佐藤丙午
著書

『自立型致死性無人兵器システム（LAWS）』（国際問題・2018年6月号）
『中間選挙後の米国の外交・安全保障政策』（立教アメリカン・スタディーズ、2015）
『日米同盟とは何か』（共著、中央公論新社、2011年）
『現代国際関係入門』（ミネルヴァ書房、2012年）
『通常兵器の軍備管理・軍縮』（海外事情、2008年9月号）
『安全保障と公共性―その変化と進展―』（国際安全保障、2008 年 9 月）
『防衛産業のグローバル化と安全保障』（国際政治、2008 年）
『米国の東アジア政策』(防衛研究所編「東アジア戦略外観」、2003年)
『 INF条約と軍備管理軍縮の将来』(海外事情、2019年1月号）
『日本の防衛生産・技術政策』(海外事情、2018年5月号）
『トランプ政権のアジア太平洋政策』(海外事情、2018年2月号）
『U.S Security Policy for East Asia: The Eight Years under the Clinton Administration』（NIDS The East Asian Strategic Review、2001)
『環境と安全保障について』（海外事情、2012年2月号）
『米国のエネルギー政策をめぐる政治経済』(海外事情、2013年1月号）
『原子力安全問題』(海外事情、2013年3月号）
『朝鮮半島問題の行方』(海外事情、2013年6月号）
『武器貿易条約(ATT)の採択の意義と今後の期待』(軍縮学会NL第14号、2013年7月)
『武器貿易条約（ATT）の実効性』(CISTEC Journal:46-52、2013年7月)
『Post-Cold War International Society and U.S.-China Relationship』(NIDS Security Reports、2000年)
『国際政治構造と同盟の変容－脅威の時代からリスクの時代へ－』(防衛研究所紀要、2004年11号)
『軍隊の新たな役割と米国－同盟協力の視点から』(防衛研究所編「軍事力の非伝統的役割と東アジアの安全保障」、2003年10月)
『広島・長崎の記憶’と日米同盟関係』(「記憶としてのパールハーバー」（ミネルヴァ書房）、2004年6月)
『「国連軍備登録制度」、「小型武器規制」』(東信堂、2005年9月）
『Nonproliferation After 9/11, and Beyond』(Tokyo: UNU Press, 2007)
『アメリカ』(共著：浅田正彦編著「輸出管理レジーム－制度と実態－」（有信堂）、2004年7月号）
『武器輸出三原則の経緯と将来』(防衛メディアフォーラム、2013年7月)
『産業政策と輸出管理:安全保障政策と輸出管理』(経団連宇宙開発利用推進委員会『会報宇宙　No.60、宇宙産業の飛躍』、2012年4月)
『ココムからワッセナーへ－不拡散輸出管理はなぜ生まれたのか－』(一橋論叢、2000年1月）
『アメリカの武器輸出政策：冷戦の‘戦後処理’とクリントン政権の対応』(防衛研究所紀要、2000年6月）
『2000年大統領選挙と新政権の外交・安全保障政策の展望－W.ブッシュ政権の課題－』(防衛研究所紀要、2001年9月)
『アメリカのDTSI（防衛貿易安全保障イニシアチブ）と同盟国の防衛協力』(防衛研究所紀要、2002年9月)
『アメリカ政治の潮流と外交政策』(NIDS NEWS、2002年12月)
『書評：総合研究開発機構(NIRA)・横田洋三共編『アフリカの国内紛争と予防外交』(国際政治、2003年2月)
『“The Economic Security and Arms Transfer Policy of the United States: DTSI and Defence Cooperation with Allied Countries.”』(NIDS Security Reports)
『小型武器問題とミクロ軍縮：新しい国際規範の形成と国連の役割』(防衛研究所紀要、2003年9月）
『“SALW and Micro-Disarmament:Norm-Building and the Roles of the United Nations”』(NIDS Security Reports、2004年9月)
『米国の不拡散政策と輸出管理』(国際安全保障、2004年9月）
『2004年大統領選挙を巡るアメリカ社会の現状』(NIDS NEWS、2004年12月)
『書評：梅本哲也「アメリカの世界戦略と国際秩序」（ミネルヴァ書房、2010年）』（2012年）
『書評：森本正崇『武器輸出三原則』（信山社、2011年）』（2012年）
『U.S. and Japanese assessments of the evolving Asian security environment』(LTSG Japan-U.S. Young Strategists’ Dialogue、2013年5月）
『Regional Cooperation in Nuclear Security』(Asan Nuclear Forum 2013、2013年2月）
『「リベラル国際主義」の動揺と日本の将来 (特集 羅針盤なき世界へ : 日本の進むべき道とは) 』(日本戦略研究フォーラム季報 JFSS quarterly report (72)：54-58, 2017年4月）
『書評 佐野秀太郎著『民間軍事警備会社の戦略的意義 : 米軍が追求する21世紀型軍隊』(防衛学研究、2017年3月）
『致死性無人兵器システム(LAWS)をめぐる議論の概要 (特集 所員個別研究二〇一六) 』（海外事情、2017年2月）
『二〇一六年大統領選挙と日米関係の展望 (特集 大統領選後のアメリカ) (海外事情、2017年2月）
『自動化・無人化技術が開く世界 : その可能性と倫理 (特集 技術革新と安全保障) 』（外交、2016年11月）
『国際 米国大統領選挙の行方 : 民主・共和両党の支持基盤の変容 』(改革者、2016年10月）
『戦略的抑制と米国の外交・安全保障政策 (特集 八年目を迎えたオバマ政権) 』(海外事情、2016年2月）
『日米防衛産業協力の現状と課題 (特集 日米関係の新展開) 』(海外事情, 2015年10月)
『武器貿易条約(Arms Trade Treaty: ATT)に対する期待と課題 (特集 規制動向) 』(CISTEC journal、2015年3月）
『「死の商人」論の系譜に関する予備的考察 (特集 所員個別研究二〇一四) 』(海外事情、2015年3月）
『技術開発と安全保障貿易管理 : オープン・マーケット・アプローチと輸出管理 (科学技術と現代国際関係) 』（国際政治, 2015年2月）
『日米欧の通常兵器移転政策の比較 (特集 通常兵器拡散防止と武器輸出規制) 』(軍縮研究、2014年10月
『致死性自律兵器システム(LAWS)をめぐる諸問題 (ロボット技術と戦争) 』(国際安全保障, 2014年9月)
『オバマ政権の通常兵器武器輸出政策 』(海外事情, 2014年5月号)
『米国の国際的関与と外交・安全保障政策 (特集 オバマ大統領来日後の日米関係) 』(海外事情, 2014年7月）
『米国の不拡散政策と輸出管理 (9.11後の安全保障貿易管理) 』(国際安全保障、2004年9月）
『書評 森本正崇著『武器輸出三原則』（国際安全保障, 2012年12）
『ポスト福島のアジア原子力安全協力構築を目指して 』(中央公論, 2012年12月)
『プラハ演説から4年 : 「核兵器のない世界」への歩み(1)第2期オバマ政権の軍備管理・軍縮の展望 』(公明 , 2013年5月）
『原子力安全問題 : アジアにおける原子力協力の可能性 (特集 原子力安全管理問題) 』(海外事情, 2013年3月）
『日本の防衛産業政策の課題 (特集 防衛産業政策) 』（海外事情, 2011年11月）
『UNSCR1540から1977へ--国連安保理決議1540の歩み 』(海外事情、2011年9月)
『日米安全保障委員会(2+2)--共同発表と武器の第3国移転問題 』(日本戦略研究フォーラム季報 , 2011年7月）
『書評 Maria Rost Rublee, Nonproliferation Norms : Why States Choose Nuclear Restraint 』(軍縮研究、2011年3月）
『武器貿易条約(ATT)と軍備管理 (通常兵器に関する軍備管理レジームの展望) 』(国際安全保障、2010年3月)
『安全保障と公共性--その変化と進展 (民間企業と安全保障) 』(国際安全保障、2008年9月）
『防衛産業のグローバル化と安全保障:安全保障の政治経済と米国の戦略』(国際政治、2008年)
『東アジアにおける輸出管理動向と米国の安全保障貿易管理戦略 (グローバリゼーションと経済安全保障)』 (国際問題、2007年12月）
『米国の不拡散政策と輸出管理 (9.11後の安全保障貿易管理) 』(国際安全保障, 2004年9月）
『2000年大統領選挙と新政権の外交・安全保障政策の展望--W.ブッシュ政権の課題』(防衛研究所紀要、2001年8月）
『アメリカの武器輸出政策--冷戦の「戦後処理」に見るクリントン政権の対応 』（防衛研究所紀要、2000年8月）
『なぜ多国間主義か?--輸出管理レジ-ムの形成 (冷戦後の通常兵器問題) 』(新防衛論集、1998年6月）