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アメリカ同時多発テロ事件
ハイジャックされた旅客機 > アメリカン航空77便

→詳細は「アメリカン航空77便テロ事件」を参照
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| アメリカン航空のボーイング757-200 |  | アメリカン航空77便の飛行経路 |
ワシントンD.C.（ダレス国際空港）発ロサンゼルス（ロサンゼルス国際空港）行きアメリカン航空77便（AA077；ボーイング757-200：機体記号N644AA）は、乗客58人・乗員6人を乗せて、午前8時20分に出発した。
午前8時50分頃までにハイジャックされコックピットを乗っ取られた。直後に進路を北向きに変えた後、南へ転回、その後東へ進路を変えた。最初の進路離脱から3分間は管制塔と機長が交信していたが、その後通信不能となった。
そして午前9時38分、バージニア州アーリントンにあるアメリカ国防総省本庁舎（ペンタゴン）に激突し、爆発炎上した。激突の瞬間の映像がペンタゴンの駐車場の監視カメラによって記録されており、また付近を通行中の多くのドライバーや歩行者によって、機体が降下し激突する瞬間が目撃された。
防犯カメラなどの映像によると、機体は水平の状態で地面を滑走しながらペンタゴンに衝突していたが、高速で建築物に激突・炎上したため機体の残骸はほとんど原形を留めていなかった。
ハイジャックされた旅客機 > ユナイテッド航空93便

→詳細は「ユナイテッド航空93便テロ事件」を参照
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| ユナイテッド航空のボーイング757-200 (N591UA) |  | ユナイテッド航空93便の飛行経路 |
ニューアーク（ニューアーク空港）発サンフランシスコ（サンフランシスコ国際空港）行きユナイテッド航空93便（UA093；ボーイング757-200、機体記号N591UA）は、午前8時42分、乗客37人（日本人1人を含む）（乗客37人中4人はテロリスト）・乗員7人を乗せ、滑走路の混雑で30分遅延で出発した。
乗客の機内電話からの通報によると、午前9時27分にハイジャックされ、コックピットを乗っ取られた。オハイオ州クリーブランド付近で進路を南に変え、さらに南東へ向かった。ワシントンD.C.へ向かうことを管制官に通告、標的はアメリカ合衆国議会議事堂かホワイトハウスであったと推測されている。
午前9時57分、機内電話や携帯電話による外部との連絡で、ハイジャックの目的を自爆テロと認識した乗客が機の奪還に乗り出す。午前10時03分、93便は490ノット（563マイル毎時 (906 km/h)）の速度でペンシルベニア州ピッツバーグ郊外シャンクスヴィル（ワシントンD.C.から北西240キロの場所）に墜落した。離着陸時の速度の倍以上の高速で地上に衝突したため、機体の残骸はほとんど原形を留めていなかった。なお、地震計のデータから墜落の時刻を午前10時06分と公式記録と異なる報告がなされたが、後にこの時刻を算出した地震学者本人により撤回されている。
乗客たちがハイジャッカーたちに反撃した際に「Let's Roll.（さあやろうぜ・よし、皆かかれ）」を合図にしたといわれている。この「Let's Roll」は、9・11事件以降のアフガニスタンでの「報復戦争」において一種のスローガンとして用いられた。9・11事件の調査委員会は乗客は操縦室内に進入できなかったと結論づけているが、一部の遺族はCVR音声に乗客が操縦室に進入した証拠が記録されていると主張している。なお、離陸からハイジャック、墜落までの乗員乗客の行動を元にした映画『ユナイテッド93』が2006年に公開された。
被害 > ワールドトレードセンター (WTC)

午前8時46分40秒、ハイジャックされたアメリカン航空11便がワールドトレードセンター北棟 (1 WTC) の北面、93 – 99階の部分に衝突した。衝突によってハイジャック機のジェット燃料が引火したことで北棟の高層階では爆発的な火災が発生し、また燃料がエレベーターシャフトを通じて落下したことで地上ロビー等の低層のフロアでも爆発が起こった。
衝突から間もなく火災と黒煙は周辺階に広がり始め、8時52分には、過酷な状況に耐えかねて高層階から飛び降りる人々も現れた。この時点では、北棟への航空機の突入は（テロ攻撃ではなく）事故であるとの見方が大勢を占めていた。当時の大統領ジョージ・W・ブッシュも第一報を受けて「これはパイロットエラーによる事故だ」と発言した。
午前9時02分59秒、ハイジャックされたユナイテッド航空175便がワールドトレードセンター南棟 (2 WTC) に突入し、南棟は爆発炎上した。ハイジャック機は機体を傾けながら南棟の南面、77 – 85階の部分に衝突しており、これによって南棟が負った構造的ダメージは北棟と比較してより深刻だった。2機目のジェット機が南棟に衝突した瞬間は既に多数の報道カメラが記録を始めており、一般者も含めた数多のカメラによって様々な角度から捉えられた。この時点で、一連の出来事が事故ではなく故意に起こされた攻撃であることが広く認識された。
午前9時37分、ハイジャックされた旅客機（アメリカン航空77便）がペンタゴンに突入した。9時42分、連邦航空局 (FAA) はアメリカ合衆国大陸部内の全ての民間航空機を離陸禁止とし、すでに飛行中の民間機にはただちに着陸するよう指示した。
午前9時59分、ユナイテッド航空175便の南棟突入から56分後、ワールドトレードセンター南棟が崩壊した。その直後の10時03分11秒、ハイジャックされたユナイテッド航空93便がペンシルベニア州で墜落した。10時28分、アメリカン航空11便の北棟突入から1時間42分後、南棟に続きワールドトレードセンター北棟が崩壊した。
ワールドトレードセンターのツインタワーは、航空機の衝突による大規模な構造的ダメージに加え、ジェット燃料が引き起こした火災の熱で構造部材（鉄骨柱・床トラス部材等）の強度が著しく低下したことで崩壊したと考えられている。アメリカ国立標準技術研究所の報告書によれば、火災によるダメージは（ジェット燃料ではなく）主にオフィス内の可燃物によるものであり、それらの可燃物が火災を増長しなければ、ツインタワーは崩壊を免れていた可能性がある。ツインタワーは、建設当時に世界最大のジェット旅客機であったボーイング707が突入しても崩壊しないよう設計されていたが、漏れ出したジェット燃料とそれによる大規模火災の影響は設計上考慮されていなかった。日本の鹿島建設は事件の翌年にWTC建物内部の損傷について独自のシミュレーションを実施し、崩壊が火災によるものであることを裏付けた。
北棟の崩壊時の瓦礫が隣接する7 ワールドトレードセンタービル (7 WTC) に降り注ぎ、7 ワールドトレードセンターは損傷、さらに火災が数時間にわたって発生し、ビルの構造的健全性は失われた。午後5時21分、7 ワールドトレードセンターは倒壊した。
7 WTC以外にも、ワールドトレードセンター・コンプレックスと周辺の多くのビルが壊滅的な被害を受けた。全壊した施設には聖ニコラス聖堂も含まれていた。1 WTC（北棟）、2 WTC（南棟）と同様に、3 WTC（マリオット・ワールドトレードセンター（英語版））と7 WTCは跡形もなく破壊された。4 WTC（英語版）、5 WTC、6 WTC（英語版）（合衆国税関ビル）、ウエスト・ストリートを渡る2つの横断歩道橋は激しく損壊した。リバティ・ストリートを隔てたドイツ銀行ビル（英語版）は部分的に損壊し、2007年に始まった解体作業で取り壊された。ウエスト・ストリートを隔てたワールドフィナンシャルセンターの2棟のビルもダメージを被った。ワールドトレードセンター・コンプレックスの地下にはPATHトレインのワールド・トレード・センター駅が位置していた。ツインタワーの崩壊時、この駅は完全に破壊され、この駅からハドソン川の下を通ってニュージャージー州ジャージーシティのエクスチェンジ・プレイス駅へ向かうトンネルも水没した。
北棟の崩壊により、北棟の屋上に設置されていた通信アンテナも破壊された。一時的に多くのTV局・ラジオ局の放送が断絶したが（WCBS-TVのみがエンパイアステートビルにバックアップ用の通信装置を持っていた）、それらの放送局はすぐに別ルートでの通信を確立し、放送を再開することができた。ワールドトレードセンターの敷地における火災は、テロ事件から100日後の12月20日にようやく鎮火した。この事件以降、ワールドトレードセンター・コンプレックス跡地は「グラウンド・ゼロ（爆心地）」や「ワールドトレードセンター・サイト（跡地）」とも呼ばれている。
被害 > ワールドトレードセンター (WTC) > 人的被害

ワールドトレードセンター (WTC) へのテロ攻撃による死者は合計で2,763人だった。その内訳は、事件当時WTCに居た民間人が2,192人、消防士が343人、警察官が71人、ハイジャックされた旅客機の乗員・乗客が147人、ハイジャック犯のテロリストが10人となっていた。
WTCのツインタワーにおける民間人死者の90%以上は、ハイジャック機による衝突を受けた階以上のフロアで発生した。北棟ではハイジャック機の衝突時に数百人が即死したほか、直撃を受けた階以上のフロアに1,355人が閉じ込められ、煙の吸引・タワーからの落下・最終的なタワーの崩壊などの理由によってその全員が最終的に死亡した。北棟の3つの非常階段全てがアメリカン航空11便の衝突の際に破壊されており、上層階から人々が脱出することは不可能だった。一方で、（北棟において）直撃を受けた階より下のフロアで死亡した民間人は107人とされている。
南棟で死亡した民間人は計630人であり、北棟の半分以下の数字だった。南棟では、北棟へのジェット機突入の直後から多くの人々が自主的に避難を開始していたため、死者の数は大幅に抑えられた。一方で、南棟へのハイジャック機の突入時には78階のスカイロビー（英語版）でエレベーターを待っていた数百人に及ぶ避難者の多くが死傷した。また、衝突7分前に「このビルは安全ですので避難の必要はありません。オフィスに戻って下さい」とアナウンスが流れ、また1階エントランスにいた警備員に同様に避難を制止された結果、オフィスに戻り犠牲になった避難者もいた。『USAトゥデイ』は、最初のジェット機突入後に南棟に居た全員を避難させることができなかったことを「事件当日に起きた大きな悲劇のひとつ」と評している。南棟では、ユナイテッド航空175便の衝突の後も非常階段の1つ（A階段）が崩壊を免れており、このA階段を利用することで18人（直撃を受けた階から14人、それより上の階から4人）が生還した。
ジェット機の衝突によって北棟・南棟ではエレベータが停止し、多くの人が閉じ込められた。『USAトゥデイ』の推定では、最小で200人、最大で400人がツインタワーのエレベータに閉じ込められた状態で死亡したとされている。エレベータに閉じ込められたものの、そこから自力で脱出した生還者は21人のみだった。エレベータにおける死者は、ケーブルの破断によるエレベータ籠の急落下や、エレベータへの火炎の侵入によって死亡しており、それらを免れた者もタワーの崩落時に死亡した。
ツインタワーからの転落もしくは飛び降りによる死者は最低でも200人と推定されている。そのほとんどが北棟で発生したものであり、南棟からの転落・飛び降りによる死者は12人に満たなかった。北棟から落下した人々の多くは、タワーに隣接する道路や広場（トービン・プラザ）および3 WTCビルの屋上にたたきつけられて死亡した。消防士の1人は落下してきた人の巻き添えとなり死亡した。
北棟の101 – 105階を占めていた投資銀行のキャンター・フィッツジェラルド（英語版）では、他の雇用主を大きく上回る658人もの従業員が犠牲となった。キャンター・フィッツジェラルドの直下、北棟の93 – 100階を占めていたマーシュ・アンド・マクレナンでは358人の従業員が犠牲となった。南棟の98 - 105階を占めていたエーオンでは175人の従業員が犠牲となった。
アメリカ国立標準技術研究所 (NIST) は、事件発生当時のワールドトレードセンター・コンプレックスには約1万7400人の民間人が存在したと推定している。港湾公社のターンスタイルによる記録では、午前8時45分には（通常は）1万4154人がツインタワー内に存在したことが示唆されている。ジェット機が直撃した階よりも下のフロアに居た人々は、その大半が安全にタワーから避難することができた。ツインタワー南棟の崩壊時、当時南棟に居た民間人、消防士ならびに警察官は全員死亡し、タワー周辺の道路やビルでも多数の死者が生じた。北棟の崩壊時には、12人の消防士、1人の警察官、および3人の民間人が崩壊を免れた非常階段に守られる形で生き残ったが、それ以外に生存者はいなかった。
被害 > ワールドトレードセンター (WTC) > 救助活動

炎上するワールドトレードセンター北棟・南棟から市民を救助するため、ニューヨーク市消防局は過去に例のない大規模な動員を行い、200以上（全体の約半数）の消防部隊が現場に派遣された。また、多くの非番の消防士も自主的に救助活動に参加した。
ニューヨーク市警察は緊急出動部隊 (ESU) を含む多数の警察官を救助のために動員したほか、航空隊のヘリコプター3機を現場に派遣したが、北棟・南棟からのヘリコプター救助は炎と煙による極端な悪条件により不可能と判断された。その他、港湾公社警察所属の警察官も多くが救助活動に参加した。
消防隊やヘリコプターは9時00分までに現場に到着し、救助を試みていた。
被害 > 国防総省本庁舎（ペンタゴン）

午前9時37分45秒、ハイジャックされたアメリカン航空77便（AA077; ボーイング757）が、バージニア州アーリントン郡のアメリカ国防総省本庁舎（ペンタゴン）に突入した。アメリカン77便はビルの西壁に衝突して爆発炎上し、AA077便の乗客・乗員全員が死亡したほか、ペンタゴンに居た125人の国防総省職員（民間人70人、軍関係者55人）が死亡、106人が重傷を負った。
AA077便の衝突と続いて発生した火災によってペンタゴンは激しく損傷し、ビルは部分的に倒壊した。ペンタゴンに突入する直前、旅客機の翼は地上の街灯をなぎ倒し、さらに発電機に接触した。77便はペンタゴン西側外壁の1階部分に激突したが、衝突の瞬間にボーイング757の胴体前部はバラバラになり、その後一瞬のうちに機体中央部と尾翼部が勢いを保ったまま外壁を突き抜けた。最も深くまで到達したのは尾翼部の破片であり、5層ある外壁のうち3層を突き破り、94 m内側まで貫通していた。その後10時10分には、衝突で損傷したビルの一部分が倒壊した。ビルの倒壊部分は最大で幅29 m、奥行き15 mにわたった。77便の衝突からビルの崩壊まで時間的猶予があったため、4 - 5階に居た職員は全員が安全に避難することができた。旅客機の突入時、ペンタゴンでは約1万8000人が働いていたが、この数字は1998年に始まった改修工事によって通常より4,000人ほど少なかった。
この直前に起きたワールドトレードセンター・ツインタワーへの他の飛行機の突入の影響で情報は錯綜し、最初の報道は単にペンタゴンが爆発炎上したというだけであったが、後に付近を通行中のドライバーや歩行者によってアメリカン航空機が北側から旋回して激突したとの目撃が証言され報じられた。さらに激突の瞬間の映像がペンタゴンの駐車場の監視カメラによって記録され、すぐにFBIによって回収、捜査された。
なお、22年後の2023年に、当時ワシントンABRIの客員研究員をしていたため、アメリカ国防総省に隣接するマンションに居住していた武内和久（現：北九州市長）が、このテロ直後の様子を目撃したことを、当時の画像入りで公表している。なお、武内はテロ発生当時はマンション外に出ていたため無事であった。
被害 > 防空状況

テロ当日は北アメリカ航空宇宙防衛司令部 (NORAD) の年に一度行われる訓練の日であり、東海岸から離れた場所で万全の防空体制で訓練に当たっていたはずだった。しかし連邦航空保安局からアメリカン航空11便ハイジャック発生の第一報が入ったのは8時40分頃で、マサチューセッツ州のケープコッド南西部にあるオーティス空軍州兵基地からF-15戦闘機2機がスクランブル発進したのは8時52分だった。
スクランブル発進したF-15はアメリカン航空11便を追跡するよう命じられたが、発進した時AA011便はすでにツインタワー北棟に突入した後だった。管制室は途中からユナイテッド航空175便を追跡させているという認識だったが、状況の把握が不十分で、パイロットも何を追跡しているか認識できていなかった。同機は一旦ロングアイランド湾で待機するよう命じられ、ニューヨーク上空への進入を命じられたのはUA175便がツインタワー南棟に突入した後だった。しかしF-15には旅客機攻撃の権限が無く、突入を止めることは不可能だったとされる（進路妨害は可能だったという指摘もある）。
ワシントンD.C.には、ノースカロライナ州上空で訓練していたF-16戦闘機3機が呼ばれたが、飛来したところで基地への着陸待機を命じられた。3機はアメリカン航空77便の追跡を命じられ再度離陸したが、元々訓練中だったために燃料が不足し始め、うちの2機は訓練用の模擬弾しか装備していなかった。9時30分に別のF-16が3機発進し、ワシントン近くに飛来したが、これらには攻撃用のサイドワインダーAAMが装備され、旅客機撃墜の権限が与えられていた。しかし、結局AA077便（アメリカン航空77便）に合流することはなく、9時38分にペンタゴンへの攻撃の阻止には至らなかった。
オハイオ州上空を飛行していたユナイテッド航空93便の付近で、積荷の搬送を行っていたC-130輸送機が、管制官からUA093便を捕捉するように命じられた。C-130はUA093便墜落の際、17マイル (27 km) 離れた所に位置していた。
ノーラッドから10時6分にスクランブル発進命令があった2機のF-16が発進したのは10時16分だった。別の2機のF-16が93便を追跡していたという話もある[要出典]が、公式な発表にはない。さらに事故から約10分後に現場のはるか上空を戦闘機らしい航空機1機が通過するのを目撃された。ノーラッドは連邦航空局から93便墜落の報告を受けたのは10時15分で、10分近く93便の追跡を続けさせていた。
連邦航空局がアメリカ合衆国中の全ての空港の閉鎖の措置を決定したのはワールドトレードセンターへの2度目の突入の直後からで、9時45分に全米の空港からの民間機の離陸が停止され、飛行中の民間機は直ちに最寄の空港へ着陸するよう通告された。民間機の飛行禁止は3日間にわたり、常に5,000機以上が飛んでいた航空機がアメリカ上空、そしてアメリカが管制を担当する空域から姿を消した。
被害 > アメリカ政府首脳の動き

本事件の発生当時、43代合衆国大統領ジョージ・W・ブッシュはフロリダ州に滞在していた。当日は教育政策の成功をアピールするために同州サラソータにあるエマ・E・ブッカー小学校の授業を視察し、午後にはワシントンD.C.に戻って共和党議員とのバーベキューが行われる予定だった。1機目のツインタワー攻撃の際には小学校へ向かう専用車の車中にいたが、このときは（多くのメディアが速報した様に）単なる航空事故だと考えていたとされる。ただし、一時的にホワイトハウスとの間で電話会議が行われた。また補佐官ら周辺も同じように事故と考え、予定通り小学校へ入った[要出典]。
授業視察中に2機目のツインタワー突入があり、数分後、ブッシュ大統領がアンドリュー・カード首席補佐官から2機目の突入と「合衆国が攻撃されている可能性がある」との報告を受けたが、ブッシュは「無駄な動揺を与えないために」との理由ですぐに動かずに7分間、小学生の朗読を聞き続けていた。朗読が終わるとブッシュ大統領は小学生を褒め、直ちに隣室で補佐官と話し、電話でコンドリーザ・ライス国家安全保障担当補佐官と州知事に連絡した。その後、テレビカメラで「アメリカが攻撃を受けた」と小学生の前で国民へ呼びかけ、9時30分頃に小学校から車列とともに出発、3マイル (5 km) の所にある空港へ向かった。
9時55分に、大統領専用機「VC-25」が目的地を決めないまま離陸、滑走路上に不審者が居るとの情報があり地上からの攻撃を避けるため直後に急上昇した。大統領補佐官は「殆ど垂直に上昇していた」と振り返っている。また、不審者情報は間違いであった。この時点では護衛の戦闘機は無かった。国内上空には未だに連絡の取れない旅客機が11機あったが、管制の指示で地上に降ろし、国内空域は大統領専用機とアメリカ軍用機だけになった。航空管制からは自由に飛行してもよいとの許可があり、機長が行き先を尋ねた際に大統領はワシントンを指示した。アンドリュー・カードは国民に声を伝えるべきと進言したが、当時専用機からは生の声明発表ができなかったため、一度ルイジアナ州バークスデール空軍基地に立ち寄り、国民に向けた声明発表を行った。ここでは有事の際に大統領が軍を指揮するために搭乗するE-4B ナイトウォッチも随行していたが、乗り換えはしなかった。その後、ネブラスカ州オファット空軍基地（英語版）（E-4B ナイトウォッチが所属する基地）で事態の沈静化を待ち、夕刻にメリーランド州アンドルーズ空軍基地（大統領専用機が所属する基地）経由でワシントンD.C.へ帰還した。専用機は通常、国内でのフライトでは戦闘機の護衛を受けないが、この日のオファット基地からアンドルーズ基地へのフライトでは、国内では初めてゼネラル・ダイナミクスF-16戦闘機の護衛を受けて飛行している。戦闘機は大統領専用機からパイロットの顔が判別できるほどの至近距離を飛行していた。
ホワイトハウスではディック・チェイニー副大統領らが執務を行っていたが、ツインタワーへの2度目の攻撃の直後、シークレットサービスにつれられて、ウェストウィング地下の大統領危機管理センターへ避難した。
ドナルド・ラムズフェルド国防長官は上級軍人と朝食をとった後、ペンタゴンの執務室へ入って議員と懇談していた。ラムズフェルド国防長官にツインタワー「攻撃」の知らせが入ったのは、ペンタゴン攻撃のわずか2分前であり、アメリカン航空77便がペンタゴンに向かっていることは知らなかった。また、平時のペンタゴンにはホワイトハウスのような防空装備がない。攻撃の後、ラムズフェルド国防長官が建物の外へ出ると女性職員が血を流して倒れていたため、彼女を抱えて避難し、担架に乗せ救急車が来るまで看病していた。現場から避難したのはその後で、数十分が経過していた。
コリン・パウエル国務長官は、事件当時南米ペルーを実務訪問中であったが、ツインタワーおよびペンタゴンへの攻撃の報告を聞いて、すぐに政府専用機でアメリカ合衆国に帰国した。
なおロシア連邦のウラジーミル・プーチン大統領は、この一報に対し「アメリカ合衆国軍が必要な動員をかけたとしても、直ちにロシア連邦軍に迎撃体制を取らせることはない」とホットラインでブッシュ大統領に告げた。ロシア連邦軍にはアメリカが大規模な動員をかけるとそれに反応するように指揮系統が準備されているためであった。
テロの実行者 > ウサーマ・ビン・ラーディン

→詳細は「ウサーマ・ビン・ラーディン」を参照
アメリカ同時多発テロ事件の首謀者は、イスラーム過激派テロ組織「アルカーイダ」の指導者ウサーマ・ビン・ラーディンとされている。当初、ビン・ラーディンは事件への関与を否定していたが、2004年には一転して同時多発テロ事件への関与を公に認めた。
2001年9月16日、アルジャジーラ上でビン・ラーディンによるビデオ声明が放送された。声明の中でビン・ラーディンは、「私は攻撃を実行していないと強調する。攻撃は別の個人によって、彼自身の動機に基づいて実行されたように見える」と述べた。2001年11月、アメリカ軍はアフガニスタン東部のジャラーラーバードで1本のビデオテープを回収した。このテープにはビン・ラーディンと他のアルカイダ構成員との会話が記録されており、その中でビン・ラーディンは同時多発テロを事前に知っていたことを認めていた。
2004年のアメリカ大統領選挙の直前、ビン・ラーディンは新たなビデオ声明を発表し、アルカイダが同時多発テロ事件に関与したことを公式に認め、自らが実行犯にテロ攻撃を指示したことを認めた。
2006年9月にアルジャジーラが入手したビデオテープには、ビン・ラーディンとラムジ・ビン・アル＝シブ（英語版）が、2人のハイジャック犯（ハムザ・アル＝ガームディー（英語版）およびワイル・アル＝シェフリ（英語版））と共に同時多発テロの準備をしている模様が記録されていた。ビン・ラーディンは、同時多発テロ事件に関してアメリカ政府当局から正式に起訴されたことはなかったが、ケニアの首都ナイロビとタンザニアの首都ダルエスサラームにおけるアメリカ大使館爆破事件に関する容疑でFBI10大最重要指名手配者に指定されていた。
2011年5月2日、10年間の追跡の末に、アメリカ軍特殊部隊はパキスタンのアボッターバードに潜伏していたビン・ラーディンを急襲の上で殺害した。なお、この時の映像は当時のオバマ大統領ら閣僚に生中継された。
テロの実行者 > ウサーマ・ビン・ラーディン > 動機

ウサーマ・ビン・ラーディンが1996年に発表した対アメリカ宣戦布告と、1998年に発表したアメリカ国民の無差別な殺害を呼びかける布告は、ビン・ラーディンの動機を示す証拠として扱われている。ビン・ラーディンは、非イスラム教徒がアラビア半島に常駐することは預言者ムハンマドによって禁じられていると解釈しており、湾岸戦争が勃発した1990年8月以降アメリカ軍がサウジアラビアに駐留していることに強い怒りを抱いていた。
1996年8月、ビン・ラーディンは最初の「ファトワー（布告）」を発し、「2つの聖なるモスクの地（サウジアラビア）の占領者」であるアメリカに対するジハード（聖戦）を宣言するとともに、異教徒であるアメリカ人をアラビア半島から駆逐するよう全世界のムスリムに呼びかけた。1998年2月、ビン・ラーディンは第2の「ファトワー」を発し、アメリカ軍によるサウジアラビア駐留へ再度抗議すると共に、アメリカの親イスラエル的な外交政策を批判した。1998年の「ファトワー」はさらに、世界各地でアメリカおよびその同盟国の国民を軍人・民間人の区別なく殺害することが、「占領されているアル＝アクサー・モスクとメッカの聖なるモスクを解放」するために、「全ムスリムに課せられた義務である」と宣言していた。
ビン・ラーディンは自らの直接的関与を認めた2004年の声明の中で、テロ攻撃を行った動機について以下のように述べた。
1982年、アメリカはイスラエルがレバノンを侵略することを許可し、侵略を助けるためアメリカ第6艦隊を派遣した……レバノンの破壊されたタワーを目にした私の心に、我々も迫害者たちを同じやり方で罰するべきだという考えが浮かんだ。我々はアメリカのタワーを破壊して、我々が体験したものの一端を迫害者たちにも体験させるべきであり、そうすることで彼らが我々の女や子供を殺すのを思いとどまるようにすべきだと考えた。
テロの実行者 > ハリド・シェイク・モハメド

→詳細は「ハリド・シェイク・モハメド」を参照
アルジャジーラ記者ヨスリ・フォウダ（英語版）の報告によれば、アルカイダ幹部のハリド・シェイク・モハメドは2002年4月に、自らが同時多発テロを計画したことを認めた。モハメドは逮捕された後の2007年にも犯行を自供した。
アメリカ議会調査委員会によるアメリカ同時多発テロ事件最終報告書（英語版）は、モハメドを911テロの主たる企画者として紹介しており、彼のアメリカに対する敵意は「イスラエルに好意的なアメリカの外交政策との著しい意見の不一致」に起因すると結論づけた。モハメドは1993年の世界貿易センター爆破事件にも関与しており、主犯ラムジ・ユセフの叔父でもあった。モハメドは2003年3月1日にパキスタンのラーワルピンディーで逮捕された。
逮捕後、モハメドは複数のCIA秘密軍事施設とグアンタナモ湾収容キャンプに拘留され、尋問中にウォーターボーディングを含む拷問を受けた。2007年3月にグアンタナモ湾で行われた聴聞会において、モハメドは自らには「9月11日の作戦について初めから終わりまで全ての責任があった」と証言した上で、この証言は強要の下でなされたものではないと述べた。2024年8月1日モハメドら3人の被告らが共謀罪で有罪を認める代わりに死刑ではなく終身刑とする司法取引に応じた。しかし8月2日、ロイド・オースティン米国防長官はこの司法取引を破棄すると発表した。
テロの実行者 > その他のアルカイダ構成員

バージニア州東部地区連邦地方裁判所（英語版）がザカリアス・ムサウイの裁判中に使用した資料であるSubstitution for the Testimony of Khalid Sheikh Mohammedは、同時多発テロ計画の全貌を事前に把握していたアルカイダ構成員として、ビン・ラーディン、モハメド、ビン・アル＝シブ、ムハンマド・アーティフ、アブ・トゥラ・アル＝ウルドゥニ（英語版）の5名を挙げている。
同時多発テロ事件において重要な役割を担ったテロリストの多くは、ドイツのハンブルクに拠点を置くイスラーム過激派集団（通称ハンブルク・セル（英語版））に所属していた。事件当日にハイジャック機のパイロット役を務めたモハメド・アタとマルワン・アル＝シェヒ（英語版）およびズィアド・ジャッラーフ（英語版）に、調整役のラムジ・ビン・アル＝シブ（英語版）を加えた4人が「ハンブルク・セル」の中心的メンバーであり、彼らはアフガニスタン訪問時にアルカイダ指導部によってテロの実行者に任命されていた。
テロの実行者 > 同時多発テロの計画と実行犯の準備

同時多発テロ計画の考案者はハリド・シェイク・モハメドであり、モハメドは1996年に初めて計画をウサーマ・ビン・ラーディンに提示した。当時、ビン・ラーディンとアルカイダはスーダンからアフガニスタンに拠点を移したばかりであり、一種の過渡期にあった。1998年にビン・ラーディンが発した、「アメリカ人の殺害はムスリムの義務である」とする自称「ファトワー」とされたものと、同じく1998年に発生したアメリカ大使館爆破事件は、ビン・ラーディンが攻撃の焦点をアメリカに定めたことを示す一つの転換点となった。
1998年末もしくは1999年の初め頃、ビン・ラーディンはモハメドが同時多発テロ計画の準備に着手することを承認した。1999年春には、モハメドとビン・ラーディン、およびビン・ラーディンの代理人ムハンマド・アーティフが参加する会合が立て続けに開かれた。アーティフは、ターゲットの選定やハイジャック犯のための渡航の手配など、テロ計画の作戦面での支援を提供した。モハメドの提案は一部ビン・ラーディンによって却下され、ロサンゼルスのライブラリータワーのようないくつかのターゲット候補は、「攻撃の準備をするのに必要な時間が不足している」ことを理由に拒否された。
ビン・ラーディンはテロ計画の統率と資金援助を担当し、計画を実行するテロリストの選抜にも関与した。当初、ビン・ラーディンはナワフ・アル＝ハズミ（英語版）とハリド・アル＝ミフダール（英語版）というボスニア・ヘルツェゴビナ紛争で戦った2人の熟練戦闘員をハイジャック機のパイロット役に任命していた。2000年1月中旬、アル＝ハズミとアル＝ミフダールはアメリカに到着し、2000年春にはサンディエゴで飛行訓練を受けたが、2人はほとんど英語を話せず、また訓練の成績も悪かったため、最終的にはパイロット役以外のハイジャック犯（武力による制圧要員）としてテロに参加することとなった。
1999年後半、モハメド・アタ、マルワン・アル＝シェヒ（英語版）、ズィアド・ジャッラーフ（英語版）、ラムジ・ビン・アル＝シブ（英語版）らドイツ・ハンブルク在住のイスラーム過激派の一団が、アフガニスタンのアルカーイダ訓練キャンプを訪問した。ビン・ラーディンは、彼らが高い教育を受けており、また英語が堪能で欧米での生活に慣れていることを評価し、テロ計画の中核となる実行メンバーに抜擢した。その後、2000年にはアガニスタンの訓練キャンプにハニ・ハンジュール（英語版）という新兵が加入した。ハンジュールは1999年にアメリカで職業操縦士免許を取得しており、その事実を知ったアルカーイダは彼をテロ計画に参加させた。
ハンブルク在住のテロリストの内、アル＝シェヒは2000年5月末に、アタは2000年6月3日に、ジャッラーフは2000年6月27日に、それぞれアメリカに到着した。ビン・アル＝シブは渡米のためアメリカのビザを何度も申請したが、イエメン国籍であったため、有効期限を過ぎて不法滞在することへの懸念からビザが発給されなかった。ビン・アル＝シブは渡米を諦めざるを得ず、ハンブルクに留まってアタとハリド・シェイク・モハメドの間の調整役を務めることとなった。アメリカに渡った3人の「ハンブルク・セル」メンバーはフロリダ州南部の航空学校で飛行訓練を受けた。一方、ハニ・ハンジュールは2000年12月8日にサンディエゴに到着し、アル＝ハズミと合流した。2人はその後すぐにアリゾナ州に向かい、ハンジュールはそこで操縦の再訓練を受けた。
2001年春には、パイロット役以外のハイジャック犯もアメリカに到着し始めた。2001年7月、アタはスペインでビン・アル＝シブと会い、攻撃目標の最終的な選択等、テロ計画の調整を行った。その際、ビン・アル＝シブはアタに、ビン・ラーディンができるだけ早いテロ攻撃の実行を望んでいることを伝えた。9月7日には在日アメリカ大使館が「日本国内に滞在するアメリカ人に対してテロ攻撃の可能性がある」ことを発表していたが、アメリカ国内のテロ攻撃の警報は出されないままであった。
テロの実行者 > 実行犯の一覧

| 便 | 氏名 | 年齢 | 国籍 |
| --- | --- | --- | --- |
| アメリカン航空11便テロ事件 | モハメド・アタ | 33 |  エジプト |
| アメリカン航空11便テロ事件 | アブドゥルアズィーズ・アル＝オマリー（英語版） | 22 |  サウジアラビア |
| アメリカン航空11便テロ事件 | ワイル・アル＝シェフリ（英語版） | 28 |  サウジアラビア |
| アメリカン航空11便テロ事件 | ワリード・アル＝シェフリ（英語版） | 22 |  サウジアラビア |
| アメリカン航空11便テロ事件 | サタム・アル＝スカミ（英語版） | 25 |  サウジアラビア |
| ユナイテッド航空175便テロ事件 | マルワーン・アル＝シェッヒー | 23 |  アラブ首長国連邦 |
| ユナイテッド航空175便テロ事件 | ファイヤーズ・バニーハンマード（英語版） | 24 |  アラブ首長国連邦 |
| ユナイテッド航空175便テロ事件 | ムハンド・アル＝シャフリー（英語版） | 22 |  サウジアラビア |
| ユナイテッド航空175便テロ事件 | ハムザ・アル＝ガームディー（英語版） | 20 |  サウジアラビア |
| ユナイテッド航空175便テロ事件 | アフマド・アル＝ガームディー（英語版） | 22 |  サウジアラビア |
| アメリカン航空77便テロ事件 | ハーニー・ハンジュール | 29 |  サウジアラビア |
| アメリカン航空77便テロ事件 | ハリード・アル＝ミンザール（英語版） | 26 |  サウジアラビア |
| アメリカン航空77便テロ事件 | マージアド・ムーカド（英語版） | 24 |  サウジアラビア |
| アメリカン航空77便テロ事件 | ナワーフ・アル＝ハーズミー（英語版） | 25 |  サウジアラビア |
| アメリカン航空77便テロ事件 | サリーム・アル＝ハーズミー（英語版） | 20 |  サウジアラビア |
| ユナイテッド航空93便テロ事件 | ズィアド・ジャッラーフ | 26 |  レバノン |
| ユナイテッド航空93便テロ事件 | アフマド・アル＝ハズナーウィー（英語版） | 20 |  サウジアラビア |
| ユナイテッド航空93便テロ事件 | アフマド・アル＝ナーミー（英語版） | 24 |  サウジアラビア |
| ユナイテッド航空93便テロ事件 | サイード・アル＝ガームディー（英語版） | 21 |  サウジアラビア |
出典：
報道

ニューヨークやワシントンには世界中の報道機関が本社・支社・事務局を置いているため、一連の事件は、テレビ・ラジオ・インターネットなどを通じて全世界にリアルタイムで伝えられた。連日、新聞や週刊誌なども最大級の扱いで事件を伝えた。
当日およびその後のテレビ報道はインターネットアーカイブで保存公開されている。1機目の激突は、数カ月前から地元消防署の日常を密着取材していたフランスのテレビ局から派遣されていたビデオジャーナリストのノーデ兄弟によって偶然撮影（ガス漏れの通報があり、出動していた消防隊に同行していた）され翌日に報道されている。2機目の旅客機が激突する瞬間は、上記のようにプロやアマチュアを含む多くのカメラマンに撮影されている。
報道 > アメリカ国内

1機目が突入したニューヨーク時間（アメリカ東部夏時間）8時46分はテレビ各局が朝のニュースショーなどの最中で、CNNは8時49分から、ABC・CBSなど他のテレビ局も8時50分前後から特別報道番組を開始、ロウアー・マンハッタン（WTC所在地）方面を向く情報カメラや報道ヘリコプターが建物の様子を伝え始めた。この時点では「小型機がビルに誤って衝突した事故」と報じるものが多かったが、中継の最中の9時3分、ツインタワー南棟にユナイテッド航空175便が突入した。2機目の突入以降、各テレビ局はテロの可能性が高いと論調を変えることになった。その後、9時30分にブッシュ大統領の演説が各局で中継される。
その後もツインタワーの炎上と崩壊、アメリカン航空77便のペンタゴン攻撃、93便の墜落（報道されたのは墜落してから30分以上たってからだった）など事態が続き、報道は週末の16日（日曜日）深夜まで休むことなく続いた。特にネットワーク3局の夕方ニュースのアンカーは最長で1日17時間にわたって伝え続けた。この週は新番組が始まる時期だったので、軒並み放送が順延され、内容変更を強いられた番組もあった。
また、国外向けの放送局であるCNBC（ヨーロッパ/アジア向け、本部はアメリカ国内）やCNNインターナショナルでも、本来あまり放送されない国内向けの放送を全編放送し続けた。
報道 > イギリス

イギリスは昼過ぎであった。BBCにおいてはテレビ国際放送・BBCワールド（現：BBCワールドニュース）内で速報として13時前に炎上するワールドトレードセンターを映し出したのが第一報であった。午後1時からのニュース番組を始めた直後、2機目の突入の瞬間を生中継した。トニー・ブレア首相は14時30分頃、出席していたブライトンでの労働組合会議の場で「深い哀悼」の意を伝えた。
報道 > 情報の錯綜

「同時多発テロ」と呼ばれるように複数のテロが短時間に連続して発生した。当時の社会において、従来型の「テロ」や「犯罪」の概念を超越した規模だったため、時事刻々と変化する状況に対して報道機関の対応が追いつかず、情報が錯綜した状況が続いた。
当時はインターネットの回線速度が遅い上に、情報共有が可能なWebサイトが電子掲示板しか存在せず、カメラ付き携帯電話やSNSもまだアメリカでは普及していなかったため、一般人からのリアルタイムな情報共有にも期待できなかった。
事件当日から事件翌日の日本もしくはアメリカの各新聞・テレビ報道において確認された誤報の一部として、下表のようなものが挙げられる。日本の新聞における誤報については訂正が締切時間に間に合わず、結果的に翌12日の朝刊のいくつかの掲載が誤報になった例も含まれている。
| 報道内容 | 実際の状況・備考 |
| --- | --- |
小型の双発機が衝突した「事故」: 2機目衝突によりテロと判明。小型機ではなく中型のジェット旅客機
ハイジャックされた飛行機の便名・航空会社の取り違え: 12日未明に確定
被害者は6人死亡・約1000人負傷: 左記の情報は1993年の爆破事件の数字。ビルの崩壊後「数千人の可能性」に
パレスチナ解放民主戦線 (DFLP) が犯行声明: 数十分後、ダマスカスの本部でスポークスマンが否定と報道
国務省で自動車爆弾爆発: 発生していない
ホワイトハウス、連邦議会付近で爆発: 発生していない
ペンシルベニア州で墜落した飛行機はボーイング747: ボーイング757
11機の旅客機がハイジャックされ、数機が行方不明: 4機以外にハイジャック機は存在しない。
ハイジャック機がキャンプ・デービッドへ墜落: 発生していない
大韓航空85便がハイジャックされた: 同便パイロットの操作ミス（大韓航空85便ハイジャック誤報事件）
これらの状況はアメリカ合衆国などにおいても同様で、事件発生当初は激突した航空機も中型のジェット旅客機ではなく小型民間機（小型の単発もしくは双発プロペラ機など）と報道されていた。またユナイテッド航空93便がクリーブランド・ホプキンス国際空港に着陸したという内容の速報記事も報道されたが、後にデルタ航空1989便をUA093便と混同していたことが判明し、誤報として訂正された。この他にもBBCはテロ攻撃の直後にハイジャック犯とされる人物の情報を発表したが、その後その内の数人が存命中の別人であったことが判明すると情報を修正した。BBCは後に当時報告された氏名がアラブ人やイスラム教徒に多く見られるものであったため。初期での混乱が起きたのだろうと釈明している。また、これらの情報の混乱が根拠のない陰謀説や都市伝説が起きるきっかけになった。
報道 > 映像・写真など

テレビでは事件発生直後から、さまざまな場所・方向から記録された映像が放送された。特に旅客機がワールドトレードセンターなどの被害を受けた建物に突入する瞬間や、ツインタワーの上層階から飛び降りる人、ツインタワーが崩れ落ちる衝撃的瞬間をとらえた映像は1週間近くにわたり何十回、何百回となく繰り返された。しかしこれは数千人が殺害された瞬間にほかならず、遺族や関係者、さらには子供にショックやトラウマを与える可能性が懸念され、次第に自粛を要請する声が上がった。やがてニュースでこの事件の映像が放送されるときも、こうした「衝撃映像」は少なくなった。
事件後の新聞各紙や週刊誌などには、ビルが炎上・崩壊する写真のみならず、血まみれでうずくまる市民や炎上しているツインタワーの上層階から飛び降りる人の写真などが大きく掲載された。アメリカ合衆国では後者の写真をめぐって論争が起こった。アメリカ国民の大多数が信仰するキリスト教は自殺を禁じているからである。2006年にイギリスで製作されたドキュメンタリー「The Falling Man」は、この論争を取り扱ったものである。
一連の事件を記録した写真や映像は、各マスコミのみならずマグナム・フォトのようなプロフォトグラファー、あるいは事件を目撃し撮影した市民によって大量に残された。マグナムは "NEW YORK SEPTEMBER 11" と題して写真集を発売した（日本版あり）。ニューヨークでは事件後に写真展覧会が行われ、それらの写真はインターネットで公開されたほか、"HERE IS NEW YORK" と題した写真集として発売されている。
2006年に公開されたユナイテッド航空93便を描いた映画「ユナイテッド93」や、「ワールド・トレード・センター (映画)」でも、事件を伝える当時のテレビ局の映像が使われている。なお「ユナイテッド93」では当時の様子を極力再現するため、情報伝達の混乱や誤りなどがそのまま伝えられている。
被害者に関する情報 > テロによる犠牲者

| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
| ニューヨーク市 | ワールドトレードセンター | 2,606 |
| ニューヨーク市 | アメリカン11便 | 87 + 5 |
| ニューヨーク市 | ユナイテッド175便 | 60 + 5 |
| アーリントン | ペンタゴン | 125 |
| アーリントン | アメリカン77便 | 59 + 5 |
| シャンクスヴィル近郊 | ユナイテッド93便 | 40 + 4 |
| 合計 | 合計 | 2,977 + 19 |
この無差別テロ事件における死者は合計2,996人、負傷者は6,000人以上とされている。テロリストを除いた犠牲者は2,977人であり、ワールドトレードセンターへの攻撃による犠牲者は2,753人、アメリカ国防省（ペンタゴン）への衝突による犠牲者は184人、ユナイテッド航空93便の墜落による犠牲者は40人だった。
ワールドトレードセンターの現場での犠牲者2,753人には、ニューヨーク市消防局の消防士343人と、71人の警察官（ニューヨーク市警察本部の警察官23人、ニューヨーク・ニュージャージー港湾公社警察の警察官37人を含む）が含まれている。
2,996人の死者の内訳は、ハイジャックされた4機の旅客機の乗員・乗客が265人（テロリストを含む）、ワールドトレードセンターでの死亡者が2,606人、アメリカ国防省での死亡者が125人とされている。
このテロ攻撃では270人から400人のユダヤ人が犠牲になったと推定されている。またこれに関連してアメリカ合衆国国務省は76人分のユダヤ人犠牲者のリストの一部を公開した。
2017年8月の時点でも、犠牲者全体の40%に当たる1,112人の遺体がいまだ未確認の状態だった。多くの遺体がばらばらになって散乱しており、2006年には南棟に隣接するドイツ銀行ビル（英語版）の屋上で無数の遺骨の破片が発見された。
日本人の犠牲者は、南棟72階にあった富士銀行（現：みずほ銀行）ニューヨーク支店の駐在員12人をはじめ、北棟102階にあり閉鎖されていた西日本銀行（現：西日本シティ銀行）ニューヨーク支店の残務処理をしていた駐在員2名、最も犠牲者を出したキャンター・フィッツジェラルドの職員、さらに旅客機に乗客として登場していたシリコングラフィックスの職員など24人に及んだ。富士銀行ニューヨーク支店では、現地スタッフを含む計23人が犠牲となり、遺体として残ったのは手の一部で「残りは蒸発した」と説明を受ける遺族もいた。日本人全員の死亡が宣告されたのは、事件から半年近くが経過した3月2日のことだった。
被害者に関する情報 > WTCツインタワー両棟崩壊による健康被害

現場はワールドトレードセンターの鉄骨に吹き付けられていた石綿（アスベスト）やツインタワー内にあったコンピュータや蛍光灯からの水銀、ベンゼンをはじめとする火災により発生した多環芳香族炭化水素化合物等の危険な粉塵も含まれており、救難活動を行った犬が次々に死に、肺に障害を訴える人が続出していた。しかし、アメリカ政府はそれを否定し、十分なデータの裏付けもないのにEPAも「空気は安全」と報知したことから、安全よりもニューヨークの復旧作業といち早いウォールストリートの営業の再開を優先したのではないかという疑惑も挙がっている。これに対して、EPA監査局はホワイトハウスの環境諮問委員会からの圧力で安全宣言の発表に至ったという報告書を2008年8月に発表している。これによると、EPAの安全宣言はアスベストの含有量の数値など実際のサンプルがあったにもかかわらず、曖昧な表現に書き換えられた形跡もあるという。
現場で救助作業などにあたった人では、安全宣言により防塵マスクを付けなかったため、健康被害が拡大された可能性も指摘されている。このような作業員や消防士、住人を含めテロ発生時またはその直後に現場近辺にいた人では、肺疾患や白血病、癌などの発生が報告されており、医療機関などにより粉塵被害との因果関係が追跡調査されている。特に消防士では、精巣癌や非ホジキンリンパ腫、前立腺癌、多発性骨髄腫になるリスクが有意に高いとする論文も発表されている。約3000人の作業員に対する追跡調査では、28%の人で肺機能に何らかの異常が認められている。
ニューヨーク市警察 (NYPD) など法執行機関においても、多数の警察官がテロ事件に関連した疾病 (9/11 related illness) で死亡している。2016年8月までの警察官および法執行官の死者数は110人。内訳は以下の通り。
ニューヨーク市警察：99人
港湾公団警察：1人
ナッソー郡警察：1人
アメリカ動物虐待防止協会警察部：1人
ニューヨーク市立大学警察部：1人
ヨンカーズ市警察：1人
アルコール・タバコ・火器及び爆発物取締局 (ATF)：1人
連邦保安官：1人
ピークスキル市警察：1人
ニューヨーク州警察：1人
ニューヨーク郡地方検事付捜査官：1人
ヴァージニア州・アーリントン郡警察：1人
2011年1月、健康被害を受けた消防士や警察官らに医療費補償など約42億ドルを支給する法案が成立した。
アメリカ合衆国政府の対応 > 非常事態宣言

ブッシュ大統領は速やかに非常事態を宣言した。冷戦時代につくられた政府存続計画が初めて実行された。ワールドトレードセンター・ツインタワーやペンタゴンへの攻撃がなされた後しばらくの間は、さらなるテロに備えてDEFCON3が発令され、州兵、予備役が動員された。空港などには厳戒態勢が敷かれ、全ての国境が封鎖された。また、連邦航空局の命令によりアメリカ国内の民間航空路の封鎖、アメリカ領空内への民間機の入域・通過が禁止され、領空内を飛行中の民間機は全て最寄の空港に強制的に着陸させられた。
これらの措置は数日間続いた上、この措置が行われた地域はアメリカ本土のみならず、アメリカが航空管制を担当しているサイパンやパラオなどの太平洋諸国の一部地域や、北大西洋の一部地域など広範囲に及んだ。これにより多くの外国人がアメリカ国内に足止めされた上に、多くの旅客機と乗客、運航乗務員と客室乗務員が地上待機させられたため、世界各国の航空会社の運行が大混乱に陥った。
アメリカ合衆国政府の対応 > 捜査

この事件においては、ハイジャック犯の機器操作ミス（犯人側は乗客に向けて、機内放送をするつもりだったと見られるが、機内放送用のスイッチではなく、管制塔とのやり取り用の無線スイッチを押していた）によって操縦室内の会話が管制室に入るようになり、アラビア語を話していることから、おそらくはアラブ人が犯人であることが早期に推測できた。
また、客室乗務員は機内電話を使用して会社へハイジャックを報告し、犯人の特徴、人数と座席番号を伝えた。このため、航空会社は犯人の氏名、住所、電話番号からクレジットカードの使用履歴までを把握することが可能となった。また、数名の乗客も手持ちの携帯電話や機内電話で家族や友人にハイジャックの事実を伝えた。これらの電話の会話はほとんどが機体の破壊の時まで続いた。この内いくつかの会話は録音されており、事件捜査に使用された。
アメリカ合衆国政府の対応 > 犯人引渡し要求

アメリカ合衆国政府はこれらの捜査の結果から、このテロ攻撃がサウジアラビア人のウサーマ・ビン・ラーディンをリーダーとするテロ組織「アルカーイダ」によって計画・実行されたと断定し、彼らが潜伏するアフガニスタンのターリバーン政権に引き渡しを要求した。
しかしターリバーン側は、「証拠があれば引き渡す。しかし、今の段階ではアルカーイダのやったこととは断定できない」と主張し、引き渡しを拒否したが、アルカーイダの司令官のビン＝ラーディンは、後にアメリカ同時多発テロ事件を実行したことを認め逃亡し、2011年5月1日に殺害された。
なお、サウジアラビアなど湾岸協力会議を構成するアラブ諸国もテロ攻撃を批判し、アメリカによるアフガニスタン攻撃を支持する声明を出した。
→以降の推移については「アフガニスタン紛争 (2001年-2021年)」を参照
アメリカ市民の様々な反応 > 愛国心

喪失感が充溢する中でアメリカ国民は、求心力を愛国的な意識を共有することに求め、速やかな報復を肯定する世論が形成されていった。具体的な物的証拠が挙げられないうちから、CNNなどのアメリカ合衆国の大手マスコミなどにおいても、イスラム原理主義を信奉するアラブ系人種によるテロ説が唱えられ（同じようなことは、オクラホマシティ連邦政府ビル爆破事件の際にも発生した）、流言に乗った市民によるアラブ系住民への暴行事件が多発、アラブ系男性が射殺される惨事にまで発展した。また、ヨルダン系アメリカ人アメリカ兵がテロ後に受けた差別がきっかけにより、8年後の2009年11月5日に陸軍少佐がフォートフッド陸軍基地で銃乱射事件を起こしている。
これに対し、アラブ系アメリカ人には「Arabic Americans support U.S.（アラブ系アメリカ人は合衆国を支持する）」などと書いた横断幕を自家用車に掲げ、アメリカ合衆国の味方であることを示した者もいた。事件発生直後のテレビ報道の中で、中東系の人々が勝ち誇ったように興奮する映像が流されるなど（本テロ攻撃との関係は全く不明）、いわゆる国家的陰謀論に結びつくような偏った報道が事件直後から行われていたとする説もある。
（大統領時代にはビン・ラーディンを脅威と考えていた）前大統領であるビル・クリントンは、「同時多発テロ事件を見て、それが直ちにビン・ラーディンによるものだろうと考えた」と後に述べており、方法はともかくとしても、アメリカ合衆国に対するイスラム原理主義勢力によるテロ攻撃の可能性は以前から意識されていたものである。
アメリカ市民の様々な反応 > 消防隊員、警察官

炎上するワールドトレードセンター・ツインタワーに取り残された人々を救出すべく命がけでビルに突入し、ツインタワー両棟の崩壊で殉職した消防隊員や警察官に対してその勇気と献身的態度を賞賛する声がアメリカ合衆国のみならず世界中から寄せられ、その遺族に対する募金や手紙も世界各国から寄せられた。同じような賞賛は有毒物質が散乱する事件現場で遺体や遺留品の捜索を行った作業員たちにも同様に寄せられた。
テロ直後、ニューヨークの消防隊員から日本の公安職員で構成するNGO日本警察消防スポーツ連盟宛てにSOSが発信され、同連盟から消防救助隊員11人を現地入りさせて救助活動を実施した。世界中から多数の救助隊がテロ現場に向かいアメリカ入りしたが、アメリカ国籍以外の外国人で実際に救助活動したのは、唯一日本の救助隊のみであった。
活動する消防隊員ら
活動する消防隊員ら
アメリカ市民の様々な反応 > ブッシュ大統領の支持率

事件直前、ジョージ・W・ブッシュ大統領の支持率は50%を切っていた。そもそも、前年の大統領選挙は僅差での勝利であるために、また大統領選における大規模な混乱は選挙の正当性への議論を招いたことから、選挙直後から政権支持率は高くなかった。大統領就任後の初めての大きな事件としてその指導力が国民の注目を浴びることとなり、それがテロとの戦争として位置づけられたことから、事件直後には国民の支持率は史上最高の9割に到達、いみじくも政権最初の年から国民の支持を得た形となった。
アメリカ市民の様々な反応 > 娯楽・文化活動の自粛

テロ以降、ニューヨークでは数々のイベントが、市民感情およびセキュリティ上から中止となり、また週末に予定されていたNFLのレギュラーシーズンも中止が決定された。
しかし、2日後にWWEがヒューストンにて興行を決行すると、ブロードウェイのミュージカルやメジャーリーグをはじめとする多くのイベントは、再度のテロを警戒する警察官の警護の元に程なくして再開し、「テロにひるまず通常の生活を続ける」という意思表示を行うとともに、打ちひしがれたアメリカ合衆国国民の心を慰めた。
アメリカ市民の様々な反応 > 放送自粛

これを受け、全米1200もの系列局を傘下に持つラジオ放送大手のクリアチャンネル (Clear Channel Communications) は、事件直後に放送自粛曲リストを作成した。リストには以下のような著名なアーティストの楽曲が多数含まれ物議を醸した。
ルイ・アームストロング「この素晴らしき世界」
クイーン「地獄へ道づれ」・「キラー・クイーン」
ジョン・レノン「イマジン」
ビートルズ「涙の乗車券」・「ア・デイ・イン・ザ・ライフ」・「ルーシー・イン・ザ・スカイ・ウィズ・ダイアモンズ」・「オブ・ラ・ディ、オブ・ラ・ダ」
サイモンとガーファンクル「明日に架ける橋」
レッド・ツェッペリン「天国への階段」
ドアーズ「ジ・エンド」
レイジ・アゲインスト・ザ・マシーン 全曲