（英語版）にある『カナダにおける権利と自由の憲章（英語版）』 第27節の中に、多文化主義の政策方針が追加されることになった。
アメリカの歴史学者ダイアン・ラヴィッチ（英語版）は、アメリカにおける「人種のるつぼ」とカナダの「文化のモザイク」について論じ、どちらとも多文化主義ではあるが前者は「共存的」、後者は「自治的」であると区別した。ラヴィッチによると、左記の二つの多文化主義には次のような相違点があるという。まず共存的多文化主義は、各自の文化やサブカルチャーが社会全体の文化と渾然一体となり、固有で有益な貢献をしている（共存している）と捉える。その一方で自治的多文化主義は、むしろ文化間の差異を維持する志向性があるのだという
政策としての事例 > オーストラリア

オーストラリアは、カナダとほぼ同様の多文化主義を採用している。それゆえ、カナダにおいて見られるような多文化主義政策が数多く実施されており、その一例としてSBSが挙げられるだろう。
1970年代、白人以外の移民を事実上禁止することを旨とした政策（白豪主義）がゴフ・ホイットラム政権によって捨て去られ、これが契機となってオーストラリアに多文化主義が根付いた。とはいえ、この政策転換はオーストラリアがイギリスから分離し、国家としての主体性を確立する過程の一側面に過ぎなかったという指摘もある。
オーストラリアにおける「多文化主義」の考え方（定義）は、白豪主義を捨て去った当初に比べると大きく変化している。元々は、一部の移民が異なる文化圏の出身者だとしても、オーストラリア社会との関係を容認しようという程度のものだったが、現在では異なる「文化圏」の存在自体をオーストラリア社会の中に容認しようというものに変わっている。現在、このオーストラリアにおける「多文化主義」の考え方は、国民の多くがそれぞれ多様な文化的・民族的背景を持ち、またこの現状を承認しているという事実を引き合いに出す際にしばしば用いられる。
オーストラリア移民多文化省は2005年、同国内における労働力の25％が国外出身者であり、40％が少なくとも片親が国外出身者であると推定している。
オーストラリアにおける最初の多文化主義に関する国策は1978年、マルコム・フレーザー首相（当時）率いる自由党政権によって実施された。一連の政策は、次にボブ・ホーク労働党政権に引き継がれた。1990年代初頭、ポール・キーティング労働党政権は多文化主義を支持する姿勢を崩さなかったが、オーストラリアの前首相ジョン・ハワードは、「国家としての主体性を国民全体で共有するべきだ」という理念の下、多文化主義に批判的である。とはいえ、多文化主義的な政策は何の変更もなく存続している。ただし、アンドリュー・ボルト（英語版）に代表される保守派の新聞コラムニストらは、国家的な同化政策の必要性を主張している。
政策としての事例 > スウェーデン

スウェーデンにおいては、公式には1975年に多文化主義的な政策に取り組み始めた。この政策が取られる10年ほど前から、スウェーデンは深刻な労働者不足に見舞われ、同時に他の北欧（スカンジナビア）諸国やポーランド、南ヨーロッパ、中東からの移民が増加していた。このため、1979年までにスウェーデンの全在住者の11％が国外出身者となった。これを受けてスウェーデン政府は、移民に対して国内で働く条件としてスウェーデン語を話すことを要求し、同時に大学の学外講座として（スウェーデン語の）語学研修を無料で受けられるようにした。
複数の自治体と大都市における一部の地区においては、住民の大多数がスウェーデン語を話さず、文化的にもスウェーデンと馴染まないような地域が生まれた。そこで国は、移民の子ども達がスウェーデン語を学ぶための教室を各学校に創設し、他方で移民らの出身国に応じた言語（＝スウェーデン語以外の言葉）による教育を与える試み母国語プログラムを放課後の補習として開始した。これらの多文化主義的な政策は、現政権によって絶えず批判に晒されており、再検討の段階に入っている。
政策としての事例 > アメリカ合衆国

アメリカ合衆国 では政府の
政策として多文化主義を採用しておらず、一部の州政府が英語とスペイン語の二言語常用を採用しているのみである。しかし近年では、アメリカ政府は多文化主義を支持する傾向にある。例えばカリフォルニア州では、カナダの多くの州と同じように、運転免許を取る際に試験の言語を選択することが出来る。
政策としての事例 > イギリス

保守党の政権下（1979年から1997年の間）では、多文化主義的な発言は左派陣営の中でのみ主張されるに留まっていた。しかし、1997年以降の労働党政権の発足以降、政府の政策や発言は多文化主義の影響を受けている。現政策の先駆けとなったものとしては、1965年の制定以降修正案が加え続けられている「人種関係法」や同様に1948年に制定された「イギリス国籍法」などが挙げられる。近年はアラブ系移民の増加によって西欧的価値観とイスラム的価値観の摩擦が問題化している。2011年2月にデーヴィッド・キャメロン首相は「国としての多文化主義は失敗した」と公式に発言した。多文化主義政策に否定的な態度を取る最近の批評家としては、ウガンダ生まれのヨーク大主教ジョン・センタムやパキスタン生まれのロチェスター教区主教マイケル・ナジラリなどが挙げられる。
政策としての事例 > マレーシア

マレー半島は、国際的な貿易やりとりの歴史が長く、半島の民族的や宗教的な成り立ちに影響をもたらしている。18世紀以前はマレー人が支配的だったのに対し、イギリス人が新しい産業と共に中国人やインド人労働者を導入した際に、民族構成が激しく変化した。ペナン州やマラッカ、シンガポールなど当時のイギリス領マラヤに属するいくつかの地域は、中国人が大部分を占めるようになった。インド、中国、マレーの3つの民族とその他少数民族グループ間の共存は、マレー人の人口統計や文化的な位置付けに影響したにもかかわらず、主として平和的である。
マラヤ連邦独立以前は、マレーシア社会契約（英語版）が新しい社会の基礎として交渉されていた。マレーシア憲法（英語版）にも反映されたその契約は、移民達に市民権が与えられることやマレー人に特別な権利が保障されていることが述べられている。この政策はよくブミプトラ政策と呼ばれている。
マレーシア連邦国自体の設立は「人種の数学」で重荷を負わされてきた。当時の首相トゥンク・アブドゥル・ラーマンは、サラワク州とボルネオ島北部（英語版）が認可されない限り、シンガポールも連邦の一部として認めないとしていた。その首相の主張の根拠には、シンガポールの包含による新しい連邦国は、マレー人を代償にして中国人を新しく多数派勢力にしてしまうという懸念があった。その一方で、ボルネオ島にあるそれらの州を含めば、マレー人を多数派として維持できることが背景にあった。
民族間の緊張は1963年のマレーシア国設立と共に続いた。人民行動党の元率いられたシンガポールと統一マレー国民組織に率いられた連邦政府との間には社会契約に関する議論が絶えず、このマレー人と中国人間の緊張は、後にシンガポールで1964年の人種暴動（英語版）を引き起こすこととなった。この暴動は、部分的にマレーシアからのシンガポール追放（英語版）を促すものとなった。同じ頃、マレーシアではマラヤ非常事態（英語版）として知られる共産党による反乱が起こっていた。この紛争は、中国人支持のマラヤ共産党とイギリスが後ろ盾になっていたマレー人支持政府との間によるものと捉えられている。
最悪の暴動は、1969年に再び中国人とマレー人の間に起こった5月13日事件である。これは、民族間における経済的不釣合いを減少させることを目的としたマレーシア新経済政策（英語版）や、ルクネガラ（英語版）と呼ばれる全ての民族間での団結を奨励したマレーシアの国家指針などの政策導入や、ディーパラヤ（英語版）（ディーワーリーとハリラヤ・プアサの混成）やコンシーラヤ（英語版）（旧正月とハリラヤ・プアサの混成）などの習合祭事の啓蒙につながっていった。教育面では、当地で話されている言語を活用した教育（マレーシア教育の章を参照）が国の教育政策として取り入れられ、中国を除いて、マレーシアのみが世界で唯一中国語での教育システムを持っている国である。
これらの多元論的政策は、非宗教やイスラム教ではない宗教の影響に反対する正統派イスラム教徒やイスラム主義政党から圧力を受けており、この問題は論争の的になっているマレーシアでの信教の自由（英語版）に関わっている。
政策としての事例 > ドイツ

ドイツでは、トルコ人を始めとする、約5%のムスリムが居住しているが、近年、ドイツ人との摩擦が注目されるようになってきている。