第二次世界大戦中のギリシャ
抵抗活動

ほとんどのギリシャ人はドイツへ協力をせずに、それを仕方なく受け入れるか、抵抗を選んだ。多くのギリシャ人が山岳地帯へ逃亡したため、抵抗活動は早期に開始され、そしてそれは組織化された。1941年4月27日にドイツ軍がアテナイのアクロポリスに侵攻した時、ひとつのエピソードが発生した。ドイツ軍は、アクロポリスでギリシャの旗の護衛を行うエウゾネス（Evzone）のコンスタンチン・コウキィデス（Konstandinos Koukidis）にギリシャの旗を降ろすよう命令した。ギリシャ兵はそれに従いはしたが、旗を降ろした後に旗を胸に抱いて、アクロポリスから飛び降りた。数日後、ドイツ軍の軍旗（Reichskriegsflagge）が翻っていたが、それを愛国的な二人の若者マノリス・グレゾス（Manolis Glezos）とアポストロス・サンダス（Apostolos Santas）らは夜間、アクロポリスに侵入し、旗を降ろし破棄した。これはギリシャにおける最初の抵抗活動の1つであり、それを知ったドイツ支配下の他の国々の人々を奮起させることとなった。
さらに5月以降、共産党員は無党派層の人々が捕虜となっているイギリス軍将兵の逃亡の手助けや非合法文書の配布、サボタージュ活動などを通じて抵抗運動を開始、8月にはレムノス、キオス島などで電話線の切断、9月にはテッサロニキでの電話線切断など自発的な抵抗運動が開始されていた。さらにブルガリア占領区では武装ゲリラも発生していたが、これらは組織だって行われたものではなく、やがて小康状態に陥った。一方、カイロに亡命していたギリシャ亡命政府も共和派、反王党派などへの対処に忙殺されており、抵抗運動を組織化する余裕はなかった。
これらの状況により、メタクサス体制下で非合法化されていたギリシャ共産党はこれらの組織化を画策、1941年7月1日、第6回中央委員会においてギリシャ全土の抵抗運動組織化を呼びかけることを決定、9月10日の第7回中央委員会ではその具体的行動や抵抗運動の戦術を決定、さらに党派を超えた呼びかけを行いその結果、9月27日、民族解放戦線が結成された。
ギリシャパルチザンの中で最も勢力が強かったのはギリシャ共産党（KKE）の後援を受けた共産系ゲリラ民族解放戦線（民主解放戦線ともΕθνικό Απελευθερωτικό Μέτωπο EAM）とその軍事組織民族人民解放軍（Ελληνικός Λαϊκός Απελευθερωτικός Στρατός ELAS）で、ドイツ軍に対して、ゲリラ戦術を用いて破壊活動を行い、大きな成功を収めていた。また、一方で反共主義者もパルチザンを組織しており、共和主義者であったギリシャ軍の元大佐のナポレオン・ゼルバス率いる民族協和ギリシャ連盟（国民民主連盟とも、Εθνικός Δημοκρατικός Ελληνικός Σύνδεσμος EDES）や王党派の ディミトリオス・プサロス大佐に率いられた国民社会解放運動（Εθνική και Κοινωνική Απελευθέρωσις EKKA）が組織されていたが、これらの組織はギリシャ軍及び、ギリシャの保守主義者が中心となって、組織化したものであった。1943年にはすでにいがみ合いが始まっていたが、1944年、ドイツ軍が撤退すると、民族協和ギリシャ連盟と民族人民解放軍はギリシャ内戦の前兆となる争いを始めていた。さらに、民族解放戦線は、民族協和ギリシャ連盟がドイツ軍の支援を受けたギリシャ傀儡政権の援助を受けていると主張、このため、ギリシャでは民族人民解放軍、民族協和ギリシャ連盟、ドイツ軍らによる三つ巴の戦いと化した。同時に民族人民解放軍は、国民社会解放運動のプサロス配下の第5/42エウゾネス連隊（5/42 Evzones Regiment）を攻撃、撃破した。
さらにこれに拍車をかけたのがイギリスの存在であった。イギリスはギリシャの庇護者を自任しており、戦前よりイギリスの特殊作戦執行部（SOE）がギリシャが枢軸国に占領された後も活動が行えるよう組織作りを進めていた。そしてその資金援助を行うために調査を行っていたが、その資金は対枢軸国対策に使用するよう厳命されてはいたものの、結局共産系の民族解放戦線もその対象とされていた。
さらに1942年9月以降、ドイツやヴィシー・フランスによって占領されている北アフリカでイギリス・アメリカ両軍が作戦活動を行うことが決定、バルカン半島においてドイツへの破壊活動として『ハーリング作戦』が決行されることとなった。そのため、イギリス中東司令部とイギリス特殊作戦執行部はギリシャへ連絡将校を派遣、民族人民解放軍、民族協和ギリシャ連盟、国民社会解放運動らと連絡を持ちテッサロニキ - アテネ間の鉄道路線破壊作戦への参加を取り付けた。民族協和ギリシャ連盟は初期においてゼルバスの怠慢であったため、連絡将校マイヤースは最後通告を用いて活動を行わせたが、民族人民解放軍はその時点でギリシャ中部で500もの部隊を形成していた。しかし民族人民解放軍は民族解放戦線によりその活動をサボタージュ活動に限定するよう命令を受けていたが、マイヤースはこれを無視するよう示唆、『ハーリング作戦』に参加することとなった。
結局、民族人民解放軍・民族協和ギリシャ連盟双方はドイツ軍駆逐という目標で協力、1942年11月25日、『ハーリング作戦』は決行され、テッサロニキ – アテネ間の鉄道の高架橋は破壊された。
一方でドイツ軍と反共系パルチザンはお互いを攻撃しないことに同意していた。この約束により、若干の地域でドイツ軍の活動が抑制され、民族協和ギリシャ連盟が共産系パルチザンを攻撃することを可能にした。後に1944年、ドイツと民族協和ギリシャ連盟のこの約束は終了し、ドイツ軍はギリシャ撤退を開始、そこでイギリスの外交使節が内戦の即時停戦を呼びかけている。しかし、イギリス政府は戦後のギリシャを担うのがカイロに存在したギリシャ亡命政府を中心として構想していたため、1943年のシチリア上陸作戦でギリシャ最大の抵抗組織である民族解放戦線を利用したにもかかわらず、共産党系である民族解放戦線の勢力拡大を抑制しようとしていた。
しかし、これには深い事情が存在し、イギリス首相ウィンストン・チャーチルは元国王ゲオルギオスを信頼できる同盟者とみなしていたが、共産系ゲリラ民族解放戦線、民族人民解放軍も非共産系ゲリラ民族協和ギリシャ連盟の双方ともゲオルギスの復帰を願っていなかった。これは占領前のメタクサスの独裁政治から続くこの苦難の原因を国王にあるとみなしていたからであった。そして、初期にはロンドンに滞在していた国王と亡命政府は1943年3月、カイロに移動したが、抵抗運動を正当化しないという立場を取っていた。そのため、イギリスの公式方針は国王ゲオルギオスの復帰支援を行うことであったが、ギリシャ国内ではそれを望むことがほとんど見られなかった。
1943年7月『国民軍』協定が結ばれ、合同総司令部が組織化されたが、その要員の多くは共産系ゲリラ出身者が多くを占めた。そのため、8月にゲリラ代表団はカイロに向かったが、ゲリラ・イギリス軍・亡命政府が一致することはなく、結局、失敗に終わり、代表団はギリシャの山岳地帯へ戻ることとなった。
1943年10月、民族協和ギリシャ連盟がドイツ軍と通じているとして民族人民解放軍は攻撃を開始したが、これはイギリスが占領以前の国王による統治を復活させ、民族協和ギリシャ連盟を足がかりに利用していると判断、ユーゴスラビアやアルバニアのように国内唯一のレジスタンスとしての存在を確実にして、戦後のギリシャでの地位を確実にしようとしたものであったが、イギリス軍は民族人民解放軍への補給を中止、民族協和ギリシャ連盟の消極的支援を行った。しかし、これは限定的なものにしかならず、1943年9月、ギリシャ＝イタリア間で停戦が合意されイタリア将兵数千名が降伏すると、民族人民解放軍はイタリア軍の装備を手中に収め、戦力を増強していた。しかし、この内戦状態はドイツ占領当局を利することとなり、ドイツ傀儡政府は共産主義への恐怖を抱いている人々を集め『防衛軍』の編成を行った。これらを重く見たゲリラたちは1944年2月、休戦条約を結んだが、民族協和ギリシャ連盟の勢力はイピルス地方に限定された。
これらの条件が存在していたにもかかわらず民族解放戦線は政治的目的を捨てたわけではなかった。すでに支持を失いつつあったエジプトの『亡命政府』に対抗し、なおかつ、ギリシャ山岳部における政府の役割を果たす目的で『国民解放政策委員会』が結成されていたが、これを統一政府とすることを主眼にエジプトに駐留していたギリシャ軍部隊内の民族解放戦線シンパは反乱を企てた。しかし、イギリス軍はこれを鎮圧、この反乱を見たチャーチルは、ソ連の赤軍がバルカン諸国に向けて進撃していたことと合わせて、戦後のギリシャが共産主義者によって牛耳られることを深く懸念せざるを得なかった。そこでチャーチルはバルカン半島における各国の権利の調整を図る『パーセンテージ』協定をモスクワで締結した。
しかし、この事は現地で抵抗を行っていたゲリラたちは知る由もなかった。
エジプトにおける共産主義者による反乱の影響により、亡命政府首相にはゲオルギオス・パパンドレウが就任、彼は反共産勢力と連携していたヴェロゼロス派が背後についており、イギリスにとっては不足の無い人物であった。イギリスの支援を受けたパパンドレウはギリシャの抵抗勢力を含む政治的勢力の全代表が出席したレバノン会議において統一政府の結成を開始した。ここで共産勢力は過去の反乱のために民族解放戦線が統一政府の閣僚ポストを5つ手に入れはしたが、主要閣僚ではなかった。ギリシャ山間部で戦い続ける指導部はこれを却下、パパンドレウの解任と主要ポストを要求した。しかし、ソ連が軍事使節団を送り込んだ8月、民族解放戦線はレバノン協定に急に同意したが、これには以前の「パーセンテージ協定」が絡んでいるとする説が存在する。
結局、停戦は実現せず、ギリシャは第二次世界大戦に引き続き、ギリシャ内戦を本格化することとなる。