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ソフマップ
歴史 > 「箱売り」からの躍進

ハードウェア販売を開始した当初は、秋葉原と大阪・日本橋の小型商業ビルに居を構え、商品展示は行わずその分廉価に販売する「箱売り」業態を得意としていた。そのため1986年より商品価格をリスト掲載したフリーペーパーソフマップタイムズ（後のソフマップワールド、有料化後はソフマップワールドハイパー→ソフマップドットマガジン→ソフマップデジタルバイヤーズ。2005年3月号で休刊）を大量に発行し、落下保証などといった「新品5年保証」「中古3年保証」といった独自の保証制度をいち早く開始し、創業時からの得意分野であるパソコン中古買い取りの3本柱で他社との差別化を図っていた。
その後Windows 95発売に端を発するパソコンブームを見越し、大幅に増床して初心者向けの展示販売に力を入れることとなり、1994年の秋葉原1号店シカゴ（ChicagoはWindows 95の開発呼称）、大宮を皮切りに大型店舗GIGA STORE店の出店を加速する一方、東京八重洲・池袋などではコンビニ業も行うなどの多角化経営を行った。特に秋葉原では1993年頃から当時の家電不況で廃業に追い込まれた家電量販店の店舗跡地に積極的に出店、それまで裏通りに多く展開していた小規模店舗の統合を行っていった。
大阪地区にも進出し、ほぼ同一の営業形態をとる地元資本のスタンバイと激しい販売合戦を繰り拡げた。電気街の家電量販店が勢いを落としていった当時、ソフマップは新たな電気街の雄として注目された。
歴史 > 競争激化

ところが、1990年代も半ばに入ると、パソコンの価格下落、中古品の商品サイクル短縮による流通性や収益性の低下、家庭用ゲームの販売不振などの要因が重なり、売り上げの伸びが鈍化し、停滞から凋落へ辿っていく。主力の東京の秋葉原・大阪の日本橋両地区は各フロアの狭い店舗が多い上に近隣同業者との競合が激しく、地方に展開した大型店舗では逆にフロアが広すぎて持て余してしまい非効率になるなど、店舗面の問題も足を引っ張る要因となった。郊外部に進出してくる大型家電量販店への対抗も迫られ初心者向けの展示販売に方向性を切り換えたものの、雑多な陳列、清掃の行き届かない店内、どこか話しかけにくい店員など、地方の大型店舗も含めて「箱売り」当時のマニア向けなスタイルからの脱却は遅々として進まず、垢抜けない店舗は他量販店と比較しマイナスイメージを抱え込むことになった。
また、各店舗内を一見した限りでは店員・スタッフは必要量が配置されていたものの、アルバイトや契約社員といった非正規雇用にそのほとんどを依存していた事などから、同業他社と比べても人材の入れ替わりは極めて激しいものがあり、接客態度や商品説明の知識に関する店員の技能のバラつきや適性にも問題があった上、その入れ替わりの激しさゆえに従業員全体の長期的なスキルアップを図る事もままならなかった。非正規雇用であっても優れた接客技術や豊富な知識を有する有能な従業員がいた事も事実ではあるが、正社員登用制度は当時その基準が厳しく実質的に形骸化しており、このため数年間勤務しても正規雇用の身分になれぬまま退職するか、同業他社や家電量販店へのヘッドハンティング・転職などの形で去って行き、ソフマップ社内にほとんど残らないという状況も重なった。また、これらの事がただでさえ規模に対して人数が少ない正社員にのし掛かる負担をさらに重くしてしまうという悪循環となってゆく。これらの要素が重なり続けた結果、1990年代中頃には「ソフマップはバイト（あるいは社員）を使い潰す」などという風評や、他にも社内の人事派閥抗争などの噂が立つようになり、これが口コミやパソコン通信などを介して度々広まった事で、人材確保にも苦しむ様になった。
これらの事が要因となって、競合関係にある同業他社と比較してサービス面・技術面での見劣りが目立つようになっていった。また、ソフマップカードの導入によるポイント付与もあって、「箱売り」当時からの激安というイメージもいつしか失われ（他店と価格比較できるソフマップワールド誌の無料配布は1997年で終了）、業界の中でも中途半端かつどこか浮いた存在になってしまい、そこから抜け出すことができなくなっていた。
歴史 > 丸紅傘下へ

1996年頃、創業者である鈴木慶によればソフマップの経営危機についての根拠のない噂が流れるようになったという。当初は「根拠のない噂はやがて消える」と問題視していなかったが、年末の在庫増を一部銀行から「噂の根拠」と受け取られてしまい、融資の再審査が相次ぐ様になった。融資の遅れから資金ショートに陥りかねない状態が続き、やがて取引先からも条件の見直しを求める企業が現れ始めた。風評被害が実際の経営危機を呼び起こす事態にメーンバンクとの交渉や取引先企業との信頼回復など状況改善へ乗り出し、更に外部資本の導入なども検討された。
1997年夏、「ソフマップは光通信からの外部資本導入に失敗したため、9月16日分の決済の目処が立たず、倒産する見込みである」という内容のパソコン通信の書き込みに端を発するチェーンメールが各所に出回り、この情報を信じた顧客が溜め込んでいた『ルピー（ソフマップが付与するポイント）』を取り付ける騒ぎが発生した。この流言による騒動は、メールで指摘された9月16日にソフマップが倒産しなかった事や、チェーンメールの内容に基本的な事実の誤り（ソフマップ本社の位置や光通信から導入しようとした資本金額など）がある事が指摘され、事実無根の内容であると公表された事から収束に向かった。とはいえ、外部資本の構想が結果として新たな風評被害に繋がってしまい、先述のルピーの一斉取り付けと併せて、結果として同社の経営に多大なダメージを与えることとなった。
最終的に総合商社の丸紅による資本参加を取り付けると一転して経営危機についての噂は終息し、鈴木は「大企業の暖簾の力」を痛感したという。以後は業績の改善を目指して丸紅関連会社との提携を進める一方、無個性化に繋がっていた初心者向けの展示販売を切り上げ、再びコアユーザーに向けた店づくりへの回帰を目指した。
歴史 > ビックカメラグループへ参入

丸紅傘下での業績改善は遅々とした状況が続き、2005年に丸紅がソフマップ株式の一部を家電量販店のビックカメラへ譲渡したため、今度はビックカメラと提携して業績改善に取り組むことになった。しかし、改善効果が見られないことから、2006年2月には、さらに一歩進んだビックカメラとの資本・業務提携を締結。第三者割当増資による新株発行で、ビックカメラが61.56%を取得する親会社になった。この提携により、中古品ビジネス、仕入れ・店舗展開の協力、プライベートブランドの共同開発などの事業全般で、ビックカメラ・ソフマップ両者の持つノウハウを総合的に運用し、ソフマップの経営再建を進めるという方針が取られた。
ポイントカード・提携クレジットカードの共通化は行われていないが、2007年11月20日に初めてビックカメラのインショップとしてオープンし、ビックカメラ岡山駅前店にてポイント交換サービスを開始した（詳細は後述）。また、ビックカメラが毎年発行するカレンダーをソフマップ店頭でも配布する、制服をビックカメラと共通化（デザインは同じだが色違い）など年々ビックカメラ色を強めつつある。さらに2009年10月頃から買い物袋もソフマップ単独店舗でもビックカメラと同じ物を出している（袋にはビックカメラとソフマップのロゴが併記されるようになった）。また、ビックカメラの出資以後、デフレや競争激化による収益性の低下が改善されない店舗の閉鎖および統合が順次行われている（以下参照）。
その一方でパソコン（PC）・PCソフト・DVDソフトの中古商品の扱いを強化し、2007年3月1日からビックカメラ店舗内にソフマップ買取センターを開設している。現在、買取センターは新宿西口・池袋・大宮西口・有楽町・柏・JR京都駅・なんば・立川・ラゾーナ川崎・渋谷東口・天神1号館・高崎東口のビックカメラの店舗内にある。
2007年には、主力の秋葉原地区において、子会社のヤマギワソフトを含めて、分散していた小型各店舗を大型ビルに集約しソフマップタウンに再編することを発表
。ヤマギワ本店跡地に建設したビルをソフマップ秋葉原本館と位置づけ2007年9月6日に開店した。白物家電を取り扱う店舗となり、ビックカメラ秋葉原店ともいうべき多角化店舗が展開された（その後、2009年の改装で一部を除き白物家電から撤退）。それにあわせCIも一新し、ビックカメラグループを前面に出した看板に移行中である。（しかし旧ロゴが完全に廃止されたわけではなく、2009年に開店した池袋店でも使われている。）
また、2007年11月以降は、新たな店舗形態として、ビックカメラ店内に中古専門店を積極的に出店している。また、2008年11月以降、本社機能を、順次ビックカメラ本部の該当部署所在地に移転している。
2010年1月29日、ビックカメラは、ソフマップに対して、既存株主に200株あたりビックカメラ株1株を割り当てる株式交換を実行し、完全子会社化。ソフマップは、先立つ2010年1月26日をもって上場廃止となった。2012年3月1日には、小売部門を分割して株式会社ソフマップを設立、残る店舗不動産管理等の部門（旧株式会社ソフマップ）はビックカメラに吸収合併された。
2017年6月5日には、ソフマップ秋葉原本館をビックカメラAKIBAへ転換。併せて秋葉原地区のソフマップの店舗を再編し、「ソフマップAKIBA」全5館とビックカメラを含めて「AKIBAビックマップ」と総称する形にリブランドを行う。6月22日に全館開店。
沿革

1982年（昭和57年）4月 - パソコンソフトのレンタル事業を目的として、鈴木慶が有限会社ソフマップを創業。東京都新宿区高田馬場にて店舗を開店。
1983年（昭和58年）
秋葉原1号店（のちの秋葉原14号店新品パソコンゲームソフト専門ショップ。現在は閉店）開店。
組織変更を行い、資本金3,000万円で株式会社ソフマップを設立。
1984年（昭和59年）- 新品・中古パソコン販売への業態転換、フランチャイズ店でのソフトレンタルは継続。
1985年（昭和60年）- ソフトレンタルのフランチャイズ契約解除。大阪日本橋に出店、地元資本のスタンバイと競合関係になる。
1992年（平成4年）- 株式の額面の変更を目的に、同名の株式会社ソフマップ（本社・埼玉県大宮市）に合併。
1994年（平成6年）- ソフマップカード会員制度・ルピーポイント制度開始。初の大型店GIGA STORE大宮店オープン。
1995年（平成7年）
3月 - ソフマップ・エフ・デザイン株式会社（後のドリームテクノロジーズ）設立。
有償保証制度「ソフマップワランティ」開始。
1997年（平成9年）- ソフマップカード会員100万名突破。夏、倒産予測の流言が飛び、ポイントカードの取り付け騒動が発生。
1999年（平成11年）- 角田無線電機の「本店」の店舗運営を譲り受け、「カクタソフマップ（後のパソコン総合館・現在は解体済み）」開店。
2000年（平成12年）- 創業者の鈴木慶代表取締役社長が退任、柿谷義郎取締役会長が代表取締役社長に就任。ソフマップ・ドットコム設立。
2001年（平成13年）- 東京証券取引所市場第二部に上場（証券コード2690）。
2002年（平成14年）- 子会社であるソフマップソフト株式会社が、ヤマギワソフトからソフト関連事業に関する営業を譲り受け、東京物流センター・中古事業リユースセンター統合。
2003年（平成15年）- 大阪物流センター・中古事業リユースセンター統合。中古FC事業「ソフマップユーフロント」の出店を開始。
2004年（平成16年）
中古パソコンの商品化における国際標準規格ISO 9001認証取得。
2月10日 - ヤマギワソフト館において火災が発生、計4フロアを焼失（同店舗は復旧し、同年8月にリニューアルオープン）。
2005年（平成17年）
筆頭株主である丸紅がビックカメラに株式を一部譲渡。それにより筆頭株主がビックカメラ（19.84%）に移動（丸紅は13.89%）。ビックカメラと資本・業務提携に関する覚書を締結。
4月15日 - 完全子会社のウインケル株式会社が「あきばU-SHOP」と「あきばA・SHOP」を開店。
12月21日 - 通信販売事業ソフマップ・ドットコムのホームページをリニューアルした際、各種設定などに失敗。1週間以上もの間アクセス不能となり、リニューアル後には商品が2000年1月1日着になっていたりと、復旧後にもリニューアル失敗の影響による不手際が続発。
2006年（平成18年）2月28日 - 株式の第三者割当増資により、ビックカメラが株式の61.56%を取得。同社の連結子会社となる。
2007年（平成19年）
3月18日 - 秋葉原の4店舗、新宿の2店舗においてSuicaを導入。
6月1日 - 子会社のソフマップソフト株式会社を吸収合併。
6月6日 - ソフマップ・ドットコムにて198,000円の液晶モニターの価格を1桁削って誤表記で販売していたことが発覚。翌日になり価格を訂正したが、それまでに誤表記の液晶モニターの購入者に対してソフマップカードの割引ポイントが正規表記購入時と同額のポイントが付くことが発覚した。ソフマップでは誤表記での獲得ポイントについて無効にし、このポイントを使ってソフマップ内で購入した者に対してはポイント数がマイナスになった場合はマイナス分を請求すると発表した。
9月6日 - ソフマップ初の白物家電を本格的に取り扱うソフマップ秋葉原本館を開店。開店に際しては、ビックカメラが全面的にバックアップし、開店時には多くのビックカメラ社員も売場に立った。
11月 - ヤマギワソフト4店舗を順次ソフマップに店舗名称変更（同年12月に完了）。初めての「ビックカメラ店舗内のインショップ型店舗」となる岡山駅前店を開店。以降の新規出店店舗は、現時点で2022(令和4)年4月29日に開店したソフマップAKIBA 駅前館を除き全てこの業態で出店されている。
2008年（平成20年）
6月 - 中古品を除く商品の発注業務をビックカメラに委託。
11月 - 本社を豊島区東池袋のビックカメラ本社内に移転。
2009年（平成21年）
7月1日 - 完全子会社のウインケル株式会社が、ビックカメラ関連会社の株式会社フューチャー・エコロジーに事業譲渡。ソフマップは非連結決算となる。
11月 - 秋葉原の本館の改装に伴い、白物家電の販売から撤退（理美容家電の販売は継続）。
2010年（平成22年）
1月26日 - 株式上場廃止。
1月29日 - 株式会社ビックカメラが株式交換を実施し、株式会社ソフマップを完全子会社化。
11月19日 - 秋葉原にソフマップ初の大型免税店「AKIBA DutyFree’S」を開店（翌年7月に改装により業態変更される）。
2011年（平成23年）5月19日 - 鹿児島中央駅店の開店を皮切りに、ゲーム・アニメ・キャラクターグッズやホビーを専門に扱う店舗「アキバ☆ソフマップ」を展開開始。ネットショップ「アキバ☆ソフマップ・ドットコム」の開設や、7月には秋葉原にも既存店舗の改装で2店舗を開店。
2012年（平成24年）3月1日 - 営業小売り部門を分割し、新たに株式会社ソフマップ（3代目）を設立。残る店舗不動産管理・外部資金調達業務部門（旧法人）はビックカメラに吸収合併。
2017年（平成29年）6月22日 - 秋葉原地区の店舗を再編、秋葉原本館（5月31日閉店）を「ビックカメラAKIBA」に転換（6月5日よりフロアごとに順次オープンしこの日グランドオープンする）と共に、残りの店舗も「ソフマップAKIBA」1〜5号館としてリニューアル、「AKIBAビックマップ」と総称する。
2018年（平成30年）
7月26日 - スマートフォン向け買取アプリ「ラクウル」の提供を開始。
12月1日 - ビックカメラ関連会社の株式会社フューチャー・エコロジーから電子機器リユース事業を譲受する。同社が運営していたあきばU-SHOP1号店および2号店をソフマップによる運営とする。
2019年（令和元年）10月31日 - 事業再生ADRが成立した株式会社文教堂から、アニメショップ事業である「アニメガ」を譲受し、翌11月1日より「アニメガ×ソフマップ」として店舗営業を開始。
2021年（令和3年）
4月29日 - 秋葉原地区の店舗を再々編し5店舗体制にリニューアル。
12月22日 - 株式会社じゃんぱらの株式を取得し完全子会社化。
沿革 > 歴代社長

|  | 氏名 | 在任期間 | 在任期間 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | 鈴木慶 | 1982年04月29日 | 1984年11月 |  |
| 2 | 柿谷義郎 | 1984年11月 | 1990年05月 |  |
| 3 | 鈴木慶 | 1990年05月 | 2000年02月28日 |  |
| 4 | 柿谷義郎 | 2000年02月28日 | 2002年05月29日 |  |
| 5 | 山科光男 | 2002年05月29日 | 2005年05月27日 |  |
| 6 | 桜本克次 | 2005年05月27日 | 2006年02月28日 |  |
| 7 | 野口進 | 2006年02月28日 | 2009年09月01日 |  |
| 8 | 平岡正行 | 2009年09月01日 | 2011年04月23日 |  |
| 9 | 中西敏広 | 2011年04月23日 | 2012年03月01日 |  |
株式会社ソフマップ（新社）
| 10 | 行方伸介 | 2012年03月01日 | 2017年02月01日 |  |
| 11 | 渡辺武志 | 2017年02月01日 | 2020年11月30日 |  |
| 11 | 中阿地信介 | 2020年12月01日 | 現在 |  |
店舗 > 営業中の店舗

各店舗の詳細は公式サイト「店舗情報」を参照。
※印…近隣にビックカメラがある店舗。
☆印…ビックカメラ店内に入居、もしくはビックカメラと併設している店舗（コジマも含む）。この場合、ソフマップの取扱品目は（「アキバ☆ - 」店舗を除いて）中古機器が中心で、新品や周辺機器・パーツ類はビックカメラ側のフロアで取り扱うケースが多い。
★印…ゲーム・アニメ・キャラクターグッズ・ホビーの販売や買取を専門に扱うアキバ☆ソフマップ店舗。
△印…文教堂からアニメショップアニメガの店舗譲受を受け、アニメガ×ソフマップとして再オープンした店舗。
▲印…プリティーシリーズのキャラクターショップであるPrism Stoneを併設する店舗。
◇印…中古ハード専門店Re Collection店舗。
店舗 > 営業中の店舗 > 宮城県

仙台駅前店（EBeanS1階）
S.U.P（ソフマップ仙台駅前店内）- スマートフォンアクセサリー専門店
アニメガ×ソフマップ仙台駅前店（ソフマップ仙台駅前店内）▲ - 2019年11月1日に開業（併設するPrism Stoneは同年11月23日）。同年8月18日まで仙台ロフトで営業していた文教堂のアニメガの再出店。
じゃんぱら仙台イービーンズ店 - 2024年5月25日移転開業予定。同年5月15日まで営業している仙台駅西口店からの移転店舗。移転と同時に、ソフマップはアニメグッズ・テレビゲーム・プラモデル専門、じゃんぱらが新品・中古パソコン関係を扱う予定。
店舗 > 営業中の店舗 > 東京都

ソフマップAKIBA（旧秋葉原ソフマップタウン）※ 2019年11月1日よりアニメガ×ソフマップを併設。 ソフマップAKIBAとビックカメラAKIBA（元ソフマップ秋葉原本館）を合わせて『AKIBA ビックマップ』と総称が付けられている。
パソコン・デジタル館（ヤマギワソフト・ソフト館 → パソコン総合館 → AKIBA DutyFree's → アキバ☆ソフマップ1号店 ★ → 1号店 サブカル・モバイル館）
所在地：外神田3-13-12 IMYビル
マップ劇場（1号店8階にあった劇場。現在はイベント会場として使われている）
AKIBA駅前館（旧サトームセン駅前1号店→ヤマダ電機LABI秋葉原パソコン館→ツクモ秋葉原駅前店、ビックアウトレットを併設)
アミューズメント館（1号店・マルチメディア館 / Sofmap Chicago → 4号店 アミューズメント館）
所在地：外神田1-10-8 平岡ビル
ソフト館（U-Mac2 → U-Mac → CREATORS LAND MIDI 買取・下取センター → 秋葉原10号店 → あきばU-SHOP1号店）
所在地：千代田区外神田3丁目14-6 佐藤ビル
新宿店（甲新ビル、新宿2号店 Soft Collection）※ - 2014年9月24日に買取センター・クリニックが2階に移転入居。2017年6月に新宿3号店も統合し「新宿店」に名称変更。
アニメガ×ソフマップ池袋サンシャインアルタ店（池袋サンシャインアルタ1階）△ - 2019年11月1日に文教堂から店舗を譲受し、アニメガ池袋サンシャインアルタ店から店名変更。
Re Collection 新橋店（太洋ビルディング1階）◇ - 2019年7月26日開店
Re Collection 中野ブロードウェイ店（中野ブロードウェイ1階）◇
ビックカメラアウトレット×ソフマップ町田店（Tip's町田ビル 1・2階）※ - ビックカメラ町田店別館との併合店舗。ビックカメラセレクト町田店をリニューアルする形で開店。
アニメガ×ソフマップ町田店（ビックカメラアウトレット×ソフマップ町田店内） - 2019年11月1日に開業。
立川店（ビックカメラ立川店1階・地下1階）☆
池袋店 - 2024年8月8日に旧ビックカメラ池袋SELECT店跡地にオープン。
アニメガ×ソフマップ 池袋店 - 旧Re Collection池袋店（2024年7月21日閉店）跡地に2024年7月26日オープン。
店舗 > 営業中の店舗 > 埼玉県

川越店（アネックスA館4階・5階）
大宮店（大宮西武ビルアルシェ1階）※
店舗 > 営業中の店舗 > 神奈川県

ビックカメラアウトレット×ソフマップ横浜ビブレ店（横浜ビブレ7階）※☆
アニメガ×ソフマップ横浜ビブレ店（ビックカメラアウトレット×ソフマップ横浜ビブレ店内） - 2019年11月1日に開業。同年5月26日まで横浜ビブレ8階で営業していた文教堂のアニメガの再出店。
店舗 > 営業中の店舗 > 静岡県

ソフマップ静岡店（静岡東急スクエア→けやきプラザ地下1階、アニメガ静岡店→アニメガ×ソフマップ静岡店→ソフマップ静岡東急スクエア店）△▲ - 2019年11月1日に文教堂から店舗を譲受し、アニメガ静岡店から店名変更。
店舗 > 営業中の店舗 > 愛知県

名古屋駅西店（ビックカメラ名古屋駅西店3階・4階）☆ - 旧・名古屋駅ナカ店が、これまでサービス・サポートカウンターのみ入居していたビックカメラ店舗内に移転。2015年4月13日に中古ハードフロアが、同4月16日に新品・中古ソフトフロアが開店した。
アニメガ×ソフマップ名古屋駅西店（ソフマップ名古屋駅西店内）▲ - 2019年12月13日に開業。2018年6月30日まで丸栄で営業していた文教堂のアニメガの再出店。
店舗 > 営業中の店舗 > 大阪府

なんば店（でんでんタウン）※ - 旧なんば店ザウルス1。ザウルス2と統合し2018年11月2日にリニューアルオープン。かつては同社で唯一鉄道模型を取り扱う店としても知られていたが、2008年3月に取扱終了した。
アニメガ×ソフマップなんば店（ソフマップなんば店内）▲ - 2020年2月21日開店。同年3月15日に閉店するアニメガ（文教堂）梅田ロフト店の事実上の移転であり、Prism Stone（3月26日移転）ならびにRejet shop（4月4日移転）も同店から移転した。
ビックカメラアウトレット×ソフマップなんば店（ビックカメラなんば店1階がRe Collection、8階がビックカメラアウトレット）◇☆ - 2019年3月28日開店。
店舗 > 営業中の店舗 > 兵庫県

神戸ハーバーランド店（umie NORTH MALL(旧Ha・Re)6階）☆ - 2012年11月21日に同ビル5階から6階に移転。同時にコジマとの共同出店店舗にリニューアル。
アニメガ×ソフマップ神戸ハーバーランド店（ソフマップ神戸ハーバーランド店内）▲ - 2020年5月20日にセンタープラザ2階から移転。
ソフマップ三宮店（センタープラザ2階）△ - 2019年11月1日に文教堂から店舗を譲受し、アニメガ三宮店からアニメガ×ソフマップ三宮店へ店名変更した後、2020年4月20日にソフマップへ再度店名変更。
店舗 > 営業中の店舗 > 岡山県

岡山駅前店（ビックカメラ岡山駅前店2階）☆
店舗 > 営業中の店舗 > 広島県

Re Collection 広島駅前店（ビックカメラ広島駅前店2階）◇☆ - 2018年8月31日開店。3代目・広島店から移転。
店舗 > 営業中の店舗 > 福岡県

天神1号館（ビックカメラ天神1号館Bブロック2階）☆ - 以前はアキバ☆ソフマップ店舗だった。
アニメガ×ソフマップ天神1号館（ソフマップ天神1号館内）△▲ - 2020年1月24日に福岡パルコにある文教堂のアニメガから移転・譲受し（文教堂のアニメガは同年1月10日に閉店）、アニメガ福岡パルコ店から店名変更。
店舗 > 閉鎖店舗 > 北海道

札幌店（2017年2月28日限り、札幌エスタ、ビックカメラ札幌店3階・4階）
店舗 > 閉鎖店舗 > 宮城県

GIGA STORE仙台店（1997年12月14日限り） - 現在のタイトーステーション 仙台クリスロード店の位置にあった。
店舗 > 閉鎖店舗 > 茨城県

水戸駅店（2017年1月31日限り、エクセルみなみ、ビックカメラ水戸駅店4階・5階）
店舗 > 閉鎖店舗 > 埼玉県

川口駅前店（2009年8月16日限り）- 旧ヤマギワソフトかわぐちキャスティ店。
店舗 > 閉鎖店舗 > 神奈川県

モザイクモール港北店（2004年限り）- 都筑阪急内にあった。
厚木店（2006年8月6日限り）- 厚木ビブレ（現イオン厚木店）内にあった。当初は7月2日閉店予定だったが、閉店セールが好調だったため延長。
初代・横須賀店（2009年10月18日限り）- 旧ヤマギワソフト横須賀店。
ラゾーナ川崎店（2013年3月5日限り、ラゾーナ川崎プラザ、ビックカメララゾーナ川崎店2階）
2代目・横須賀店（2017年9月3日限り、コジマ×ビックカメラ横須賀店2階）☆
店舗 > 閉鎖店舗 > 新潟県

初代・新潟店（2006年5月14日限り）- 入居していた複合ビル「ミナミプラザ」は再開発事業に伴い同年9月に解体。その後マンションを内包する複合施設を建設する予定だったが、事業主体のダイア建設が経営破綻して計画は頓挫し、2010年からは新潟日報社の新本社屋（新潟日報メディアシップ）の建設計画が進められ、2013年に竣工。
2代目・新潟店（2017年2月28日限り、ビックカメラ新潟店3階）
店舗 > 閉鎖店舗 > 愛知県

ナディアパーク店（初代・2005年8月14日限り、2代目・2009年8月2日限り）- 初代店舗はヤマギワソフト ナディアパーク店と併設していたPC・ゲームソフト専門店だったがヤマギワソフトに吸収統合される形で閉店。その後、2007年12月5日にヤマギワソフト自体がソフマップに店舗名を変更し、2代目・ナディアパーク店となったが、2009年8月に同地から撤退した。撤退後12月にジュンク堂書店が出店。
名古屋駅ナカ店（2004年3月 - 2015年4月12日）- JR名古屋駅構内に出店。「新幹線改札口から美少女ゲーム売場までの距離」が日本で一番短い店（徒歩1分）として有名。店舗内のCD・DVD売場は「ヤマギワソフトコーナー」（ヤマギワソフト メルサ店からの移転）として営業していたが、2007年12月4日にソフマップに統合された。ビックカメラ名古屋駅西店内への移転に伴い閉店した。
店舗 > 閉鎖店舗 > 京都府

四条河原町店（2010年12月31日限り）
イオンモールKYOTO店（2022年7月31日限り）
店舗 > 閉鎖店舗 > 大阪府

コンピュータ(ー)クリニック (1995年頃 - 1998年頃) - 日本橋4号店に統合。
日本橋3号店 テレビゲーム専門館 (1990年頃 - 2001年頃)
堺東店（2004年限り）- 閉店はモザイクモール港北店とほぼ同時期、髙島屋堺店と同居。
日本橋4号店 アミューズメント館（1991年頃 - 2006年2月26日）
日本橋5号店 Chicago（ 1991年頃 - 2006年2月26日）
日本橋1号店 ハード館（1988年8月 - 2015年6月25日、でんでんタウン・ソフマップビル）
日本橋店（旧店舗:Mac Collection 1986年 - 2000年頃 閉店当時の店舗:1998年 - 2017年4月2日］)、旧・日本橋2号店 ソフト館、でんでんタウン）- 1号店との統合に伴い2015年6月26日に店舗名変更及びリニューアル。なお、この店舗が日本橋初出店だった。なんば店ザウルス1・2(当時)に統合。
なお、日本橋には10号店まで存在した。うち、7号店は現・なんば店(旧:なんば店ザウルス1)。
ビックカメラ内・なんば店（2016年11月13日限り、ビックカメラなんば店4階・5階） - 日本橋店と同様、なんば店ザウルス1・2に統合。
梅田店（2017年1月31日限り、大阪駅梅三小路内）
天王寺店（2018年1月8日限り、天王寺ミオプラザ館5階）
なんば店ザウルス2（2018年10月28日限り、でんでんタウン）※☆ - ザウルス1と統合。4階に出店していたビックカメラ アウトレットは2019年1月25日にビックカメラなんば店8階に移転。
店舗 > 閉鎖店舗 > 広島県

初代・広島店（1990年代 - 2006年5月14日）- 大手町通り沿いに存在した。閉店後はしばらく空き家状態が続いたが、2008年2月17日に家主の都合で閉店した「デオデオネバーランド袋町店」の移転先として、3月14日に「デオデオネバーランド広島本店」として開店。2012年10月のエディオンのリニューアルで閉店後、2013年よりアニメイトビルになっている。
2代目・広島店（2008年3月 - 2013年6月30日、ひろしまMALL（ベスト電器B・B広島店）2階） - 旧ビックカメラベスト広島店の開店に合わせて、2008年3月に旧広島店閉店から1年10ヶ月振りの広島地区へ再出店した（旧☆店舗）。2011年5月31日に親店舗のビックカメラが閉店後も、1階に仮店舗を設けるなど行い継続して営業を続け、同年7月に開店したベスト電器B・B広島店の2階に継続出店した。通常のソフマップとしての営業の他に、ビックカメラで購入した商品のアフターサービスも行っていた。2013年7月の紙屋町再進出を前に6月30日で閉店した。なお、ビックカメラは後に広島駅前店を開店させ、広島再進出を果たしている。
3代目・広島店（2018年8月26日限り、信和広島ビル1階～3階）- ビックカメラ広島駅前店内に移転。
店舗 > 閉鎖店舗 > 香川県

アニメガ×ソフマップ高松店（2021年8月31日限り 瓦町FLAG3階）△▲ - 2019年11月1日に文教堂から店舗を譲受し、アニメガ高松店から店名変更。
店舗 > 閉鎖店舗 > 鹿児島県

鹿児島中央駅店（2017年2月19日限り、ビックカメラ鹿児島中央駅店2階）
店舗 > フランチャイズ加盟社

ユニットコム
ノジマ
ソフマップユーフロント藤沢店（2003年3月20日開店） - ノジマ藤沢店内に出店
ソフマップユーフロント座間店（2019年6月24日閉店） - ノジマ座間店内に出店
ソフマップユーフロント相模原店 - ノジマ相模原本店内に出店
ソフマップユーフロント秦野店 - ノジマ秦野店内に出店
ソフマップユーフロント所沢店
サンキュー
ソフマップユーフロント帯広店 - 100満ボルトフレスポ本店内に出店
ソフマップユーフロント金沢店（2018年5月6日閉店） - 100満ボルト金沢本店内に出店
サンタの創庫
ソフマップユーフロント長野南バイパス店 - サンタの創庫長野南バイパス店内に出店
サービス > ソフマップカード

ソフマップでは、ソフマップカードを発行し、ポイントサービスを行っている。現在は「ドットコム ポイント会員」、「ノンクレジット版（ソフマップポイントカード）」、「ソフマップ プレミアムCLUBカード ノンクレジット・クレジット版」の3種類。加入条件はいずれも中学生以上。
「ドットコム ポイント会員」はソフマップ・ドットコム専用のポイントサービスでカードは発行されない。店舗で利用するためには「プレミアムCLUBカード」へ切り替えが必要であり、「ノンクレジット版（ソフマップポイントカード）」へ切り替えは受けつけていないので注意が必要である。
「ノンクレジット版（ソフマップポイントカード）」はかつてクレジットカード付きの「クレジット版」も発行していたが、「プレミアムCLUBカード クレジット版」の登場と共に新規受付は終了。終了後も更新する事によって利用する事が出来たが、2017年以降のカード更新から「プレミアムCLUBカード クレジット版」への切り替えが進められている。切り替えには発行元であるジャックスに連絡する必要があり、連絡を行わないはそのまま解約として扱われる事になっている。
かつて「ノンクレジット版」は長らく『入会金500円、年会費は無料』というものであったが、2017年に行われた「ビックカメラグループ共通ポイントカード」への統一と同時に入会金は廃止となった。変更前のデザインは水色背景に白文字で「Sofmap」と書かれたシンプルなものであったが、統一後は銀色背景に黒文字で「Sofmap」と記載されており、背景には「BIC CAMERA」の文字やロゴがつくなど、ビックカメラグループ色が強くなっている。
「ビックカメラグループ共通ポイントカード」への統一後、デザインを含めてビックカメラのものへと変更されたが、買い取りポイント「ルピー」（後続に記載）の記載は当カードのみしか搭載されておらず、全く同じ見た目のビックカメラ・コジマのカードでは利用する事は出来ない。そのため、カード左上部には「+Sofmap 買い取りポイントカード」という記載がされているものの、それ以外でロゴ以外の見分けが付かず、デザイン統一によって複雑化を逆に招いてしまっている。
入会金廃止以前は、しばしば無料キャンペーンを行い、店舗によっては常時無料で発行していた事も多くあった。ただ「クレジット版」を申請すれば、入会金は常時無料であったが、ビックカメラSuicaカードの様にカードの即時発行する事は出来なかった。そのため、クレジットカードが出来るまでの間、仮カードとしてクレジットが付かないカードを渡される。ソフマップカードで最初申し込んだ場合は、クレジット機能付のカードへ移行可能。移行した際にはその回に限り1000円分の値引きが実施されていた。
サービス > ポイント制度

ポイントサービスには2種類あり、通常のショッピングで加算される「ルピー」と買取サービスを依頼した際に現金の代わりに受け取る「プール」と呼ばれるポイントがある。どちらも1ルピー＝1プール＝1円単位でショッピングに利用できる。利用する際、ルピーは商品の税抜き金額に対して割引されるが、プールは税込み金額に対して割引される。例えば、税込み105円の買い物をした際、ルピーであれば100ルピーで買えるが、プールは105プール必要になる。また、ルピーでの買い物はポイント還元されないが、プールでの買い物は現金と同じくルピーで還元される。2022年現在は「ルピー」「プール」とは呼ばなくなり、「ソフマップポイント」「ビック買取マネー」となっている。利用の際の割引額はいずれも税込み金額から。
買取サービスの際にプールで受け取ると、通常10%のボーナスポイントが付加される。かつてはボーナス分はプールとして加算されたが、現在はルピーとして加算されている（プールポイント使用時にルピーポイントはつくがルピーポイント使用時にポイントはつかない）。一部のビックカメラに設置されているソフマップ買い取りセンターでは、かつてはポイント買い取りをする際に、ソフマップカードのポイントにするかビックポイントカードのポイントにするか選択できるようになっていた。かつて、ビックポイントカードにはプールポイントという仕組みはなかったため、買い取りで得たポイントを使用して買い物をすると、その分にはポイントが付かなかった。2022年現在は、現金かビック買取マネーのいずれかになっているため、ビックポイントカードやコジマお客さまカードでもアプリ会員登録をしていればビック買取マネーへ貯めることが出来るようになっている（ビック及びコジマの会員カードは買い取り時の指定でボーナス付与5%、ソフマッププレミアムCLUBカードノンクレジット版は10%、同クレジット版は11%）。
クレジットカードとポイントカードを一体化させた、ソフマップJACCSカード（現：ソフマップ プレミアムCLUB クレジットカード）は、他社利用時のポイントが200円で1ポイント（ルピー）と他社より還元率が低めだが、ソフマップで分割払いを使用する際の金利が12回までは常時1%、キャンペーン実施時には0%と低いのが特徴（2022年現在は最大36回まで無金利）。かつてはVisaとマスターカードがジャックス提携で、JCBはアプラスとの提携だったが、現在は3種類すべてジャックスが発行している。
この他、かつては「クラブS」という上級会員制度があったが、現在は廃止されている。
ソフマップカード発足当初は、ポイント付与率は高額商品が多いため利益圧迫とならないよう原則1%と低めに設定されていたが、上記のとおり価格面での競争力が低下したこと、他店では10%台の還元率もごく普通のものとなっていたことから、現在では商品によって10%を超える設定も多くなりつつある。
また、ネットショップのポイント還元率は原則10%の為、販売価格が実店舗とネットショップで同じ商品なら、店頭で買うよりもネットで買った方がポイントが多く貰える事が多い。
ソフマップがビックカメラ傘下となったことに伴い、2007年の11月に開店したビックカメラ岡山店より、ビックカメラのポイントとソフマップのポイントを相互に交換できるサービスを開始している。当初はソフマップまたはビックカメラが過去出店していなかった地域の店舗に限定されていたが、2009年3月1日より全店舗で交換サービスを開始した。ビックポイントをソフマップポイントに交換する場合、ソフマップポイントはルピーポイントとなる。また、プールポイントをビックポイントに交換することは出来ない。2022年現在は更に進んで、ソフマップドットコム・ビックカメラドットコム・コジマネットの3サイトで会員登録情報が一致していれば各サイトで希望の移行先へ会員番号と移行希望ポイント数を入力するだけで簡単にポイントを移行できるようになっている（ビック買取マネーを除く）。
なお、ソフマップカードが2005年12月20日以前に会員登録されたものの場合、ソフマップドットコムでの同カードを介した会員登録を行うことができないので注意が必要である。
サービス > ソフマッププレミアムクラブ

2010年6月1日より上級会員カード「ソフマッププレミアムクラブ」が開始された。入会金は無料で年会費が1029円かかるが年に一度ソフマップで商品を購入（ポイントのみでの決裁は対象外）or月額サービスの利用orソフマップワランティM（プレミアムプラン）の支払いがある場合無料になる。ポイント還元率が通常1%から2%、商品によっては通常のカードよりさらに高率になる場合もある。また月額制の延長保証サービス・ソフマップワランティ（旧：プレミアムワランティ）等のサービスも追加されている。加入にはクレジットカードの登録が必須である。そのクレジットカードは必ずしもソフマップの提携カードである必要はない（但し、ノンクレジット版からクレジット版にアップグレードした場合はワランティ及び月額サービスの支払いも同カードに固定される）。なお、買い取りを使用する際代金を現金ではなくソフマップカードのポイント（現：ビック買取マネー）にすると10%増額するサービスがあったが、このカードの導入に伴い買い取り金額を10%上乗せされるのはプレミアムカードのみになり、通常のソフマップカードでは5%に減額された。
サービス > まとめて予約

2020年2月17日開始のソフマップカード所有者を対象にしたポイントサービス。内容としては下記にある「予約の日」を常時化してリニューアルしたもので有り、300円以上のCD・映像ソフト・ゲームソフト・ホビー商品を3本以上予約した場合に500ポイント、5本以上予約した場合には1000ポイントが付与されるという部分は変わらないものの、更に5000円以上の商品を予約購入時には200ポイントが追加で付与されるという新たな特典が追加されている。
サービス > 過去 > 壱マップ

ソフマップカード所有者を対象に、300円以上のCD・映像ソフト・ゲームソフト・ホビー商品を予約した際、購入時に「壱マップ」というチケットをもらうことができた。このチケットは集めた枚数によってポイント還元ができ、20枚集めた場合はソフマップオリジナル景品との引き換えが可能になっているのが特徴だった。ただし有効期限は1年で、ソフマップ会員であることが必須なため、引き換えの際はソフマップカードの提示が必要になり、第三者への譲渡・使用は不可となっていた。なお、オンラインショップ（ソフマップ・ドットコムやアキバ☆ソフマップ・ドットコムなど）は対象外だった。。
サービス > 過去 > 予約の日

ソフマップカード所有者を対象に、300円以上のCD・映像ソフト・ゲームソフト・ホビー商品を毎週木曜日に3本以上予約した際、ボーナスポイントが付与されていた。
ネットショップ

ソフマップでは「ソフマップ・ドットコム」、「アキバ☆ソフマップ」、「リコレ!」という3つのネットショップサイト及び「ラクウル」と言う買い取り専門サイトを展開している。「ソフマップ・ドットコム」では通常の電化製品などを扱い、「アキバ☆ソフマップ」ではアニメ・ゲーム・音楽CD・美少女ゲーム等のサブカルチャー商品を取り扱う。「リコレ!」は、中古取り扱い専門サイトで様々な中古商品（一部店舗展示品）を取り扱う。「ラクウル」はビックカメラグループ全般の買い取り専門サイト。
アカウントは各サイト共通であり、住所・カード情報・ソフマップポイント・ビック買取マネーなどを共有して利用できる（ラクウルは専用IDの他ビックカメラ.com、コジマネットのIDも利用可）。また、基本的に3000円以上の購入で送料無料（リコレ!で中古ゲームソフト以外の物を購入時を除く）となり、「ビックカメラ.com」同様にクレジットカード・ポイント支払い・コンビニ支払いに対応する一方、商品の店舗取り置きなどは非対応。（一部店舗のみビックカメラ.com経由での店舗取り置きは可能）
ネットショップ > ソフマップ・ドットコム

1990年代後半から運営を行っている。開設当初はパソコン関連製品・DVD・ゲーム製品などの新品製品を取り扱っていたが、2000年11月からは中古商品の取り扱いも初め、その後は2011年まで音楽CD・Blu-ray・美少女ゲームなども取り扱っていた。
ただ、一つのサイトでパソコン関連製品から美少女ゲームなどのアダルト製品を行っていた事などから、ジャンル分けを行うために、2011年に姉妹サイトの「アキバ☆ソフマップ・ドットコム」を開設。その後は取り扱っていた全てのサブカルチャー商品が移管され、現在はパソコン関連製品・電化製品のみ変更となっている。また、2018年7月には後述の「リコレ!」が稼動開始したことから、ソフマップ・ドットコムでは新品の扱いが主になる。ビックカメラグループの通販サイトでは唯一ビック買取マネーを利用可能（ソフマップ会員に加算された分のみ）。
ネットショップ > アキバ☆ソフマップ

「ソフマップ・ドットコム」から移管されたサブカルチャー製品を扱う姉妹サイト。TVゲーム・Blu-ray／DVD（映像ソフト）・音楽CD・フィギュア・美少女ゲーム等を扱っており、美少女ゲームなどのアダルト製品のページでは年齢確認ページが表示される。
2011年のサイト開設から2021年2月までは「アキバ☆ソフマップ・ドットコム」、同年3月～4月頃までは「アキ☆ソフ powered by Sofmap」として運営されていた。後者のサイト名が短期間で取りやめられた理由は不明であるが、前者のサイト名から「・ドットコム」が外された理由としては、実店舗での「アキバ☆ソフマップ」の展開を取りやめたことが理由だと考えられる。実店舗が存在しないため、区分けする必要も無いことから、実店舗が存在する「ソフマップ・ドットコム」はサイト名が維持されている。
サイト内の独自コンテンツも多く、かつてはアニメ・美少女ゲームの情報などを掲載する「アニメゲーム情報最前線」や、コスプレ店員によるブログ「こすらぼ～秋葉原ソフマップで働くコスプレ店員のブログ～」などが掲載されていたが、現在は「アニメゲーム情報最前線」以外のコンテンツを閲覧するのは不可能。どちらのページもアダルト製品の紹介が入るため、上記の年齢確認が必要となっていた。
かつては実店舗との関連性も強く、第2・4土曜に行われている「Wポイントデー」等は店舗との同時開催であった他、その他セールも場合によっては同時開催の時も多かったが、現在は別々になりつつある。
2017年以降からは実店舗を含めてソフマップ全体での改悪化がみられ、2017年11月には美少女ゲームのみ購入金額に関係なく1点ずつ送料が発生する他、2017年12月からは「Wポイントデー」では音楽CDが対象外になっている。その後も改悪化は継続して行われており、2020年7月からはグッズのポイントが1%→5%還元になる一方で、音楽CDのポイントが10%→5%還元に変更された。また、商品の注文単位での送料が廃止され、新たに「送料グループ」という制度が設けられる事なった。この制度は通常商品、BD/DVD・音楽CD、送料無料対象外（中古商品・アダルト製品等）などに商品をグループ化し、そのグループの商品を一定金額を購入する事によって無料になるというもの。この制度の登場により、送料の複雑化を招く事となり、複雑化した制度を利用者が理解しなければならない状態となっている。
依然として「送料グループ」制度は存在するものの、2021年4月からは美少女ゲームも1万円以上の購入で送料無料対象となり、2017年11月の改悪化から約3年半ぶりに事実の改善となった。
2019年8月1日付で、文教堂からアニメガ関連の通販業務の移管を受け、アキバ☆ソフマップ・ドットコム内に「animega online」がオープンした。
ネットショップ > リコレ!

2018年7月に開始。正式名称は「リコレ! powered by SOFMAP」。ソフマップ・ドットコムでも中古商品を扱っているが、それとは別に中古専門の新規独立サイトとして展開。ただ購入するだけで無く、ソフマップ店舗における中古在庫状況も確認できる。
ネットショップ > ラクウル

ビックカメラグループ全般の買い取り専門サイト。専用アプリもあり、持ち物帳機能で自分が持っているアイテムの売り時が分かるほか、スマートフォンで売却商品の集荷依頼から下取り額確定後の入金（ウォレットもしくはビック買取マネー。店頭買取時は店頭出金も選択可）まで行える。買い取り方法は集荷だけで無くビックカメラグループ各店舗（ビックカメラ・ソフマップ・コジマ（コジマ×ビックカメラ店舗））への持ち込み予約も同サイトから行える。
関連会社 > 子会社

株式会社デジコミ（非連結子会社）
株式会社じゃんぱら（完全子会社）
関連会社 > かつての子会社

ソフマップソフト株式会社→2007年6月1日、ソフマップに吸収・合併。
秋葉原地区のヤマギワソフト4店舗は2007年9月3日で一時閉店し、すべてソフマップタウン店舗としてリニューアル再編され、2007年9月13日に再オープンした。
残る名古屋2店舗、横須賀1店舗、埼玉1店舗も2007年11月より順次ソフマップに名称変更された。詳細は店舗欄参照。
ウインケル株式会社（連結子会社） - 2009年7月にビックカメラ子会社の株式会社フューチャー・エコロジーへ全事業を譲渡。
マップグループ各社 - かつて、ソフマップを母体に様々な業態に進出、店舗網を広げていき、グループ店舗間共通商品券も発行していた。その後ディスクマップの経営破綻、ソフマップの経営悪化・丸紅傘下入りからグループは解消されている。
ディスクマップ - CD・ビデオソフト販売店。1997年に経営破綻し倒産。
マップカメラ - カメラ専門店。現在はシュッピン株式会社が運営しており、創業者の鈴木慶が経営している。
アートマップ - 絵画専門店。ディスクマップ同様に経営破綻で閉店。
ソフマップ・エフ・デザイン - オーサリングソフト「MADO（後にQuovis、ZOOMAに改名）」を開発。法人としてはソフマップ・フューチャー・デザイン、ドリームテクノロジーズを経て、トライアイズとして現存。
その他

ネットスラングとして、しばしば「ソフ」と略される（特に、同業他社と並べていう場合）ほか、「祖父地図」「祖父」などと書かれることも少なくない。この漢字表記については、ニフティサーブなどのパソコン通信BBSにおいて「商業目的の書き込み禁止」という規約があったため、「価格情報などを店名入りで書き込むだけでも商業目的とみなされるのではないか」と考えた利用者が使い始めた隠語であるとされる。2005年頃に使用されていたイメージキャラクターであるマップチュの尻に「祖父地図」と書かれ、ポスターや一部の紙袋に使われるなどしていたため、店側でもこの表記について認識していることがうかがえる（現在、マップチュは使用されていない）。
写真撮影例
秋葉原地区に出店しているソフマップ全店はビックカメラグループのロゴを店舗外観に掲示、秋葉原ソフマップタウンリニューアル時に導入されたCIにより、「ソフマップ」の社名ロゴも改められた
秋葉原Macクリエイターズ館
（現在はソフマップAKIBA3号店）
アキバ☆ソフマップ1号店
（現在はソフマップAKIBA1号店）
ソフマップAKIBA駅前館
旧ソフマップ秋葉原本館
旧ソフマップ本店アミューズメント館（秋葉原）
旧秋葉原音楽CD館
名古屋駅ナカ店
なんば店ザウルス2
全日本鉄道労働組合総連合会

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 Japan Confederation of Railway Workers Union （JRU）
略称:  JR総連
設立年月日:  1987年（昭和62年）2月2日
組織形態:  職種別労働組合
組合員数:  16,000人（2022年7月）
国籍:   日本
本部所在地:  〒141-0031 東京都品川区西五反田3丁目2-13
法人番号:  7010705000667 
加盟組織:  日本労働組合総連合会 全日本交通運輸産業労働組合協議会 国際運輸労連
支持政党:  立憲民主党
公式サイト:  JR総連
全日本鉄道労働組合総連合会（ぜんにほんてつどうろうどうくみあいそうれんごうかい、略称：JR総連（ジェイアールそうれん）、英語：Japan Confederation of Railway Workers' Union、略称：JRU）は、JRグループの労働組合の連合組織である。日本労働組合総連合会（連合）、全日本交通運輸産業労働組合協議会（交運労協）、国際運輸労連（ITF）に加盟している。
現在、JR総連はJR東日本・JR北海道・JR貨物で多数派の労働組合を形成している。その他、鉄道関連（車内販売、古くは列車食堂やビュッフェ営業）としてホテル聚楽の労働組合であるホテル聚楽労働組合が加盟している。
国鉄時代に採用された組合員の定年退職が相次いでいるのに加え、2018年以降のJR東日本での労政転換による傘下組合からの組合員の大量脱退もあり、組合員数は減少傾向にある。2020年（令和2年）現在、組合員数は18,742名。委員長は山口浩治である。
歴史

1987年（昭和62年）の国鉄分割民営化にあたって、国鉄分割民営化に協力し、航空や自家用車・トラックの台頭で輸送シェアが低下し、斜陽化していた鉄道産業の再生と組合員の雇用を守るため、国鉄時代の国鉄動力車労働組合（動労）・鉄道労働組合（鉄労）・全国鉄道施設労働組合（全施労）・車輌労働組合（車労）・鉄輪会・社員労働組合・更に分割民営化に反対だった国鉄労働組合（国労）から分裂した真国鉄労働組合（真国労）などが、同年2月2日に国鉄改革労働組合協議会を結成した。初代会長は鉄労(旧鉄労）出身の志摩好達である。分割民営化後は各企業ごとの労働組合の連合体として全日本鉄道労働組合総連合会（鉄道労連）を発足させ、同年4月1日付けで全民労協に加盟した。略称は後にJR総連としている。
本州では予想以上の退職者が出て、定員割れになりそうな状況であった。
2月2日の鉄道労連結成大会では「われわれの仲間たちが民営化成功のために、派遣や広域異動、一時帰休に応じたのに対して、反対し妨害した汗も涙も流さぬ職員が現地で採用される、などということは絶対に認めない」とする内容を含む『新会社の採用・配属に関する特別決議』を採択し、たとえ定員割れになっても、国労など分割民営化に反対する職員を採用しないよう要請した（詳細は国鉄労働組合#JR以降と政府・経営側の評価を参照）。
JRには、本州・四国では国労・全動労などの組合員もほとんど採用されたが、定員超過の北海道・九州では、採用調査で国労･全動労の方針である｢現地現職｣と記入したり、白紙で提出したため採用されない組合員もいた。
鉄道労連の不採用者は全国で29名（北海道22、東日本1、西日本2、九州4。東海、四国は全員採用）、採用率は99％を超えた。一方、国労の不採用者は全国で5,049名（北海道3,400、本州3社57、四国2、九州1,550）であり、本州や四国の採用率は99％を超えたが、北海道と九州ではそれぞれ48％、43.1％だった。全動労も、北海道と九州の採用率はそれぞれ28.1％、32％だった。また、旧鉄労出身の志摩は「民営化に反対し、本来採用すべきでない人たちを採用したのだから、この人たちを絶対に本務（本来の鉄道の仕事）につけないこと。もし本務についてドライバー（運転士）や車掌をやるといつストライキをやるか分からない」と要請。JR東日本では、鉄道の本務勤務は鉄道労連が占めた一方、雇用を守るために一時帰休や期限付きで他企業（いすゞ自動車や日産自動車など）やグループ会社へ出向・派遣に応じた鉄道労連の組合員も多数いた。
その後、旧鉄労系と旧動労系の間で組織を二分する対立が生じ、結局鉄労色の強いJR東海労組（後のJR東海ユニオン）・JR西労組・JR四国労組・JR九州労組の4組合がJR総連を離脱した。これらの会社のJR総連支持派組合員はこれに反撥して新組合JR東海労、JR西労、JR九州労（後に解散し、一部はJR九州ユニオンへ移行）を結成、JR総連に加盟して分裂した。これらの会社では総連系の組合は少数派に転落した。その後1992年（平成4年）5月18日に、1987年（昭和62年）2月28日に国労から分離発足した旧日本鉄道産業労働組合総連合（旧鉄産総連）労働組合が総連を離脱した4組合に合流し、日本鉄道労働組合連合会（JR連合）を発足させている。なお、2006年（平成18年）7月に先述したJR九州労の解散に端を発する組織問題からJR九州ユニオンがJR総連からの脱退を表明（後に除名）。2006年8月以降、JR四国・JR九州にはJR総連加盟組合は存在しない。
JR総連には旧・日本テレコムの流れを汲むソフトバンク労働組合も加盟していたが、情報通信事業のグローバル競争などを踏まえ、2019年の第35回定期大会においてJR総連からの「卒業」の承認を受け、情報労連に移籍した。