ChatGPT
批判

文章生成に報道機関の記事を無報酬で使用しているとして、批判を受けている。『ウォール・ストリート・ジャーナル』紙の発行元であるダウ・ジョーンズのジェイソン・コンティは「人工知能の訓練にウォール・ストリート・ジャーナルの記事を使う場合は、ダウ・ジョーンズから権利をきちんとライセンスすべきである」と述べ、「OpenAIはダウ・ジョーンズとそのような契約を結んでいない」と批判した。コンティは「ジャーナリストの記事の悪用を真剣に受け止めており、この状況を精査している」と付け加え、懸念を表明している。
2022年12月、経済学者のポール・クルーグマンはChatGPTが知識労働者の需要に影響すると意見し、ザ・ヴァージは、ChatGPTの成功は、AIが主流になりつつあることを表していると意見した。また、ChatGPTがよく「幻覚」を見ており、事実と異なる回答を生成することが多い、という指摘が上がった。マッシャブルのマイク・パールは、ChatGPTに複数の質問をし、回答の正確性をテストした。一例では、彼が「中央アメリカで、メキシコの次に大きな国」は何か質問した際、グアテマラと回答した（正しい答えはニカラグアであった）。また、CNBCがある曲の歌詞を生成するよう求めた時、ChatGPTは実際の歌詞ではなく新しく自身で生成した歌詞を回答した。
経済学者でマサチューセッツ工科大学教授のダロン・アシモグルとサイモン・ジョンソンは、ChatGPTのような人工知能技術は従来の技術革新とは異なる特徴を持っており、経済成長を促進せず経済全体に悪影響を与えると指摘した。つまり、AIは労働需要の減退と賃金の減少を招き、需要を減退させ経済全体を縮小させる。アシモグルらはAIを推進する大企業の姿勢に懸念を示し、こう述べた。
フォードは大衆が自動車を買う経済的余裕がなければ、自動車を量産しても何の意味もないことを理解していた。今日の巨大企業は対照的に、人類共通の未来を荒廃させるような新技術を推進しているのである。
2022年12月、コミュニティサイトのStack Overflowは、ChatGPTの回答には誤答が少なくないことを理由として、同サイトでの質問にChatGPTを使って回答することを禁止した。
経済学者のタイラー・コーエンは、ChatGPTが民主主義にもたらす効果について懸念を示した。英ガーディアン紙は、ChatGPTの公開を受けて、インターネット上のいかなるコンテンツが「本当に信用できるか」疑問を呈し、政府による規制を呼び掛けた。
『ニューヨーク・タイムズ』の意見記事で、ネイサン・E・サンダースとブルース・シュナイアーは、ChatGPTが「民主主義を乗っ取る」と批判し、ノーム・チョムスキーとイアン・ロバーツ、ジェフリー・ワタムルもChatGPTを批判的に言及し、次のように結論付けた。「このシステムの非道徳性、偽科学、言語学的な無能力を考慮すると、その人気に対して笑うか泣くしかない」
オーストラリアの国会議員であるジュリアン・ヒルは、AIの成長が「大量破壊」を引き起こす可能性があると国会の場で陳述した。一部をプログラムで作成した演説の中で、不正行為や雇用の喪失、差別、偽情報、制御不能な軍事的応用をもたらす可能性があると警告した。
ニック・ケイヴはChatGPTで作成された本人を模倣したスタイルの歌詞を送られ、曲を書くという行為について、「血と根性のビジネスだ... 新しく新鮮なアイデアを始めるために僕の何かが必要なんだ。それは僕の人間性を必要とするものなんだ」と私見を述べた。彼はさらに、「世界中のすべての愛と敬意をもってしたとしても、この曲はくそったれで、人間であることをグロテスクに嘲笑っている、そしてまあ、僕はあまり好きではないね」と不快感を表明した。
Bleeping Computer（ブリーピングコンピューター）のアクス・シャルマ（Ax Sharma）は、ChatGPTがフィッシング詐欺などを目的とするメールを書くことができると指摘し、OpenAIのサム・アルトマンCEOは、ソフトウェアの開発が進むことによって、「サイバーセキュリティにおける大きなリスク」などをもたらす可能性があることを記した。また、彼は今後10年で本物の強いAIが開発されることになると予想し、それのリスクに真剣に向き合わなければいけないとした。
SF作家のテッド・チャンは、『The New Yorker』誌の記事で、ChatGPTやその他のLLMを非可逆圧縮形式のJPEG画像に例えた。
ChatGPTをWeb上のあらゆるテキストを不鮮明なJPEGにしたものと考えてみよう。JPEGが高解像度の画像の情報を保持するのと同じように、Web上の情報の多くを保持するが、正確なビット列を探しても見つからず、得られるのは近似値だけになる。しかし、ChatGPTが得意とする文法的な文章で表現しているため、大抵は許容範囲に収まる。〔…〕また、そのような考え方はChatGPTのような大規模な言語モデルが陥りやすい「ハルシネーション（幻覚）」、つまり事実に基づく質問に対してAIが作り出す無意味な回答を理解する方法でもある。このような幻覚は圧縮された人工物であるが、それを判別するためには、ウェブや私たち自身の世界の知識であるところのオリジナルと比較する必要がある。もし圧縮アルゴリズムが、オリジナルの99パーセントが破棄された後に、テキストを再構築するように設計されているなら、生成される相当部分は完全に捏造されたものであると予想されるからである。
ジャーナリストのナオミ・クラインはChatGPTをはじめとする生成AI技術と関連企業を厳しく批判しており、「人類史上最大の盗み」「囲い込みと横領を行う機械」「吸血鬼的なチャットボット」であるとしており、「個人的な生および集合的な知的・芸術的遺産の双方を食い物にし、私有化する」としている。つまり、AI企業はインターネット上に公開された人類の知識全体を、製品の中に囲い込んで専売しており、人々の生涯をかけた労働が同意や許可を得ずに、訓練データに使われているというのである。クラインは以下のように述べた。
こんなことが合法であるはずがない。AIモデルを訓練するのに使われたことが判明している著作権保護の素材（この『ガーディアン』紙も含まれる）に関しては何件もの訴訟が申請されており、明白に違法な行為が行われたという主張がそこでなされるだろう。例えば、営利企業が生身の芸術家たちの絵画や写真をStable DiffusionやDALL-E 2のようなプログラムに注ぎ込み、それを使ってまさにその芸術家たちの作品のドッペルゲンガー版を作成できるようにするなどということが、いったいどうして許されるのだろうか？その利益が芸術家たち自身にだけは還元されないというのに？
ChatGPTはコンテンツポリシーに抵触する可能性のある入力への回答は拒否する仕様になっているが、プロンプト・エンジニアリングなどを使って回避する方法が2022年12月に見つかっている。これによって、ChatGPTに攻撃的や不適切な回答を生成させることが可能となっている。
2023年3月28日、イーロン・マスク、スティーブ・ウォズニアック、ヨシュア・ベンジオ、スチュアート・ラッセル、ゲイリー・マーカスなどの著名人や専門家が署名したNPO「Future of Life Institute」の公開書簡が発表され、「人間に匹敵する知能を持つAIシステムは、社会と人類への甚大なリスクになり得る」と指摘。最新の大規模言語モデルであるGPT-4より強力なAIの訓練を少なくとも6ヶ月停止するように要請した。
→「汎用人工知能による人類滅亡のリスク」も参照