県別マップル
県別マップルの改訂 > 各年発行版の改訂

2007年版の改訂
全て表紙・本図双方を第二世代から第四世代へ変更。
2007年4月　大阪府（第四世代SiMAPへの改訂版第一号）　8月　神奈川県　10月　福岡県
2008年版の改訂
栃木県以外は本図・表紙双方を第二世代から第四世代へ変更（栃木県は表紙のみの改訂で本図は以前の第二世代SiMAPを継続）。
2007年12月　兵庫県
2008年1月　愛知県･広島県　3月　東京都　4月　京都府　11月　大分県・沖縄県　12月栃木県・長崎県・鹿児島県
2009年版の改訂
青森・秋田・岩手・山形・福島・茨城・長野以外は表紙・本図双方を以前の第二世代から第四世代へ変更（東海・中京各県の県別マップルは静岡・三重両県の改訂を以て第四世代SiMAP化完了。北陸3県の県別マップルはこの年の6月に第一世代から第四世代へ一斉改訂。青森・茨城・長野の各県は表紙のみを改訂し、本図は以前の第二世代SiMAPを継続。秋田・岩手・山形・福島の各県は表紙のみを改訂し、本図は以前の第三世代SiMAPを継続。鳥取・徳島・香川・高知・宮崎の各県は本図のみを第四世代に改訂し、表紙は旧デザインを継続）。またスーパーマップルのみが発行されている北海道道路地図もこの年に以前の第二世代SiMAPから第四世代SiMAPへ改訂されている。
2009年1月　福島県　2月 岐阜県・愛媛県・熊本県　3月 青森県・茨城県・長野県・静岡県・三重県・岡山県（岡山市政令指定都市移行対応）・島根県・佐賀県　 4月 秋田県・岩手県・山形県　6月 石川県・富山県・福井県　10月 宮城県・鳥取県・宮崎県　11月 香川県・徳島県・高知県
2010年版の改訂
秋田・岩手・山形・福島の各県は表紙に続き本図を第三世代から第四世代へ変更（これにより第三世代SiMAP図式は消滅）、青森・茨城・栃木の各県は表紙に続き本図を第二世代から第四世代へ変更（東北6県の県別マップルは青森県の改訂を以て第四世代SiMAP化完了）。鳥取・島根・高知の各県は本図に続き表紙デザインを第二世代から第四世代へ変更（中国5県の県別マップルは島根県の改訂を以て第四世代SiMAP化完了）。その他県は本図・表紙の両方を第二世代から第四世代へ変更（近畿各県の県別マップルは和歌山県の改訂を以て、関東各県の県別マップルは栃木・群馬両県の改訂を以て各々第四世代SiMAP化完了）。今後は2011年春までに全46点の「第四世代SiMAP化」を完了させる予定。
2010年1月 奈良県　3月 新潟県・滋賀県　4月 和歌山県　5月 山梨県　6月 秋田県・福島県・山口県　7月 青森県（東北新幹線新青森駅延伸開業対応版）・岩手県・山形県・鳥取県・高知県　8月 茨城県・島根県 11月 栃木県・群馬県
2011年版の改訂
長野県は表紙に続き本図を第二世代から第四世代に、徳島・香川・宮崎の各県は本図に続き表紙を第三世代から第四世代に各々変更。これら改訂を以て発行全46都府県の第四世代SiMAP化が完了（これに伴い本図の第二世代図式と表紙の第三世代デザインは消滅）。
2011年1月 長野県・香川県　 2月 徳島県・宮崎県
2012年版の改訂
2012年4月 岩手県・宮城県・福島県
上記3県版のみ「震災復興支援版」として特別編集（他県版及び東北版以外のスーパーマップルは図式改訂無し）。本図こそ従来通り第四世代SiMAPだが（東日本大震災発生直後に臨時発行された「東日本大震災復興支援地図」の図式を引き継ぐ形で）津波で浸水した地区を網掛けで表示し（20万分の1・25万分の1広域図は除く）、当該地区に震災前存在した主要目標物を掲載している（全体の情報は2012年1月現在の内容だが、津波浸水区域及び福島第一原発事故警戒区域については2011年2月現在の情報を掲載）。さらに被災（家屋が津波で全半壊、及び福島第一原発事故警戒区域から避難している）世帯用仮設住宅の場所及び団地名、公共機関（学校・警察署・消防署・市区町村役場）の仮庁舎位置も掲載されており、仮設住宅は昭文社独自デザインの緑アイコンで示されている（津波で全半壊した公共機関は震災前立地していた場所に「移転中」と表記。ただし20万分の1・25万分の1広域図には非掲載）。同様の図式は「県別ライトマップル岩手・宮城・福島版」・「スーパーマップル東北道路地図」・「ライトマップル東北版」・「岩手・宮城・福島3県沿岸市町村の都市地図」にも復興支援版として引き継がれている。
2013年版の改訂
2013年2月 宮城県 3月 岩手県・福島県
図式は昨年版と同様で全体の情報は2012年11月時点の内容だが、「震災対応版」として発行。津波浸水区域は網掛け表示した上で2012年3月時点の情報を表示。震災がれきの仮置き場も「がれき集積地」として追加表記されている。なお「震災対応版」として発行する地域は岩手・宮城・福島3県のみで、他の都府県は図式改訂なし。
2015年版の改訂
2014年
12月 岐阜県・兵庫県・岡山県・熊本県
2015年
1月 愛知県・京都府・大阪府・広島県・鹿児島県
2月 石川県・福井県・奈良県・宮崎県・沖縄県
3月 富山県・三重県・滋賀県・福岡県・大分県
8月 山口県
改訂版は2014年12月中旬以降順次発売。これまでの第四世代SiMAPまでとは表紙デザインが大幅リニューアルされた。富山・石川両県版は「北陸新幹線金沢開業対応版」として第五世代SiMAPへ改訂発売。
県別マップル以外で第五世代SiMAPへ改訂されたシリーズは「ライトマップル」・「GIGAマップルでっか字」・「分県地図」のみで、「都市地図」・「でっか字まっぷ」・「文庫地図」・「マックスマップル」・「スーパーマップル」・「街の達人」各シリーズ2015年版は以前の第四世代SiMAPのまま図式改訂なし。
2016年版の改訂
2015年
10月 茨城県・栃木県・鳥取県
11月 青森県・群馬県・長野県
12月 福島県・新潟県・島根県
2016年
1月 宮城県・山形県・埼玉県・神奈川県
2月 東京都・静岡県
3月 岩手県・千葉県・山梨県・和歌山県・長崎県
5月 徳島県・愛媛県・佐賀県（佐賀県版は「熊本・大分地震」発生以前に実施した実走調査データに基づく編集）
6月 秋田県・香川県・高知県、これにて発行全46都府県の第五世代SiMAP改訂完了（2014年～2015年にかけて改訂された地域の版は「2版」以降として重版開始。ただし改訂初版が売れ残っている書店は重版された版の入荷が遅れる場合あり）。
図式未改訂の（以前の第四世代SiMAP版を重版する）形で2015年版を発売した残り26都県（青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島・茨城・栃木・群馬・埼玉・千葉・東京・神奈川・新潟・長野・山梨・静岡・和歌山・鳥取・島根・徳島・香川・愛媛・高知・佐賀・長崎）を第五世代図式（SiMAP）へ改訂開始し、2015年10月下旬以降に改訂版を順次発売（2015年7月～2016年4月までの調査データに基づき編集）。青森県版は「北海道新幹線開業対応版」として東北6県で最初に第五世代SiMAP化（各図の縮尺は従来通り県内全域道路図5万分の1・広域図25万分の1）。岩手・宮城・福島3県版は（「東日本大震災による津波の恐ろしさを後世に語り継ぐ」役目を担うべく）2015年まで「震災対応版」として編集されていたが、2016年版以降は（県別マップル以外のシリーズも含め）他都府県同様の通常版へと戻された（宮城県版の改訂は「仙台市地下鉄東西線開業対応版」を、岩手県版の改訂は「合併特例法期限切れに伴う盛岡市の旧玉山村域住所表記変更対応版」をそれぞれ兼務。「分県地図」シリーズ岩手・宮城・福島版は県別マップルより一足早く、2015年10月を以て第五世代SiMAPへ改訂完了）。静岡県版は「新東名浜松-豊田間開通対応版」として第五世代SiMAPへ改訂。新潟県版は12万分の1縮尺「佐渡北部&南部」項においても、島根県版は8万5千分の1縮尺「隠岐諸島」項においてもそれぞれ本図中へ大字ルビ振りを新規実施（福島県版では奥会津地区=会津若松・南会津両警察署管内南西部と会津坂下警察署管内南部の本図を第五世代へ改訂後も従来通り12万分の1縮尺とし、その本図中における大字へのルビ振りも従来通り非実施）。長野県版は最後まで第二世代図式のまま残っていた県内主要観光地拡大図も第五世代図式へ改訂されたため、「県別マップル」・「ライトマップル」両シリーズより旧来の第二世代図式は完全消滅した（第二世代図式は今後「都市地図」シリーズの一部に残るのみ）。徳島・佐賀両県版は広域図縮尺を従来の20万分の1から変更（徳島県版広域図は30万分の1縮尺へ、佐賀県版広域図は25万分の1縮尺へそれぞれ切り替えて1ページあたりの広域図収録範囲を広げ、使用ページ数を従来版の半分に削減）。徳島・香川・愛媛3県版は「オレンジ枠3万分の1縮尺の県内主要部（徳島県版は徳島市周辺=美馬市から鳴門市・阿南市にかけての徳島線・高徳線・鳴門線・牟岐線沿線。香川県版は東かがわ市から観音寺市にかけての高松自動車道・国道11号・高徳線・予讃線沿線。愛媛県版は松山市周辺と四国中央市から今治市にかけての予讃線沿線）道路図」を新設し、「赤枠6万分の1縮尺の県内全域道路図」も収録範囲を香川県観音寺市&三豊市（香川県版は徳島県美馬市、愛媛県版は広島県尾道市&三原市）にまで拡大、同時に「青枠1万2千分の1縮尺の徳島・松山各都市圏（香川県版は1万5千分の1縮尺の高松都市圏）詳細図」も収録範囲を大幅拡大（ページ数増）。さらに高知県版についても「青枠1万2千分の1縮尺の高知都市圏詳細図」が収録範囲を大幅拡大（ページ数増）。なお「スーパーマップル」・「マックスマップル」・「都市地図（文庫版・でっか字も含む）」・「街の達人」各シリーズ2016年版については、以前の第四世代SiMAPを重版する形による発売のため図式改訂なし（ただしシリーズ・地域によっては定価を前年までの版より引き上げ。「街の達人」シリーズ2016年以降版は表紙デザインを大幅変更）。
「消費税率が8%へ改定」された事に伴い、2014年4月1日より高速&有料道路の通行料金及びETC長距離割引料金・フェリー運賃・有料駐車場駐車料金が全国一斉に変更（値上げ）された。これに伴い2015・2016年発売版は第五世代SiMAPへの改訂作業開始時期が例年より早まっており、各月に新発売される第五世代SiMAPへの改訂版数は例年より増加。このため2015・2016年発売版は例年と異なり「8%税込みの高速・有料道路・フェリー・有料駐車場新料金体系」に対応させるべく、「在庫・展示品限り」となった（「オンライン購入」項で「品切れ」表示が出た）旧図式版についても次世代図式「第五世代SiMAP」への切替が急ピッチで進められ、2016年6月を以て発行47都道府県全ての「県別マップル・ライトマップル・分県地図」各シリーズが新型図式「第五世代SiMAP」へ置き換わった（県別マップルが発行されていない北海道は「分県地図」・「ライトマップル」・「GIGAマップルでっか字」のみ第五世代SiMAP化。「分県地図」シリーズは2016年3月を以て発行全47都道府県の第五世代SiMAP改訂完了）。
2016年2月に新刊された「ライトマップルミニ」シリーズの図式は県別マップル改訂に合わせて（2015年11月までの調査データに基づく）第五世代SiMAP図式を採用しているが、秋田・徳島・香川・愛媛・高知・佐賀6県版については2015年6月までの調査データに基づく「従来型第四世代SiMAP図式」となっている（県別マップル・A4判ライトマップル発行全46都府県の第五世代SiMAP改訂完了は2016年6月となる旨が決定。同年2月発売の岩手県版は県別マップル改訂より一足先に「2015年11月までの調査データに基づく第五世代SiMAP図式」を採用して改訂版を先行発売し、その翌月に本家「県別マップル岩手県道路地図」が「2015年12月までの調査データに基づく第五世代SiMAP図式」へ改訂発売）。
2016年4月14日に発生した「熊本・大分地震」で甚大な被害を受けた熊本・大分両県は「県別マップル・ライトマップル」が既に（2015年時点で）第五世代SiMAPへ改訂済みだが、熊本・大分両県版が都市地図シリーズを含め今後「震災対応版」として発行されるか否か、さらに2011年の東日本大震災同様「熊本・大分地震復興支援地図」が臨時発行されるか否かは現時点で未定となっている（特に熊本県内とその周辺では余震が収まらず交通網・道路網の寸断も長期化しているため現地での実走調査が難航しており、「県別マップル・ライトマップル・都市地図」各シリーズの熊本はじめ九州各県版は2016年以降版の重版発行に大幅な遅れが生じて品切れ・品薄状態が長引く可能性あり。昭文社トップページ「新着情報」項でもその旨を発表）。
2022年版の改訂
表紙デザインを大幅変更し、小さく細かい文字を大きく見られると共に、縮尺から実際の距離を計算可能な「スケール付き拡大鏡（ルーペ）」が新たに付属。表紙には発行各都府県のアルファベット頭文字が描かれ、巻末には「読み仮名&路線番号（高速道路ナンバリング）付き自専道インター名・SA/PA索引」が新設された（本図の図式は前年版の「第5世代SiMAP」を引き続き採用）。今版より定価は（前年版までの税込2,750円から）「税込2,970円」に値上げされている（廉価版「ライトマップル」も改訂に際し、税込定価を1,100円から1,210円へ値上げ）。
2021年
6月 千葉県・新潟県
7月 静岡県・奈良県・福岡県
8月 滋賀県・和歌山県・島根県・広島県・徳島県
9月 岩手県・宮城県・福島県・京都府・鹿児島県
10月 岐阜県・岡山県
11月 山梨県・三重県・佐賀県
2022年
1月 山形県
2月 福井県
4月 山口県・熊本県・宮崎県・沖縄県
5月 秋田県・埼玉県・兵庫県
6月 群馬県・富山県・長野県・愛知県・大阪府・愛媛県・長崎県・大分県
7月 茨城県・東京都・神奈川県・香川県
8月 栃木県・石川県・高知県
9月 青森県・鳥取県、以上を以て発行全46都府県の改訂完了。