計画都市の一覧
東アジア > 中国 > 近代

日本の植民地都市の時代に関しては、形成過程を考えると、大雑把に次のようなふたつのタイプに類型化することができる。第一に、日本の植民地支配とともにまったく新たに都市が形成されるタイプである。大連(満州)などの港湾都市や、撫順・鞍山・本渓湖(満州)といった鉱山や工場が開かれた産業都市によって代表される。これらの都市では、空間的にも日本人街が中心となって発達し、住民に占める日本人の比重も高かった。
さらにもうひとつのタイプとして、奉天(瀋陽)、新京(長春)、哈爾浜など既存の大都市の近郊に日本が新市街を建設して形成された都市があげられる。このタイプは満州に集中しているほか、日中戦争後に立案された華北の都市計画の中にも類似の発想がみられる。これらの都市では、中国人街と日本人街がまったく別個の都市空間を構成するとともに、両者の連結あるいは対抗がさまざまな形で残っていく。もちろん実際にはこれらの類型が重なり合うなど複雑な経過をたどっていたが、植民地都市形成の要因からみれば、このような類型がおおむね該当するのではないかと考えられる。
大連は直径213メートルの円形広場を中心にラウンドアバウトになっており、10本の道路が駅を中心に放射線状に伸びている。パリの凱旋門の周りもラウンドアバウトになっているが、パリを模して都市開発にあたった帝政ロシアによる設計であり、当時は国王二世の名前を取ってニコライフスカヤ広場と呼ばれた。満州で、第一類型の典型として開港地から発展した都市であり(大連市役所『大連市史」同所、1936年)清朝時代の大連には、青泥窪とよばれる小集落があったにすぎなかった。やがて1893年にロシアが清国から旅順・大連の租借権と東請鉄道の敷設権を獲得し、旅順を軍港、大連を貿易港とするために港湾と都市の建設を計画した。そして1899年の勅令でこの地が「遠方」を意味するダーリニイと命名され、都市建設が開始された。都市計画は、東清鉄道技師長ウラジミル=サハロフが、二名のドイツ人建築家とともに立案した。市街地は、民族別に行政市街(ロシア人街)、ヨーロッパ市街、中国市街に三分される予定だった。このうち中心とされたのは、港、鉄道、南山に囲まれたヨーロッパ市街で、ニコラエフスカヤ広場(のちの大広場)をはじめとする複数の円形広場から放射状に街路が伸び、西には農事試験場や苗場を持つ公園(のちの中央公園)を置くことが計画された。
壮大な都市計画を抱いて大連の都市開発に着手した帝政ロシアだったが、直後に日露戦争が勃発して大連開発自体が頓挫、大連駅北側のロシア人街に市庁や官舎・銀行・病院などが建設されたところで、1904年、日露戦争によりダーリニイは日本軍に占領されてしまった。さらに日本が日露戦争に勝利しやがて1905年にポーツマス条約が締結されると、ロシアが清国から奪った権益が日本に渡され、大連の譲渡を受ける。
日本はロシアが作成した都市計画を踏襲、広場名を大広場へと変更、ラウンドアバウトの周囲に当時の行政機関や銀行を集めて新都市・大連の中枢にふさわしい西欧風建築を配置した。一方、この間にも大連の市街地は拡張されていった。大連を占領した日本軍は、ただちに大連専管区設定規則を公布したが、基本的にロシアの都市計画を踏襲し、旧行政市街・ヨーロッパ市街を日本人居住地区と軍用地区に転用し、中国人居住地区はもとの計画通りに設置した。さらに、日露戦争終結とともに軍用地区は民生用に開放され、新たに西部には南満州鉄道の工場や社宅が建設された。中心部に建てられた官庁などは、新たな支配者としての威厳を意識して、ロシア時代に劣らない本格的な洋式建築で統一された。占領後日本軍は古地図にみられる中国語の地名「大連湾」からとった大連を都市名として採用し、大連軍政署を設置した。また、増加した日本人渡航者は、自治組織として大連市居留民会を創立。
大連は日本の租借地となったが、遼東半島の租借地全体は、日本によって関東州と名付けられた。ここに1905年、軍事機関として関東総督府が設置され、1906年に行政機関に改組されて関東都督府となったあと、1919年に行政・軍事が分離されて関東庁と関東軍が新設された。そしてこれらの機関の下に、大連の統治機関として大連民政署が設置された。
一方、これとは別に1915年に大連・旅順に特別市制が施行され、執行機関としての市長と議決機関としての市会が置かれた。しかし大連の基本的な行政は民政署の担当で、市が担当した業務は衛生,教育など一部に限られていた。このため、日本人住民の間では本国の制度に準拠した自治的な市制を求める声が強かった。市制発足時の人口7万7千人余りのうち、日本人は45%を占めており、このような第一類型の典型としての人口構成が「日本人の都市」としての自治意識を強めたのであろう。結局、1924年に関東州市制が新たに公布され、市の法人格を認め、市事務の制限を撤廃するなど、本国の市制に準じた制度に改正された。
それまで小さな漁村にすぎなかった青島などはドイツ式の計画都市につくりかえられてその人口約6万に膨張し、貿易規模は当時中国で第6位になるほどの都市が計画されていく。
中国・上海は、ドレスデン工科大学に留学した沈怡（1901年-1980年）が上海特別市工務局局長（1927年から）時代に上海市中心区域建設委員会を組織。大上海都市計画立案はその後、1917年、黄浦江浚浦局のスウェーデン人技師長H.フォン・ヘイデンスタムの上海港改造試案（1936年港湾実現）から1921年、広井勇ら浚浦局顧問技師委員会計画をへて、1922年には孫文の改良計画案「建国方略」実業計画から1924年にはH.W.リーが下水施設計画案があり、1929年にC.E.グルンスキー（元米国土木学会官庁）の大上海分区計画改正案へとつなぐ。その後1939年、大谷光瑞の興亜計画（港湾他計画）をへて松本与作・吉武東里の大上海都心部計画試案（1940年）や吉村辰夫らの上海都市計画図や石川栄耀らの上海都市建設計画改定要領（大東亜省興亜院、1942年）ができあがっていく。
現代上海で多くの経済特区は、例えば浦東新区などは、スケッチから開発されている。臨港新都市は建設中（2003年から2020年まで）、上海から60キロ、同心円状に人工湖の周りに80万住民に持っていると言われている。
第二の類型では、既存の都市と植民地都市の並存つまり既存の都市の近くに新たに日本の植民地都市が形成されたため、二つの都市が重ならずに並存していた。このタイプの都市は、中華民国の主権のもとに日本人が進出した満州で形成された。さらに、これらの都市では満州国の建国後に、日本の技術者によって大規模な都市計画が実施された。その典型的な事例は、満鉄(南満州鉄道株式会社)が中国東北支配の拠点として重視した奉天(瀋陽)である。
奉天は元代に瀋陽とよばれ、すでにそれ以前から小さな城市を形成していた(「奉天経済二十年誌」奉天商業会議所、1927年)。さらに清代になると、1625年に遼陽から都をここに移し、城壁などを整備したうえで盛京と改め、165年に北京に遷都するまで都が置かれた。その後1657年に民政機関の奉天府が置かれ、変遷を経ながらも東三省支配の拠点としての地位を保ちつづけていた。これが城内で、基本的に清初の盛京の領域が継承されている。
ここに日露戦争を契機として日本人が進出したがしかし居住が許されたのは城内ではなく、その外に設定された居留地だった。これが商埠地であり、元来は満鉄付属地の発展を阻止するために、中国側が主導権を握って設置したものである。そして十間房から小西関にかけて多くの日本商人が集まり、総領事館や居留民会も設置された。さらに、これに隣接する満鉄の駅を中心に、1910年代初頭に新市街が建設された。これが満鉄付属地である。鉄道の経営権を手に入れ、鉄道用地という名目で広大な土地を取得して進出拠点とする手法は朝鮮でも行われていたが、ポーツマス条約による満鉄付属地の権益はそれを大規模化させ、満州における日本の都市建設の足掛かりとなっていった。
ここにはそれまで小規模なロシア人集落があっただけだが、満鉄が新市街を建設するにつれて商埠地から日本人商人が移転し、中国官憲の意図に反して付属地が日本人の経済活動の中心として発展していった。
結局、奉天は中国人街(城内)、日本人街(満鉄付属地)、その両者の回廊あるいは緩衝地帯(商埠地)の三つから構成されることになった。そして城内と商埠地で中国人人口が圧倒的に多かっただけでなく、付属地でも半数近くが中国人だった。このため、行政機関から通貨、商圏にいたるまで、日中間の分化・対立が現れただけでなく、むしろ中国人側が優位に立つ面も多かった。そして、満鉄付属地で日本による都市建設が開始されたあとも、城内ではこれに対抗して市区改正が実施され、道路の拡幅や洋式建築の新設が進められていた。完全な植民地でなかった満州では、中国側の独自の都市形成が並行して続いていたのである。しかし、「満州国」建国後の日本側の本格的な都市計画の実施とともに、両者の関係もしだいに変化していくことになった。たとえば1937年に竣工した奉天市公署は、旧商埠地の北側に置かれた。それまで三つに分かれていた奉天を一つにまとめるために、従来の中心地を避けていずれの地区にも偏らない立地条件が選ばれたのである。さらに、この周辺を官庁街にする計画が立てられたが、日本の敗戦とともに未完に終わった。
1932年に満州国が建国されたときに、その首都とされた新京(長春)も、奉天と同様に三地区が並存していた。
長春は、清朝初期にはモンゴルの公王の領地であり、漢族やモンゴル族の移住が禁止された封禁の地に属していたが、1791年からひそかに漢族の入植が許可されていた。漢族の人口増加にともない、1800年には長春庁が設置され、これを北方に移転したあと1865年に城壁が築かれた。その後、政庁の管轄区域が広がって吉林西路兵備道台、吉林西南路観察使が置かれたあと、中華民国が吉林道チ公署を設置した。こうして中国の地方官庁を中心として形成されたのが、城内である。
一方、東清鉄道の敷設権を獲得したロシアは、1901年に城内の北に寛城子駅を置き、その周辺に鉄道付属地を設定した。しかし、ロシアは本格的な都市建設に着手せず状況が一変したのは満鉄の設立後だった。
満鉄と東清鉄道の接続点となった長春では、従来の寛城子駅の南に長春駅が新設され、この周辺が満鉄付属地となった。満鉄はこの広大な付属地で、1908年から本格的な都市建設に着手した。格子状の街路とロータリーを中心とする斜路が組み合わされ、洋式の公共建築が建ち並ぶ近代都市は、こうして出現した。中心市街地は吉野町で、銀座新道には歓楽街も現れた。
このような満鉄付属地の発展に対抗するために、中国側は奉天と同様に城内との間に商埠地を設け、緩衝地帯とした。ここでは道公署も城内から商埠地に移され、1911年には公園・劇場・貸家などを経営する興業公司が設立され、妓楼も城内から移転した。こうして、長春でも城内・商埠地・満鉄付属地が、それぞれの機能を持ちながら並存する状況が生まれたのである。
この状況は満州国の建国によって一変した。長春は新京と改称されて新たな首都となり、満州国国都建設局と満鉄経済調査会が国都建設計画を立案した(越沢明 「満州国の首都計画」日本経済評論社、1988年)。その都市計画には当時の日本本国の最先端の技術と人材が投入され、多心放射状と格子状を組み合わせた幅の広い街路と、洋式建築にアジア式の屋根を載せた「興亜式」の公共建築が建設された。こうした都市計画は、市街化禁止区域の設定や親水公園の建設など、戦後の日本の都市計画の発想を先取りする側面があったとされる。
中国は現在でもずっと都市を作成している国で（246計画都市が1990年から2008年までに作成）1953年に都市の数が7700万増加、1980年と2000年に4.7億190万人、2008年（150万人の出稼ぎ労働者の "流動人口"を含む）で650万人の農業従事者の大規模な農村流出を誘発し、それを工業が吸収する。四百の新しい都市は農民が都市にするために2020年までの計画がなされている。
三斗坪周辺部は1984年までは黄浦江として知られていた。中国政府は、世界最大級の発電所である三峡ダムの建造にかかる作業者40,000人の居住地のため、都市を人工的につくった。
かつて農村だった都市深圳と、重慶でも千万を超えている。百万人以上の住民と89もの中国の都市のうち、49は、1980年代後半と2008年の間に作成されている。中国の45パーセントは2008年までといった最近の都市であるが、この率によって農村流出で依然として都市が300万人を取ると信じている。予測によると2020年に60パーセントにする必要がある。このため中国では、1万人のエコ都市の最初のドラフトを策定している。
2017年からは雄安新区で大規模な計画都市を建設している。
ヒヤバグシ区 (Kangbashi District) は同国内モンゴル自治区オルドス市に位置し、新しく計画建設された市轄区。