stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
中泊町
地域 > 教育 > 小学校

中泊町立中里小学校
中泊町立武田小学校
中泊町立薄市小学校
中泊町立小泊小学校
地域 > 教育 > 中学校

中泊町立中里中学校
中泊町立小泊中学校
地域 > 教育 > 高等学校

青森県立中里高等学校
青森県立金木高等学校小泊分校（2008年・金木高等学校へ統合）
地域 > 教育 > 学校教育以外の施設

中里職業能力開発校（認定職業訓練による職業訓練施設）
地域 > 神社・寺院

中里八幡宮
胸肩神社
猿賀神社
弘法寺
妙法寺
弘誓寺
般若寺
善導寺
真勝寺
光勝寺
産業

農業、林業の第一次産業が主。
産業 > 郵便

中里郵便局（集配局） (84051)
小泊郵便局 (84038)
武田郵便局 (84123)
内潟郵便局 (84134)
下前簡易郵便局 (84708)
産業 > 金融機関

青森みちのく銀行…指定金融機関
中里支店・小泊支店
こどまり事務所
つがるにしきた農業協同組合
津軽北部統括支店
交通 > 鉄道

津軽鉄道線：大沢内駅 - 深郷田駅 - 津軽中里駅
町域（国道339号龍泊ライン沿い）を北海道新幹線および海峡線が通過しているが、青函トンネルでの通過のため町内に利用可能駅は存在しない。
交通 > バス

弘南バス
長富・金木・中里・小泊線（五所川原 - 金木 - 中里 - 相内 - 下前 - 小泊）
十三線（五所川原 - 木造 - 車力 - 十三 - 相内 - 下前 - 小泊）
津軽中里駅 - 奥津軽いまべつ駅
中泊町地域間連絡バス（弘南バス運行委託）
中里パルナス - 小泊診療所前
交通 > 道路

国道339号
青森県道12号鰺ケ沢蟹田線
青森県道102号大沢内停車場線
青森県道103号津軽中里停車場線
青森県道183号富野大沢内停車場線
青森県道189号富萢薄市線
青森県道197号神原中里線
名所・旧跡・観光スポット・祭事・催事

十三湖
不動の滝
なかさとまつり（なにもささ踊り）
尾別牧場
大導寺牧場
滝ノ沢ふるさと砂防愛ランド
中里城史跡公園
中里城遺跡 〔中里字亀山〕県史跡
中泊町森林公園
桜づつみ公園
権現崎
道の駅こどまり
宮越家（春秋のみの公開)

中泊町尾別の旧家宮越家の９代当主・正治が、大正９年（1920）33歳の誕生日を迎える夫人イハのために、瀟洒な離れ「詩夢庵（しむあん）」と、枯山水・池泉庭園を融合した「静川園（せいせんえん）」を完成させました。
・詩夢庵：建具や調度に贅が凝らされ、なかでも３ヶ所の窓の装飾は、ステンドグラス作家・小川三知に依頼しました。これらの作品は、当時のデザイン潮流を意識しながらも、和の意匠を巧みに織り込み、技巧的なガラス技術の粋が盛り込まれていることも相まって、三知の最高傑作と評価されています。
・静川園：大正15年（1926）逓信大臣・安達謙蔵が訪問した名園として知られます。日本画家・橋本関雪が京都東山に造成した国名勝「白沙村荘」の影響が随所にうかがわれ、園内には達磨像を安置する達磨堂や各種の石造物、またかつては茶室も存在しました。詩夢庵を囲むように、大石武学流庭園、枯山水庭園、池泉庭園の３種類の庭園が配置され、四季折々の景観を楽しむことができます。
・大英博物館・シアトル美術館所蔵の狩野派の襖絵と対になる襖絵：藤原（中臣）鎌足を祀る奈良・談山神社（旧妙楽寺）由来とされる。もともと、裏面には「琴棋書画図（きんきしょがず）」が描かれていたが、昭和前期に分割され、「秋冬花鳥図」が大英博物館、「琴棋書画図」はアメリカのシアトル美術館に収められたという。
中泊町博物館 （中泊町総合文化センター「パルナス」内）

自然、歴史、民俗、産業など広いジャンルで奥津軽の歴史を見ることができる施設。津軽森林鉄道ディーゼル機関車や津軽鉄道ストーブ列車などの鉄道関連の展示や、５つの時代に分かれた体験ゾーンで各時代の特徴を分かりやすく学習できる。（館長：齋藤 淳）
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| 入館料 | 個 人 | 団体（20人以上） |
| 小学生･中学生 | 50円 | 一人につき 30円 |
| 高校生・学生 | 100円 | 一人につき 50円 |
| 一 般 | 200円 | 一人につき 100円 |
【町民限定】町内の小中学生・65歳以上の高齢者は、博物館入館が全日無料。
〇開館時間：9：00～16:45（最終入館16:15）
〇休館日：月曜・第4木曜・祝日・年末年始（12/28～1/4）
・津軽森林鉄道ディーゼル機関車：森林から生産される木材（青森ヒバ）を搬出ことを目的とした機関車。欧米諸国に対抗するべく、明治政府が富国強兵を目指す中、木材需要が高まる1909年に機関車は生まれた。日本で最初の森林鉄道は「津軽森林鉄道」から始まっており、博物館のシンボルとして設置されている。
・津軽鉄道ストーブ列車　オハ３１型客車：津軽五所川原駅～津軽中里駅を走る津軽鉄道の列車「オハ３１型客車」の再現展示。もともとは鉄道省（国鉄）が導入した客車で、1960年に津軽鉄道が譲受。1983年までの20年以上に渡り、ストーブ列車として人々の生活を支えてきた。
・５つの体験ゾーン（常設展示室）
➀原始ゾーン…竪穴建物の模型とそこで暮らす様子を立体映像で表したマジックビジョン、石器づくりの技術、狩猟や調理道具の現代との比較、原始の食事レプリカ、原始の物流・交流ネットワークを展示するほか、縄文土器パズルや原始のアクセサリー装着コーナーで関心を深める。
➁古代ゾーン…平安時代の防御性集落や須恵器窯の模型に加え、稲作を開始した当時の農具、釣針、食事、祭祀に使う斎串などをレプリカで再現する。製鉄と鍛冶のコーナーでは、ふいご作業をシミュレーションし、古代の生活を体験できる｡
➂中世ゾーン…豪族の台頭、城館の築造過程、中世の手工業、信仰などの視覚情報、さらに焼き物の手触りを体感、原始の炉から現代の電球までの明るさを疑似体険、コンピュータで日本海交易ルートをたどるなど、五感に呼びかけるコーナーを設けている。
④近世ゾーン…江戸時代の中里や飢饉時の食事のレプリカで、庶民の暮らし、庶民文化と祈り、近世の諸職、交通体系を絵図や諸資料によって展開、岩木川と十三湖の変速をブック形式、新田開発の進展をコンピュータのプログラムで紹介している。
⑤近現代ゾーン…津軽鉄道出札口体験、近現代シアター、改修前の十三湖・岩木川、農作業（稲作の工程、作業着）、山仕事（伐採から木挽までの過程）、昭和初期の食事、近現代の衣食住、冬の遊びなどを取り上げる。また、田下駄をはいて稲作づくりも体験できる。
・企画展示室（春・夏・秋・冬の年4回、開催される）
小説「津軽」の像記念館（中泊町立こどまり学園と隣接）

有名な小説家である太宰治の小説「津軽」のクライマックスは幼年時代の子守りであった「タケ」（小説では「たけ」）と太宰が30年ぶりに再会する場面であったといえます。二人が出会った小泊小学校の運動場を望める場所に記念館があります。そのとき、「平和とは、こんな気持ちの事をいふのであろうか。もし、そうなら、私はこの時、生まれてはじめて心の平和を体験したといってよい」と「津軽」にあります。「津軽」が誕生するまでの経緯や、タケと太宰の出会いの場面について、資料や映像を通して知ることができ、関連する資料が多数収蔵されています。記念館横には再開の場面を再現した小説「津軽」の像や文学碑が建立されています。
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| 入館料 | 個 人 | 団体（20人以上） |
| 小学生･中学生 | 50円 | 一人につき 40円 |
| 高校生・学生 | 100円 | 一人につき 80円 |
| 一 般 | 200円 | 一人につき 180円 |
〇開館時間：4月～10月（9時～16時30分）／11月～3月（9時～16時）
〇休館日：4月～9月｛無休｝／10月～3月｛毎週月曜・火曜｝
出身有名人

井沼清七 - 陸上競技選手、1928年アムステルダムオリンピック日本代表
米塚義定 - 柔道家、元アメリカ柔道連盟会長、柔道アメリカ代表監督（1984年ロサンゼルス大会、1988年ソウル大会）
源氏山頼五郎 - 元大相撲力士、最高位関脇
十三ノ浦金四郎 - 元大相撲力士、最高位前頭
津軽國芳隆 - 元大相撲力士、最高位十両
出羽の花義貴 - 元大相撲力士、最高位関脇
朝乃涛誠 - 元大相撲力士、最高位十両
宝富士大輔 - 現役大相撲力士、最高位関脇
阿武咲奎也 - 現役大相撲力士、最高位小結
升田世喜男 - 衆議院議員（旧小泊村）
升田敏則 - 実業家、大手芸能プロダクションビーイング社長
三上寛 - フォークシンガー
三上枝織 - 声優
横山ひでき - ローカルタレント（旧中里町）
津軽中里駅
ファーウェイ

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 HUAWEI本社
種類:  株式会社
略称:  華為（ファーウェイ、Huawei）
本社所在地:   中国 深圳市竜崗区
設立:  1987年
業種:  電子機器
法人番号:  7700150070749 
事業内容:  通信機器、通信装置、ソリューション、通信基地局設備などの研究開発、中継局供給、ネットワーク構築、スマートフォン、自動車部品、データセンター、クラウドサービス、スマートフォンと自動車の委託販売
代表者:  梁華（英語版）（代表取締役、会長） 任正非（最高経営責任者）
売上高:  前年比11.2% 日本円約14兆5132億円(2020)
純利益:  前年比10.4% 日本円約1兆442億円
従業員数:  約194,000名（2020年現在）
関係する人物:  孟晩舟（副会長、CFO）
外部リンク:  www.huawei.com 
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| 華為技術有限公司> 各種表記 |
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繁体字：:  華爲技術有限公司
簡体字：:  华为技术有限公司
拼音：:  Huáwéi jìshù yǒuxiàn gōngsī
発音：:  ファーウェイジーシューヨウシェンゴンスー
英文：:  Huawei Technologies
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華為（ファーウェイ、簡: 华为、英: Huawei）は、中華人民共和国 広東省深圳市に本社を置く通信機器大手メーカー。アメリカ合衆国商務省産業安全保障局によるエンティティリストの掲載企業である。通信機器市場において世界トップのシェアを誇る。
概説

1987年に、携帯電話のインフラストラクチャー整備に必要な通信機器を開発するベンダーとして、中華人民共和国深圳市に設立された、世界有数のICTソリューション・プロバイダー。最近は、SIMフリースマートフォンなど、端末を手がけるまでに急成長を遂げた。起業当初のファーウェイの顧客は中国電信、中国移動、中国網通、中国聯通などの中国企業が中心であったが、1997年に香港のハチソン・ワンポアと初の海外契約を得たのを皮切りに、世界トップ通信企業50社のうち45社に対して製品やソリューションを提供するまでに成長し、2012年に売上高でエリクソンを超えて、世界最大の通信機器ベンダーとなった（モバイル・ブロードバンド製品、モバイル・ソフトスイッチ、パケットコア製品、光ネットワーク製品では世界シェア1位）。
2019年時点でヨーロッパ・アジア・アフリカ・南米・中東の170カ国のうち530社の通信事業者に設備を提供している。スマートフォンにおいては、出荷台数・シェアともに世界3位となり、世界の市場占有率でAppleを抜いて世界2位になったこともある。
毎年、売上高の10%以上を継続して研究開発に投資するなど、先端技術開発への投資が旺盛な企業として知られている。2015年時点で、全従業員数の45%にあたる約79,000人の従業員がR&Dに従事しており、2015年のR&Dへの投資額は合計596億700万人民元（約1兆1,057億985万円）にのぼった。これは、売上高全体の15.1%にあたり、過去10年間のR&Dへの投資額は、累計で2,400億人民元（約4兆4,520億円）を超えている。2008年に初めて国際特許出願件数世界1位になると、その後は5位以内をキープし続けている。2015年12月31日現在の特許申請数は中国で52,550件、中国国外で30,613件となり、特許取得数はのべ50,377件にのぼる。
ユニークな経営体制である事でも知られており、CEO3人が「輪番制」を取っていて、半年でどんどんCEOを変えていく。戦略的にあえて株式市場に上場せず、非上場を貫いている。2017年の段階では約170カ国に進出しており、各国に研究所を設けている。
2018年以降は中華人民共和国とアメリカ合衆国との関係が悪化する中で、アメリカ合衆国商務省産業安全保障局によるエンティティ・リストの掲載企業に入った。これにより、アメリカ合衆国の輸出規制を敷かれ、高性能半導体の調達が困難化したことで成長速度が鈍化。2020年には事業の再構築を図るために低価格帯のスマートフォン事業を売却した。
2020年以降は電力やクラウドサービス、自動車部品の製造に注力しており、2022年には2期ぶりに売り上げが増収に転じた。通信機器においても、欧米からは排除されているが、それ以外の世界では存在感を見せている。また、減益の一因になるほどの莫大な研究開発費を投じており、2022年末までに保有する有効な特許は12万件を超え、自社の特許のロイヤリティー収入は、他社に支払うロイヤリティー支出を上回っている。スマートフォン事業について放棄することはないと繰り返し表明してきて、2023年9月には自社開発SoC「Kirin 9000s」を搭載した新型スマホ「Mate 60 Pro」を発売し、話題を呼んだ。
歴史

1987年 - 任正非をはじめとする元中国人民解放軍所属の関係者が集い創業、携帯電話のインフラ整備に必要な通信機器を開発するベンダーとして中国・深圳市に設立。
1989年 - PBXを自主開発した。
1995年 - 主に中国農村部市場から得た売上高は15億人民元を超えた。
1999年 - インドのバンガロールで研究センターを設立した。
2000年 - スウェーデンの首都であるストックホルムで研究中心を設立した。海外市場の売上高は1億ドルに達した。
2001年 - 非核心子会社であるAvansysを7.5億ドルでエマソン（Emerson）会社に売却した。アメリカで4つの研究センターを設立した。国際電気通信連合（ITU）に加入した。
2002年 - 海外市場の売上高は5.52億ドルに達した。
2010年
2月 - 米国の主要ビジネス誌「ファストカンパニー誌（英語版）」にて、Most Innovative Company Ranking(世界で最も革新的な企業ランキング)にて、Facebook、Amazon、Apple、Googleに続き第5位、2016年には13位に選出された。
7月 - 「フォーチュン・グローバル500」に397位で初めて入った。
2016年3月 - 世界知的所有権機関(WIPO)が発表した、2015年度の特許の国際出願件数によると、同社の出願数が2年連続で首位となった。特に、第3.9世代移動通信システムにあたるLTEや第4世代移動通信システムにあたるLTE-Advancedの標準必須特許に関しては、長年モバイル業界を主導してきたエリクソンやノキアを抑え、クアルコムに次ぐ2位の特許保有企業となっている。
2017年
2月 - ブランド・ファイナンス(本社:英国・ロンドン)が発表する「2017年版ブランドファイナンス Global 500」において、昨年から7ランクアップの40位にランクイン。
5月 - フォーブスが発表する2017年版「最も価値あるブランドTOP100」において、中国企業で唯一ランクインを果たす。
6月 - Kantar Millward Brown（英語版）社が発表する世界の企業のブランド力ランキングを示すBrandZの2017年版「最も価値のあるグローバルブランドトップ100」において、ブランド価値203億8800万ドルで49位にランクインし、2年連続でトップ50入りを果たす。
7月- フォーチュン・グローバル500で昨年の129位から83位となる。また、785億1000万ドルの売上高を達成し、世界トップ100入りを果たした。
9月 - 世界初の人工知能プロセッサ「NPU」を発表。
2018年
2月 - 世界初の5Gに対応した商用端末「HUAWEI 5G CPE」・チップセット「Balong 5G01」を発表。
7月 - ファーウェイの最大の基地である「松山湖キャンパス」をオープン。
8月 - 世界初の7nmプロセスチップ「Kirin 980」を発表。
2020年
8月 - フォーチュン・グローバル500で49位にランクインする。
9月 - スマートフォンで使用可能な独自OSとして「HarmonyOS 2.0」を発表。
10月 - 世界初の5nmプロセスチップ「Kirin 9000」を発表。
12月 - 武漢市にファーウェイ初の自社半導体工場が完成。
2021年
1月 - 3nmプロセスチップの「Kirin 9010」が開発中であると報じられる。
8月 - フォーチュン・グローバル500で昨年の49位から44位となる。
8月 - 中国宇宙ステーションでファーウェイのルーター、スマートフォン、タブレットが使用されていると報じられる。
9月 - 中国国家能源集団と共同で鉱山用システム「HarmonyOS for Mining」を発表。
9月 - 基幹インフラやサーバー用OSとしてCentOSをベースとした「OpenEuler」を発表。
9月 - カナダで3年間拘束されていた副会長の孟晩舟が帰国。
10月 - オープンソースの独自OSであるOpenHarmony 3.0を発表。
2023年
11月 - シャープとグローバルな特許クロスライセンス契約を締結したと発表。
日本法人

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 本社のある大手町ファーストスクエア
種類:  株式会社
市場情報:  非上場
略称:  ファーウェイ・ジャパン
本社所在地:   日本 〒100-0004 東京都千代田区大手町一丁目5番1号　大手町ファーストスクエア西棟12F
設立:  2005年11月
業種:  電気機器
法人番号:  7010001098217
事業内容:  Huawei製品・ソリューションの販売、サポートの提供
代表者:  社長：王剣峰
資本金:  45億6400万円
売上高:  872億6800万円 （2023年12月期）
営業利益:  38億8100万円 （2023年12月期）
経常利益:  37億1600万円 （2023年12月期）
純利益:  22億3800万円 （2023年12月期）
総資産:  587億6900万円 （2023年12月期）
従業員数:  1,081名（2022年12月末現在）
主要株主:  華為技術有限公司 100%
外部リンク:  www.huawei.com/jp/
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日本法人は、華為技術日本株式会社（ファーウェイぎじゅつにほん、英語: Huawei Technologies Japan K.K.）という名称で2005年設立。東京都千代田区大手町に東京本部を置く。通称は、「ファーウェイ・ジャパン」。日本研究所は横浜市のコンカード横浜19Fに置き、2015年4月現在、日本人と中国人の合わせて95人の技術者が在籍する。
Wi-Fiルータなどの提供を主に大手携帯電話会社に対して行っていたが、現在はグローバル市場での競争力と、日本市場での経験を強みに、優れたユーザー経験をもたらすスマートフォンやタブレット製品を幅広く展開している。
2011年2月15日には中国企業初の日本経済団体連合会(経団連)加盟を果たした。
日本国内での通信機器認証の際には、輸入元である当社名（華為技術日本）で申請される。このため、本体銘板の製造元には「Huawei Technologies Co., Ltd.」、輸入元として「華為技術日本株式会社」が表示される。
リクナビ2018に掲載されたファーウェイ・ジャパンの求人広告によると、エンジニアの月給は、新卒の大卒者で40万1000円、修士修了者は43万円に設定されている。また、年に1回以上は賞与がある他、「有給消化50％以上」「完全土日祝休み」である上に、各種社会保険も完備されており、退職金制度も整っている。厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、2016年の大卒初任給の平均は約20万円、修士修了者は約23万円であり、ファーウェイの厚遇ぶりが話題となった。
日本経済新聞は2017年6月29日、「ファーウェイが今年、千葉県に大型通信装備工場を建設して生産に入る」と報じた。なお、中国企業が日本に本格的な工場を建設するのは初めて。  ファーウェイは千葉県船橋市にある工場跡地をDMG森精機から買収しており、この敷地に50億円を投入し、ルーターなどネットワーク装備などの通信設備や関連機器を量産する予定である。また、日本だけでなく海外の通信企業に販売する計画もあるという。
ファーウェイをめぐる各国の動き > アメリカ合衆国との関係

→詳細は「en:Criticism of Huawei」を参照
→「クリーンネットワーク計画」も参照
2000年代から、アメリカ合衆国大統領ジョージ・W・ブッシュやアメリカ合衆国議会から、ファーウェイが国際連合から経済制裁を受けているイラクのサダム・フセイン政権や、アフガニスタンのタリバーン政権に「通信機器を支援している」として、安全保障上の懸念が出されていた。
2016年にはイラン、シリア、北朝鮮など反米国家への輸出規制に違反したとして、アメリカ合衆国連邦政府から召喚が行われた。イランでは反体制派の監視や政府の検閲にも利用されるなど、同国市場で独占的な地位を築いていた。
2018年には、任正非の娘で副会長兼CFOの孟晩舟が、米国によるイランに対する制裁をくぐり抜けるため米金融機関に虚偽の説明をしたとして、アメリカ合衆国司法省からの要請を受けたカナダの司法当局により、バンクーバーで詐欺容疑により逮捕された。また、2019年には、北朝鮮でKoryolinkの通信網と監視システムを構築していたとの報道を受けて、連邦政府は調査を指示し、2020年に司法省はファーウェイが北朝鮮との取引を隠蔽したとして追起訴した。
2012年10月、アメリカ合衆国下院の諜報委員会（The House Intelligence Committee）は、ファーウェイと同業のZTEの製品について、中国人民解放軍や中国共産党公安部門と癒着し、スパイ行為やサイバー攻撃のためのインフラの構築を行っている疑いが強いとする調査結果を発表し、両社の製品を連邦政府の調達品から排除し、民間企業でも取引の自粛を求める勧告を出した。
また2018年1月8日に、ネバダ州ラスベガスで開催されるCESで正式に発表されるはずだった、米キャリアのAT&Tとのパートナ契約が白紙撤回された。白紙撤回の理由は公表されていないが、安全保障上のリスクを懸念する連邦政府からの圧力という仮説が有力。2018年4月にアメリカ合衆国国防総省は、ZTEとファーウェイが製造した携帯電話やモデム製品について、アメリカ軍の人員、情報、任務に対して許容不可能なセキュリティー上の危険をもたらすとして、米軍基地での販売を禁じ、軍人には基地の外でも中国製品の使用に注意するよう求めた。
アメリカ合衆国の軍事同盟国でも類似の動きがあり、2014年に、韓国政府は米国政府からの要求を受け、政府の通信に関してファーウェイの機器が使われていないネットワークを通すことに同意し、台湾（中華民国）でもフォックスコン・グループ傘下の国碁電子が4Gシステムの建設計画書を国家通訊伝播委員会（NCC）に提出した際に、ファーウェイ製の基地局を採用しようとしていたため、立法委員より国家安全保障上の懸念を受けたNCCは、審査過程を6月まで延ばし、基地局はノキア製の設備へ変更された。
しかし、ホワイトハウスが独自に行った調査では、ファーウェイによるスパイ行為などを裏付けられる証拠は発見されていない。
2018年8月14日、2019年度国防権限法（英語版）によってZTE（中興通訊）や監視カメラ世界最大手のハイクビジョンなどとともに、アメリカ合衆国の政府調達から排除された。これには、対象データへの侵入やデータ移転に関係する機器・サービスとして、上記3社と通信・監視機器の海能達通信（Hytera Communications Corporation）やダーファ・テクノロジー（浙江大華技術）（Dahua Technology Company）の計5社の製品などが含まれる。また、中国政府が支配・所有している企業、又は関係していると米国政府が判断した企業なども同様の措置とされている。
2019年5月15日、アメリカ合衆国大統領ドナルド・トランプは、アメリカ企業が安全保障上の脅威がある外国企業から通信機器を調達することを禁止する大統領令に署名。同日、アメリカ合衆国商務省産業安全保障局は、ファーウェイを同局が作成するエンティティ・リスト（禁輸措置対象リスト, EL）に掲載し、アメリカ製ハイテク部品やソフトウェアの供給を事実上禁止する措置を発表した。2019年10月現在、ファーウェイ及び関連企業100社以上がこの禁輸リストに掲載されている。
2019年5月19日、Androidを供給してきたGoogleが、ファーウェイとの商取引を一部停止したことが報道されると、続いてルメンタム、インテル、クアルコム、ザイリンクス、ブロードコムも、部品供給などの商取引を停止したことが報道された。ソフトのアップデートが即時不能になるなどの混乱が予想されることとなったが、同年5月21日、アメリカ合衆国連邦政府は2019年8月19日まで製品の調達を認める猶予措置を発表した。
2019年6月、ファーウェイへの取引規制は国家安全保障上のリスクになる可能性を、Googleがアメリカ合衆国連邦政府に警告したことや、Intelなどが輸出規制を回避して部品を供給していることが報道され、G20大阪サミットでの習近平国家主席（党総書記）との米中首脳会談後の会見で、トランプ大統領はファーウェイへのアメリカ製品の供給を認める意向を述べるも、後の米中貿易戦争の激化で、この発言を撤回した。
2020年5月15日、米国は、米国の技術を使って半導体を輸出するメーカーに対し、輸出規制強化を発表した。同月18日、台湾積体電路製造TSMCは、ファーウェイからの新規受注を止めたことが報じられた。既に受注済みの分は9月中旬までは通常通り出荷できるが、それ以外は輸出に際し米の許可が必要になるという。
2020年7月23日、アメリカ合衆国国務長官のマイク・ポンペオは対中政策について演説にて、「ファーウェイの背後には中国共産党がいて、無垢な通信機器の企業として扱えなく、安全保障への脅威として対応をとっている」と主張した。
ファーウェイをめぐる各国の動き > アメリカ合衆国との関係 > 人民解放軍との関係性

2019年7月、アメリカの情報サービス会社ブルームバーグは、ファーウェイの複数の従業員が、中国人民解放軍当局者と協力して研究プロジェクトに取り組んできており、中国人民解放軍に対して軍事・安全保障への応用研究で協力し、密接な関係を築いているとの調査結果を発表した。
記事の中では、ファーウェイ従業員が無線通信や人工知能など、少なくとも10の分野の研究プロジェクトにて中国人民解放軍組織のメンバーとチームを組み、中国共産党中央軍事委員会の調査部門との共同研究や中国人民解放軍の高級教育機関である国防科技大学との衛星画像と地理座標を収集・分析する手法に関する研究を行ってきたとの説明がなされた。
これに対し、ファーウェイ広報担当のグレン・シュロスは「ファーウェイは個人の資格で、研究論文を発表する従業員には関知しない」「ファーウェイは人民解放軍傘下の機関と共同で研究開発を行ったり、提携関係を持ったりはしていない。当社は世界の民生基準に適う通信機器の開発・製造にしか携わっておらず、軍隊のためにR&D製品をカスタマイズすることはない」と反論している。
6月18日、米ＩＴ大手Googleで最高経営責任者（ＣＥＯ）を務めたエリック・シュミット氏は、英ＢＢＣラジオに、中国の華為技術（ファーウェイ）の通信機器を通じた中国当局側への情報流出は「間違いない」と述べ、安全保障上の懸念を示した。
2022年1月、イギリスのキャメロン政権でビジネス・エネルギー・産業戦略相を務めたヴィンス・ケーブル氏は、在任中に情報機関からファーウェイ製品の使用による安全保障上のリスクはないとの報告を何度も受けていたと述べ、イギリスのファーウェイ排除はアメリカからの圧力によるものだと述べた。
ファーウェイをめぐる各国の動き > アメリカ合衆国との関係 > AI・5Gにおける技術競争

これらアメリカ合衆国の動きには、国家安全保障上の理由だけでなく、中国大手2社を市場から締め出し、人工知能（AI）や通信分野の次世代技術第5世代移動通信システム（5G）の実用化で、ライバルとなる中華人民共和国を封じ込めようとする思惑が指摘されている。
中華人民共和国とアメリカ（および北ヨーロッパ）の企業は、AIや5Gを巡って激しい開発競争を繰り広げており、AIの監視技術では、2019年で50カ国に売り込んでいるファーウェイが先行し、中国企業に次ぐ日本企業の日本電気は14カ国であり、アメリカのトップ企業IBM（2000年代から同じICTベンダーとして、ファーウェイと協力関係にもある）は11カ国である。
5Gでは、ファーウェイとZTEは北欧のエリクソンやノキアと並び、2010年代では主流の第4世代移動通信システム（4G）でアメリカ企業の技術が世界を席巻していたが、5Gでは関連特許を世界で最も保有するファーウェイなどの中国企業が、5Gの主導権を握るとの見方も出たことが、アメリカに危機感を与えていた。
ファーウェイをめぐる各国の動き > 日本との関係

2018年6月にファーウェイが樺太と日本固有の領土北方四島を結ぶ高速通信網を敷設した際は日本政府はこれに抗議して、内閣官房長官菅義偉は「ロシアと中国に外交ルートを通じて抗議した。中国に抗議したのは、工事に中国企業が参加しているためだ」と述べた。2019年2月にこれは完成した。
2018年12月、日本国政府は名指しこそしないものの、ファーウェイとZTEを事実上排除する指針を決定したと報じられた。同時期、フジニュースネットワークが「政府がファーウェイの製品を分解したところ、ハードウェアに余計なものが見つかった」「余計なものはスパイウェアに似たような挙動をする」という与党関係者の発言を報じた。一連の報道に対してファーウェイ・ジャパンは「事実無根」と反論した。一方で、テカナリエの清水洋治は、分解した結果「余計なもの」は見つからなかったとした上で、余計なものが見つかったとするならば「余計なもの」を具体的に示すべきだと主張した。
ファーウェイをめぐる各国の動き > 欧州の動向

欧州連合（EU）の欧州委員会は、第5世代移動通信システム（5G）を巡るファーウェイ製品の採用判断は、EU加盟各国に委ねる方針を2019年3月に発表しており、2020年1月には5Gのネットワークからファーウェイを排除しないとする勧告を行ったが、ヨーロッパ諸国においても規制の動きが見られている。
ドイツでは、連邦電子情報保安局が独自の調査でファーウェイに対するアメリカの主張に懐疑的な結果を得たと2018年12月に述べ、2019年10月にドイツ政府はファーウェイを5G通信網から排除しない新規則を発表したが、翌2020年10月にファーウェイ制限の検討に入ったと現地報道されている。
フランスでは、ファーウェイとの通信インフラの構築を歓迎すると2018年12月に表明し、エマニュエル・マクロン大統領はファーウェイを排除しないことを2019年5月に述べ、フランス政府は5Gからも排除しないことを明言したが、翌2020年7月に一転してファーウェイ製品を規制する方針を表明した。
モナコは、ヨーロッパで初めてファーウェイの5G通信網を全土で2019年7月に開設した。
イギリスでは、政府通信本部の国家サイバーセキュリティーセンターが、5G設備の調達先の多様性を確保すれば、安全保障上のリスクは抑えられると2019年2月に判断し、2020年1月にファーウェイの5G製品を条件付きで認めることを発表した。また、2019年5月にはこの方針を漏洩したとして国防大臣の解任が起きており、最大手のBTグループはファーウェイ製品を一部採用した5Gサービスを開始した。しかし2020年7月、イギリス政府は部分容認という従来の方針を翻し、ファーウェイの機器を2027年までに排除すると決めたと報じられた。当初の報道では同年5月のアメリカ政府の追加制裁によってファーウェイの半導体調達が困難になり、製品の安全性や信頼性を損ねる恐れがあることや香港国家安全維持法をめぐる英中関係の緊張が影響していると報じられたが、2022年1月、キャメロン内閣で産業大臣を務めていたヴィンス・ケーブルがファーウェイ排除について「アメリカ人がそうすべきと言ったからだ」と述べ、ファーウェイ排除がイギリスの意思ではなくアメリカからの圧力であったことを示唆した。また、同時に「イギリスが5Gを使い続けていれば私達は最先端の技術を用いる国の1つになっていたが、今はそうではない」と発言したほか、イギリスからファーウェイにスパイを送り込んでいたことを示唆した。
カナダでは、2012年10月に当時の政府の通信ネットワークからファーウェイを安全上の理由から除外したが、サイバーセキュリティセンターの責任者が「5Gに関してはファーウェイを排除する理由はない」と発言している。一方で、大手電気通信事業者ベル・カナダはサプライヤーにエリクソンを採用し、ファーウェイ製品を除外している。
エドワード・スノーデンの事件をめぐって、UKUSA協定締結国と対立しているロシアは、2019年6月に初の5G通信網の開発でファーウェイと合意し、ウラジーミル・プーチン大統領は、ファーウェイ問題でのアメリカの動きを「デジタル世代で初のテクノロジー戦争」と批判した。
ファーウェイをめぐる各国の動き > 他の主要国の動向

UKUSA協定締結国のオーストラリア政府が、ソロモン諸島やパプアニューギニアを結ぶ海底ケーブルの設置プロジェクトやや第5世代移動通信システム設備から、ファーウェイを締め出すことを発表した。
ASEAN諸国では、アメリカの同盟国フィリピンは、2019年6月にファーウェイ製品で東南アジア初の5Gネットワークを開設し、ファーウェイの監視システムを導入する予算案を議会が阻止した際は、ロドリゴ・ドゥテルテ大統領が拒否権を発動した。
マレーシアのマハティール・ビン・モハマド首相は、安全保障上の懸念を一蹴して、アメリカより先端的なファーウェイの製品を可能な限り使うことを2019年5月に宣言した。
中華人民共和国と対立してきたベトナムは、東南アジアで初めて5G通信網構築からファーウェイを排除する方針を、2019年8月に打ち出した。
アフリカ連合（AU）は、本部の通信設備に採用されたファーウェイ製品のスパイ疑惑が報道されていたが（アフリカ連合委員会は否定している）、アフリカ大陸の旧世代（2G・3G・4G）の通信網の大部分を構築しているファーウェイと、5Gでも提携する合意を2019年6月に交わした。
南米では、アメリカが同盟国に位置付けて5G通信網からのファーウェイ製品の排除を呼びかけていたブラジルは、殆どの4G通信網をファーウェイが構築していた関係にあり、排除しないことを2019年6月に表明した。
中東では、アメリカにとって中東最大の同盟国であるサウジアラビアは、2019年2月に初の5G通信網の構築でファーウェイと提携し、5G通信網からファーウェイを排除しないことを2019年6月に明言した。アラブ首長国連邦も、5G通信網でファーウェイ製品を採用することを、2019年2月に発表した。
ファーウェイをめぐる各国の動き > ファーウェイ排除

2020年7月現在、主に欧米の複数国がファーウェイを5Gから排除する可能性が伝えられている。
ブラジル
サウジアラビア
ロシア
マレーシア
フィリピン
アラブ首長国連邦
モナコ
ラオス
パキスタン
シンガポール
カザフスタン
ベラルーシ
バーレーン
中華人民共和国
南アフリカ共和国
トルコ
イラン
エジプト
ミャンマー
モロッコ
アンゴラ
イタリア
アルゼンチン
アフリカ連合
アメリカ合衆国
イギリス
オーストラリア
ニュージーランド
フランス
スウェーデン
デンマーク
ニュージーランド
ルーマニア
チェコ
エストニア
ラトビア
日本
チリ
ドイツ
スマートフォン > シリーズ

HUAWEIのスマートフォンは、大きく4つのシリーズで構成されている。
スマートフォン > シリーズ > Mateシリーズ

広大なディスプレイを備えており、動画視聴やゲームでは、他のスマホでは味わえない臨場感が得られる下半期フラグシップモデル。
背面には、ドイツのカメラ・光学機器メーカーの『Leica』とHUAWEIが共同開発したカメラが備わっている。ライカとの協業が終了した後に発売されたモデルでは、HUAWEIの新たなブランドであるXMAGEのカメラが備わっている。
スマートフォン > シリーズ > Pシリーズ

→詳細は「Huawei Pシリーズ」を参照
カメラに特化し程よいサイズ感で、カラーバリエーションが豊富な上半期フラグシップモデル。
背面には、Mateシリーズと同様、『Leica』とHUAWEIが共同開発したトリプルカメラが備わっている。
リーズナブルな価格の『lite』や、上位モデルでクアッドカメラの『Pro』やペンタカメラの『Pro+』も存在し、幅広く、そして様々なニーズに対応している。
また、中国のみならず、ヨーロッパにおいても人気を博している。
スマートフォン > シリーズ > novaシリーズ

手頃な価格に平均的なスペックを備えたミッドレンジモデル。
緩やかなカーブを描く背面や、丸みを帯びた側面により、手のひらに心地よくフィットする形状になっている。
Pシリーズと同様、『lite』版もある。
スマートフォン > シリーズ > honorシリーズ

高いスペックを備えつつも、手頃な価格で販売されている、コストパフォーマンスに優れたミッドレンジモデル。
フィルムを15層に折り重ねた「マイクロパターン」を採用する事により、見る角度によって変わる独特な光の反射を演出する背面が特徴的。日本では、ファーウェイのオンラインストアと楽天モバイル限定という扱いだったが、「honor 9」からは、MVNOの取り扱いを拡大し、IIJmio・イオンモバイル・NTTコムストア by gooSimsellerからも販売される（※いずれも、オンライン限定のみ）。楽天モバイルには、限定色のミッドナイトブラックがラインナップされ、他のMVNOとは差別化を図っている。
2018年にブランドのロゴが小文字の『honor』から大文字の『HONOR』に変更された。。
2020年、ファーウェイはHONORの事業をShenzhen Zhixin New Information Technologyに売却。HONORはファーウェイから独立した。
スマートフォン > シリーズ > Yシリーズ

主に中国などで発売されているミッドレンジのスマートフォン。
マニアックな製品が多く、また低価格で入手出来るのが特徴。
ポップアップカメラを備える特徴的なデザインのスマホや、低価格なスマホを売っている。
「ファーウェイ、SIMフリースマホ「HUAWEI Y6」を4月15日発売｣
スマートフォン > オペレーティングシステム (OS)

OSは、AndroidをベースにHUAWEIが独自カスタムした、EMUIというモバイルオペレーティングシステムが搭載されている。しかし、2019年におきた米国の禁輸措置によって、GoogleがHUAWEIにGMSの提供をやめると発表した。HUAWEIはこのようにGMSが使用できなくなる緊急事態に備えて、独自OSに代替する「プランB」が2012年頃から準備されていた。HUAWEIが独自開発し、発表したOSは「HongMeng OS（簡体字中国語: 鸿蒙）」鸿蒙）別名Harmony OSであり、2019年 8月 9日に開催されたHuawei developer conference 2019で発表された。2021年 6月 2日に開催されたイベントでは、スマートフォン等のデバイス向けにHarmonyOS 2が発表された。HarmonyOSは新製品に搭載されるだけではなく、既存のモデルに対しても提供された。一部のモデルを除いてグローバル向けには、引き続きEMUIが提供される。
HarmonyOSはAndroidアプリとの互換性があるため、Androidアプリを動作させることが可能である。
スマートフォン > 評価

ケータイジャーナリストの石野純也は「もともとHUAWEIは、ネットワーク機器を電話会社に納めている企業だった。それが徐々にケータイやスマートフォンなどの端末を作り始めるようになり、マーケティングにも力を入れるようになった。端末のバリエーションも増やし、技術開発・研究開発に力を入れて、ここまでシェアが大きくなった」と話している。また、特に若年層のスマホについて「スマホの機能＝カメラの機能という位置づけ。HUAWEI P10はスマホで撮ったとわからないレベルのクオリティ。若い世代はSNSを使うのでカメラの機能は重要な要素」と話している。
スマートフォン > 略歴

2007年 - 日本の端末市場に参入。
2014年 - 日本のSIMフリー市場に参入。
2015年 - スマートフォンの出荷台数が1億台を突破し、サムスン、Appleに次いで世界第3位。
2016年7月 - 日本のSIMフリースマートフォンの分野において、HUAWEIの『HUAWEI P9 lite』が販売台数で第1位となる。（※この記録は、後継機の『HUAWEI P10 lite』が発売されるまでの11ヵ月間、一度も破られなかった）。また、メーカー別の販売台数でもHUAWEIがシェア32.4％を記録し、第1位となる。
『HUAWEI P9』及び『HUAWEI P9 Plus』の出荷台数は、世界中で450万台を超え、フランス、フィンランド、イギリスなどヨーロッパの多くの国々で好調な販売を記録した。また、2016年8月、HUAWEIは、EISA「ヨーロッパ消費者スマートフォン2016-17」部門で、『HUAWEI P9』が受賞したことを発表。この部門でのHUAWEIの受賞は4年連続となる。
2017年3月 - 『HUAWEI P9』及び『HUAWEI P9 Plus』の世界出荷台数が1200万台を突破。HUAWEIの2016年の世界スマートフォン出荷台数は1億3900万台に達し、伸び幅は対前年比29％増となった。
2017年6月 - 『HUAWEI P10』及び『HUAWEI P10 Plus』が、TIPAが発表するTIPAアワード「Best Photo Smartphone」賞を受賞。TIPAのトーマス・ガーワーズ会長は、「P10とP10 Plusは技術委員会とTIPAのメンバーにその革新的な機能とデザインを印象づけた。鮮明なイメージを提供し、ライカの高速レンズとツインセンサーの連携により、P10とP10 Plusはスマートフォンの写真品質を向上させる画期的な製品となっている。」と評価した。
2017年7月 - 株式会社BCNが発表した「上半期No.1メーカー」において、SIMフリースマートフォンカテゴリで第1位を獲得。販売台数は昨年同期比で約300％を達成。これについてBCNは、「市場が拡大しているSIMフリースマートフォンでは、華為技術日本（ファーウェイ・ジャパン）が37.1％でNo.1を獲得。同社の知名度も日本市場でも急速に高まってきた」とコメントした。また、6月単月のSIMフリースマートフォンモデル別では『HUAWEI P10 lite』と『HUAWEI P9 lite』がそれぞれ第1位、第2位を獲得した。
2018年1月 - auが「HUAWEI nova 2」を2018年1月下旬より販売することが発表された。（※auとしては初のHUAWEI製スマホの販売となる。）
2018年5月10日 - ソフトバンクがHUAWEIのフラグシップモデルである「HUAWEI Mate 10 Pro」を5月18日より販売することが発表された。また、同じくソフトバンクが「HUAWEI nova lite 2」を7月上旬以降より販売することも発表された。
2018年5月14日 - auが「HUAWEI P20 lite」を6月上旬より販売することが発表された。
2018年5月16日 - NTTドコモがトリプルカメラを搭載したHUAWEIのフラグシップスマートフォン「HUAWEI P20 Pro」を6月下旬より販売することが発表された。日本向けのカスタマイズが施されており、おサイフケータイにも対応している。
日本向け製品

自社でSIMフリーのスマートフォン及びタブレット、ノートパソコンを販売している他、ソフトバンク（SoftBankブランドとY!mobileブランド(前身の旧ブランドを含む)およびWDJがMVNOとして展開するディズニー・モバイルを含む）及びNTTドコモとKDDI・沖縄セルラー電話 (au) 向けに基地局や端末などを供給している。
前述のように、製造元としてHuawei Technologies Co. Ltd.、販売元として各オペレータの社名、輸入元として華為技術日本株式会社の3つの企業(au向けはオペレータ社名が2社となるため都合4つの企業)が端末に表示される。
日本では、2000年代はモバイルWi-Fiルーターやデジタルフォトフレームなどの通信モジュールが主力で、2010年代初頭には大手キャリア向けに日本向け機能を搭載したスマートフォンやタブレット製品を納入してきたが、売り上げが伸び悩んだため、大手向けスマートフォン・タブレットからは一旦撤退。2014年にSIMロックフリースマートフォンに参入し、この時期に新規参入が相次いだMVNO向けに積極的にセット販売を展開した結果、レスポンス、電池持ちがよく、コストパフォーマンスにすぐれたHuawei P8 liteからのHuawei P20 liteの「P lite」や「nova lite」シリーズがヒットしたほか、コストパフォーマンスが重要視されるSIMフリー端末としては珍しい、カメラに力を入れたハイエンド製品や、希少となったAndroidタブレットも多数投入し、格安スマホ市場を牽引した。そして、このヒットに大手キャリアも着目するようになり、2018年から大手向けスマートフォンにも再参入した。その結果、2017年から2018年にかけてSIMフリースマートフォンでシェア1位となり、キャリア向けを含めた全スマートフォンシェアでも5位につけた。
しかし、2018年末からアメリカからの制裁および日本政府の端末調達からの排除、2019年5月のアメリカのドナルド・トランプ政権による輸出規制の対象化、さらには、2019年11月のHuawei nova 5Tを最後に、Googleのサービスやアプリに対応したスマートフォンが発売できなくなったことから、2019年には日本のスマートフォンシェアでランク外となった。
日本向け製品 > SIMフリー・スマートフォン

Huawei Ascend Mate7
HUAWEI Mate S
Huawei Mate 9
Huawei Mate 10 Pro
Huawei Mate 10 lite
Huawei Mate 20 Pro
Huawei Mate 20 lite
Huawei Mate 30 Pro 5G
Huawei Ascend P7
Huawei P8 lite
Huawei P8 max
Huawei P9
Huawei P9 lite
Huawei P9 lite PREMIUM
Huawei P10
Huawei P10 Plus
Huawei P10 lite
Huawei P20
Huawei P20 lite
Huawei P30
Huawei P30 lite
Huawei P40 Pro 5G
Huawei P40 lite 5G
Huawei P40 lite E
Huawei nova
Huawei nova lite
Huawei nova 2
Huawei nova lite 2
Huawei nova 3
Huawei nova lite 3
Huawei nova 5T
Huawei honor 6 Plus
Huawei honor 8
Huawei honor 9
Huawei Ascend G6-L22
Huawei Ascend G620S
HUAWEI Y6
HUAWEI GR5
Nexus 6P
日本向け製品 > SIMフリー・タブレット

Huawei MediaPad T1 7.0
Huawei MediaPad M2 8.0
Huawei MediaPad 7 Youth
Huawei MediaPad 7 Vogue
Huawei MediaPad 7 Lite
Huawei MediaPad 7 Youth2
Huawei MediaPad M1 8.0
Huawei MediaPad X1 7.0
Huawei MediaPad T1 8.0
Huawei MediaPad T1 10
Huawei MediaPad M3
Huawei MediaPad T2 7.0 Pro
Huawei MediaPad T2 8 Pro
Huawei MediaPad T2 10.0 Pro
HUAWEI MediaPad M3 lite
HUAWEI MediaPad T3
HUAWEI MediaPad T3 7
HUAWEI MediaPad M3 lite 10
HUAWEI MediaPad T3 10
HUAWEI MediaPad T5
HUAWEI MediaPad M5 10
HUAWEI MediaPad M5 8.4
HUAWEI MediaPad M5 lite
HUAWEI MediaPad M5 Pro
HUAWEI MediaPad M5 lite 8"
HUAWEI MatePad Pro
HUAWEI MatePad T8
HUAWEI MatePad T10
HUAWEI MatePad
HUAWEI MatePad SE
HUAWEI MatePad 11
HUAWEI MatePad 11.5"
日本向け製品 > Windows搭載ノートパソコン・タブレット

HUAWEI MateBook
HUAWEI MateBook 13
HUAWEI MateBook 13 2020
HUAWEI MateBook X
HUAWEI MateBook E
HUAWEI MateBook D
HUAWEI MateBook X Pro
Huawei MateBook D 15
Huawei MateBook X Pro 2020
日本向け製品 > ウェアラブル端末

HUAWEI Band 9
HUAWEI Band 8
HUAWEI Band 7
HUAWEI Band 6
HUAWEI Band 4e
HUAWEI Band 4
HUAWEI Band 4 Pro
HUAWEI Band 3
HUAWEI Band 3 Pro
HUAWEI Band 2
HUAWEI TalkBand B2
HUAWEI TalkBand B1
HUAWEI WATCH 4
HUAWEI WATCH | ULTIMATE DESIGN
HUAWEI WATCH Ultimate
HUAWEI WATCH D ウェアラブル血圧計
HUAWEI WATCH Buds
HUAWEI WATCH 3
HUAWEI WATCH 2
HUAWEI WATCH GT4(41,46mmモデル)
HUAWEI WATCH GT Cyber
HUAWEI WATCH GT Runner
HUAWEI WATCH GT3 SE
HUAWEI WATCH GT3(42,46mmモデル)
HUAWEI WATCH GT3 Pro(43,46mmモデル)
HUAWEI WATCH GT 2 Pro
HUAWEI WATCH GT 2e
HUAWEI WATCH GT 2
HUAWEI WATCH GT
HUAWEI WATCH FIT 3(2024年5月15日発表予定)
HUAWEI WATCH FIT Special Edition
HUAWEI WATCH FIT 2
HUAWEI WATCH FIT new
HUAWEI WATCH FIT mini
HUAWEI WATCH FIT
HUAWEI FIT
日本向け製品 > その他の製品

HUAWEI FreeBuds Pro
HUAWEI FreeBuds 4 - 非密閉型ながらノイズキャンセリングを実現した左右独立完全ワイヤレスイヤホン
HUAWEI Freebuds 4i
HUAWEI FreeBuds 3i - カナル型のイヤホン ノイズキャンセリングを搭載している左右独立完全ワイヤレスイヤホン
HUAWEI FreeBuds 3 - 非密閉型ながらノイズキャンセリングを実現した左右独立完全ワイヤレスイヤホン
HUAWEI Wireless Charger - ワイヤレス給電Qiに対応したワイヤレス充電台。最高15W出力。
HUAWEI Mini Speaker - Bluetooth接続の小型ワイヤレススピーカー。
日本向け製品 > NTTドコモ向け端末

フォトパネル 02 - NTTドコモの通信機能付デジタルフォトフレーム。お便りフォトサービスに対応している。2009年12月発売。
UM01-HW - 国際ローミング対応の通話機能、SMSも搭載された通信モジュール。2010年9月30日発売。
フォトパネル 03 - 2GバイトのメモリーとFOMAハイスピードに対応した、9インチの通信機能付デジタルフォトフレーム。2010年12月発売。
HW-01C - 下り7.2Mbps、上り5.7Mbpsに対応したモバイルWi-Fiルーター。最大5台まで接続可能。2010年11月発売。
キッズケータイHW-02C - 通話機能と、SMS、GPS、防犯ブザーに利用を限定した子供向け携帯電話。2011年9月28日発売。
フォトパネル 04 - 3Gバイトのメモリー（およびmicroSDスロット）とFOMAハイスピードに加えエリアメールに対応した、9インチの通信機能付デジタルフォトフレーム。2012年3月発売。
キッズケータイHW-01D - 通話機能と、SMS、GPS、防犯ブザーに利用を限定した子供向け携帯電話。綜合警備保障 (ALSOK) の『子ども向け かけつけサービス』が提供されている。2012年9月5日発売。
Ascend HW-01E - NTTドコモ向けとしては初となるAndroid搭載スマートフォン。グローバルモデルであるAscend D1がベースだが日本独自機能にも対応している。2012年11月21日発売。
HW-02E - モバイルルーター
Ascend D2 HW-03E - Android 4.1スマートフォン
dtab 01 - 10.1インチAndroidタブレット。
dtab d-01G - 8インチAndroidタブレット。グローバルモデルのMedia Pad M1がベース。2015年2月発売。
dTVターミナル　dTV 01 - dマーケットのdTVやdアニメストアの動画を自宅のテレビで見るための端末。2015年4月発売。
dtab Compact d-02H - MediaPad M2ベース。2016年1月発売。
dtab Compact d-01J - MediaPad M3ベース。2017年5月発売。
P20 Pro HW-01K (CLT-L0J) - 2018年6月発売。Felicaへの対応などの日本向けカスタマイズが行われている。日本でのP20Proの販売はドコモのみ。
dtab Compact d-02K - 2018年7月発売。
P30 Pro HW-02L (VOG-L0J) - 2019年9月発売。HW-01Kと同じく日本向けカスタマイズが行われている。日本でのP30Proの販売はドコモのみ。
日本向け製品 > ソフトバンク > Y!mobile向け携帯電話端末

旧イー・モバイルブランドおよび旧ウィルコムブランドを含む。