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札幌孝仁会記念病院

|  札幌孝仁会記念病院 |
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情報
正式名称:  社会医療法人孝仁会 札幌孝仁会記念病院
英語名称:  SAPPORO KOJINKAI MEMORIAL HOSPITAL
前身:  北海道大野記念病院
標榜診療科:  脳神経外科、心臓血管外科、消化器外科、整形外科、頭頸部外科、呼吸器外科、外科、乳腺外科、形成外科、循環器内科、呼吸器内科、消化器内科、腎臓内科、脳神経内科、内科、糖尿病内科、腫瘍内科、婦人科、泌尿器科、耳鼻咽喉科、麻酔科、放射線治療科、放射線診断科、病理診断科、リハビリテーション科
許可病床数:  276床 一般病床：276床
開設者:  社会医療法人孝仁会
開設年月日:  2016年10月15日
所在地:  〒063-0052札幌市西区宮の沢2条1丁目16-1
位置:  北緯43度05分14秒 東経141度16分23秒﻿ / ﻿北緯43.08722度 東経141.27306度﻿ / 43.08722; 141.27306﻿ (札幌孝仁会記念病院)座標: 北緯43度05分14秒 東経141度16分23秒﻿ / ﻿北緯43.08722度 東経141.27306度﻿ / 43.08722; 141.27306﻿ (札幌孝仁会記念病院)
二次医療圏:  札幌
PJ 医療機関
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札幌孝仁会記念病院（さっぽろこうじんかいきねんびょういん）は、札幌市西区にある病院。
沿革

社会医療法人の孝仁会と碩心会が2014年（平成26年）6月1日付で合併して設立した病院。道東での医師不足解消のために札幌市内で病院設立を画策していた孝仁会と、病院（心臓血管センター北海道大野病院）の老朽化により移転を検討していた碩心会の思惑が一致し、都道府県が認定する社会医療法人同士の合併としては初のケースになった。孝仁会が存続法人となり、高度急性期医療の総合病院になった。

2023年4月1日より、名称を「札幌孝仁会記念病院」に変更した。
診療科等

診療科
脳神経外科
心臓血管外科
消化器外科
整形外科
脊椎脊髄外科
頭頸部外科・耳鼻咽喉科
呼吸器外科
形成外科
婦人科
乳腺外科
泌尿器科
循環器内科
呼吸器内科
消化器内科
糖尿病内科
腎臓内科
脳神経内科
内科
麻酔科
放射線治療科
放射線診断科
東洋医学診療科
病理診断科
リハビリテーション科
専門外来
大動脈疾患ステントグラフト外来
足のむくみ・下肢静脈瘤外来
低侵襲心臓手術(MICS)外来
脳血管内治療外来
せぼね外来
不整脈外来
デバイス外来
股関節外来
糖尿病・甲状腺内科外来
禁煙外来
睡眠時無呼吸外来
もの忘れ外来
山岳外来
はり外来
センター
脳卒中センター
脳血管内治療センター
心臓血管センター
福島孝徳脳腫瘍・頭蓋底センター
婦人科がんセンター
高度健診センター
札幌高機能放射線治療センター
部門
救急診療部
看護部
医療連携相談室
医療機関の指定・認定

（下表の出典）
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| 保険医療機関 | 労災保険指定医療機関 | 指定自立支援医療機関（更生医療） |
| 指定自立支援医療機関（育成医療） | 身体障害者福祉法指定医の配置されている医療機関 | 臨床研修病院（協力型） |
| 生活保護法指定医療機関 | 結核指定医療機関 | 特定疾患治療研究事業委託医療機関 |
| DPC対象病院 | 原子爆弾被害者医療指定医療機関 |  |
救急告示病院（二次救急）
このほか、各種法令による指定・認定病院であるとともに、各学会の認定施設でもある。
アクセス・駐車場

北海道道124号宮の沢北一条線（北5条手稲通）沿い、札幌市生涯学習総合センター「ちえりあ」向かい。
北海道中央バス（札樽線 (北海道中央バス)）・ジェイ・アール北海道バス（札樽線 (ジェイ・アール北海道バス)）「西町北20丁目」バス停下車 徒歩約3分
札幌市営地下鉄東西線宮の沢駅から徒歩約6分
北海道旅客鉄道（JR北海道）札幌駅から車で約25分
駐車場：92台
関連施設

札幌第一病院
札幌西孝仁会クリニック
札幌駅前孝仁会クリニック
東北大学加齢医学研究所

東北大学加齢医学研究所（とうほくだいがくかれいいがくけんきゅうしょ、英: Institute of Development, Aging and Cancer, 略称：加齢研、IDAC）は、東北大学の附置研究所で、高齢になるにつれ罹りやすくなる疾病の仕組みを解明、制御、克服することを目的とする研究所である。
共同利用・共同研究拠点に指定されている。
東北大学星陵キャンパス内に所在する。
概要

1941年、東北帝国大学抗酸菌病研究所として設立。結核とハンセン病の克服を目的とした。
抗生物質の開発などにより昭和20年代後半に結核の死亡率が急速に低下する中で、昭和30年代初めには、研究の方向性を、がん制圧、特に肺癌制圧に向けて大きく舵を切ることとなる。
1993年に加齢医学研究所へと改称、改組し、設置目的を「難治癌および加齢脳疾患の制御」とする。
2009年6月、文部科学省の共同利用・共同研究拠点「加齢医学研究拠点」に認定される。2010年度に、加齢制御、腫瘍制御、脳科学の3研究部門体制に改組した。
東北大学では、2006年から「スマート・エイジング」（健康寿命の実現）を提唱している。加齢の制御機構と加齢関連疾患に関して多階層的な医学研究を行い、超高齢社会に対応する医学的な支援や方策を発信することを目的としている。
組織 > 研究部門

加齢制御研究部門
遺伝子発現制御分野
遺伝子導入研究分野
生体防御学分野
基礎加齢研究分野
モドミクス医学分野
生体代謝制御学分野
プロジェクト研究推進分野
イン・シリコ解析研究分野
腫瘍制御研究部門
腫瘍循環研究分野
分子腫瘍学研究分野
腫瘍生物学分野
臨床腫瘍学分野
呼吸器外科学分野
脳科学研究部門
神経機能情報研究分野
応用脳科学研究分野
人間脳科学研究分野
機能画像医学研究分野
老年医学分野
認知健康科学研究分野
寄附研究部門
認知機能発達（公文教育研究会）寄附研究部門
組織 > 附属施設

附属医用細胞資源センター
非臨床試験推進センター
非臨床試験推進分野
心臓病電子医学分野
ユビキタスセンサー研究分野
生体計測研究分野
呼吸不全電子医学分野
環境ストレス応答研究センター
組織 > 共通研究施設

実験動物管理室（動物実験施設腫瘍分室）
共通機器管理室
広報情報室
事務部
アクセス

〒980-8575 宮城県仙台市青葉区星陵町4-1
沿革

1941年12月15日 東北帝国大学抗酸菌病研究所設置。（内科学、癩、病理解剖の3研究部門）
1964年4月1日 抗酸菌病研究所附属病院設置（1966年7月1日 開院）
1977年3月23日 星陵地区の現在地に研究所棟新築・移転。
1980年3月31日 星陵地区の現在地に附属病院等新築・移転。
1993年4月1日 加齢医学研究所へ改組。（5研究部門16研究分野）
1997年4月1日 癌細胞保存施設を附属医用細胞資源センターへ改組。
2000年4月1日 加齢医学研究所附属病院の廃止、医学部附属病院との統合（医療機関としての加齢医学研究所附属病院は、学内措置で2000年9月30日まで存続）
2002年3月25日 旧病院棟を改修し、プロジェクト総合研究棟竣工。
2004年4月1日 附属ゲノムリサーチセンター設置。
2007年4月 ブレイン・ダイナミクス研究棟竣工。
2008年4月 ブレイン・イメージング研究棟竣工。
2009年
3月25日 実験研究棟改修。
4月1日 遺伝子実験センター設置。
10月1日 附属スマート・エイジング国際共同研究センター設置。
2010年4月1日 単独型共同利用・共同研究拠点「加齢医学研究拠点」に認定。
2011年
2月15日 スマート・エイジング国際共同研究センター棟竣工。
3月31日 附属ゲノムリサーチセンター廃止（代謝制御分野に転換）
2017年
3月31日 附属スマート・エイジング国際共同研究センター廃止。
4月1日 スマート・エイジング学際研究重点拠点から、スマート・エイジング学際重点研究センターへ改組。
今村正美

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: 「今村雅美」とは別人です。
今村正美
今村 正美（いまむら まさみ / まさよし、1884年（明治17年）10月11日 - 1945年（昭和20年）2月22日）は、日本の検察官、内務・警察官僚、弁護士。官選滋賀県知事。
経歴

香川県丸亀市出身。今村信美の二男として出生。明治大学、日本大学の各法科を卒業。1905年11月、判事検事登用第1回試験に合格。1906年7月、司法官試補・和歌山区裁判所及同検事局事務修習となる。以後、大阪、岡山地方の各検事、山口県理事官、富山県警察部長、北海道庁警察部長、高知県書記官・内務部長、熊本県書記官・内務部長などを歴任。1927年5月、熊本県内務部長から滋賀県知事に就任（在任期間：昭和2年5月17日～昭和3年6月29日）。
1928年6月29日に休職し、1929年1月21日に朝鮮総督府慶尚北道知事に転任。同年12月11日、退官し弁護士となった。
著作

『行政法要義』中央書院、1911年。
『実用司法警察学』警眼社、1913年。
国分丸治共著『司法警察學』警眼社、1924年。
東史郎

| あずま しろう 東 史郎 |
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生誕:  1912年4月27日 京都府竹野郡間人村
死没:   (2006-01-03) 2006年1月3日（93歳没）
国籍:   日本
出身校:  京都府立第二中学校
職業:  軍人（召集兵）、著述家、社会活動家
代表作:  『わが南京プラトーン』
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東 史郎（あずま しろう、1912年（明治45年）4月27日 - 2006年（平成18年）1月3日）は、日本の軍人（召集兵）、著述家、社会活動家。京都第16師団、福知山第20連隊上等兵として南京攻略戦に参加し、南京大虐殺（南京事件）を著書『わが南京プラトーン』で告発した。中国やアメリカ合衆国などでも謝罪活動を続けた。
日記の記述について元上官と名誉毀損裁判となり、二審まで東日記の記述の公表に公益性は認定されたものの、事実であるかについて客観的証拠がないと判定され、最高裁で上告理由がないとして、そのまま損害賠償を命じられた。
経歴 > 戦前

京都府竹野郡間人村（たいざむら）出身。間人小学校を卒業後、1926年（大正15年）に京都府立第二中学校に進学した。この年、奥丹後地方（現在の京丹後市）から府立二中に進学した唯一の生徒であったという。中学を卒業後は立命館大学の予科へ進学したが、1年次に父親の死去を受けて実家の映画館を継ぐために退学した。1937年（昭和12年）8月に25歳で召集後、陸軍第16師団歩兵第20連隊第1大隊第3中隊上等兵として、華北の戦闘に参加、11月16日に揚子江岸滸浦鎮に上陸し、南京攻略にむかった。1939年（昭和14年）11月、郷里に戻った。
経歴 > 戦後

戦後は工作機械製造業などの仕事をする。1960年（昭和35年）の『映画便覧 1960』によると、東が経営する映画館は間人劇場の他に、弥栄映劇（弥栄町）、久美浜館（久美浜町）、日高映画劇場（兵庫県日高町）、香住映劇（兵庫県香住町）、あずま館（兵庫県香住町）、大富座（兵庫県浜坂町）があった。1965年（昭和40年）6月、間人劇場は東京オリンピックの映画上映を最後に閉館した。
1987年（昭和62年）7月7日、中国戦線での体験などを記した日記や記録をもとに戦後清書したものを、寿岳章子の市民団体の求めで京都「平和のための戦争展」で公開、増田六助、上羽武一郎の三人が加害証言の記者会見をした。同年、日記もとにした著書『わが南京プラトーン―　召集兵の体験した南京大虐殺』を青木書店より出版した。会見後は電話など匿名の非難を受け、「殴り蹴られて、己の屋敷を侵害された者の立場を想像すれば、 日中戦争の是非は子どもでも理解できるのではないか」と朝日新聞で反論した。1987年（昭和62年）12月13日、南京50カ年を記念して南京事件調査研究会（洞富雄)が南京市を訪問したのに同行し、加害者として初めて謝罪し、いつまでもひざまづいている東を見て中国人の多くが感動したという。この時期、第3中隊戦友会「中隊会」から除名された。
東はアメリカ合衆国司法省から入国拒否された。マギーフィルムの第一発見者で、ジョン・ラーベを刊行した ニューヨーク在住の紀念南京大屠殺受難同胞聯合会（Alliance in Memory of the Victims of the Nanking Massacre）会長の邵子平(Shao Tzping)は、東は自ら3人の中国人の非人道的な虐殺を公表したので、入国が拒否されたのだと述べた。
2006年（平成18年）1月3日、大腸癌のため死去。93歳。死去に際して中華人民共和国政府および侵華日軍南京大虐殺遇難同胞記念館から哀悼の意が示された。
南京事件の証言 > 下関での中国人遺体

証言では、1938年（昭和13年）1月23日、南京転出のため立寄った下関と思しき波止場で、なぎさに敵兵の死体が山となって転がっており、毎日トラックで敗残兵で積んできた奴を河の中へ突き落とし射ち殺すのだと、その兵士から聞いた。
南京事件の証言 > 集団強姦

産経新聞によれば、隠れている中国人女子を見つけると100%犯した、1人ではなく5人で犯した、その後は殺し、火をつけて燃やした、罪悪感はなかったと告白したとされる。
南京事件の証言 > 郵便袋殺害

上官の元陸軍第16師団歩兵第20連隊伍長が「中国人を郵便袋の中に入れ、ガソリンをかけて火をつけ、手榴弾を袋のひもに結びつけて沼の中にほうり込んだ」と証言した。
東によれば、1937年（昭和12年）12月21日、南京城内の整備を命じられ、馬群鎮を去り、中山通の最高法院の前に一人の中国人男性が引っぱられてきた。歩兵第20連隊伍長は中国人男性を袋の中へ入れ、自動車のガソリンをかけ火をつけよといった。
ただし、この記述について元上官が名誉毀損で損害賠償を求めて提訴、二審まで公表・出版に公共性･公益目的性は認められたものの、事実であるか客観的証拠がないと判決され、最高裁で上告理由がないとして、損害賠償がそのまま確定した（後述東裁判）。
なお、東証言では1938年（昭和13年）4月5日に棗荘付近の部落で中国人男性を布団巻きに石油をかけて燃やした事件も記載されているが、裁判では問われなかった。
南京事件の証言 > 評価

秦郁彦は、東は訪中するたびに英雄として各地で熱烈歓迎を受けたとする。林伯耀は、自身が1999年（平成11年）の訪中ではテレビ局のインタビュアーが東史郎を問い詰めるのを見た経験を挙げて、中国で受け入れられた過程もそう単純でなく、民族感情としては中国人は東を英雄視していないとし、また、一部日本人は中国は東を利用してナショナリズムを昂揚させていると主張するが、寧ろ日本の修正主義者が中国人のナショナリズムを挑発していると観ている。
津田道夫は著書『南京大虐殺と日本人の精神構造』社会評論社 (1995、1999年中国語訳刊)で東証言を多くを引用し、東史郎は、「大日本帝国が犯し、 日本国が犯しつづけている罪責を一身で担って、 個の場からの公然たる謝罪を継続しつづけているのである。 一人の東史郎の行為は、 大日本帝国＝日本国家の罪業を永遠の曝し台に釘づけにしている」と評価した。山東省の元中学教師である任世淦は東史郎日記を元に同省の棗庄周辺のフィールドワークを行って、その結果は『東史郎日記と私 : 山東省の元教師による日本軍兵士罪行の現場検証』(日本：2017年12月）に纏められている。津田道夫によれば、中国側研究者の綿密・詳細な検証によって、地方の習慣も事実と一致しており、 十分に信頼しうるものであると評価しているという。津田は、「したがって、わが周辺でささやかれた東「日記」＝虚構説は、 中国人研究者の努力によっても粉砕された」と述べている。
吉田裕は「南京攻略戦の特徴の一つは、軍事的必要性や合理性を欠いた、放逸で嗜虐的な加害行為が、特に戦闘の帰趨が決した掃討戦の段階で頻発した」 で、東日記の「遊び」は、その一例であると指摘した。
板倉由明によれば、停泊場司令部は12月28日までに港湾の死体処理を終わらせており、梶谷日記などの記載と東証言は合致しないと批判した。ただし、当時、揚子江は冬の渇水期で三上翔の証言によれば、毎日水位が下がってきており、揚子江に流したつもりで実際は互いに絡み合って河岸や河底にひっかかって流れきれなかった死体が水位の低下とともに露出し、そのたびに桟橋に船が横付けできなくなる状態であったとされ、その前後にも水位低下による死体の再出現をたびたび繰り返していた可能性が高い。実際に、梶谷日記だけを見ても18日には停泊場の看板上げをし19日から輸送船からの本格的な荷揚げを続けていた筈が、（板倉は自著では触れていないが）22日に使役兵に道路の清掃をさせて死体を揚子江に流しキレイになったとしながら、さらにその後、26~28日になると、他の部隊は移動してしまっていたのか今度は梶谷部隊自身が苦力を使って死体処理を行っている。このように、死体の揚子江投棄→水位低下→再出現を度々繰り返していた可能性がある。また、二次目の便衣狩りが1月5日をもって終了とされたことをもって、その後の死体処理の要はなかったとする説もある。ただし、これは南京地区西部警備司令官である佐々木少将による南京陥落直後の大掛かりな敗残兵狩りのことであり、当時の日本軍の支配は文字通り点と線の支配で、その後も南京周辺に国民党側のゲリラや役人が往来する地域が存在し、部隊レベルでのゲリラ掃討や住民殺害が続いていたことが資料から窺がえる。
東が訪中し、中国中央テレビの人気討論番組「実話実説」に出演したとき、中国に留学していた水谷尚子が、後述の東が敗訴した名誉棄損裁判では、東のした事、見た事、聞いた事が曖昧な点が問われたのだと思うと言って、東にその点をどう考えているかと問いただし、東に、曖昧なのではない、日記に書いた事を裁判官が認めないだけなのだと反論された。東に同行していたメンバーによれば、番組後、裁判の争点の理解を求めて水谷と話をしたが、そのとき水谷は裁判に興味がないように答えながら、その後も、水谷は、中国側や東支持者側に対する批判を続けたという。中北龍太郎、丹羽雅雄、空野佳弘は、水谷について、中華ナショナリズムへの警戒心があり、その延長線上で中華ナショナリズムと東の裁判支援グループが蜜月関係にあるとでも思いこんでいるとし、水谷は中国共産党指導部が反日のために東の裁判を利用していると主張するが、別に中国人も個々人が何でもかんでも中国共産党の指示で動いているわけではなく、それぞれの思いで動いていることを理解できていないと批判した。
教科書に記載された東証言 > 日本：一橋出版『世界史B』

1993年（平成5年）、笠原十九司は東史郎手記から、兵士の安眠のために部落農民を殺すのだった、と教科書『世界史B』(一橋出版)に引用した。
上杉千年や産経新聞は東日記は詐話（作り話）であり疑わしい資料であるため、教科書での使用は不適切であると主張した。板倉由明は東裁判で係争中の本からの引用は問題と抗議し、出版社側は中島今朝吾師団長日記と差し替えた。
教科書に記載された東証言 > カリフォルニア州公立高校での教材として

アメリカでは2015年（平成27年）、カリフォルニア州の公立高校の世界史の授業で東証言が教材として使用された。産経新聞によれば、教材は1999年（平成11年）から全米で放映されたケーブルテレビ局ヒストリー・チャンネルの「ザ・センチュリー／アメリカズ・タイム」であり、その番組のなかで東は、戦争当時中国人女性を見つけると必ず5人で集団レイプし、レイプ後は火をつけて燃やした、と発言していたという。
名誉毀損裁判

東の著書で中国人を郵便袋の中に入れて殺害したと証言された元歩兵第20聯隊第3中隊第1分隊長の上官が1993年（平成5年）4月15日、名誉棄損で東史郎、下里正樹、青木書店の三者を東京地裁に提訴した。裁判は東裁判（あずまさいばん）とも呼ばれる。
元々東史郎の著作では当事者は仮名で書かれており、原告は本については当初あまり関心がなかったものの、板倉由明や戦友会関係者に勧められ、師団の名がついた本が出るに至って、汚名を晴らす必要があると思うようになって告訴したとする。原告側弁護士の高池勝彦は、自身が担当していた教科書裁判などで南京事件が専門と思っていた板倉が傍聴しに来ていたが、1992年９月の第一次教科書裁判の東京地裁判決後、勝てる裁判をやらなければ世論の流れを変える事ができないと板倉がしきりに言うようになり、その頃、東史郎の本の記述が名誉棄損にならないかと持ちかけて来たと、板倉の追悼論文で書いている。原告は部隊関係者や板倉由明とも相談し、名誉棄損訴訟を起こすことを決め。原告代理人高池勝彦弁護士事務所に「南京事件の虚構を正す会」が置かれた。板倉はこの訴訟を突破口として、 歩20の残虐行為の虚偽を証明して名誉を回復し、さらに、 いわゆる『南京大虐殺』の虚構を明らかにしたいと述べた。この提訴後、文部省検定に合格し見本が公開された一橋出版の高校教科書『世界史Ｂ』の「兵士らが安眠するために、多数の農民を殺す」との記述について、上杉千年は一橋出版に対し、出典を示せ、裁判で係争中の東日記からの引用であれば問題だと主張し、さらに、板倉は出版社に8回以上のファックスや電話で「勝手にデモでもかけなければだめか」と伝え、教科書編者の笠原十九司に「こちらから出向く」と簡易書留を送ったという。また、産経新聞は、これに関し「疑わしい資料を使う」との記事と上杉千年の談話を載せた。これらの結果、一橋出版はこの部分の削除に同意、内容を訂正した。裁判の反対派は、これではマッチポンプではないかと批判した。笠原十九司は、「名誉棄損裁判に藉口して、言論、表現、出版の自由を妨害しようとするもの」との意見書を提出した。
名誉毀損裁判 > 判決内容 > 東京地裁判決

1996年4月、東京地裁1審判決は日記の記述を虚構と認定し、 東ら三者に50万円の支払いを命じた。被告は控訴。
1審判決では、南京事件については 、当裁判所は歴史上の論争に判断を加えることを期待されているわけでもなく、これをよくするものでもないとし、評価を避けたが、公表･出版については事実であれば公共性･公益目的性があると認定、郵便袋事件については、不自然というべきで、客観的証拠はなく、 事実と認めるに足りない、「実行者に危険で、実行可能性がない」と判決された。下里と青木書店についても、明らかに不自然な描写があるにもかかわらず、郵便袋の大きさを除き、東に質したり、裏付けを確認したりした形跡も窺うことが出来ず、真実と信じる相当な理由があったとは認めることが出来ないとされた。
裁判中、車からガソリンを持ってきて捕虜にかけたなら、どうやって捕虜にかけたのか、柄杓でかけたのか、また、車からガソリンを抜くのにポンプが要るはず、どうやって持ってきたのかと、東は原告側弁護士に聞かれたが答えることが出来なかった。裁判後、なぜ答えられなかったのかと被告弁護士に尋ねられた時、東は昔のことで自身も殆ど忘れており、日記に書いてあるからホントのことだったんだなと思い出すだけだからと、答えている。このポンプとガソリンのかけ方についてのやり取り、火のついた袋にどう手榴弾を取り付けたか、その袋をどう池に放り込んだか具体的に供述できなかったことが、裁判所の判断の決め手となったことが判決で示されている。（ガソリンスタンドなど無い時代、予備のガソリンを入れたガソリン缶を積んで車を運転することが普通だったのであるが、おそらく被告の東自身が若いころ自動車を運転したことがなく、そういった記憶が薄く実際に無くなっており、被告側弁護士も含め裁判関係者らも比較的若い人間ばかりで知らないた者ばかりであったと思われる。）
原告は法廷で「自分は中国で人を殺したことがない。 強姦もしたことがない。 略奪も死体も見たことがない」と証言した。
東弁護団は「東史郎さんの南京裁判を支える会」を結成し、 名誉毀損に当たらないことを立証するために、郵便袋事件が不自然でもないことを、南京での手榴弾再現実験や、水中に人を袋に入れて沈む深さを計る実験などを行い、さほどの危険なく十分に実行可能であることを主張したが、判決では容れられなかった。
名誉毀損裁判 > 判決内容 > 高裁（控訴審）判決

控訴審第1回公判は1996年（平成8年）9月26日に開始され、1998年（平成10年）12月22日に東京高等裁判所第7民事部（裁判長奥山興悦、裁判官・杉山正己、佐藤陽一）で控訴棄却の判決が下された。
控訴審では、東が戦前に書いたとされる「日記」の現物が裁判所に提出されたが、南京戦に関する部分は当時の「日記」の現物は提出されなかった。東側は「日記」のその部分は、当時「懐中手帳」に書き、それを二、三年後に書き写したものと主張したが、その「懐中手帳」は法廷に提出されなかった。そちらについては、東は、ある展示会に貸出したところ返却されなかったと主張したが、その主張は展示会の責任者によって否定された。
東は、日記は懐中メモ等を後の1940年（昭和15年）から1944年（昭和19年）3月までに「正確に記録したもの」であると反論した 。しかし、判決では、東日記は戦前に書かれたものかどうかも疑問で、 戦後に加筆された可能性もあり、「東の供述は全面的には採用しがたい」 と判定した 。また高裁は「1938年（昭和13年）3月以前についての原資料である懐中手帳などは存在しない」と判定し、「控訴人東が具体的な事実を再現して供述することができなかったのは、 本件行為を目撃していなかった、すなわち、 本件行為が実行されていないからと推認せざるを得ない」と判定した。裁判では、日記の多くの記述も「疑問が生じる」と指摘され、「主要な部分を裏付ける証拠はなく、真実と認めることはできない」とされた。
原告側は東と同じ第三中隊の中沢の従軍日記を証拠に、同部隊は当日本件残虐事件の起こった場所にいなかったと主張した。板倉由明は、この中沢日記を訴訟を決断する決め手となった画期的な新証拠と評価し、雑誌等で喧伝していたが、東側は不審な点を挙げてその日記は偽造されたものと反論した。東側の追及に対し、原告側は中沢日記の抄録については説明が出来なくなり、他の者が書いたものだと認めた。また、裁判外のこととなるが、東側支援者の一人が中沢本人にビデオ記録をとりながらインタビューしたところ、おおもとである筈の中沢日記も、裁判前のそれに至るまでの間に、原告側関係者と貸し借りする内になくなったと語り、さらに抄録の内容は自身の日記よりもむしろ詳しく記載され、自身の知らないことも載っていると語ったという。裁判において原告は、アリバイ供述として事件の日とされる日には下関で掃討作戦に携わっていたとの主張を、反対尋問で掃討作戦をいつしていたか記憶がないと変え、南京城入城時、城内では死骸は見ていない（板倉の南京虐殺はなかったとの論拠にもなっていた）と述べていたが、反対尋問を受けて死体を見たことを認め、問題の東史郎の著書を読んだこともない事を認めたという。
なお、高裁は、出版目的については事実であれば公共性･公益目的性があると引き続き認定、当事者双方は「南京事件の真否を問題としてもいるが、 この点を判断することによって本件事件の真否が判明するものでないことは（略）明らかであるから、（略）判断しない」とした。
名誉毀損裁判 > 判決内容 > 高裁判決後

原告弁護団の高池勝彦弁護士は、この判決によって東氏の書籍自体の信用性がないことが 明らかになった（略）かねがねマスコミや評論家と称する人たちが旧日本軍の非行を暴く場合、 告発者への一方的な取材だけで、それの真偽も検証せず、 その主張するままを記事にしているが本件もその一例で、 東日記が大々的に宣伝され、 多くの新聞やテレビでは訴訟中も原告側に対する取材は殆どなかった、として両当事者からの取材を要求した。
1998年（平成10年）12月22日の高裁判決は中国側から北京中央テレビ・江蘇テレビ・南京テレビ・ 香港テレビが取材した。中国のメディアは、 裁判官が13分遅刻して出廷したこと、判決の言い渡しが簡単すぎたこと、原告が記者会見に登場しなかったことに驚愕し憤激を覚えた。さらに、原告側から要求したものでもある原告側記者会見で、「南京虐殺捏造裁判勝利」という幕に対し、中国報道陣から「この幕は、多くの中国人の心に深い傷をつけるので、取り外してください」「中国人に対しての侮辱だ」と抗議したが、取り外されなかった。会見では南京大虐殺についての質問が相次ぎ、高池勝彦弁護士は「私の個人的見解は捏造だと思いますよ。 戦争ですから日本の兵隊が全く悪いことをしていなかったとは思いません。（略）ただし南京大虐殺はそういうものじゃないでしょ。 例えば殺人３件だったら大虐殺とは言いませんよね」と答えた。 江蘇テレビ局の記者が南京大虐殺を起こしたのは日本だから、日本が証拠を出すべきだと抗議すると、高池は「あったというのなら、 そう主張する方が（証拠を）あげるべき」だと反論した。後に明らかになったことだが、控訴審結審後の12月はじめ、原告側は高池弁護士の事務所で香港のテレビ局のインタビューに別に応じており、そこでは原告は裁判では中沢日記に依拠して事件当日は別の場所にいたと主張していた筈が、当日どこにいたか覚えていないと答え、さらに裁判では、南京戦でもその後も自身は中国人殺害を見たことはない、放火も強姦を見たことがないと述べていたにもかかわらず、このインタビューでは、戦争だからとして自身も中国人を殺したことを認めていた。東弁護団はこれを上告理由に書き加えた。しかし、これはもはや、事実認定を行う一、二審の判決後であった。
高裁判決の翌日である1998年（平成10年）12月23日の人民日報は「歴史の歪曲者が勝訴、過ちを悔いた告白者が敗訴。 東京高等裁判所が史実を顧みない不当な判決」と報じ、この裁判は「歴史の真実を後世に伝えるのを妨害するもの」によって起こされたと断じた。
東と弁護団は、控訴審判決は「歴史の事実」を根本から踏みにじったとし 、「裁判所が『まぼろし派』に加担し、きわめて政治的な判断をした」と批判し、12月25日上告。
弁護団の中北龍太郎弁護士は、原告側を支えているのは「南京事件まぼろし派」で、虐殺は中国軍の犯行と主張し、その延長線上で東日記を虚偽と決めつけたが、東日記は戦場の真実を描写した貴重な記録であり、元上官らによる訴訟は「真実の公表を妨害するための邪悪な企み」で、裁判所はこの企みに加担したと批判した。 また、高裁は「遊びは終わった」という日記の表現にこだわって、「遊び」として身の危険を全く冒さないで実行できなければ無意味と決めつけ実行不可能と判断したが、「遊び」の意味について平時の日常用語と同じものととらえるという致命的な誤解を犯し歴史認識が欠落している、また判決では火傷の危険があるとされたが、弁護団が中国で行った手榴弾の水中爆発実験では火傷や被弾の危険がないことが確認されており、判決は事実認定の誤りを犯し、上官の当時の行動や矛盾に満ちた法廷供述を分析しなかった、判決は「歴史の無知から加害行為を無かったことにする」もので、南京大虐殺の証言や資料は無意味になり、それが原告の「まぼろし派」の狙いである、と批判した。
「ノーモア南京の会」の芹沢明男は控訴審判決は「国際的には全く受け入れられることのない不当な判決」であり、日本の司法とマスコミは権力から独立していない、諸外国で「ナチのホロコーストは無かった」 と発言すれば、その者は大抗議を受けて出版社は倒産するのに対して、日本のマスコミは、この判決によって「国際的にどのような反撃が生ずるかも分からず」記事を平気で載せていると批判した。また、中国側の主張する南京大虐殺犠牲者数30万人を超える署名を世界各国から集め、その力で、日本の南京大虐殺を「まぼろし化」しようとする勢力に打撃を与えると宣言した。
津田道夫は高裁判決日の12月22日は東京裁判でのA級戦犯死刑執行日であり、判決は「極めて政治的な判断にもとづくもの」とし、また日中戦争について、レーニンは日本を「日本帝国主義」としたことによって、日本側がすすめたのは不正義の侵略戦争であり、 中国側の抗日戦争は正義の戦争であったという評価がされなければいけないと主張した。津田はこの発言を1999年中国江蘇テレビの「地球村」番組ですると、拍手で迎えられた。
東史郎は「62年前に戦場で書いた日記が、 62年後に最高裁判所まで裁判を続けねばならなくなるとは想像もしなかった」、高裁判決が12月22日だったのは東条英機たちが絞首刑になった日を選んだためで、「私を戦犯として見ているのか」という気がした、「日本軍が中国に攻めていったのであって、 中国軍が日本に攻めてきて東京を占領したのではない」と述べた。
名誉毀損裁判 > 判決内容 > 最高裁判決

2000年（平成12年）1月21日に最高裁は上告棄却、東の敗訴が確定し、名誉棄損による民事上の不法行為として損害賠償を命じられた。棄却の理由として、上告理由にあたる違憲はないとし、上告の実質は事実誤認又は単なる法令違反を主張するものとされた。
名誉毀損裁判 > 判決内容 > 最高裁判決 > 判決への反応

最高裁判決の翌日である2000年（平成12年）1月22日、侵華日軍南京大屠殺遇難同胞紀念館は最高裁判所に対し、「歴史の事実と公正な道理と正義を無視し、 公然と侵略と加害者の立場を頑固に堅持する日本の旧軍人を庇護し続けた、 白を黒と言いくるめる、物事の是非を混同する恥を知らないこの判決」であり、「世界司法史上、 永遠に拭い去ることのないぶざまな一頁として記憶されるだろう」として「最大の憤怒と強烈な譴責」を表明した。
1月26日、中華人民共和国政府は谷野作太郎日本大使に「右翼勢力による反中国集会に先立ち、 日本の最高裁判所はまた南京大虐殺の事実と真相を暴き出した 東史郎などの敗訴判決を理不尽にも下した。 中国政府と全中国人民は、日本の右翼勢力の時流に逆行する行動や、 日本の最高裁判所が司法の形式を用いて、正義を抑え、 公然と右翼分子の手先となったことについて、強烈な憤りを表すものである。」と反発した。
日本外務省のスポークスマンは「この裁判は一つの民事訴訟案件であって、南京事件そのものの存否を問う裁判ではない」と対応した。
竹本忠雄と大原康男は、昭和13年3月以前に関する原資料がないとすれば、東の主張自体を根底から疑わしいとするのは当然のことであると評した。阿羅健一や産経新聞は判決を好意的に受け取った 。
中国外交部スポークスマンの朱邦造は「東史郎裁判は決して普通の民事訴訟ではない。その実質は、少数の日本の右翼勢力が司法手続きを通して南京大虐殺を否定することにある。日本の東京高裁は歴史の事実を無視して誤った判決を出した」として、中国側は再度遺憾と義憤の意を表するとした。
著書

『わが南京プラトーン―一召集兵の体験した南京大虐殺』青木書店、1987年12月。ISBN 978-4250870545。 　1937年8月26日-1938年9月9日日記。手紙など。
井口和起, 木坂順一郎, 下里正樹『南京事件・京都師団関係資料集』青木書店 (1989)に日記全文を収録。
『東史郎日記』熊本出版文化会館、2001年6月。ISBN 978-4915252563。 （『南京事件京都師団関係資料集』に収録されていたものを刊行）
著書 > 雑誌論文

「戦争の真実を語る（上）南京総攻撃の一兵士として」労働運動研究340号,1998年2月。
著書 > 翻訳

中国語訳：『東史郎日記』江蘇教育出版社、1999年。
英訳：キンバーリー・ヒューズ（Kimberly Hughes)訳,The diary of Azuma Shiro,Jiangsu Education Publishing House（南京）2006年
李広利

李 広利（り こうり、? - 紀元前88年）は、前漢の軍人。中山郡の人。妹に武帝の寵妃の李夫人と兄に武帝の寵臣の李延年がいる。なお、李広の名と似ているが別人である。
経歴 > 出世

当時、前漢は交易により多くの西域の名馬を手に入れていた。武帝は西域の名馬の中でも大宛の「汗血馬」を特に好んでいたが、大宛の弐師城に汗血馬が飼われていると聞き、使者を派遣して千金と金の馬で汗血馬を買うことを求めたが、使者は殺されて、金銭は略奪された。
若い頃の李広利は、元来無頼として定職に就かない勝手気ままな人物であったが、紀元前104年（太初元年）、武帝は寵愛している李夫人（李広利の妹）のために、李広利を「弐師将軍」に封じ、兵数万を率いて汗血馬を手に入れるため弐師城攻略に向かわせた。しかし、その道のりは遥かに遠く、諸城を攻略できずに食糧にもことを欠き、兵卒の多くが死んだり逃亡したりした。李広利はしかたなく撤兵して、敦煌に入り2年間を過ごす。これに武帝は激怒し、「玉門関より中に入るようなら斬る」と命令を下した。かくして李広利の率いる軍は敦煌塞（玉門関近くの漢の武帝時代に築かれた長城）まで戻った。
紀元前102年（太初3年）、武帝はもう1度大宛を再び攻めることを命じて、精兵6万、さらに牛10万頭、馬3万頭、ロバ・ラクダ1万頭余に軍の糧秣を運ばせ、これに加えて18万の部隊が後方より回りこみ、大宛外城に攻め入った。李広利の大軍は、40日余り大宛城を包囲攻撃して、無数の大宛兵を殺した。これに対して恐れをなした大宛は、漢軍が撤兵することを条件に、国王を先頭に投降し、あわせて3千数頭の「汗血馬」を漢に捧げた。これにより漢軍は玉門関にまで引き返したが、過酷な道のりのために、1万余の兵と馬千頭になっていた。李広利は凱旋し、海西侯に封じられた。
経歴 > 匈奴討伐

紀元前99年（天漢2年）、匈奴討伐に向かった李広利の支援として李陵が5千の兵を与えられた。だが、李陵は李広利と合流前に匈奴3万の軍勢と戦い、兵力の差と支援が無かったために降伏してしまう。このことで李陵一族は処刑され、彼を弁護した司馬遷は宮刑に処された。
紀元前90年（征和3年）、李広利はふたたび勅命を受け、匈奴討伐のために五原に出兵する。その前夜、李広利の縁戚であり丞相であった澎侯劉屈氂（武帝の甥で、劉勝の子）と、李広利の妹であり武帝の寵妃であった李夫人の子の昌邑王劉髆を皇太子に推してもらえるよう密談をした。渭橋まで見送った劉屈氂に向かって李広利は「貴公が昌邑王を皇太子に立てるよう陛下に請願することを願い申し上げます。もし、昌邑王が帝に即位されるならば、貴公は以後も憂うれることはなくなるでしょう」と言った。
経歴 > 降伏

後に、内者令（600石の官吏）の郭穣が、「劉屈氂夫人は、夫が武帝の叱責を受けたため呪詛し、李広利と共に昌邑王を帝位につけるための祈祷を行なっている」と報告した。そのため、武帝は劉屈氂を逮捕して、引き回しの末に腰斬の刑に処し、妻子も斬罪となった。またこれに連座して、李広利の妻子も処刑された。
この時、李広利は勝ちに乗じて匈奴を追撃していたが、この報を知ると失意の内に匈奴に投降した。
李広利は匈奴の君主である狐鹿姑単于に重用されたが、同じく漢の降人であった衛律（中国語版）の上として扱われたため、衛律に妬まれ、のちに彼の讒言によって処刑された。
損失補償 (財政援助)

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: この項目では、財政援助の損失補償について説明しています。行政法上の損失補償については「損失補償」をご覧ください。
損失補償（そんしつほしょう）とは、財政援助の一種として、特定の者が金融機関等から融資を受ける場合に、将来、その融資の全部又は一部が返済不能となって当該金融機関等が損失を被ったときに、地方公共団体等が、債務者に代わって、当該金融機関等に対してその損失を補償することをいう。通常、契約書（又はそれに替わる書類）が取り交わされる。
損失補償の目的は、金融機関等の万一の損失を補償することによって、実質的に「債務保証」に替わるものとして取り扱うことによって、融資を容易し、もって当該の事業の円滑な実施を図ることにある。地方公共団体が、その関係する第三セクターにおいて民間金融機関から融資を受けようとする場合に、「損失補償」を付けるケースがみられる。
行政上の解釈

自治体による「損失補償」契約については、何ら法律上の制限はなく、適法とされてきた。
これは、行政上の解釈として、「損失補償については、財政制限援助法第3条の規制するところではないものと解する」（昭和29年5月12日自丁行発65号大分県総務部長への自治省行政課長からの回答）との解釈が示されてきたためである（財団法人大分県信用保証協会が保証する特別小口融資についての損失補償）。
損失補償を用いる理由

民間企業において子会社等が借り入れをする場合に「債務保証」を付すことはよくあるが、政府又は地方公共団体においては、会社その他の法人の債務について、総務大臣の指定する会社その他の法人でない限り、保証契約を付すことはできない（「法人に対する政府の財政援助の制限に関する法律」（財政援助制限法）第3条）。なお、「法人」に対してとあるが、その趣旨からして個人についても同様と解釈するのが相当である。
これは、地方公共団体がその関係する法人等が負う債務に対して債務保証を付けることを許していると、当該団体の直接の債務ではないにしても、法人の事業の状態によっては何時発生するかわからない不確実な債務が増加し、当該団体の財政基盤を危うくすることを避けるためのものである。
特に、第三セクターへの損失補償において問題視される。
第三セクター等にとっては、「損失補償」をつけることにより、実質的な「債務保証」として、地方公共団体の高い信用力を背景に必要な資金を金融機関等から調達できる。
また、金融機関にとっても、第三セクター等に対する融資は、そのバックに自治体が控えているとはいえ、全くの担保がない状態では融資しづらい。しかしながら、自治体の「損失補償」があれば、「保証」に替わるものとして取り扱えるという利点がある。また、一般的に第三セクターは自社名義での不動産等の有形固定資産を有しないことが多く、金融機関にとって担保となるものがまずないことも要因としてある。
地方公共団体にとっても、が第三セクターに対して、出資金や貸付金、補助金の支出といった形で財政支出を行おうとすれば、歳出規模の拡大につながり、また機動的に供給することは難しいため、「損失補償」を用いてきた事情がある。
なお、いわゆる地方三公社のうち、「土地開発公社」と「地方道路公社」については、それぞれ法律で、自治体は債務保証を行うことが認められており、これら二つの公社への融資に当たっては「債務保証」が用いられる。
「損失補償」と「債務保証」との違い > 法律の定め

「債務保証」は民法で明記されその条文に従う。これに対して、「損失補償」は2者間の合意により成立し、その内容が定まり、基本的に民法の債務保証の条文が適用されない。
「損失補償」と「債務保証」との違い > 債務全てか損失部分か

「債務保証」は、主たる債務と同一性を有し、債務者が履行しなかった債務のすべて（利息、違約金、損害賠償等を含む）について責任を負う。これに対し、「損失補償」は主たる債務と別個の債務であり、その責任の範囲は当事者間で定めることとされ、通常は債務者の債務不履行により発生した「損失」の一部（「元金および利子およびその一部）に限定される。
「損失補償」と「債務保証」との違い > 履行義務発生時期

「債務保証」は、主たる債務が履行遅滞になると直ちに「従たる債務」として履行義務が発生する。これに対し、「損失補償」は「損失」が生じて初めて補償すべきものであり、単にある債権が弁済を受ける時期が到来したのに弁済がなされないということのみをもってしては、「損失」が発生したとみなされない。具体的には、債務者が倒産あるいは、そうした事態に至っていなくとも、客観的に当該債権の回収の見込がほとんどなくなった場合に初めて「損失」となったと認識され、その時点で債務となる。
損失補償に関する判例

実務上、「債務保証」と「損失補償」とは同義のように扱われてきた。そのため、主として自治体の行った損失補償に対して、市民団体からの異議申し立ての形で提訴され、司法の場で「損失補償」と「債務保証」の法的性質が争われてきた。
従来の裁判では、「損失補償」を「債務保証」とは異なるものとし、「適法」とする判決が示されてきた。
損失補償に関する判例 > ネイブルランド

福岡県大牟田市の第三セクター「ネイブルランド」に対する損失補償契約に関する福岡地裁平成14年3月25日の判決では「損失補償契約と債務保証契約とはその内容及び効果の点で異なるものであり、また、会社その他の法人のために地方公共団体が損失補償契約を締結し債務を負担することは法の予定するところであるといえるから、損失補償契約の締結自体をもって、財政制限援助法等の法令に違反するものとはいえない。そのため、当該損失補償契約は私法上当然に無効とはいえない」とした。
福岡高等裁判所に控訴したが、同様に損害賠償請求は退けられ、さらに最高裁判所に上告されたが、平成18年3月9日最高裁判所の上告棄却により確定した。
損失補償に関する判例 > アジアパーク

熊本県荒尾市の第三セクター「アジアパーク」に対する損失補償契約に関する、熊本地方裁判所平成16年10月8日の判決も同様に、「損失補償契約は適法」とした。同様に、高等裁判所、最高裁判所まで持ち込まれ、平成19年9月21日最高裁で確定している。
損失補償に関する判例 > 川崎コンテナターミナル判決

川崎市の第三セクター「かわさき港コンテナターミナル株式会社」（KCT）に対する損失補償契約に関する、横浜地裁の平成18年11月15日の判決は初めて「損失補償契約を違法」とした。
それによると、「政府又は地方公共団体の不確定な債務がむやみに増加することを防止し、もって財政の健全化を図るという財政援助制限法第3条の趣旨からすると、これに類し同様の機能、実質を有する合意も同条の規制に服するものと解するのが相当」とした上、本件損失補償協定は「民法上の保証契約とはいえないまでも、それと同様の機能、実質を有するものであって、財政援助制限法第3条による規制を潜脱するものというほかないから、同条に違反した無効なものである」とした。
一方、「当時、自治省行政課長の回答を前提として、損失補償契約は財政援助制限法第3条に反しない旨の理解が広く受け入れられており、地方公共団体において前記協定のような損失補償契約は広く利用されていたし、裁判例としてもこれを適法とするものがあった」とし、市長への損害賠償請求及び金融機関への不当利得請求は棄却した。
この判断は地方公共団体、金融機関には驚きをもって受け止められたが、市側も損害賠償請求が退けられたこともあり控訴しなかったことから、地裁判決で確定した。
なお、この判決の後、上記のとおり、いずれも損失補償を適法とする荒尾市の事案に対する高裁、最高裁の判決が下されており、司法判断は分かれている状態にある。
問題点 > 実質的には債務

「損失補償」と「債務保証」とは民間から資金調達する際の「信用補完」という意味では基本的に同じ機能を持つものである。その意味からすれば、厳密に財政援助制限法第3条の趣旨に照らせば、自治体の「損失補償」は「債務保証」は単に呼び名が違うものの、違法なものであると考えることもできる。（この立場に立つ判例も現れている。（上記））
問題点 > 損失補償は自治体財政の「潜在的リスク」

「損失補償は適法」との行政解釈が通説として認識されてきたこともあって、地方公共団体の損失補償契約は長期的に拡大が続いた。総務省の調査によれば、2005年度末（平成17年度末）において全国の第三セクター489法人の損失補償残高は2兆3109億円に上る。
地方公共団体の健全性が問題視され、特に第三セクターなど地方公共団体の「本体」以外の部分で、直ちに表面化するものではないにしても多数の債務を抱えながら、それらが明確に情報公開されず、住民・議会のチェック機能が働いていない、あるいは地方公共団体とは一応独立した法人であることを理由に当該法人においてガバナンスが機能せず、赤字の垂れ流しとなり、地公体にとって将来の債務となるリスクを膨らませてきたのではないかという批判もみられる。
今や、「損失補償」は、その偶発性とあいまって地方財政の「リスク」の一つとして認識されている。総務省の「債務調整等に関する調査研究会」（宮脇淳座長）が2008年（平成20年）12月にまとめた「第三セクター、地方公社及び公営企業の抜本的改革の推進について」でも、「第三セクターが経営破たんしたときには、当初予想しなかった巨額の債務（財政負担）を負うリスクもあることから、特別な理由がある場合以外は新たな損失補償は行なうべきでない」とされた。
新情報セキュリティ技術研究会

新情報セキュリティ技術研究会（しんじょうほうセキュリティぎじゅつけんきゅうかい、略称 IST）とは、 2001年9月27日に設立された、電磁波対策のための民間団体である。NTTデータをはじめとする40数社のIT関連企業、および大学関係者が参加している。
情報機器から漏出する、微弱な電磁波から情報が漏洩する可能性、また、外部から強い電磁波をあてることで情報機器を誤動作させられる可能性について、関係する情報の調査、技術の検討と対策、社会への啓蒙を目的としている。
ISTが挙げるキーワード

新情報セキュリティ技術研究会は、電磁波に関するセキュリティ上の問題を、機器から放射される電磁波によるものと侵入する電磁波によるものの2つに分類し、以下のキーワードを挙げて、潜在的な危険性を説明している。また、それらに関する情報調査と許容値や減衰させるための対策技術を検討し、ガイドラインの作成を行っている。
以下のキーワードについての解説は、IST が出した見解を元にしたものである。情報管理面において電磁波使用がはらむ一般的な危険性については、項目: 漏洩電磁波 などを参照されたい。
ISTが挙げるキーワード > 「漏洩電磁波」

IST が示す「漏洩電磁波」とは、情報機器の内部情報を含む電磁波で、情報機器から非意図的に漏れるものを指す。特に、日本の情報機器が原則として守っている VCCI の規制値以下の微弱な電磁波であっても、特殊な装置により受信・分析することで情報機器内部の情報を取得でき、第三者に情報が漏洩する可能性（電磁波盗聴）が挙げられている。
VCCIとは、国際無線障害特別委員会 (CISPR) による規格を受けて日本につくられた、VCCI協会（旧・情報処理装置等電波障害自主規制協議会）のこと。
ISTが挙げるキーワード > 「侵入電磁波」

IST が示す「侵入電磁波」とは、第三者が意図的に外部から強力な電磁波をあてることで情報機器を誤動作あるいは故障させる、攻撃手段としての電磁波を指す。
今村正博

| 基本情報 |
| --- | --- |
国籍:   日本
出身地:  奈良県
生年月日:   (1941-08-22) 1941年8月22日（83歳）
身長 体重:  175 cm 70 kg
選手情報
投球・打席:  右投右打
ポジション:  内野手
プロ入り:  1960年
初出場:  1962年
最終出場:  1962年
経歴（括弧内はプロチーム在籍年度）
  奈良県立田原本農業高等学校  南海ホークス (1960 - 1963)
 この表について  この表はテンプレートを用いて表示しています。編集方法はTemplate:Infobox baseball playerを参照してください。 ■プロジェクト:野球選手  ■テンプレート  
今村 正博（いまむら まさひろ、1941年8月22日 - ）は、奈良県出身の元プロ野球選手。
経歴

田原本農業高校では、遊撃手として1959年春季近畿大会準決勝に進むが、平安高の大崎隆雄、藤野隆司の継投に抑えられ敗退。1960年に南海ホークスへ入団。1963年限りで引退。
詳細情報 > 年度別打撃成績

| 年  度 | 球団 | 試合 | 打席 | 打数 | 得点 | 安打 | 二塁打 | 三塁打 | 本塁打 | 塁打 | 打点 | 盗塁 | 盗塁死 | 犠打 | 犠飛 | 四球 | 敬遠 | 死球 | 三振 | 併殺打 | 打率 | 出塁率 | 長打率 | OPS |
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| 1962 | 南海 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | ---- | ---- | ---- | ---- |
| 通算：1年 | 通算：1年 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | ---- | ---- | ---- | ---- |
詳細情報 > 背番号

45 （1960年 - 1963年）
教念寺

教念寺（きょうねんじ）
教念寺 (深谷市) - 埼玉県深谷市にある寺院
教念寺 (上越市) - 新潟県上越市にある寺院
教念寺 (糸魚川市) - 新潟県糸魚川市にある寺院
教念寺 (小矢部市) - 富山県小矢部市にある寺院
教念寺 (南砺市城端) - 富山県南砺市城端にある寺院
教念寺 (南砺市山本) - 富山県南砺市山本にある寺院
教念寺 (加賀市) - 石川県加賀市にある寺院
教念寺 (諏訪市) - 長野県諏訪市にある寺院
教念寺 (本巣市) - 岐阜県本巣市にある寺院
教念寺 (焼津市) - 静岡県焼津市にある寺院
教念寺 (長浜市) - 滋賀県長浜市にある寺院
教念寺 (福知山市) - 京都府福知山市にある寺院
教念寺 (姫路市) - 兵庫県姫路市にある寺院
教念寺 (有田市) - 和歌山県有田市にある寺院
教念寺 (広島市) - 広島県広島市にある寺院
教念寺 (東広島市) - 広島県東広島市にある寺院
教念寺 (広島県安芸太田町) - 広島県安芸太田町にある寺院
教念寺 (山口市) - 山口県山口市にある寺院
教念寺 (下関市) - 山口県下関市にある寺院
教念寺 (宇部市) - 山口県宇部市にある寺院
教念寺 (岩国市) - 山口県岩国市にある寺院
教念寺 (光市) - 山口県光市にある寺院
教念寺 (周南市) - 山口県周南市にある寺院
教念寺 (北九州市) - 福岡県北九州市にある寺院
教念寺 (朝倉市) - 福岡県朝倉市にある寺院
教念寺 (糸島市) - 福岡県糸島市にある寺院
教念寺 (佐世保市) - 長崎県佐世保市にある寺院
教念寺 (大分県玖珠町) - 大分県玖珠町にある寺院
藤本健作

| 基本情報 |
| --- | --- |
国籍:   日本
出身地:  広島県三原市
生年月日:   (1940-07-11) 1940年7月11日
没年月日:   (2024-02-22) 2024年2月22日（83歳没）
身長 体重:  174 cm 66 kg
選手情報
投球・打席:  右投右打
ポジション:  投手
プロ入り:  1959年
初出場:  1960年7月24日
最終出場:  同上
経歴（括弧内はプロチーム在籍年度）
  広島県立三原高等学校  読売ジャイアンツ (1959 - 1963)
 この表について  この表はテンプレートを用いて表示しています。編集方法はTemplate:Infobox baseball playerを参照してください。 ■プロジェクト:野球選手  ■テンプレート  
藤本 健作（ふじもと けんさく、1940年7月11日 ‐ 2024年2月22日）は、広島県三原市出身のプロ野球選手。藤本健治は息子で同じく巨人の選手として9年間プレーした。
経歴 > プロ入り前

小学4年生の時に野球を始め、中学から投手になる。三原高校では1年生からエースになるが甲子園には出場できなかった。
経歴 > 巨人時代

1959年に読売ジャイアンツへ入団。翌1960年に中日ドラゴンズ戦で一軍初登板を果たすも、その後左足を複雑骨折した影響で登板できず1963年に引退した。