立教大学
沿革 > 略歴

西暦597年、ローマから英国（イングランド）に派遣されたオーガスティンが、初代カンタベリー大司教（大主教）に着座したことを淵源の一つとする英国国教会（イングランド国教会）の流れを汲む大学である。
大航海時代が成熟期を迎えていた1600年（慶長5年）に、英国国教会の信徒であるウィリアム・アダムス（三浦按針／日本に初めて来たイギリス人）がリーフデ号で日本に渡来し、徳川家康の外交顧問と通訳を務めて英学を教え、西洋式帆船（ガレオン船）のサン・ブエナ・ベントゥーラの建造や平戸のオランダ商館の創設に尽力したほか、クローブ号（日本に初めて来航したイギリスの商船）で来日した英国国教会信徒のジョン・セーリスとリチャード・コックスを支え、家康から朱印状を得て平戸のイギリス商館の創設に貢献するなど、日蘭、日英外交の懸け橋となった。
その後、永らく鎖国政策が採られた日本であったが、米国聖公会（英国国教会起源の会派）の信徒であるマシュー・ペリーの来航（黒船来航）と、初代米国総領事でニューヨーク市立大学シティカレッジの創設者でもあるタウンゼント・ハリスの活動により開国に幕が開き、ハリスによって本国人の宗教の自由を認め、居留地内に教会を建てて良いとする第8条を加えた日米修好通商条約が調印されたことで、宣教師の来日が可能となった。熱心な聖公会会員であったハリスは、エドワード・サイルら米国聖公会の遣清宣教師に、聖公会による学校開設と医療活動を提言した。
こうしてハリスとサイルら遣清宣教師による宣教勧告と学校開設の勧奨を受けた米国聖公会は、1859年（安政6年）2月に日本での伝道、学校開設、医療活動を目的とする日本ミッションの開設を決定する。この決定を受けて中国（当時、清）で活動していた米国聖公会宣教師のジョン・リギンズとチャニング・ウィリアムズが任命され、プロテスタント最初の宣教師として、1859年（安政6年）の5月と6月にそれぞれ長崎に来日した。彼らが開港地となった長崎でミッションを開設し、ハリスの支援のもと江戸幕府の長崎奉行・岡部駿河守長常の要請で立教大学の源流となる私塾を崇福寺に設け英学教育を創始したことを起源とする。この塾は日本におけるミッションスクールの起りであった。ウィリアムズは私塾に加え、グイド・フルベッキとともに幕府の長崎洋学所でも教鞭を執る。私塾の教え子として高杉晋作（奇兵隊創設者）、後に早稲田大学を創設する大隈重信（第8代・17代内閣総理大臣）、外務大臣を務めた副島種臣（第4代内務大臣、第3代外務卿）、近代郵便制度創設者の前島密（早稲田大学第2代校長）、坂本龍馬と肥後藩を薩長同盟に入れようと画策した荘村助右衛門、近代教育の礎となる学制起草者で大阪理学校（現・京都大学）校長を務めた瓜生寅（海援隊士・瓜生震の兄）など多くの志士を輩出した。また、私塾の最初の生徒として昌平坂学問所（東京大学の源流）教授で吉田松陰も学んだ鄭幹輔を始め、岩倉使節団の一員で大阪洋学校（現・京都大学）創設者の何礼之、幕府の済美館学頭を務めた平井希昌（外交官、太政官大書記官）など、後に日本の外交の嚆矢で活躍する名士たちが学んだ。
ウィリアムズは、一旦アメリカに帰国後、米国聖公会第2代中国・日本伝道主教に任命され、帰国中に合衆国大統領アンドリュー・ジョンソンと国務長官ウィリアム・スワードに日本の禁教撤廃を要請した。その後、日本での活動を再開し、1869年（明治2年）に大阪・川口の外国人居留地近くの与力町の自室に小礼拝堂（ミッション・チャペル）を開き、英語礼拝と英語教授を開始し、翌1870年（明治3年）に同じく与力町に英学講義所「後の英和学舎（1887年立教大学校に合併）」を設立する。1873年（明治6年）に、キリスト教禁制の高札が撤去されると､ 欧米の宣教師が公然と相次ぎ来日することになり、米国聖公会では同年9月にチャールズ・H・ニューマンが来日し、東京での米国聖公会初のミッション拠点として赤坂の陽泉寺に寓居して在京英米人のための主日礼拝を開始し、同年11月にクレメント・T・ブランシェとウィリアム・B・クーパーも来日して加勢すると、ウィリアムズも東京に活動拠点を移した。1874年（明治7年）2月には東京・築地の外国人居留地に聖書と英学の教育を目的とした私塾「立教学校」を設立する。英学を主とする学校ではあったが、創立当初から和漢学の教授にも比重を置いた。長崎の私塾とともに、これらの学校が立教大学へと繋がっている。
1883年（明治16年）には米国式カレッジとして日本最高峰の教育機関である立教大学校を設立。明治政府によりミッションスクール第一号として認可された学校であり、後に公布される帝国大学令と大学令より前に、教育令によって認可された日本の先駆けとなる大学であった（詳しくは旧制大学参照）。初代校長にはハーバード大学出身のジェームズ・ガーディナーが就いた。
1887年（明治20年）には、ウィリアムズと英国聖公会のエドワード・ビカステスの尽力により、日本における英国国教会と米国聖公会が合同し、日本聖公会が設立された。1888年（明治21年）には、校友の大隈重信が築地キャンパスの形成に尽力し、用地の取得に伴いキャンパス規模が拡大していく。しかし、欧化主義への反動に伴い、条約改正問題を絡めて国粋主義が広がり始め、さらにはこれまで学校を支えてきたウィリアムズと教頭・幹事などの要職を務めた貫元介が退任したこともあり、立教大学校は生徒数が減り、1890年（明治23年）10月には校名を立教学校（第2次）へ戻し、米国式カレッジから日本化が進められることとなった。また、同月末には教育ニ関スル勅語（教育勅語）が発布し、翌1891年（明治24年）6月には文部省訓令第4号により、全国の各学校で御真影礼拝、教育勅語奉読が強制されるようになり、欧米型のキリスト教主義学校への圧力が強まっていった。しかし、そうした状況化においても、木村駿吉を始め、久米邦武、高橋五郎、松本文三郎、内村達三郎（内村鑑三の弟）など、渦中の人物達が教授として講じ、権力に屈せず、在野的精神、反骨精神による自由な立場に立脚する運営が行われた。この明治期を始め、後述の第2次大戦に到るまで、日本ではアメリカ人の経営する学校は度々厳しい状況に置かれた一方、同じく米国聖公会によって中国・上海に置かれた立教大学の姉妹校である聖ヨハネ大学（セント・ジョンズ大学）は、東洋のハーバードと呼ばれるまでに成長を遂げた。
1896年（明治29年）には、立教学校（第2次）を廃し、立教専修学校（3年制）と立教尋常中学校（5年制）を設置し、1899年（明治32年）1月には同年7月の改正条約の発効を見据えて立教尋常中学校の認可申請を行うが、許可が容易に得られず、島田三郎（早稲田大学創設メンバー、のち第19代衆議院議長）らの尽力でようやく認可を得られた。同1899年（明治32年）にはジョン・マキム、アーサー・ロイド、元田作之進のもとミッションスクールでの宗教教育を禁じる文部省訓令第12号に対処し、学校を存続させる。1901年（明治34年）2月には、築地キャンパスの聖三一大聖堂（立教教会）で、日本政府により英国ヴィクトリア女王の遥葬式が執り行われ、皇族に加えて、伊藤博文内閣総理大臣以下、政府主要閣僚、各国要人、名士たちが参列した。同年9月には同聖堂にて米国マッキンリー大統領の遥葬式があり、この時も皇族に加えて、桂太郎内閣総理大臣以下、主要閣僚と各国要人、名士らが参列するなど、日本の国家行事が執り行われた。1907年（明治40年）に、タッカーの尽力により再び立教大学（専門学校令による旧制専門学校）を設立。1918年（大正7年）には校地を池袋に移し、池袋キャンパスを開設する。
1940年（昭和15年）、日米関係の悪化により、創立から続く米国聖公会の経営から邦人による経営となる。同年、総長であったチャールズ・ライフスナイダーは退任し、翌年には本国政府の指示により米英人教員が帰国し、理事も全員邦人となった。戦時下では、寄付行為を「基督教主義ニヨル教育」から「皇国ノ道ニヨル教育」に変更し、チャペルは閉鎖し、校歌も『自由の学府』の文言が問題視され斉唱禁止となるなど、当時の軍国主義、国家主義が反映された運営となり、米国を象徴する自由を掲げ、モデルとする『自由の学府』から自由が奪われていった。さらに、文部省が理工系の教育を拡充して戦時体制に即応しようと、文科系の大学に対して理工系への転換、移転整理等を進める方針を出した。そのため、1943年（昭和18年）12月に文学部を閉鎖することとなり、文学部の学生は慶應義塾大学へ編入し、1944年（昭和19年）4月には立教理科専門学校（翌年、立教工業理科専門学校へ改組）を開設するに至った。前述の戦時下の国の方針の中、文科系中心の立教大学は閉鎖される可能性があったが、校友の佐伯松三郎らが学校存続のために尽力し、上野陽一（産業能率大学創設者、後の立教大学経済学部長）らとともに支援者を増やし、短期間のうちに理工系学科を創設したものであった。立教大学の父兄であった大村一蔵（帝国石油副総裁、日本地質学会会長）らも多額の寄付を取り付け、専門家を派遣するなど大きく支援した。これにより文学部の閉鎖はあったものの、立教の閉鎖を防ぎ、立教大学の名を今日まで残すこととなった。立教理科専門学校（現・理学部）の開設主幹には曾禰武（立教大学予科長、後の開成中学校・高等学校校長）が就き、各学会の泰斗を招聘し開設された。
戦時中の1943年（昭和18年）3月には、学内で幅をきかせて威張りちらしていた軍事教官（配属将校）を、学生有志6人が呼び出して殴打する痛快な出来事（軍事教員を殴打した事件）もあり、戦時下における学生たちの勇気ある果敢な行動として、立教の歴史に刻まれている。
終戦を迎え、1945年（昭和20年）10月15日に、ダグラス・マッカーサー連合国最高司令官（米国聖公会信徒）の命で「文部省訓令第8号」が発布し、1947年（昭和22年）5月3日に施行された日本国憲法とともに「信教の自由」が保障される。これにより、国内においてキリスト教精神に基づくリベラルアーツ教育が正式に認められることとなる。GHQにより、第二次世界大戦中にキリスト教主義学校としての特色を一掃し、職員の追放、教課の改廃を行い、戦後も回復の手段を講じなかったとして、当時の総長、中学部校長、学生監ほか8人が即時解職、公職追放処分を受けた。理事会は新体制となり、寄付行為も「基督教主義ニヨル教育」に復帰することを可決し、チャペルも再開される。同時にポール・ラッシュにより大学の再生が進められ、拡張計画が作られた。こうして、奪われた自由を取り戻し、再び発展に向けて『自由の学府』として歩み出していくこととなった。
1955年（昭和30年）に総長となった松下正寿の尽力より、法学部や社会学部を新設し、文学部などにも学科を増設するなど、立教大学は発展を遂げていく。1990年（平成2年）には新座キャンパスを開設。大学創立者であるウィリアムズ主教が先導的な役割を果たし、1887年（明治20年）に日本において英国国教会と米国聖公会が合同して設立された日本聖公会で洗礼を受けた信徒たちは、立教大学において学びたいと動機づけられ、実際に彼らが立大生になることも少なくない。