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第一次世界大戦
1918年の戦闘 > 停戦と降伏

→詳細は「1918年11月11日の休戦協定」を参照
中央同盟国の崩壊はすぐに訪れた。まず停戦協定を締結したのは1918年9月29日にサロニカ休戦協定を締結したブルガリアだった。10月30日、オスマン帝国はムドロス休戦協定を締結して降伏した。
10月24日、イタリアは反攻を開始し、カポレットの戦いで失われた領土を素早く回復した。その頂点がヴィットリオ・ヴェネトの戦いであり、オーストリア＝ハンガリー軍はこの戦闘で崩壊してほとんど戦力にならなくなった。この戦闘はオーストリア＝ハンガリー帝国解体の起爆剤にもなり、10月末にはブダペスト、プラハ、ザグレブで独立宣言が出された。10月29日、オーストリア＝ハンガリー帝国はイタリアに停戦を求めたが、イタリア軍は進軍を続け、トレント、ウーディネ、トリエステに進んだ。11月3日、オーストリア＝ハンガリー帝国は白旗を送り、休戦協定の締結に同意した。休戦協定はイタリアが電報でパリの連合国当局と交渉した後、オーストリア軍部に通告して受諾された。このヴィラ・ジュスティ休戦協定はパドヴァ近くのヴィラ・ジュスティ（英語版）で締結された。ハプスブルク帝国が転覆されたため、オーストリアとハンガリーは別々で休戦協定を締結した。その後、イタリア軍は兵士2万から22,000人でインスブルックと全チロルを占領した。
そして、1918年11月11日午前5時、コンピエーニュの森の列車にてドイツと連合国の休戦協定が締結され、同日午前11時に発効した。締結から発効までの6時間、西部戦線の軍はそれぞれ陣地からの撤退を開始したが、指揮官ができるだけ多くの領土を占領しようとしたため、多くの地域で戦闘が継続した。停戦の後、アメリカ、イギリス、フランス、ベルギー軍がラインラントを占領（英語版）した。
1918年11月時点の連合国軍はドイツに侵攻するための兵士と資源をふんだんに有していたが、停戦時点でドイツとの国境を越えた連合国軍はいなかった。西部戦線はまだベルリンから720kmの距離があり、ドイツ陸軍は撤退の時、規律を維持することができた。そのため、ヒンデンブルクなどドイツの首脳部はドイツ軍が本当は敗北していなかったという噂を流すことができた。この噂はやがて背後の一突きという伝説に発展した。この伝説によると、ドイツの敗北は戦闘継続が不可能になったわけではなく（1918年にスペインかぜが全世界に流行、100万人に上るドイツ人兵士が患って戦闘不能だったにもかかわらず）、大衆が「愛国へのよびかけ」に応じなかったことと、ユダヤ人、社会主義者、共産党員による妨害工作によるものだったとされた。
連合国が戦争に投入できる資金は中央同盟国よりもはるかに多く、1913年時点の米ドルに基づく試算では連合国が580億ドルを、中央同盟国が250億ドルを投入した。うちイギリスは210億、アメリカは170億、ドイツは200億であった。
余波

→詳細は「」を参照
戦争の結果、ドイツ、オーストリア＝ハンガリー、オスマン、ロシアの4帝国が崩壊し、ホーエンツォレルン家、ハプスブルク家、オスマン家 、ロマノフ家がそれぞれ君主の座を追われた。4つの帝国が滅亡解体された結果、9つの国が建国された。1914年の開戦時にはフランス、ポルトガル、スイス、サンマリノの4か国しかなかったヨーロッパの共和制国家が、ドイツ、オーストリア、チェコスロバキア、フィンランド、ポーランド、リトアニア、ラトビア、エストニア、アルバニアと増加した（加えてオスマン帝国が廃されトルコ共和国が建国された）。またロシアは1917年のロシア革命によって帝政が打倒され、1922年に史上初の社会主義国家、ソビエト社会主義共和国連邦が建国されることになる。戦場となったベルギーとフランスは多大な損害を受けたほか、フランスでは死者だけで140万人もいた。ドイツとロシアも同程度の損害を受けた。
余波 > 正式な終戦

戦争状態は正式には休戦協定が締結された後も7か月続き、ドイツが1919年6月28日にヴェルサイユ条約に署名するまで続いた。大衆が支持したにもかかわらず、アメリカ合衆国上院は条約を批准せず、1921年7月2日にウォレン・ハーディング大統領がノックス＝ポーター決議（英語版）に署名したことで、アメリカはようやく戦争から手を引いた。イギリスとその植民地については1918年の戦争終結定義法（英語版）の条項に基づき、1920年1月10日にドイツとの戦争状態を、7月16日にオーストリアとの戦争状態を、8月9日にブルガリアとの戦争状態を、1921年7月26日にハンガリーとの戦争状態を、1924年8月6日にトルコとの戦争状態を終結させた。
ヴェルサイユ条約が締結された後、オーストリア、ハンガリー、ブルガリア、オスマン帝国との講和条約が締結された。しかし、オスマン帝国との講和交渉をめぐって紛争が起き、1923年7月24日のローザンヌ条約でようやく終結を見た。
戦争祈念施設の一部は、終戦の日をヴェルサイユ条約が締結された日と定めた。この日は外国に派遣された多くの兵士がようやく本国に復員した日であったが、多くの戦争記念施設は終戦の日を休戦協定が締結された1918年11月11日とした。法的な戦争状態は最後の講和条約であるローザンヌ条約が締結されるまで続いた。同条約に基づき、連合国軍は1923年8月23日にコンスタンティノープルから撤退した。
余波 > 講和条約

戦闘が終結した後、1919年より開始されたパリ講和会議は、アメリカ合衆国大統領ウッドロウ・ウィルソン提唱の『十四か条の平和原則』を原則とし、戦後の国際社会を構築するためのものとされたが、実際には戦勝国の要求が優先されるものとなった。6月28日には対ドイツ講和条約であるヴェルサイユ条約、9月10日には対オーストリア共和国講和条約サン＝ジェルマン条約、11月27日には対ブルガリア王国講和条約のヌイイ条約が締結された。ウィルソンの理想は翌1920年1月10日の「国際連盟」創設の実現をもって実質化した。しかし、国家元首かつ政府の長が提唱者であった肝心のアメリカ合衆国は連邦議会の否決により、設立当初から不参加となり、結局最後まで参加することはなかった。
中央同盟国は「連合国、その政府と国民が」中央同盟国の侵略に「強いられた戦争の結果としての損失」の責任を負わなければならなかった。ヴェルサイユ条約では第231条（英語版）がそれであり、後に「戦争責任条項」として知られるようになった。ドイツでは国民の多くがこの条項に屈辱を感じ、報復を考えた。ドイツ人は「ヴェルサイユのディクタット（英語版）（絶対的命令）」に不当に扱われたと感じ、ドイツの歴史家ハーゲン・シュールゼ (Hagen Shulze) は条約によりドイツは「法的制裁を課され、軍事力を奪われ、経済的に破滅、政治的に侮辱された」と述べた。ベルギーの歴史家ローラン・ヴァン・イーペルセル (Laurence Van Ypersele) は「1920年代と1930年代のドイツ政治において戦争とヴェルサイユ条約の記憶が中心的な役割を果たした」と述べた：
ドイツが積極的に戦争責任を否定したことと、賠償と連合国のラインラント占領継続への不満により、戦争の記憶と戦争の意味したことを大幅に書き換えることが問題になっていた。「背後の一突き」の伝説、「ヴェルサイユのディクタット」を改正する願望、そして諸国がドイツ国を消滅させたがっているという信念はドイツの政治の中心であり続けた。シュトレーゼマンのような平和の男でもドイツの罪を公的に否定した。ナチス党は国内の反逆と国際の陰謀を旗印として、ドイツ国中で復讐の心を刺激しようとした。ファシスト党のイタリアと同じく、ナチス・ドイツは戦争の記憶を自身の政策のために利用した。
一方、ドイツ帝国の統治から解放された新しい国々は、ヴェルサイユ条約を侵略的な隣国が小国に対して施した不当な行動を承認するものとしてみた。パリ講和会議ではあくまで全ての敗戦国に非戦闘員への損害を賠償することを強いたが、特にドイツ（敗戦による帝政崩壊後、ヴァイマル共和政）の負担は莫大なものとなった。
オーストリア＝ハンガリー帝国は講和条約締結前に崩壊し、オーストリア共和国、ハンガリー、チェコスロバキアという新たな国家が成立した。帝国の領土のうちボスニア・ヘルツェゴビナやクロアチアはセルビア王国によって吸収されユーゴスラビア王国が成立した。またトランシルヴァニアはルーマニア王国への合流を宣言した。分割は主に（ただし、単にではなく）民族分布に沿って行われた。オーストリア共和国はサン＝ジェルマン条約によってこの分割を承認した。
ハンガリーでは共和制のハンガリー人民共和国が成立していたが、パリ講和会議の最中のハンガリー革命によって共産主義国家ハンガリー評議会共和国が成立した。評議会共和国はハンガリー王国領であったスロバキアの奪回を目指してチェコスロバキアに侵攻し、ルーマニア王国の占領下にあったトランシルヴァニアの奪回をも企図した。しかし評議会共和国はホルティ・ミクローシュらによって崩壊し、ハンガリー王国が成立した。この新たなハンガリー王国と連合国が締結したトリアノン条約により、スロバキア・トランシルヴァニアなどの喪失は確定され、ハンガリー人330万人が外国に統治されることとなった。戦争以前のハンガリー王国ではハンガリー人が国民の54パーセントを占めたが、戦後に残された領土はその32パーセントだけだった。1920年から1924年、ハンガリー人354,000人がルーマニア、チェコスロバキア、ユーゴスラビアに割譲された元ハンガリー領から逃亡した。
1917年の十月革命の後に、単独講和を締結し戦争から脱落したロシア帝国はエストニア共和国、フィンランド共和国、ラトビア共和国、リトアニア共和国、ポーランド第二共和国の成立により西部国境の多くを喪失し、1918年4月にはルーマニアがベッサラビアを奪った。
オスマン帝国は解体し、レヴァントでの領地の大半が連合国に保護領として与えられた。アナトリア半島のトルコ本土はトルコ共和国として承認された。オスマン帝国は1920年のセーヴル条約で分割される予定だったが、メフメト6世には批准されず、トルコ国民運動（英語版）にも拒否された。結果的にはトルコが革命戦争と希土戦争 (1919年-1922年)に勝利。1923年のローザンヌ条約はセーヴル条約よりもはるかに寛大であり、トルコ共和国はヨーロッパ側にも領土（東トラキア）を維持した。
余波 > 国民意識

→詳細は「サイクス・ピコ協定」を参照
ポーランドはポーランド分割で消滅してから1世紀以上経った後、復活した。セルビア王国は「連合国の小国」、人口比で最も多く損害を出した国として、多民族国家である新生セルビア人・クロアチア人・スロベニア人王国（後にユーゴスラヴィア王国に改名）の背骨になった。チェコスロバキアはボヘミア王国とハンガリー王国の一部を併合して独立した。ロシアはソビエト連邦になったが、フィンランドとバルト三国（エストニア、リトアニア、ラトビア）が独立した。オスマン帝国はトルコと中東のいくつかの国に取って代わられた。
イギリス帝国においては新しい国民意識が生まれた。オーストラリアとニュージーランドではガリポリの戦いが「砲火の洗礼」として知られるようになった。というのも、第一次世界大戦は両国の軍が初めて戦った大規模な戦争であり、オーストラリア軍がイギリス国王の臣下としてだけでなく、オーストラリア人としても戦った初の戦争であった。この日はオーストラリア・ニュージーランド軍団を記念するアンザック・デーとして祝われている。
カナダ師団が初めて独立部隊として戦ったヴィミ・リッジの戦い（英語版）の後、カナダ人はカナダを「火で鍛えられた」国と形容するようになった。「母国」がつまずいた戦場で勝利したことで、カナダ軍は初めてその貢献を国際的に認められた。カナダはイギリス帝国の自治領として参戦して、終戦まで同じ状態であったが、終戦の時点では独立性が高まった。1914年にイギリスが参戦したとき、自治領は自動的に戦争状態に入ったが、終戦時にはカナダ、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカがそれぞれ独自にヴェルサイユ条約に署名した。
オスマン帝国は第一次世界大戦までの数百年間、中東である程度の平和と安定を維持していた。しかし、オスマン政府が倒れたことで中東は権力の真空状態になり、領土と建国に関する様々な矛盾した主張がなされた。第一次世界大戦の戦勝国はすぐに国境線を策定したが、現地の住民には粗略な諮問しかしておらず、これらの国境は21世紀に入っても未解決のままである。第一次世界大戦でオスマン帝国が解体したことで、中東戦争など現代の中東の政治情勢が形作られたほか、水などの天然資源をめぐる紛争も引き起こした。
また、1917年ロシア革命による社会不安と広範囲にわたる暴力、そしてその直後のロシア内戦により、元ロシア帝国領（主にロシア革命後のウクライナ（英語版））で2千以上のポグロムが起きた。その結果、ユダヤ人6万から20万人が殺害された。
ギリシャは第一次世界大戦直後の希土戦争でムスタファ・ケマル・パシャ率いるトルコ国民軍と戦った後、ローザンヌ条約に基づき住民交換を行った。しかし、多くの文献によると、この時期のギリシャ人虐殺により数十万人のギリシャ人が死亡した。
余波 > 疫病の問題

戦争は兵士の健康に大きく影響した。1914年から1918年まで動員されたヨーロッパ諸国の将兵6千万人のうち、800万人が戦死、700万人が永久的な身体障害者になり、1,500万人が重傷を負った。ドイツは男性労働人口の15.1%を、オーストリア＝ハンガリーは17.1%、フランスは10.5%を失った。ドイツでは、一般市民の死亡者が平時よりも474,000人多かったが、主に食料の不足と栄養失調による餓死や病死が原因である。レバノンでは終戦までに飢饉により約10万人が死亡した。
1921年ロシア飢饉により500万から1,000万人が死亡した。ロシアでは第一次世界大戦、ロシア内戦、そして飢饉により、1922年までに450万から700万人の子供が孤児になった。反ソ連のロシア人（白系ロシア人）の多くがロシアから逃亡、1930年代の満洲国ハルビン市では10万人のロシア人が住んでいたという。ほかにも数千人単位でフランス、イギリス、日本、アメリカに逃亡している。
戦乱によって、さまざまな疫病も流行した。寄生虫による発疹チフスで、1914年のセルビアだけでも20万人の死者（うち兵士は7万人）が出た。1918年から1922年まで、ロシアでは2,500万人が発疹チフスに感染、300万人が死亡した。1923年にはロシアで1,300万人がマラリアに感染、戦前よりはるかに大きい感染者数となった。さらに、1918年にはスペインかぜ（インフルエンザ）が大流行、ヨーロッパでは少なくとも2,000万人が死亡した。「スペインかぜ」の俗称は各国が戦時下で情報統制していた中で中立国のスペインから早期に感染情報がもたらされた事に由来する。これにより徴兵対象となる成人男性の死者が急増し、補充兵力がなくなりかけたことが、同年の休戦の一因ともいわれている。
ハイム・ヴァイツマンによるロビー活動もあって、ユダヤ系アメリカ人がアメリカにドイツ支援を促すことにイギリスが恐れた結果、イギリス政府は1917年にバルフォア宣言を発してパレスチナにおけるユダヤ人国家（英語版）の建国を支持した。第一次世界大戦に参戦したユダヤ人兵士は合計1,172,000人以上であり、うち275,000人がオーストリア＝ハンガリー軍、450,000人がロシア帝国軍に従軍した。
余波 > 社会の傷跡

第一次世界大戦は空前の戦死傷率を記録して、社会に大きな傷跡を残した。第一次世界大戦が残した傷跡はしばしば議論される。ベル・エポックの楽天主義は崩れ去り、戦争に参加した世代は「失われた世代」と呼ばれた。戦後長年にわたり、21世紀に至っても人々は死者、行方不明者を哀悼し続け、障害を負った者を悲しみ続けた。
多くの兵士はシェルショック(現在の戦闘ストレス反応)（神経衰弱とも。心的外傷後ストレス障害の関連疾患）などの精神的外傷を負った。大半の兵士はそのような障害もなく故郷に戻ることができたが、戦争について語ろうともせず、結果的には「兵士の大半が精神的外傷を負った」という伝説が広まることになった。
実際には多くの兵士は戦闘に参加せず、または軍務をポジティブにとらえたが、苦しみとトラウマというイメージは根強く残った。歴史家のダン・トッドマン (Dan Todman)、ポール・フュッセル（英語版）、サミュエル・ヘインズ (Samuel Heyns) は1990年代以降、著作を出版してこのような見方が誤りであると指摘した。
余波 > ドイツでの不満

第一次世界大戦後のナチズムとファシズムの広まりには、民族主義の復活と戦後の変革（民主化）に対する拒絶が含まれている。同じように、背後の一突き伝説が支持を得た背景には、敗戦国たるドイツの心理状態、および戦争責任の拒絶があった。この陰謀論は広く受け入れられ、ドイツ国民は自身を被害者とみなした。また、同じ理由により、ヴァイマル共和政はその正統性が揺らいで政局は常に不安定化し、左右両翼の勃興を許した。
ヨーロッパの共産主義とファシズム運動はこの陰謀論を利用して人気を得、特に戦争の影響を深く受けた地域で顕著だった。ナチス党首アドルフ・ヒトラーは、ヴェルサイユ条約に対するドイツの不満を利用して人気を博した。そのため、第二次世界大戦は第一次世界大戦で解決されなかった権力闘争の継続という一面がある。さらに、1930年代のドイツは、第一次世界大戦の戦勝国に不公平に扱われたことを理由として、侵略を正当化した。
アメリカの歴史家ウィリアム・ルービンスタイン（英語版）は、「『全体主義の時代』は現代史上の悪名高いジェノサイドを全て含み、ユダヤ人に対するホロコーストがその筆頭であったが、共産主義諸国による大量殺人と追放、ドイツのナチ党とその同盟者によるほかの大量殺戮、そして1915年のアルメニア人虐殺も含む。ここで主張するのは、これらの殺戮の起因は全て同じであり、その起因とは第一次世界大戦によりエリート層の構造と中央、東、南ヨーロッパの政府の常態が崩壊したことであった。それがなければ、共産主義もファシズムも無名の扇動者や変わり者の頭の中にしか存在しないものとなっていたであろう。」と述べた。
余波 > 経済への影響

→「」も参照
第一次世界大戦の最も劇的な影響の一つは、イギリス、フランス、アメリカ、そしてイギリス帝国の自治領政府がその権力と義務を拡大させたことだった。戦争努力（英語版）を支援する新しい税が徴収され、法律が制定された。その一部は現代まで続いた。また、オーストリア＝ハンガリーやドイツなどの大きく官僚的な政府はその能力を限界まで駆使した。
国内総生産は連合国のうち4か国（イギリス、イタリア、日本、アメリカ）では上昇したが、フランスとロシアでは下がり、ほかには中立国のオランダと主要な中央同盟国3か国（ドイツ、オーストリア＝ハンガリー、オスマン帝国）でも下がった。中でも、オーストリア＝ハンガリー、ロシア、フランス、オスマン帝国では30から40パーセントの下がり幅だった。例えば、オーストリアでは豚の大半が屠殺されたため、終戦のときには食肉がほとんどなかった。
国内総生産のうち、政府が占める比率は全ての国で上昇、ドイツとフランスでは50%を越え、イギリスでも50%に近い比率だった。アメリカからの物資購入代金を工面すべく、イギリスはそれまでのアメリカ鉄道に対する投資を現金化（売却）、続いてウォール街で大量に借り入れた。1916年末には米大統領ウィルソンが融資の打ち切りを決定する瀬戸際まできていたが、結局アメリカ政府から連合国への融資を大幅に増やした。1919年以降、アメリカが融資の償還を要求すると、連合国はドイツからの賠償金で資金の一部を賄ったが、ドイツからの賠償金はアメリカからドイツへの融資だった。このシステムは1931年に崩壊、融資の一部は償還されなかった。1934年時点のイギリスは、第一次世界大戦に関するアメリカからの債務を44億ドルも残しており、全ての償還が終わったのは2015年だった。
第一次世界大戦はマクロ経済にもミクロ経済にも影響を与えた。家族レベルでは男性の多くが従軍・戦死したため稼ぎ手を失い、多数の女性が働くことを余儀なくされた。工場でも多くの労働者が従軍で失われ、サフラジェット運動（女性参政権）に弾みがついた。
オーストラリア首相ビリー・ヒューズは、イギリス首相デビッド・ロイド・ジョージに手紙を書き、「あなたはこれ以上良い条約を勝ち取ることができないと私たちに保証した。しかし、私たちは今でも、イギリス帝国とその同盟者が払った多大な犠牲と釣り合う賠償を確保する何らかの方法が見つかると信じている。」と述べた。オーストラリアは5,571,720ポンドの戦時賠償を受け取ったが、戦争の直接支出だけでも376,993,052ポンドに上り、1930年代中期までに賠償年金、戦争の給与金、利子と減債積立金の合計が831,280,947ポンドと賠償金の100倍以上に上った。参戦したオーストラリア軍416,000人のうち、約6万人が戦死、152,000人が負傷した。
第一次世界大戦は「余剰女性（英語版）」の問題を悪化させた。イギリスでは100万人近くの男性が戦死したことで余剰女性（女性と男性の人数差）が67万人から170万人に上昇した。そのため、仕事に就こうとした未婚女性の人数が大幅に上昇した。その上、兵士の復員と戦後の不況により失業率がうなぎ登りになった。戦争は確かに女性の社会進出を促進したが、兵士が復員したことと戦時工場が休業したことにより、却って多くの人が失業した。
イギリスでは1918年初頭にようやく配給制度が導入されたが、肉、砂糖、脂肪（バターとマーガリン）に限られ、パンは制限されなかった。また、労働組合の参加者数は1914年に400万を少し超えた程度だったのが、1918年には倍になり、800万人を超えるまでになった。
平時の輸入源から戦争物資を輸入することに困難が生じたため、イギリスは植民地に目を向けた。アルバート・アーネスト・キットソン（英語版）などの地質学者は、アフリカの植民地で貴金属の鉱層を見つけることを依頼された。キットソンは英領ゴールド・コーストで弾薬製造に必要なマンガンの鉱層を発見した。
ヴェルサイユ条約の第231条（英語版）（いわゆる「戦争責任」条項）において、ドイツは「連合国、その政府と国民が」ドイツとその同盟国の侵略に「強いられた戦争の結果としての損失」の責任を負わなければならなかった。この条項は第一次世界大戦の賠償の法的根拠として定められ、オーストリアとハンガリーとの講和条約でも同様の条項があったが、3国いずれもそれを戦争責任を認める条項とはみなさなかった。1921年、賠償の総額が1,320億金マルクに定められたが、連合国の専門家にはそれがドイツにとって到底払える額ではないことは最初から分かっていた。賠償金は3部分に分けられ、うち第3の部分は「空中の楼閣」とするつもりのもので、主な目的は世論を誘導して「最終的には全額支払われる」と信じ込ませることだった。そのため実際には500億金マルク（125億米ドル）が「連合国が考えるドイツが実際に支払える金額」であり、実際に支払われるべき「ドイツの賠償金の総額」であった。
賠償金は現金でも現物（石炭、木材、化学染料など）でも支払えた。また、ヴェルサイユ条約により失われた領土の一部が賠償金の一部償還に充てられ、ルーヴェンの図書館の修復なども算入された。1929年、世界恐慌が起き、世界中の政治を混乱させた。1932年には国際社会により賠償金の支払いが一時停止されたが、その時点ではドイツはまだ205.98億金マルクしか支払っていなかった。アドルフ・ヒトラーが権力を奪取すると、1920年代と1930年代初期に発行された債券は取り消された。しかし、デヴィッド・A・アンデルマン（英語版）は「支払い拒否は合意を無効にしない。債券や合意はまだ存在する」と述べた。そのため、第二次世界大戦後の1953年、ロンドン会議（英語版）において、ドイツは支払いの再開に同意した。ドイツが賠償金の支払いを完全に終えたのは、2010年10月3日であった。
ハーバー・ボッシュ法を考案した一人であるフリッツ・ハーバーは、賠償金の足しにするため1920年から海水から金を回収する計画を始めたが、採算が合わないことが分かり1924年に中止した。
戦後のドイツでは深刻な住宅不足に直面しており、賃貸集合住宅の数を増やすため、1920年代に様々な公営住宅計画が立てられた。この住宅は労働者階級にも家賃が払えるようにコストを重視した結果、室内の広さやデザインを限定することにした。この際に台所の設計として採用された能率重視のフランクフルト・キッチンは、現代のシステムキッチンの先駆けとされている。
軍の資金援助で無線機器の改良が進んだため、戦後にはフランスやイギリス、日本やアメリカのみならず、敗戦国のドイツでもラジオが流行し、新たなメディアとして広まった。
また、手で操作しなければならない懐中時計に代わり、当時は主に女性用アクセサリーとされていた腕時計が日用品の座を得た。
余波 > 文化への影響

→「第一次世界大戦を題材とした作品一覧」も参照
第一次世界大戦下では、大戦を題材とした戦争文学が広く読まれ、これらの作品の多くは作家自身の従軍経験をもとに戦場を描いたものだった。従軍中に詩作したことで「戦場詩人」と呼ばれ、休戦直前に戦死したイギリスのウィルフレッド・オーウェンはその代表的な作家である。フランスの権威ある文学賞のゴンクール賞も、大戦中の受賞作は全て戦争文学作品となった。受賞作のなかでも、特にアンリ・バルビュス『砲火（英語版）』（1916年）は、20万部の売上を記録し、以後の「戦争小説のモデル」となったとされる。フランス文学研究者の久保昭博によれば、『砲火』は兵士の死体や過酷な塹壕生活を口語・俗語文体を用いて描くことで、迫真的な大戦描写に成功したのである。
ドイツでも、自然主義や表現主義の戦争文学に続いて、戦間期にはハンス・カロッサ『ルーマニア日記』（1924年）や、エーリヒ・マリア・レマルク『西部戦線異状なし』（1929年）に代表される新即物主義の戦争文学が登場した。これらの新即物主義の作品も、報告体を用いてより写実的に第一次世界大戦の戦場を描写したものだった。特に『西部戦線異状なし』は、刊行からほどなく25ヶ国語に翻訳され、計350万部の売上を記録した。
アメリカでは第一次世界大戦の影響の下、いわゆる「失われた世代」の作家たちが登場した。1926年、その代表的な作家であるアーネスト・ヘミングウェイと ウィリアム・フォークナーは、それぞれ初の長編作品を出版したが、両者の作品とも第一次世界大戦を背景としたものだった（ヘミングウェイ『日はまた昇る』、フォークナー『兵士の報酬（英語版）』）。
美術の分野でも、第一次世界大戦に多くの芸術家が従軍画家として参加し、プロパガンダのための戦争画を描いた。また、こうした伝統的な従軍画家だけでなく、装備のカモフラージュを行うためにキュビズムやヴォーティシズムの画家が動員された。さらに、徴兵されてあるいは志願して前線で兵士として戦う芸術家もいた。西洋近現代美術史研究者の河本真理によれば、戦場を体験した画家たちは、戦争の理念的側面を抽象的な様式で表現しようとする者と、戦場の人々の身体などを写実的な様式で表現しようとする者の二つの系統に分かれていった。大戦による西洋社会の動揺は、一方では、前衛的な芸術から古典的な芸術へという「秩序への回帰」につながる。しかし、その一方で、第一次世界大戦を近代合理主義の限界であるとみなし、これまでの芸術の在り方を否定する「反芸術」のダダイスムも登場することとなった。
また、第一次世界大戦では、これまでの戦争と異なり、ポスター、写真、映画といった新しい手段によっても戦争が描かれた。フランスをはじめとする参戦国政府は、写真部・映画部のような組織を設置し、プロパガンダの手段として写真・映画を活用しようとした。特に、1916年公開の無声記録映画『ソンムの戦い（英語版）』は、イギリスの戦争プロパガンダ局長チャールズ・マスターマン（英語版）の主導で作られ、当時の国内映画の最多観客動員数記録を更新するほどの人気を博したという。
余波 > 国際平和への努力

第一次世界大戦による災厄の巨大さを目の当たりにしたことで、国際社会では厭戦感が広がることとなった。戦後の国際関係においては平和協調が図られ、1919年に米大統領ウィルソンの提唱により、人類史上初の国際平和機構である国際連盟が設立され、1925年にはロカルノ条約、1928年には主要国間で不戦条約（ケロッグ＝ブリアン協定）が締結された。このほかにも主要列強間においてワシントン海軍軍縮条約（1922年）、ロンドン海軍軍縮条約（1930年）といった軍縮条約が締結された。
しかし、これら国際平和のための様々な努力も空しく、第一次世界大戦の原因と結果を巡る多くの戦後処理の失敗、戦後好景気の反動としての世界恐慌の発生とブロック経済化、社会主義の勢力拡大などで、それらに対抗する形でのイタリア王国のムッソリーニ率いるファシスト党、ドイツのヒトラー率いるナチスと、ファシズムが台頭していった。
戦勝国の日本でも、日本のシベリア出兵や中華民国での排日とそれに対する日本軍の出兵拡大。また日英同盟の破棄やアメリカでの日本人移民の差別などが行われた末のナショナリズム台頭といった混乱が起きた。さらに1931年には関東軍主導により満洲事変が起こされ、数度にわたり軍事クーデターが起きたことで、第一次世界大戦後に日本に根付くかと思われた民主主義（大正デモクラシー、普通選挙）がわずか15年程度で途絶え、軍国主義が進むこととなった。
国際連盟は提唱国であるアメリカをはじめとした大国の不参加や脱退が相次いで十分な役目を果たせず、戦間期に発生した係争への介入を行うことがほとんどできなかった。ヴェルサイユ条約成立後、フランスのフェルディナン・フォッシュ陸軍元帥は、「これは講和ではない。20年間の休戦にすぎない」と予言していた。イギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズは、「ドイツ人など貧困にあえいでいればよいなどという考え方では、いつの日か必ず復讐されることになる」と条約を批判。アメリカのある上院議員も「この条約は先の大戦より悲惨な戦争を呼ぶものであると確信した」と述べた。そして彼らの予言通り、条約調印のほぼ20年後の1939年に、再び全世界規模の戦争となる第二次世界大戦が勃発することとなる。
余波 > 戦場跡に残る不発弾と遺骨

この戦争における砲撃の数量は凄まじく、西部戦線の主戦場となったフランスの内務省によれば、国内で約14億発の砲弾が使用され、そのうち約1割が不発弾となったという。内務省の爆発物処理隊隊員が加盟している研究会では、その全ての不発弾を処理するためにかかる時間を約700年と試算している。
西部戦線の戦跡では、不発弾のほか廃棄された毒ガスを含む砲弾による土壌汚染が深刻なために、立ち入りが禁止されている土地が残っており、無害化のための調査・処理が続いている。また、戦地に放置・埋葬された戦死者の遺骨もいまだ多く残されており、その収集とDNA型鑑定などによる遺族捜し、納骨が21世紀以降も続けられている
。
余波 > 21世紀

従軍した軍人のうち、最後まで存命だった元イギリス海軍水兵クロード・チョールズが2011年5月5日、110歳で死去した。
現代にも大きな影響を与えており、2018年11月11日にパリで行われた終戦100年記念式典には、フランス、日本、イギリス、イタリア、アメリカなどの戦勝国や、ドイツなど敗戦国を含めて60カ国以上の首脳級要人約70人が参加した。
軍事技術

→「」および「」も参照
軍事技術 > 火薬

第一次世界大戦が始まると無煙火薬であるコルダイトが大量に必要となったが、原料となるアセトンは木材を乾留して製造されていたため、安定した大量供給は難しかった。当時マンチェスター大学で化学を教えていたハイム・ヴァイツマンは1910年頃にデンプンからアセトンを合成する手法を開発しており、イギリス政府と協力し工業化に成功したことで、年間3万トンのアセトンが供給可能となった。この功績によりウィンストン・チャーチルやロイド・ジョージなどイギリス政府の要人に知己を得たことによりロビー活動での影響力が増すこととなった。
軍事技術 > 陸上戦

→「」も参照
第一次世界大戦の初期では20世紀の技術と19世紀の戦術が混ざり合い、大きな損害は不可避であった。しかし、列強の軍は1917年末までにそれぞれ兵力を数百万人に増やしつつ現代化を進め、電話、無線通信、装甲車、戦車、飛行機を利用するようになった。歩兵の編成も変更され、それまで100人の中隊が部隊の行動単位だったのを下士官率いる10人程度の分隊に変更された。
大砲も革命を遂げた。1914年、大砲は前線に配置され、砲弾は標的に直接撃たれた。しかし、1917年までに大砲、臼砲、さらに機関銃による間接射撃が多用されるようになり、飛行機や（見落とされることも多い）野戦電話（英語版）といった新しい技術による測距や射弾観測が行われるようになった。また、大砲音源測距（英語版）と対砲兵射撃（英語版）が一般的になった。
重砲火による間接射撃についてはドイツの方が連合国軍よりもはるかに進んでいた。ドイツ陸軍は1914年時点で既に150mmと210mm榴弾砲を運用しており、一方フランス陸軍とイギリス陸軍の大砲は75mmと105mm程度だった。イギリス軍は6インチ (152mm) 榴弾砲を1門有していたが、重くてまともに運べず、分解して前線に運んだ後改めて組み立てなければならない代物であった。ドイツはさらにオーストリアの305mmと420mm大砲を使用、また開戦時点で既に塹壕戦に適する、様々な口径のミーネンヴェルファーを有していた。
1917年6月27日、ドイツ軍は当時世界最大の大砲バッテリー・ポンメルン（英語版）を使用した。クルップ社が製造したこの大砲は重さ750kgの砲弾をクケラーレ（英語版）から50km先のダンケルクに発射することができた。
戦闘の多くは塹壕戦であり、前線を1m前進させるために数百人が犠牲になるというものだった。歴史上死傷者の最も多い戦闘の中には第一次世界大戦の戦闘が多く含まれ、例としてはパッシェンデールの戦い、マルヌ会戦、カンブレーの戦い、ソンムの戦い、ヴェルダンの戦い、ガリポリの戦いがある。ドイツはハーバー・ボッシュ法による窒素固定を活用して、イギリスの海上封鎖にもかかわらず火薬を絶やさずに供給することができた。大砲の攻撃は最も多くの損害を出し、大量の爆発物を費やした。爆弾の爆発や破砕（英語版）により兵士の頭部損傷が続出したため、交戦諸国は現代も使われる鋼鉄製戦闘用ヘルメットを設計した。その端緒となったのはフランスが1915年に導入したアドリアンヘルメットであり、直後にイギリスとアメリカがブロディヘルメットを採用、1916年にはドイツがシュタールヘルムを導入した。シュタールヘルムはその後改良を経て現代まで使用されている。
化学兵器が広く使われたことも第一次世界大戦の特徴であった。攻撃に使われたガスは塩素、マスタードガス、ホスゲンなどだった。最初に使われた塩素に対する対策のガスマスクはすぐに配備され、以降より効果的な化学兵器の開発とその対策の開発がいたちごっこのように続き、終戦まで続いた。化学兵器の使用と小規模な戦略爆撃はいずれも1899年と1907年のハーグ陸戦条約で禁止され、両方とも効果が薄いことが証明されたが、大衆の注目を集めることには成功した。
陸戦兵器のうち戦闘力が最も強いのは1門数十トンの重さを有する列車砲である。ドイツが使用したのはディッケ・ベルタ（「太っちょベルタ」）というあだ名が付けられた。ドイツはまたパリ砲を開発、重さ256トン、砲弾の重量は94kgで、パリを約100km先から砲撃することができた。
塹壕、機関銃、空からの偵察、有刺鉄線、破砕砲弾を使用する現代化した大砲といった技術により、第一次世界大戦の戦線は膠着した。イギリスとフランスは戦車を開発して機甲戦に持ち込むことで戦線の膠着を解決しようとした。イギリス初の戦車であるマーク I 戦車はソンムの戦いの最中、1916年9月15日に使用された。この時は安定性に問題があったが、実戦に耐えうることを証明することができた。そして、1917年11月のカンブレーの戦いではヒンデンブルク線を突破する一方、諸兵科連合部隊が敵兵8千人を捕虜にし、大砲100門を鹵獲することができた。一方、フランスは旋回砲塔を持つルノー FT-17 軽戦車を開発、ルノー FT-17はフランスの勝利に大きく貢献した。ほかにもルイス軽機関銃、ブローニングM1918自動小銃、MP18など軽機関銃や短機関銃が導入された。
もう1つの新型武器である火炎放射器はまずドイツ陸軍によって使われ、続いて諸国の陸軍に採用された。戦術的には高い価値を有さなかったが、戦場上の恐慌を引き起こし、敵軍の士気を低下させる武器として有用であった。
塹壕戦には大量の食料、水、弾薬が必要であり、平時の交通システムが破壊される地域も多いため塹壕鉄道（英語版）が発展した。しかし、内燃機関の改良により、塹壕鉄道は廃れた。
軍事技術 > 海戦

→詳細は「」を参照
ドイツは開戦の後、Uボート（潜水艦）を配備した。ドイツ帝国海軍はUボートを駆使して大西洋で制限付きと無制限潜水艦作戦を交互に遂行、イギリスの補給を断とうとした。イギリス商船の海員が死亡したことと、Uボートが無敵のように見えたことで爆雷（1916年）、ハイドロホン（パッシブソナーの一種、1917年）、軟式飛行船、攻撃型潜水艦（英語版）（R級潜水艦（英語版）、1917年）、前方攻撃用の対潜兵器、吊下式ハイドロホン（最後の2つは1918年に放棄された）などが次々と開発された。潜水艦をさらに活用すべく、ドイツでは1916年に補給潜水艦が提案された。
軍事技術 > 空戦

→詳細は「」を参照
固定翼機が初めて軍事利用されたのは伊土戦争中の1911年10月23日、イタリア軍がリビアを偵察した時だった。翌年にはグレネード投下や空中写真撮影に使われるようになった。飛行機の軍事上の価値は1914年までに明らかになり、戦争初期には偵察や近接航空支援で使われた。敵機を撃ち落とすべく、対空砲や戦闘機が開発された。他にも戦略爆撃機が開発され、主にドイツとイギリスが使った。ドイツはツェッペリン（硬式飛行船の一種）や大型の複葉機で北海を渡り、ロンドンなどイギリス本土を空襲した。
→「ドイツによる戦略爆撃 (第一次世界大戦)」を参照
戦争末期には航空母艦が初めて使われ、1918年にはイギリスのフューリアス号がトンデルンにあったツェッペリン飛行船のハンガーを破壊するためトンデルン襲撃（英語版）を敢行、ソッピース キャメルを飛ばせた。
塹壕の上空を飛ぶ有人観測気球は固定の偵察基地として使われ、敵軍の動きを報告したり、砲兵に指示を出したりした。気球の乗員は一般的には2名であり、2人ともパラシュートを装備していた。これは敵軍による対空攻撃に遭った場合でもパラシュートを使って安全に脱出できるようにするためであった。当時のパラシュートは重すぎて、積載量が既にぎりぎりの飛行機に搭載できず、小型化は戦争終結後に行われたことだった。またイギリスの首脳部でもパラシュートがパイロットの臆病さにつながるとしてその搭載に反対した。
偵察されることを防ぐため、気球は敵機にとって重要な標的である。敵機から身を守るため、気球には対空砲が搭載され、さらに自軍の飛行機がパトロールを行った。また空対空ロケット（英語版）といったより特殊な武器も試された。軟式飛行船や気球による偵察の結果、全種類の飛行機の間で行われる空対空戦闘（航空戦）が発展した。また、気づかれずに大軍を動かすことが不可能になったため、塹壕戦が膠着する一因となった。ドイツは1915年と1916年にイングランド空襲を行い、イギリスの士気を低下させるとともに飛行機を前線から引き起こそうとし、実際に恐慌が起こったため数個飛行隊の戦闘機がフランスから急遽イギリスに派遣された。
軍事技術 > 暗号

→詳細は「」を参照
1914年にイギリスがドイツの海底通信ケーブルを切断した結果、国際通信ケーブルと無線しか使えなくなったドイツは傍受を防ぐために通信を暗号化した。
しかし、ドイツは戦争初期に多くの不幸に見舞われ、暗号を悉く解読された。まず、イギリス海軍がオーストラリア沖でドイツの商船からHandelsverkehrsbuch (HVB) というコードブックを奪取、続いてエストニアで座礁したドイツ船からドイツ海軍用のSignalbuch der Kaiserlichen Marine (SKM) がロシアに奪われ、さらにVerkehrsbuch (VB) もオランダ沖でイギリスに取得された。
これらのコードブックを得たイギリスは傍受した通信量が膨大だったこともあり、海軍本部で暗号解読部門であるルーム40を設立した。ルーム40は後にツィンメルマン電報の解読に成功、アメリカを連合国側で参戦させることに成功した。
戦時下の社会 > 捕虜の処遇

→詳細は「日独戦ドイツ兵捕虜」を参照
→詳細は「」を参照
第一次世界大戦では約800万人が降伏して捕虜収容所に収容された。全参戦国がハーグ陸戦条約に基づき捕虜を公正に処置すると公約した結果、捕虜の生存率が前線で戦った兵士の生存率よりも高くなった。最も危険なのは降伏の瞬間であり、降伏の意を示した兵士が射殺されることもあった。単独で降伏した者は少なく、大部隊が一度に降伏することが多かった。一方、収容所にたどり着いた捕虜の状況は赤十字社や中立国の監察もあってそれなりに良く、第二次世界大戦での状況よりもはるかに良かった。
例としては、ガリツィアの戦い（英語版）でロシア軍がオーストリア＝ハンガリー軍10万から12万人を捕虜にし、ブルシーロフ攻勢でドイツ軍とオーストリア＝ハンガリー軍約325,000-417,000人がロシア軍に降伏、タンネンベルクの戦いでロシア軍9万2千が降伏した。1915年2月から3月のプシャスニシュの戦い（ドイツ語版）でドイツ軍1万4千がロシア軍に降伏、同年8月にカウナス駐留軍が降伏すると、ロシア軍約2万が捕虜になった。また第一次マルヌ会戦ではドイツ軍約1万2千が連合国軍に降伏した。ロシアの損害（戦死、負傷、捕虜）のうち、25から31%が捕虜であり、オーストリア＝ハンガリーは32%、イタリアは26%、フランスは12%、ドイツは9%、イギリスは7%だった。ロシア軍の捕虜250-350万を除く連合国軍の捕虜は約140万人で、中央同盟国の損害は約330万人（その大半がロシア軍への降伏だった）。ドイツ軍は250万人の捕虜を、ロシア軍は220万から290万人の捕虜を、英仏軍は約72万人の捕虜を捕らえた。その大半は1918年の停戦直前に捕らえた捕虜だった。日本軍は約5,000人、アメリカ軍は4万8千人の捕虜を捕らえた。
日本は戦時下においては陸海軍とも国際法を遵守し、捕らえたドイツ帝国軍とオーストリア＝ハンガリー帝国軍の捕虜は丁重に扱った。青島と南洋諸島で捕獲した捕虜約4700名は、徳島県の板東俘虜収容所、千葉県の習志野俘虜収容所、広島県の似島検疫所俘虜収容所など各地の収容所に送られたが、特に板東収容所での扱いはきわめて丁寧で、ドイツ兵は地元住民との交流も許され、近隣では「ドイツさん」と呼んで親しまれた。このときにドイツ料理やビール、オーケストラをはじめ、収容所から広まった数多くのドイツ文化が日本に伝えられた。スペイン風邪の世界的流行の中、死亡者はわずか9人のみであった。またドイツでは食糧不足があったものの死亡した捕虜は5%に過ぎなかった。
反面ロシアでの状況は悪く、捕虜も非戦闘員も飢餓が多かった。ロシアでは囚われていた捕虜の15から20%が死亡、中央同盟国に囚われたロシア兵の8%が死亡した。またオスマン帝国では国際法の教育が全く行われておらず、捕虜をひどく扱うことが多かった。これはオスマン帝国がムスリム国家（キリスト教国ではない）であるゆえと西欧中心主義的視点から言われることがあるが社会学的な正確性が欠けた偏見である。1916年4月のクート包囲戦の後、イギリス兵士約11,800人（主に英領インドの兵士）が捕虜になったが、そのうち4,250人が捕虜のまま死亡した。捕虜になった時点で健康状態が悪い者が多かったが、オスマン軍は彼らに1,100km行進してアナトリア半島まで行くよう命じた。生還者の一人は「獣のように扱われた。脱落することは死に等しかった」と述べた。その後、生還した捕虜はトロス山脈を通る鉄道の建設に駆り出された。
第一次世界大戦が停戦した後、敗戦した中央同盟国に囚われた捕虜はすぐに送還されたが、日本を除く連合国とロシアに囚われた捕虜は同様の扱いを受けられず、多くが強制労働に駆り出された。例えば、フランスでの捕虜は1920年まで強制労働を強いられた。捕虜の釈放は赤十字が連合国軍総司令部に何度もかけあった後にようやく行われた。ロシアでのドイツ人捕虜の釈放はさらに遅く、1924年時点でもまだロシアに囚われていた捕虜もいた。これは第二次世界大戦のソ連と同様であった。
戦時下の社会 > 戦争への支持

オーストリア＝ハンガリー帝国の出身でクロアチア人の亡命政治家アンテ・トルムビッチ（英語版）などユーゴスラヴィア主義者（英語版）は、南スラヴ統一国家の建国を望んだため、戦争を強く支持した。1915年4月30日、トルムビッチ率いるユーゴスラヴィア委員会（英語版）がパリで成立、直後にロンドンに移った。1918年4月にはローマで「圧迫された民族の会議」(Congress of Oppressed Nationalities) が行われ、チェコスロバキア人、イタリア人、ポーランド人、トランシルヴァニア、南スラヴの代表が連合国にオーストリア＝ハンガリーの住民による民族自決を支持するよう求めた。
中東ではトルコの民族主義と呼応してアラブ民族主義も高揚、汎アラブ国家の建国が叫ばれるようになった。1916年、アラブ反乱がオスマン帝国の中東領で起こり、独立を目指した。
東アフリカではダラーウィーシュ国がソマリランド戦役（英語版）でイギリスと戦っていたが、エチオピア帝国のイヤス5世はダラーウィーシュ国を支持した。ドイツ駐アディスアベバ大使フリードリヒ・ヴィルヘルム・カール・フォン・シルベルク（ドイツ語版）は「エチオピアがイタリア人を追い出して紅海沿岸を奪回、帝国を以前の規模に回復する時が来た」と述べた。エチオピア帝国は中央同盟国側で参戦する瀬戸際まできたが、同盟国がエチオピアにおける独裁について圧力をかけたことでイヤス5世が廃位されたため参戦が取り止めとなった。
社会主義政党の一部は1914年8月の開戦時点では戦争を支持した。ヨーロッパの社会主義者は民族主義についての意見が分かれたが、愛国心による戦争への支持がマルクス主義者などの急進派が持つ階級闘争の概念、そして労働組合主義を圧倒した。開戦すると、イギリス、オーストリア、ドイツ、フランス、ロシアの社会主義者は民族主義の時流に従って自国の参戦を支持した。
当時アメリカで活躍していたイギリス人のチャーリー・チャップリンや日本人の早川雪洲は、アメリカの戦時公債発売委員に推薦され、特に早川は日本の同盟国のアメリカの国債を6万ドルも買ってアメリカ人を驚かせた。さらに友人知人にも盛んに公債の購入を勧め、1918年には『バンザイ』(Banzai) という公債販売促進のための映画まで撮って、アメリカを助けた。
イタリア民族主義（英語版）は戦争により高揚、初期には様々な政治会派からの支持を受けた。最も活動的で支持を受けたイタリア民族主義者の一人はガブリエーレ・ダンヌンツィオであり、彼はイタリア民族統一主義を宣伝、イタリア大衆を参戦支持に動かした。イタリア自由党のパオロ・ボセッリは連合国側で参戦することを支持してそれを宣伝、ダンテ・アリギエーリ協会をイタリア民族主義の宣伝に利用した。
イタリアの社会主義者は戦争を支持すべきか反対すべきかで意見が分かれた。ベニート・ムッソリーニやレオニーダ・ビッソラティ（英語版）などは支持したが、イタリア社会党は反軍国主義の抗議を行った者が殺害されると戦争反対の方針を決定、6月に赤い一週間（英語版）と呼ばれるゼネラル・ストライキを行った。社会党はムッソリーニなどの参戦を支持した党員を除名した。労働組合主義者だったムッソリーニはイタリア民族統一主義に基づき、オーストリア＝ハンガリーのイタリア人地域の併合を支持、1914年10月に『イル・ポポロ・ディタリア（英語版）』を創刊し、国際行動のための革命ファッシ（イタリア語版）を設立。後に1919年のイタリア戦闘者ファッシに発展し、ファシズムの起源となった。ムッソリーニが民族主義を支持したことで、彼はアンサルド（軍備会社）などの会社から募金して『イル・ポポロ・ディタリア』の創刊に必要な資金を集めた。彼はこの新聞で社会主義者などを説得して戦争を支持させた。
戦時下の社会 > 反戦運動

→詳細は「」および「フランス軍反乱」を参照
開戦直後には多くの社会主義者や労働組合が政府を支持したが、ボリシェヴィキ、アメリカ社会党、イタリア社会党、カール・リープクネヒト、ローザ・ルクセンブルクなどの例外もあった。
開戦から3か月も満たない1914年9月にローマ教皇に就任したベネディクトゥス15世は第一次世界大戦とその影響を在位期間の初期の焦点とした。前任のピウス10世と違い、彼は選出から5日後に平和のために手を尽くすと宣言した。彼の初の回勅で1914年11月1日に公布されたアド・ベアティッシミ・アポストロルム（英語版）も第一次世界大戦に関するものだった。しかし、ベネディクトゥス15世は教皇の立場から平和の使者として振舞ったものの参戦各国に無視された。1915年にイタリアと三国協商の間で締結されたロンドン条約でも教皇による平和への動きを無視する条項が盛り込まれ、またベネディクトゥス15世が1917年に提案した平和案もオーストリア＝ハンガリーを除いて無視された。
1914年、イギリスのパブリックスクールの将校訓練課程（英語版）の年度キャンプがソールズベリー平原（英語版）近くのティッドワース・ペンニングス (Tidworth Pennings) で行われた。陸軍総司令官ホレイショ・ハーバート・キッチナーが士官候補生を閲兵する予定だったが開戦により出席できなくなったため代わりにホレス・スミス＝ドリアン（英語版）が派遣された。バミューダ諸島出身の士官候補生ドナルド・クリストファー・スミス (Donald Christopher Smith) の述懐によると、スミス＝ドリアンのスピーチは出席した下士官候補生2,000-3,000名を驚かした。
彼は戦争は何としても避けなければならない、戦争は何も解決しない、全ヨーロッパや多くの地域が廃墟に化する、人命の損失が大きすぎて全人類の人口が絶滅する、などと述べた。そのような憂鬱で愛国的でない感情を述べるイギリスの将軍に、私、そして私達の多くが、無知なことに彼を恥じた。しかし、その後の4年間にわたり、私達のうち大虐殺を生き残った者（おそらく4分の1を越えないだろう）は将軍の予想の正しさを知り、彼がそれを述べるのにどれだけの勇気が要るかを知った。
多くの国は戦争に反対した者を投獄した。例としてはアメリカのユージン・V・デブスとイギリスのバートランド・ラッセルがいる。アメリカでは1917年スパイ活動法と1918年扇動罪法（英語版）により募兵反対や「愛国的ではない」主張が犯罪であると定められた。政府を批判する出版物は郵便での検閲により流通できないようにされ、多くの人々が愛国的でない主張をした廉で長期間投獄された。
民族主義者の一部は、特にその民族主義者が敵対した国において戦争への介入に反対した。アイルランド人の大半は1914年と1915年時点では参戦に同意したが、少数のアイルランド民族主義者は参戦に反対した。1912年にアイルランド自治危機（英語版）が再び浮上した後、世界大戦が勃発した1914年7月にはアイルランドがあたかも内戦前夜のようになっていた。アイルランド民族主義者とマルクス主義者はアイルランド独立を求め、1916年にイースター蜂起を決行した。ドイツはイギリスを不安定にすべくライフル2万丁をアイルランドに送った。イギリスはアイルランドの戒厳を発令したが、革命の脅威が去ると、イギリスはアイルランド民族主義者に譲歩した。しかし、アイルランドでの反戦世論が高じた結果、1918年徴兵危機（英語版）が起こった。
ほかにも良心的兵役拒否者（社会主義者や信仰を理由に兵役を拒否する者）が戦闘への参加を拒否した。イギリスでは1万6千人が良心的兵役拒否者として扱われることを申請した。スティーヴン・ホブハウス（英語版）など一部の平和活動家は兵役と代替役の両方を拒否した。
戦時下の社会 > 反戦運動 > 反乱

1916年夏、ロシア帝国政府がムスリムの兵役免除を廃止したため中央アジア反乱が起きた。また1917年には一連のフランス軍反乱が起き、多くの兵士が処刑、投獄などされた。1917年9月、フランスにおけるロシア海外派遣軍（英語版）はフランスのために戦う理由に疑義を呈して反乱した。
イタリアでは1917年5月、共産主義者がミラノで暴動を扇動して、終戦を訴えた。共産主義者は工場を操業停止に追い込み、公共交通機関も運休に追い込まれた。イタリア軍は戦車や機関銃などの武器を抱えてミラノに入城し、共産主義者と無政府主義者と対峙した。イタリア軍は5月23日にミラノを支配下に置いたが、イタリア兵3人を含む約50人が死亡、800人以上が逮捕された。
ドイツ北部では1918年10月末にドイツ革命が勃発した。ドイツ海軍の水兵が、敗北必至の状況下で最後の大規模な戦役への出征を拒否して反乱した。軍港のヴィルヘルムスハーフェンとキールで勃発した水兵反乱（英語版）は数日で全国に飛び火し、1918年11月9日の共和国建国宣言、直後のヴィルヘルム2世退位につながった。
戦時下の社会 > 反戦運動 > 徴兵

→詳細は「」を参照
徴兵は当時ヨーロッパ諸国で行われたが、英語圏では賛否両論だった。特にアイルランドのカトリック信者など少数派の間では不人気だった。
カナダでは徴兵問題が1917年徴兵危機（英語版）という大きな政治危機に発展、カナダの英語話者とフランス語話者が仲違いするきっかけとなった。というのも、フランス系カナダ人がイギリス帝国ではなくカナダという国を愛したのに対し、多数派である英語話者はルーツがイギリス人だったため戦争を義務として扱ったという違いがあった。
オーストラリアでは首相ビリー・ヒューズが徴兵支持運動を組織した結果、オーストラリア労働党の分裂を招き、ヒューズは1917年に民族主義党（英語版）を結成して運動を継続した。しかし、農民、労働運動、カトリック教会、アイルランド系カトリックが一斉に反対した結果、1917年オーストラリア徴兵に関する国民投票（英語版）は否決された。
イギリスでは兵役に適する男子1千万人のうち600万人が招集され、そのうち75万人が戦争で命を落とした。死者の多くが若い未婚者だったが、16万人が妻帯者であり、子女がいる者も多く子供30万人が父を失った。第一次世界大戦中の徴兵は1916年兵役法（英語版）で始まった。兵役法では聖職者、子供のいる未亡人を除き、18歳から40歳までの独身男性の徴兵を定めた。兵役裁判所（英語版）という、健康、良心的兵役拒否などを理由とした兵役免除申請を審査する制度もあった。1月に成立した兵役法では既婚男性を除外したが、6月にはその条項が撤廃された。年齢の上限も後に51歳に引き上げられた。兵役裁判所の審査も徐々に厳しくなり、1918年には聖職者の徴兵も一定の支持を受けるようになった。徴兵は1919年中まで続いた。また、アイルランドでは政情不安により徴兵が施行されることはなく、徴兵はイングランド、スコットランド、ウェールズでのみ行われた。
アメリカでは参戦から6週間の間、募兵者の人数が7万3千人と目標の100万人を大きく下回ったため、政府は徴兵を決定した。アメリカの徴兵は1917年に開始され、一部の農村部を除いて受け入れられた。
オーストリア＝ハンガリーでは大陸ヨーロッパ諸国と同じく、一般兵士を徴兵したが、士官については募兵で招集した。その結果、一般兵士では4分の1以上がスラヴ人だったが士官では4分の3以上がドイツ人だった。スラヴ人兵士は不平を抱き、結果的にはオーストリア＝ハンガリー軍の戦場における実績が災難的になった。