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日本のダムの歴史
昭和後期（1965年-1988年） > 新事業と新技術

大正時代から高度経済成長期に掛けて日本では数多くのダムが建設されたが、それに伴い次第にダムを建設する適地が減少していった。また計画しても費用対効果の点や沼田ダム計画のように水没物件などの問題で絶好の適地でありながら計画を放棄した地点も多く、限られた中でより有効なダム事業を進める必要が生じた。ダム事業者はこの点を踏まえた新たな事業展開を進めている。
広範囲の地域に被害を及ぼす水害はダムや河川改修の整備によって次第に少なくなったが、局地的な集中豪雨などによる水害は多いままであった。局地的豪雨による災害を防ぐための地域限定的な治水対策事業の一つとして1967年（昭和42年）に補助治水ダム事業が導入された。治水ダムとは洪水調節単独、または洪水調節と河川の正常な機能を維持するための流量調節（河川維持放流）を目的とした治水特化型のダムである。1956年（昭和31年）に県営ダム事業として香川県に五名ダム（湊川）が建設されたのを皮切りに、河川改修事業や農地防災事業として各自治体が建設を進めていた。補助治水ダム事業はこうした治水ダム事業に対して補助多目的ダムと同様に国庫の補助を行う制度で、秋田県の旭川治水ダム（旭川）などが指定第一号として着手され、北海道の有明ダム（茂築別川）が1971年（昭和46年）同事業初の完成例となった。一方多目的ダムでも、山間部や離島など限られた一定の地域に対する治水・利水を目的とした小規模な補助多目的ダム事業として1988年（昭和63年）小規模生活貯水池事業が創設され、こちらも多くのダムが建設されている。
既存のダム機能を増強させる目的で施工されるダム再開発事業も次第に増加していった。主に貯水池の掘削や有効貯水容量の配分変更、放流施設機能強化による治水・利水機能の強化と、ダム自体のかさ上げまたは既存ダム直下流に新たなダムを建設して貯水容量自体を増やし治水・利水機能を強化する二つの方法が採られている。前者としては昭和47年7月豪雨による被害や岡山市の水道需要増大を受けて1983年（昭和58年）に再開発された岡山県の旭川ダム（旭川） や、283日にも及んだ1978年（昭和53年）の福岡市大渇水を機に貯水池掘削による容量増加を1985年（昭和60年）に実施した福岡県の南畑ダム（那珂川）、施工中のダムとしてバイパストンネルによる放流機能増強を図る京都府の天ヶ瀬ダム（淀川）や愛媛県の鹿野川ダム（肱川）などがある。後者としてはダムかさ上げ例として水道専用ダムを21.9メートルかさ上げして1984年（昭和59年）に多目的ダム化した北海道の新中野ダム（亀田川） や既設ダムを1979年（昭和54年）に16.5メートルかさ上げした川上ダム（富田川） があり、施工中のものとして北海道の桂沢ダム（幾春別川）を11.9メートルかさ上げする新桂沢ダム、岐阜県の丸山ダム（木曽川）を20.2メートルかさ上げして治水機能を強化する新丸山ダムがある。また既設ダム直下流に新たなダムを建設する再開発事業として北海道の夕張シューパロダム（夕張川）、青森県の浅瀬石川ダム（浅瀬石川）と津軽ダム（岩木川）、岩手県の胆沢ダム（胆沢川）、山形県の長井ダム（置賜野川）、島根県の八戸ダム（八戸川） などがある。なお事業の完成により日本初の多目的ダム施工例だった沖浦ダムは浅瀬石川ダムに、日本初のロックフィルダム施工例だった石淵ダムは胆沢ダムに、大夕張ダムは夕張シューパロダムに、管野ダムは長井ダムに、目屋ダム（岩木川）は津軽ダムの湖底にそれぞれ水没。桂沢・丸山ダムも再開発の完成により水没する運命である。
ダム技術については工事の機械化・省力化による事業費圧縮を目的として様々な研究が進められ、その結果RCD工法と台形CSGダムという世界初のダム技術が日本で誕生した。RCDとは Roller Compacted Dam-Concrete の略であり、セメントの量を極力少なくした貧配合の超硬練りコンクリートをブルドーザーで撒き出して振動ロードローラーで締め固める工法であり、ロックフィルダムの工法をコンクリートダムに援用したものである。1973年にアメリカ陸軍工兵司令部が試験的な施工を行っていたが、日本では建設省が大川ダムの上流仮締切ダムにおける試験的な施工を経て1978年に山口県の島地川ダム（島地川）において本体工事に世界で初めて採用した。以後大規模コンクリートダムの標準的な施工法となり、佐賀県の嘉瀬川ダム（嘉瀬川）や栃木県の湯西川ダム（湯西川）などではより高速のコンクリート打設が可能となった巡航RCD工法が導入されている。一方台形CSGダムは日本で開発された新しい型式で、CSGとは Cemented Sand and Gravel の略である。ロックフィルダムで実証されている台形ダムの安定性を応用した設計の合理化と、コンクリート原材料の品質を厳選せず利用できる材料の合理化、およびRCD工法と同様の手法で施工ができる施工の合理化を兼備したダム型式であり、事業費の圧縮や材料取得のための原石山掘削といった環境への負荷を軽減できる利点がある。沖縄県の金武ダム（億首川）が施工第一号として2002年（平成14年）より開始され、2012年（平成24年）北海道の当別ダム（当別川）が世界で初めて同型式として完成した。日本では当別・金武ダムのほか幾つかのダムで本型式が導入予定である。
また、ダムの放流に欠かせない洪水吐きのゲート設置にも変化がみられた。大正時代に建設された発電用ダムを中心に戦前完成したダムの多くは多数のゲートが横一列に並ぶタイプが多かったが、戦後アメリカ合衆国海外技術顧問団の勧告や水門技術の発達などにより比較的少数の大型ゲートによる調節が主流となった。しかし1973年（昭和48年）鳥取県が施工・完成させた補助治水ダム・百谷ダム（天神川）は洪水吐きにゲートを備えない日本初のゲートレスダム（坊主ダム）方式を導入した。ゲートレスダムは豪雨時にダムまで洪水が到達する時間が短く人為的な洪水調節操作が難しい流域面積の狭い河川で主に採用されるが、日本のダム建設においては百谷ダム以降規模の大小を問わずゲートレスダムの建設が主流となっている。さらに治水ダムの中には平常時には全く貯水を行わず洪水時にのみ貯水する洪水調節目的特化型の流水型ダム（穴あきダム）が建設されるようになった。1956年3月に茨城県で完成した藤井川ダム（藤井川）が県営事業としては最初の例 になるが、2005年（平成17年）に完成した島根県の益田川ダム（益田川）以降、流水型ダム方式の治水ダムが日本各地で新たに計画されている。
補助治水ダム事業の第一号、旭川治水ダム（旭川）。1972年完成。
津軽ダム（岩木川）。目屋ダム直下60メートル地点にRCD工法で建設されている（2013年撮影）。
世界初のRCD工法による施工ダム、島地川ダム（島地川）。1981年（昭和56年）完成。
世界初の台形CSGダム、当別ダム（当別川）。2012年完成。
流水型（穴あき）ダムである益田川ダム（益田川）上流面。手前の柵で流木などを捕捉する。2005年完成。
平成初期（1989年-1999年）

産業構造の変化は公共事業の在り方にも次第に影響を及ぼした。また高度経済成長に伴う公害などの環境破壊に対する反省から自然保護の風潮が強くなり、環境を激変させる大規模土木事業に対して日本国民の間から疑問の声が上がり始めた。両者に関わるダム事業は特にこれら問題の矢面に立たされ、一転して厳しい立場に身を置くことになる。
平成初期（1989年-1999年） > ダムと自然保護

ダム建設は大幅な自然の改変を伴う。例えば棲息する魚類を始めとした河川生態系への影響や植生への影響、あるいは水質への影響などである。また発電用ダムでは発電用の取水量が河川への放流量よりも多くなることで流量の不均衡が生じ、いわゆる「枯れ川」の問題も発生した。さらにダムを建設することで河川が分断されて上流から流下する土砂がダムで遮断、貯水池に土砂が堆積する堆砂（たいしゃ）の問題や流砂連続性の途絶による砂丘の縮小や河床の固定化など、多種多様な問題が表面化した。このため自然保護の立場からダム事業に対する批判が強くなった。
ダムと自然保護にまつわる問題は、既に大正時代から発生している。関東水電が只見川源流の尾瀬に水力発電を目的として1919年（大正8年）より計画した尾瀬原ダムである。只見川が尾瀬ヶ原より流出する地点にダムを建設して貯水池を形成し、貯水した水を利根川へ分水して発電を行う計画で、1903年（明治36年）より構想があった。ダム計画は1938年（昭和13年）の東京電燈による計画案では高さ80.0メートル・有効貯水容量3億3000万立方メートル、1948年（昭和23年）に日本発送電が公表した計画案では高さ100.0メートル・貯水容量7億2000万立方メートル・湛水面積約1,300ヘクタールという巨大ダム計画となったが、只見特定地域総合開発計画の原案を精査したアメリカ合衆国海外技術顧問団による勧告もあり高さ85.0メートル・総貯水容量6億8000万立方メートルの規模でほぼ固まった。しかし完成に伴い尾瀬ヶ原全域が水没することから「長蔵小屋」を造った平野長蔵を始め国立公園を所管する厚生省や文部省、植物学者・登山家などが環境保護の立場から、福島県が水利権の立場から強く反対した。尾瀬原ダム計画はその後首都圏の水資源に利用する気運が高まるが、水利権を巡り最終的に関東地方対東北地方・新潟県の地域間紛争に発展して計画は行き詰まり、1996年（平成8年）3月事業者である東京電力が尾瀬ヶ原の水利権を放棄したことで77年に及ぶ尾瀬原ダム計画は中止された。この尾瀬原ダム計画反対運動を機に1949年（昭和24年）設立されたのが日本自然保護協会である。
また吉野熊野特定地域総合開発計画における主要な事業の一つであった電源開発の熊野川開発全体計画で、池原ダム（北山川）と共に計画された七色ダム・奥瀞ダム（北山川）は吉野熊野国立公園の景勝地である瀞峡の主要部を水没させることから厚生省と自然公園審議会が反対。審議会は建設を許可しない姿勢を明確にしたことで流域自治体を巻き込む問題に発展した。最終的に七色ダムの建設地点を10キロメートル下流に、奥瀞ダムは小森ダムとして11キロメートル上流にダムサイトを変更して瀞峡主要部の水没を回避し1965年（昭和40年）完成した。なお小森ダムは瀞峡の環境保全を目的に河川維持放流を毎年4月から11月に実施している。
環境保護と大規模公共事業の整合性を図るため1997年（平成9年）環境影響評価法（環境アセスメント法）が成立、1999年（平成11年）に施行された。同法第2条において様々な大規模事業が対象とされたが、河川事業についてはダムを含む河川管理施設と水力発電所がアセスメントの対象となった。具体的には湛水面積100ヘクタール以上のダムと認可出力3万キロワット以上の水力発電所は「第1種事業」としてアセスメントが義務化され、湛水面積75-100ヘクタールまでのダムと認可出力2万2500-3万キロワットまでの水力発電所は「第2種事業」として個別にアセスメントの可否を検討することが規定された。これにより多くの大規模ダム事業が環境アセスメントの対象となり、猛禽類保全対策などを厳密に実施するようになった。ただし津軽ダム（岩木川）のように同法成立以前から環境影響評価に基づく対策が実施されたダムも存在する。
ダムによって自然環境が回復した例もある。利根川の支流・吾妻川は草津温泉・万座温泉から湧き出る酸性水が流入するため河川の酸性度が高く、魚類が一切棲息せず長らく「死の川」と呼ばれていた。特に草津温泉付近を水源とする吾妻川の二次支流・湯川のpHは1.8と希塩酸や希硫酸並みで、鉄釘を一週間で溶かすほどの強酸性河川だった。漁業は元より灌漑にも使えず、利根川の水質まで損ねていた吾妻川の酸性度を改善するため群馬県は世界初の河川中和事業である吾妻川中和事業に1961年（昭和36年）着手。湯川に石灰を投入し下流に建設した品木ダムで攪拌・中和する対策を講じた結果吾妻川の酸性度は回復し、魚類が棲息する河川となった。同様に「玉川毒水」として流域を300年近く苦しめていた秋田県を流れる雄物川の支流・玉川についても、1989年玉川ダムの完成により恒久的な中和処理が可能となり毒水を克服している。また隅田川は高度経済成長期に水質汚濁が激化、1961年の隅田川における生物化学的酸素要求量（BOD）は35-40 mg/lと「ドブ川」の態であった。当時東京都への水道供給を目的に矢木沢ダム（利根川）などを水源とする利根導水路が建設されていたが、利根導水路を利用し隅田川に利根川の清浄な水を導水することで水質浄化を図った結果、1975年（昭和50年）以降BODは4-5 mg/lにまで改善、水質汚濁のため1961年に中断した早慶レガッタが1978年（昭和53年）に復活した。
1996年（平成8年）に宮城県が建設した化女沼ダム（長者川）は自然湖である化女沼をダムにより拡張した治水ダムであるが、完成後オオハクチョウや猛禽類の生息地として重要な湖沼となり2008年（平成20年）ラムサール条約に登録された。このほか絶滅危惧種のトモエガモ集団越冬地として鳥獣保護法の「鳥獣保護特別区域」に指定された愛媛県の黒瀬ダム（加茂川）、ダム完成後に生息する鳥類が増加した静岡県の奥野ダム（伊東大川） など生態系保全に寄与したダムもある。
北山川・瀞峡。吉野熊野国立公園の主要観光地で、厚生省がダム建設に反対した。
七色ダム（北山川）。瀞峡を保全するため当初計画より10キロメートル下流に建設された。
「死の川」と呼ばれた吾妻川を甦らせた品木ダム（湯川）と人造湖である上州湯の湖。
流域を苦しめた「玉川毒水」を解消した玉川ダム（玉川）。人造湖である宝仙湖で中和が行われる。
ラムサール条約に登録された化女沼ダム（長者川）の人造湖・化女沼。
平成初期（1989年-1999年） > ダム事業への逆風

1990年代以降のダム反対運動は移転住民中心の運動もあったが、市民運動が中心となる反対運動が目立つようになった。背景には先述した自然保護の問題に加え、ゼネコン汚職などにみられる政治不信、公共事業に対する納税者視点からの批判があった。
次第にダム事業への批判が強まっていった1995年（平成7年）、日本弁護士連合会の招きにより来日したアメリカ合衆国内務省開拓局元長官、ダニエル・P・ビアードは講演の中でアメリカにおけるダム事業について以下のように述べた。
このビアード発言、特に「アメリカではダム建設の時代は終わった」という発言は日本のダム事業推進派・反対派に大きな衝撃を与えた。さらにワシントン州に1913年（大正2年）建設された発電専用の民間企業所有ダム・エルワーダムの撤去が決定したという情報も日本のダム反対派に勇気を与えた。反対派は折からの公共事業に対する国民の不信感もあって発言力を増していった。1993年（平成5年）には日本全国のダム事業の問題点を追及し、反対運動を支援するための組織である水源開発問題全国連絡会（水源連）が結成され、「治水・利水の両方とも役に立たないダム事業は無用であり、撤去して自然の河川に戻すべき」と精力的に各地のダム反対運動に介入した。
市民運動主導のダム反対運動において、特に世論への影響を与えたのが長良川河口堰（長良川）の反対運動である。長良川は地形的にダムが建設不可能な河川であり、輪中地帯を中心に古くから水害が頻発していた。加えて高度経済成長期の中京工業地帯の水需要拡大により治水・利水の両面から長良川河口堰が1968年（昭和43年）より計画された。当初から漁業権補償を巡る反対運動が強く、補償交渉の妥結に長期間を費やした。1988年（昭和63年）にようやく岐阜県・三重県下22漁業協同組合より建設の同意がなされ、補償交渉もほぼ終わりかけたころに再度反対運動が勃発する。アウトドアライターである天野礼子は建設省のマスコミに対する対応の悪さを衝き、長良川河口堰の問題点を追及した。これに応じたのが朝日新聞であり、建設省との間で公開論争を行うなど動いた。こうした市民運動主体のダム反対運動は長良川河口堰のほか群馬県の八ッ場ダム（吾妻川）や熊本県の川辺川ダム（川辺川）など事業が長期化したダム事業などで積極的に繰り広げられ、1988年から計画された吉野川第十堰（吉野川）の可動堰化については市民運動の結果、2000年（平成12年）に徳島市の堰建設の可否を問うた住民投票で反対票が多数を占め、2002年（平成14年）には反対派の大田正徳島県知事が就任したことで可動堰計画は白紙。2010年（平成22年）正式に中止された。
反対運動の高まりは、財政難に喘ぐ政府や地方自治体を次第に動かして行った。1998年（平成10年）第2次橋本内閣はダム事業評価制度を開始、この中で長期間事業進捗が滞っているダム事業を検証した。特に1972年（昭和47年）の計画発表以来地元である徳島県那賀郡木頭村が官民一体となって反対した細川内ダム（那賀川）は、建設大臣だった亀井静香の決断により同年に事業が休止され、2000年に正式に事業中止となった。同年北海道は時代の変化を踏まえた公共事業再評価である「時のアセスメント」を実施。この中で松倉ダム（松倉川）、白老ダム（白老川）、トマムダム（八戸沢川）の3ダム事業を中止した。こうした国や地方自治体の動きは2000年代に入るとさらに加速して行く。またダム事業の可否について法廷闘争に持ち込まれた二風谷ダム（沙流川）では1997年の札幌地方裁判所における裁判でダム事業差し止めについては却下されたものの土地収用裁決は違法とされ、判決の中でアイヌ民族の先住性が認められた（事情判決）。この判決を機に差別的法律であった北海道旧土人保護法が廃止されてアイヌ文化振興法が制定されるなどアイヌ民族の悲願が達成された。
こうしたダム反対派の動きは公共事業のあり方について環境保護や税負担など多角的な視点から警鐘を鳴らしたものであり、公共事業の進め方について政治を動かす契機となった。しかし急進的な反対運動に対する批判もある。アメリカには日本の全ダム総貯水容量の約2倍に当たる総貯水容量・約367億立方メートルを有するフーバーダム（コロラド川）を筆頭に7万5000箇所に及ぶダムが建設され、治水・水資源開発の緊急性が乏しい上に国土面積や河川勾配の違いから日本とは単純に比較できないという意見や、「ダム撤去は環境・安全・経済性の三点で不要なものを対象とし、全米7万5000のダム全てに適用するとは考えていない」というアメリカのダム反対派の主張を黙殺しているという意見などである。吉野川第十堰については徳島市以外の流域自治体が全て賛成し、30万人以上の建設促進署名が集まっているにもかかわらず徳島市の住民投票のみで物事を進めたという指摘もある。そして当の移転住民からも痛烈な批判を受けた。一例を挙げると岐阜県揖斐郡徳山村全村が水没した徳山ダム（揖斐川）では補償交渉に関与した複数の住民から「地元が反対しているときには何の支援もせず、工事が始まった今頃になって反対を主張する」市民団体に対して「自然環境だけを盾に反対運動をする部外者は許せない」、「あの手の反対論者ほど早期完成を願う地元民の神経を逆なでする者はない」と手厳しく非難している。また中止したダム事業である新潟県の清津川ダム（清津川）は水源連が積極的に反対運動に関わったダムの一つであるが、中止決定後地域振興が進まない状態に対する国への憤りと共にこうした市民団体が一切協力してくれないことに対して地元住民が怒りの声を上げている。
吉野川第十堰（吉野川）。建設省の可動堰計画を巡り地元は賛成、下流徳島市は反対を表明し住民投票で建設が否定された。
アイヌ民族の先住性が認められる契機となった二風谷ダム（沙流川）。
清津川ダム（清津川）が建設される予定だった清津峡。地域振興が進まないことに住民が不満を示している。
日本全ダムの総貯水容量の約2倍を有するフーバーダム（コロラド川）。1935年（昭和10年）完成。
平成中後期（2000年-2019年）

1990年以降ダムを取り巻く環境は激変したが、2000年代にはさらなる変化が生まれた。2001年（平成13年）中央省庁再編が行われ、建設省は運輸省・北海道開発庁・国土庁と合併し国土交通省として改組・発足した。また、特殊法人の在り方に対する国民の批判が高まり、第1次小泉内閣は特殊法人を独立行政法人として改組させ、予算確保を自律的に行わせ補助金を削減することで支出抑制を図る特殊法人改革を行った。この対象となったのが水資源開発公団であり、2003年（平成15年）に独立行政法人水資源機構として発足することとなった。さらに、電源開発もその使命を果たしたとして2003年政府は民営化を発表。翌2004年（平成16年）には保有株式を売却。民営化後東京証券取引所第一部に上場し民間企業となった。ダム事業は引き続き厳しい環境に晒されたが、一方でダム事業を肯定的に見直す動きも出た。
平成中後期（2000年-2019年） > 脱ダム宣言と事業再検証

| 水系 | 河川 | ダム | 高さ （m） | 総貯水容量 （千m3） | 事業者 | 出典 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 利根川 | 赤谷川 | 川古ダム | 160.0 | 75,000 | 国土交通省 |  |
| 利根川 | 片品川 | 戸倉ダム | 158.0 | 92,000 | 水資源機構 |  |
| 利根川 | 泙川 | 平川ダム | 146.0 | 50,000 | 水資源機構 |  |
| 利根川 | 栗原川 | 栗原川ダム | 159.0 | 50,000 | 水資源機構 |  |
| 荒川 | 大洞川 | 新大洞ダム | 155.0 | 33,000 | 国土交通省 |  |
| 荒川 | 小森川 | 小森川ダム | 105.2 | 20,640 | 埼玉県 |  |
| 信濃川 | 信濃川 | 千曲川上流ダム | 80.0 | 80,000 | 国土交通省 |  |
| 信濃川 | 清津川 | 清津川ダム | 150.0 | 170,000 | 国土交通省 |  |
| 片貝川 | 片貝川 | 片貝川ダム | 146.0 | 23,100 | 富山県 |  |
| 天竜川 | 三峰川 | 戸草ダム | 140.0 | 61,000 | 国土交通省 |  |
| 矢作川 | 上村川 | 上矢作ダム | 150.0 | 54,000 | 国土交通省 |  |
| 淀川 | 高時川 | 丹生ダム | 145.0 | 150,000 | 水資源機構 |  |
| 紀の川 | 紀伊丹生川 | 紀伊丹生川ダム | 145.0 | 60,500 | 国土交通省 |  |
| 那賀川 | 那賀川 | 細川内ダム | 102.0 | 60,400 | 建設省 |  |
| 筑後川 | 玖珠川 | 猪牟田ダム | 120.0 | 38,500 | 国土交通省 |  |
| 大野川 | 平井川 | 矢田ダム | 56.0 | 57,000 | 国土交通省 |  |
→詳細は「中止したダム事業」を参照
ダム事業を見直す政府や地方自治体の動きは、2000年代に入ってさらに加速する。その代表的な動きが長野県知事に就任した田中康夫が2001年（平成13年）2月20日に発表した「脱ダム」宣言である。要約すれば「数百億のカネを費やして建設されるコンクリートダムは看過し得ぬ負荷を地球環境に与えてしまう。河川改修費用がたとえダム建設より高額になろうとも、100年、200年先の我々子孫に残す資産として河川・湖沼の価値を重視したい。長野県では出来うる限りコンクリートのダムは建設しない」という発言である。そしてこの宣言に基づき浅川ダム（浅川）をはじめ下諏訪ダム（砥川）など建設・計画中の県営ダムを中止した。滋賀県では嘉田由紀子滋賀県知事が長野県と同様に計画中の県営ダム事業を凍結する姿勢を示し、芹谷ダム（水谷川）を中止し北川第一ダム（麻生川）・北川第二ダム（北川）を凍結した。さらに熊本県では潮谷義子熊本県知事が荒瀬ダム（球磨川）について、水利権失効後に撤去するという日本でも例のないダム撤去を2002年（平成14年）に表明。潮谷知事の後を継いだ蒲島郁夫熊本県知事は一旦撤去を白紙に戻したが、球磨川漁業協同組合の同意が得られず最終的に2010年（平成22年）にダム撤去を開始した。また首都圏の水瓶として利根川支流の片品川に建設が進められていた戸倉ダムについては、利水受益者である石原慎太郎東京都知事・堂本暁子千葉県知事・上田清司埼玉県知事が相次いで事業からの離脱を表明。事業が成り立たなくなったことで本体工事に着手したにも拘らず事業者の水資源機構が2003年（平成15年）ダム事業を中止するという異例の事態になった。関西国際空港関連事業の一環でもある紀の川大堰（紀の川）は、当初大阪府が上水道の水利権を持っていたが2009年（平成21年）に橋下徹大阪府知事が水利権を返上し、水道供給目的が喪失した。
国土交通省もダム事業見直しの動きを見せて行った。第1次小泉内閣は2001年に経済財政諮問会議の答申を受ける形で「骨太の方針」を打ち出した。このうち2002年に策定された「経済財政運営と構造改革に関する基本方針2002」第4部の「歳出の主要分野における構造改革」という項目で時代の要請に合わなくなった既存プロジェクトを見直すと明記。10年以上進捗が滞っているダム事業も対象となり多くの国土交通省直轄ダム計画が中止・休止された。2005年（平成17年）には国土交通省近畿地方整備局の諮問機関である淀川水系流域委員会が淀川水系で計画されている5つのダム事業、丹生ダム（高時川）・大戸川ダム（大戸川）・天ヶ瀬ダム再開発（淀川）・川上ダム（前深瀬川）・余野川ダム（余野川）について事業を凍結し代替案による検討を行った上で事業継続の可否を決定すべきという勧告を答申した。答申後天ヶ瀬ダム再開発・川上ダム・大戸川ダムは事業継続となったが丹生ダム・余野川ダムは事業中止となった。ダム事業は国・地方自治体問わず事業が見直され、1996年（平成8年）から2010年（平成22年）までの間に115のダム事業が中止されている。
そして2009年に行われた第45回衆議院議員総選挙で政権交代を実現した民主党の鳩山由紀夫内閣は、選挙時に公表したマニフェストで八ッ場ダム（吾妻川）と川辺川ダム（川辺川）の中止を明記。政権発足後前原誠司国土交通大臣は「新たな基準に沿った検証の対象とするダム事業を選定する考え方について」という大臣談話を発表、出来るだけダムに頼らない治水事業を推進するため直轄事業・国庫補助事業を問わず日本全国89の河川総合開発事業（90ダム）についてダム事業再検証を行った。ダム事業再検証により熊本県の七滝ダム（御船川）が中止となったのを始め、品木ダム再開発事業（湯川）などを柱とした吾妻川上流総合開発事業や新大洞ダム（大洞川）などを柱とする荒川上流ダム再編事業、戸草ダム（三峰川）といった国土交通省直轄ダムや、田中知事時代に中止が決定され後に復活した黒沢（黒沢川）・駒沢（駒沢川）の両ダム、嘉田知事が凍結を決定した北川第一・第二ダム事業など県営ダム事業の幾つかが中止された。その一方で野田内閣時代に事業継続が決定した八ッ場ダムなどは再検証の結果事業継続が決定している。なお川辺川ダムは事業検証の対象外として中止を前提にした地域振興計画が進められている。こうした再検証の動きに対し、ダム事業を全否定する水源開発問題全国連絡会（水源連）は「出来レース」と批判する 一方で、ダムの早期完成を希望する地元住民や下流受益自治体の間からは「地元無視」という批判が起こっている。
長野県知事時代に「脱ダム」宣言を打ち出した田中康夫。
日本初のダム撤去が行われている荒瀬ダム（球磨川。2014年撮影）。
ダム事業再検証を推進した鳩山由紀夫内閣の国土交通大臣・前原誠司。
川辺川ダム（川辺川）建設予定地。中止を前提とした地域整備が進められている。
ダム事業再検証の結果事業継続が決定したななせダム（七瀬川）。旧称は大分川ダム。2019年完成。
平成中後期（2000年-2019年） > 水余りと水不足

高度経済成長期に需要が急増した上水道・工業用水道は、深刻な水不足や地盤沈下などの問題を招いた。水資源開発公団は利根川・荒川・豊川・木曽川・淀川・吉野川・筑後川の7水系で水資源開発のためのダム事業や愛知用水・豊川用水・香川用水などの用水路整備を行い、大都市圏や四大工業地帯などへの水道需要を満たした。また直轄・補助の別なく河川総合開発事業では水道供給を目的にした多目的ダム建設が盛んに行われた。しかし経済が安定成長に向かい、産業構造が変化するに連れて工業用水道の需要は徐々に下落。さらに円高などにより企業が工場を日本国外に移転する傾向が強まり、需要はさらに低迷した。また上水道も人口増加が鈍化したことや節水技術・意識の向上でダム計画時に予想された水需要との齟齬が生じた。このため水道供給目的を有するダムの中には受益地から水利権を返上されるなど使い道が宙に浮く、いわゆる「水余り」の状況に陥った例がある。一例として富山県の熊野川ダム（熊野川）は富山市などへの上水道供給が目的にあったが、富山市などが上水道水利権を返上したため上水道目的が喪失した。「水余り」はダム事業に反対する一つの根拠となっており、戸倉ダムなどのように上水道事業に参加した自治体が撤退して事業が中止される例も多くなった。
一方、元来降水量が少ない地域では水資源施設の整備が行われてもなお、深刻な水不足に悩まされる地域が存在している。1982年（昭和57年）から2002年（平成14年）までの20年間に発生した渇水において、特に回数の多い地域として愛知用水を水源とする愛知県知多半島（15回）、豊川用水を水源とする豊橋市・豊川市・蒲郡市など愛知県東部（14回）、香川用水を水源とする香川県高松市（11回）、木曽川用水を水源とする名古屋市・一宮市（8回）などがある。何れも慢性的な水不足に悩まされた地域であり水資源整備が重点的に行われたが、地域によっては半年以上取水制限が継続された大渇水もある。1994年（平成6年）の平成6年渇水ではこうした地域で深刻な渇水が発生。愛知県では愛知用水の水源である牧尾（王滝川）・岩屋（馬瀬川）・阿木川（阿木川）の3ダムが枯渇、豊川用水でも水源の宇連ダム（宇連川）が枯渇して名古屋市では159日間の厳しい取水制限が行われ一日19時間断水などが実施されるなど、渇水による東海地方の農工業への被害額は推定約512億円という莫大な被害を生じた。また福岡市では330日間、愛媛県松山市では312日間という長期間の取水制限に見舞われたほか、東京都も利根川上流ダム群の貯水量低下により60日間、最大で30パーセントの取水制限が実施されるなど関東地方から九州地方の広い範囲で深刻な水不足が生じている。
2000年代に入ると渇水の被害はさらに広範囲に及び、2002年の渇水は北海道士別市から福岡県筑後市までのほぼ日本全国にわたって水不足が発生。兵庫県川西市で201日間、松山市で287日間という長期間の取水制限が行われた。さらに2005年の平成17年渇水は四国地方に深刻な水不足を招いた。早明浦ダムは西日本最大級の人造湖を有するが、降水量が極端に不足して貯水率が二度もゼロとなる異常事態を生じ湖底に水没した旧大川村役場庁舎が姿を現した。取水制限は徳島県で25パーセントだが香川県では75パーセントとなり、工業用水道専用の府中ダム（綾川）から用水を上水道用に緊急転用したほか高知分水への導水も停止した。それでも厳しい状況が続き遂に電源開発早明浦発電所の発電用水を緊急に放流して糊口を凌ぐ状態だった。最終的には台風14号が四国を直撃して吉野川上流に豪雨を降らせ、早明浦ダムの貯水率が一日で100パーセントに回復したことで取水制限は解除され渇水は解消した。しかしこの間水の融通を巡り香川県と徳島県が対立、平成17年渇水を機に計画されている早明浦ダム再編事業についても、国土交通省と徳島県が事業負担を行い高知県も事業の早期推進を訴えている中、香川県は発電用水が削減されることに対し不安を訴え、時期尚早と事業には否定的姿勢を見せる など、吉野川の水利用については四国四県間で対立の火種を抱えている。
「水余り」により上水道目的が喪失した熊野川ダム（熊野川）。
愛知用水の水源・牧尾ダム（王滝川）。平成6年渇水で枯渇し名古屋市などに影響を及ぼした。
平成17年渇水で貯水率がゼロになった早明浦ダムの人造湖・さめうら湖（2005年9月3日）。
平成17年渇水で工業用水を上水道用に緊急融通した府中ダム（綾川）。
平成中後期（2000年-2019年） > 大ダム時代の黄昏

盛んにダム建設が行われたことで、日本にはダムを建設できる適地が確実に減少している。
1960年代から1970年代に掛けて計画され、強い反対運動によって事業が長期化したダム事業は2000年代に入って続々完成した。主なものとして2000年に宮ヶ瀬ダム、2004年に苫田ダム（吉井川）、2007年に滝沢ダム（中津川）と日本最大の多目的ダム・徳山ダム（揖斐川）、2012年に森吉山ダム（小又川）と嘉瀬川ダム（嘉瀬川）、2013年には胆沢ダム（胆沢川）と完成まで51年の歳月を費やした大滝ダム（紀の川）、2015年（平成27年）には北海道最大の多目的ダム・夕張シューパロダム（夕張川）が完成し運用が開始されている。そして1952年（昭和27年）の計画発表以来地元の強烈な反対運動や公共事業見直しの象徴として槍玉に挙げられ事業が遅延に次ぐ遅延を重ねた八ッ場ダムが2020年（令和2年）遂に完成した。2020年以降完成を予定している高さ100メートル以上または総貯水容量1億立方メートル以上のダムとしては新桂沢ダム（幾春別川。2023年予定）、設楽ダム（豊川。2026年予定）、成瀬ダム（成瀬川。2026年予定）、新丸山ダム（木曽川。2029年予定）などがある。
一般財団法人日本ダム協会調べによると2019年3月31日時点で2,650ダム事業が完成し、2019年以降に完成が予定されている78ダム事業を合わせると2,728のダムが日本には存在する。完成予定78ダム事業の内訳を型式別で見ると重力式コンクリートダムが55ダム、ロックフィルダムが9ダム、台形CSGダムが7ダム、アースダムが4ダム、アーチ式コンクリートダムが3ダム（再開発含む）となっているがその他の型式は日本では計画されていない。重力式アーチダムは1974年に完成した阿武川ダム（阿武川）が、中空重力式コンクリートダムは1973年（昭和48年）に完成した内の倉ダム（内の倉川）が、複合ダムは2012年に完成した外山ダム（羽茂川）がそれぞれ日本最後の完成例となっている。都道府県別で見ても関東地方や近畿地方を中心に新規のダム事業が計画されていない地域がある。また大正時代以降日本のダム事業をリードし黒部ダムや奥只見ダム（只見川）・佐久間ダム（天竜川）など多くの大規模ダムが建設された水力発電事業も、環境負荷の少ないマイクロ水力発電や小水力発電といったダムを必要としない水力発電所の建設が主流となり、ダム建設を伴う水力発電所は北海道電力が2014年に1号機の運転を開始した京極発電所の下部調整池である京極ダム（ペーペナイ川）以降新規の発電用ダム計画がない。鴨川ダム（鴨川）建設に始まる農林水産省直轄ダム事業も、2019年に完成した市野新田ダム（石橋川）を以って新規のダム建設が終了した。
36年の歳月を経て完成した日本最大の多目的ダム・徳山ダム（揖斐川）。
伊勢湾台風を機に計画され、半世紀を経て2013年完成した大滝ダム（紀の川）。
施工が希少になりつつあるアーチダムの完成例・温井ダム（滝山川）。
重力式アーチダム最後の完成例・阿武川ダム（阿武川）。同型式では日本最大級の規模を有する。
羽越豪雨を機に建設された中空重力ダム最後の完成例・内の倉ダム（内の倉川）。
日本最古のダム・狭山池（西除川）。
日本最大級のため池で香川県最大のダム・満濃池（金倉川）。樋門は国の登録有形文化財。
1979年（昭和54年）の昆陽池。画面左上は天神川。
秀吉が築いた太田城水攻めにおける堰堤の推定位置。右側より伸びる導水堤から紀の川の河水を流し、城周囲に建設された囲い堤内部に貯水する。
芝川を堰き止めて建設された見沼溜井推定湛水域。八丁堤はJR東浦和駅付近に建設されたと考えられている。
日本初のコンクリートダムで建設後100年を超える布引五本松ダム（生田川）。国の重要文化財。
大正時代最大級のダム事業だった大井ダム（木曽川）。左側建屋は関西電力大井発電所。
日本初のバットレスダム、笹流ダム（笹流川）。土木学会選奨土木遺産。
日本唯一の五連マルチプルアーチダム、豊稔池ダム（柞田川）。国の重要文化財。
宮田用水事件を解決に導いた今渡ダム（木曽川）空撮。
庄川流木事件の舞台となった小牧ダム（庄川）。国の登録有形文化財。
八田與一の手によって建設された烏山頭ダム（官田渓）空撮。
完成当時世界有数の規模だった水豊ダム（鴨緑江）。画面左側が中国領、右側が北朝鮮領。
戦前では最も高かった塚原ダム（耳川）。国の登録有形文化財。
相模ダム（相模川）。陸海軍が合同観兵式を行い反対する住民に圧力を掛けた。1947年（昭和22年）完成。
利根川改訂改修計画で建設された藤原ダム（利根川）。1958年（昭和33年）完成。
農林省直轄ダムでは初のコンクリートダムである鴨川ダム（鴨川）。東条湖の名で知られる。
電気事業再編成の立役者となった松永安左エ門。「電力の鬼」とあだ名された松永は権力を嫌う硬骨漢でもあった。
日本一の高さを有する黒部ダム（黒部川）。立山黒部アルペンルートの主要な観光地である。1963年（昭和38年）完成。
首都・東京など首都圏の水がめ矢木沢ダム（利根川）。1967年（昭和42年）完成。
特定多目的ダム法適用の第一号、美和ダム（三峰川）。1959年完成。
大夕張ダム再開発事業・夕張シューパロダム（夕張川）。シューパロ湖は北海道最大の人造湖。2015年（平成27年）完成。
只見川の水源・尾瀬全景。尾瀬原ダム計画による水没を免れ、美しい自然が残された。
塩郷堰堤（大井川）。流域住民の「大井川水返せ運動」により1989年流水が復活した。
長良川河口堰（長良川）。建設を巡り朝日新聞を始め市民団体などが反対運動を全国展開した
2005年の平成17年渇水で早明浦ダム（吉野川）湖底より姿を現した旧大川村役場。
1952年の計画発表から60年以上の歳月を経て完成した八ッ場ダム（吾妻川）
明治の人物一覧

明治の人物一覧（めいじのじんぶついちらん）は、明治時代に活躍したことが知られている人物の一覧である。
天皇

明治天皇
嘉仁親王(大正天皇)(摂政)
政治家 > 内閣総理大臣

伊藤博文
黒田清隆
山縣有朋
松方正義
大隈重信
桂太郎
西園寺公望
政治家 > 内閣書記官長

田中光顕
小牧昌業
周布公平
平山成信
伊東巳代治
井上毅
高橋健三
鮫島武之助
武富時敏
安広伴一郎
柴田家門
石渡敏一
南弘
政治家 > その他の主要人物

岩倉具視
三条実美
近衛篤麿
西郷隆盛
大久保利通
木戸孝允
板垣退助
後藤象二郎
品川弥二郎
江藤新平
前原一誠
桐野利秋
大山綱良
川路利良
村田新八
別府晋介
高崎正風
勝海舟
大木喬任
島津久光
伊集院兼寛
吉井友実
井上馨
伊東巳代治
金子堅太郎
榎本武揚
大山巌
寺島宗則
高橋是清
児島惟謙
青木周蔵
陸奥宗光
小村寿太郎
後藤新平
原敬
前島密
政治家 > 軍人

西郷従道
山本権兵衛
東郷平八郎
谷干城
乃木希典
児玉源太郎
長岡外史
山田顕義
尚泰
川村純義（与十郎）
篠原国幹（冬一郎）
野津鎮雄
野津道貫
永山弥一郎（盛弘）
池上四郎
辺見十郎太
淵辺群平（高照）
山川浩
斎藤実
秋山真之
秋山好古
加藤友三郎
束野孝之丞
実業家・教育家・思想家

渋沢栄一
岩崎弥太郎
福澤諭吉
幸徳秋水
内村鑑三
中江兆民
森有礼
ジェームス・カーティス・ヘボン
西周 (啓蒙家)
高野房太郎
ロエスレル
新島襄
山崎為徳
成瀬仁蔵
広岡浅子
五代友厚
豊田佐吉
中川小十郎
中村正直
津田仙
津田梅子
田口卯吉
嘉納治五郎
内田銀蔵
福田徳三
金井延
樺山資紀
文化人

岡倉天心
小幡篤次郎
加藤弘之
川上音二郎
下田歌子
高浜虚子
石井筆子
夏目漱石
正岡子規
与謝野晶子
樋口一葉
森鷗外
三島中洲
剣豪・剣客

中山博道
渡邊昇
学者・その他

北里柴三郎（医学者・細菌学者・教育者・実業家）
野口英世（細菌学者）
福羽美静（国学者）
高峰譲吉（科学者・実業家）
和歌山市立藤戸台小学校

| 和歌山市立藤戸台小学校 |
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 北緯34度16分12秒 東経135度09分15秒﻿ / ﻿北緯34.2701度 東経135.15428度﻿ / 34.2701; 135.15428座標: 北緯34度16分12秒 東経135度09分15秒﻿ / ﻿北緯34.2701度 東経135.15428度﻿ / 34.2701; 135.15428
国公私立の別:  公立学校
設置者:  和歌山市
設立年月日:  2011年（平成23年）4月1日
共学・別学:  男女共学
学期:  3学期制
学校コード:  B130210000521 
所在地:  〒640-8441
 和歌山県和歌山市栄谷974-245
外部リンク:  公式サイト
 ウィキポータル 教育  ウィキプロジェクト 学校
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和歌山市立藤戸台小学校（わかやましりつふじとだいしょうがっこう）は、和歌山県和歌山市栄谷にある市立小学校。
概要

本校は、学園城郭都市「ふじと台」の中心部にある学校である。
和歌山県内で児童数が最も多い小学校となっている。
本校の歴史

2011年（平成23年）4月1日 - 開校。
2013年（平成25年）6月、プールが竣工。
2015年（平成27年）7月27日東校舎増築開始-翌年2016年（平成28年）4月に完成。
学区

栄谷（920番地、930番地、936番地、937番地5号～938番地、953番地～9999番地）
中（447番地～452番地、453番地4号、460番地地～462番地2号、463番地1号、463番地4号～463番地7号、476番地1号、477番地1号、479番地1号、479番地2号、480番地1号～482番地1号、483番地1号～486番地、488番地～490番地1号、493番地1号、495番地、498番地～500番地、572番地2号、572番地4号、572番地5号、573番地、582番地、583番地、585番地、586番地3号、586番地5号、586番地6号、587番地5号、587番地の9号〜587番地999号、588番地、590番地～663番地、666番地～671番地、674番地、675番地、677番地2号、688番地～9999番地）
平井（700番地～710番地）
ふじと台（全域）
周辺

和歌山大学
ふじと台1号児童公園
イオンモール和歌山
アクセス

和歌山バス「ふじと台循環線」東コースで、「ふじと台小学校前」バス停下車。
南海電鉄本線和歌山大学前駅から、
上述の和歌山バスに乗車し、「ふじと台小学校前」バス停まで3分。
徒歩で約1.6km・約24分。
揚州亜星

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 本社
市場情報:  上海証券取引所：600213
業種:  自動車製造
設立:  1998年 
本社:   中華人民共和国江蘇省揚州市邗江区槐泗鎮（中国語版）汽車産業園潍柴大道（汽车产业园潍柴大道）2号
製品:  バス、商用車
ウェブサイト:  扬州亚星客车股份有限公司官方網頁
| 揚州亜星客車> 各種表記 |
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繁体字：:  揚州亞星客車
簡体字：:  扬州亚星客车
拼音：:  Yángzhōu Yàxīng Kèchē
日本語読み：:  ようしゅうあせいきゃくしゃ
英文：:  Yangzhou Yaxing Motor Coach Yangzhou Asiastar Bus
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アジアスターJS6130SHJ型2階建バス、北京市慧忠里公交場バス停留所にて、路線は慧忠里＝北官庁を結ぶ観光2号線。
アジアスター＝ベンツYBL6123HE4、北京市六里橋東，天橋＝涿州市を結ぶ838路にて。揚州亜星が生産した車両には「JS」、亜星ベンツが製造した車両には「YBL」の記号が付けられる。
アジアスターJS6111SHCJ型液化天然ガス2階建バス、広東省恵州市豊山ターミナル停留所（後の植物園ターミナル＝植物园公交总站）にて、路線は惠州公交観光1号線。
カザフスタンのビシュケクを走る、ヤーシンのバス。
揚州亜星（ようしゅうあせい、中国語: 扬州亚星）と通称される揚州亜星客車股份有限公司（扬州亚星客车股份有限公司）は、中華人民共和国江蘇省揚州市に本社を置くバス製造企業。「アジアスター」などのブランドで知られる中国における有力な中型バス・メーカーのひとつであり、21世紀に入ってからは電気バスの代表的メーカーとしてしばしば言及される。
英語では、公式サイトにおいても「Yangzhou Yaxing Motor Coach Co., Ltd.」と「Yangzhou Asiastar Bus Co., Ltd.」が併用されるなど、複数の表記で言及されることがある。日本語では「ヤーシン」などと称されることがある。
生産拠点

生産拠点は、揚州市と廈門市にあり、本拠地である揚州市で2013年から稼働している工場は66ha近い敷地をもち、研究開発部門も併設されている。2018年時点の年間生産能力は年間3万台と称され、実績で7,000台ほどが生産されたという。ここではおもに中国国内向けの電気バスが生産されている。
廈門市の工場は、自由貿易試験区（福建自贸试验区厦门片区）の一角にあって、ハイテク電気バスや、欧州規格を満たす低排出ハイブリッド車のバスなどを輸出用に製造する拠点となっており、敷地は10haに及ぶ。
歴史

揚州亜星のルーツとされる中国人民解放軍の華東空軍後勤部自動車修理所（华东空军后勤部汽车修理所）は、1949年5月に上海市に設けられた。
その後、亜星客車として、江蘇亜星客車集団傘下の国有企業となっていたが、2002年から業績が悪化し、2003年に揚州格林柯爾創業投資が株式の61%を取得して、格林柯爾（中国語版）傘下となった。
その後は業績を回復し、2008年には中型バスの全国販売シェアが5.8%と、中国で4位の位置にあった。
2011年、濰柴グループ（中国語版） (Weichai) 傘下となり、技術開発や海外市場への展開が進められるようになった。また、従来からの主力ブランド「アジアスター (Asiastar、亜星)」に加え、ハイエンド規格の長距離用バス「ウェルトスター (Wertstar、維特思達、维特思达)」が開発され、欧米への輸出が進められている。
日本市場への進出

2016年には、オーストラリア向け仕様の右ハンドル車の「アジアスター」を改装して日本向け仕様とした車両をオノエンジニアリングが「オノエンスター」として輸入・販売するようになった。
2020年には、イーグルバスが運行する「小江戸巡回バス」用として小型電気バスが2台導入された。オノエンジニアリングによりボンネットバス風に改造が施されており「日本初のボンネットEVバス」と紹介されている。
2021年にはオノエンジニアリングとともに株式会社ASIASTAR MOTOR COACH (ASIASTAR JAPAN) を設立し、日本における販路拡大を目指している。
→日本における販売については「オノエンジニアリング」を参照
Noto

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: この項目では、フォントファミリーについて説明しています。コムーネについては「ノート (イタリア)」をご覧ください。
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様式:  サンセリフ、セリフ
デザイナー:  Google
制作会社:  Google
制作年月日:  2012
ライセンス:  SIL Open Font License 1.1
ベース書体:  Droid
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様式:  サンセリフ、ゴシック体
デザイナー:  Google、Adobe、西塚涼子、イワタ他
制作会社:  Google
制作年月日:  2014
ライセンス:  SIL Open Font License 1.1
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様式:  セリフ書体、明朝体
デザイナー:  Google、Adobe、西塚涼子、イワタ他
制作会社:  Google
制作年月日:  2017
ライセンス:  SIL Open Font License 1.1
Noto（ノート）はGoogleによって開発されたオープンソースのフォントファミリー。通常「フォントファミリー」は同一書体の複数ウェイトのセットを指すが、Notoでは広範な言語を包括する意味で用いている。Android 6以降、ChromeOS、Windows 10 バージョン 22H2以降、Windows 11 バージョン 23H2以降、Ubuntu Desktop 16.04以降などに標準搭載されている。
概要

世界中の言語をサポートすることを目標に、Apache License 2.0 のライセンスで配布が開始された。2015年9月29日に、SIL Open Font License 1.1 に変更された。
コンピューターで表示できない文字がある場合、文字の代わりに小さい四角 (□)、通称"豆腐"が表示されることが多いが、すべての言語に対応したフォントを開発することで"豆腐"が現れることがなくなるようにという意味を込めてNoto (no tofu) という名称が付けられた。
2016年10月6日にUnicode標準で定義された800言語、11万字を超える全文字に対応したことを開発ブログで公表した。
Noto Sans CJK

Notoフォントファミリーの中で日本語、中国語 (繁体字 / 簡体字)、韓国語を担うのがNoto Sans CJKである。Adobeと共同開発し、2014年7月16日に公開された。ウェイトは7種 (Thin 100, Light 300, DemiLight 350, Regular 400, Medium 500, Bold 700, Black 900) が用意されている。他のNotoフォントファミリーやRobotoと組み合わせて使うことを想定している。
AdobeはSourceフォントファミリーという枠組みを持っており、このフォントも源ノ角ゴシックとして公開されている。Noto Sans CJKとの違いはフォント名と一部のウェイト表記であり、それ以外はすべて同一である。そのためNoto Sans CJKの従属欧文もSource Sansがベースであり、フォント形式がPostScriptアウトラインによるOpenTypeとなっている。
Noto Serif CJK

2017年4月4日、GoogleはNoto Sans CJKの仲間として明朝体フォントのNoto Serif CJKを公開した。
ウェイトは7種 (ExtraLight, Light, Regular, Medium, SemiBold, Bold, Black) が用意されており、Noto Serifやその他のGoogle標準フォントとウェイトに互換性があるため、組み合わせて使うことが可能である。
Noto Sans CJK同様に開発はAdobeが中心となり、AdobeではSourceフォントファミリーの源ノ明朝として公開されているものをフォント名と1つのウェイト表記を変更したバージョンである。そのためフォント内の従属欧文はSource Serifがベースであり、フォント形式もPostScriptアウトラインによるOpenTypeとなっている。
Noto Sans Mono

プログラミングなどに適した等幅フォント（モノスペースフォント）として、Noto Sans Monoも公開されている。ラテン文字、キリル文字、ギリシャ文字、および様々なシンボルに対応している。
ザ・スタジオ

| ザ・スタジオ The Studio |
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ジャンル:  コメディ
原案:   セス・ローゲン  エヴァン・ゴールドバーグ  ピーター・ハイク  アレックス・グレゴリー  フリーダ・ペレス 
出演者:   セス・ローゲン  キャサリン・オハラ  キャスリン・ハーン  アイク・バリンホルツ  チェイス・スイ・ワンダーズ 
国・地域:   アメリカ合衆国
言語:  英語
製作
製作総指揮:   セス・ローゲン  エヴァン・ゴールドバーグ  ジェームズ・ウィーバー  フリーダ・ペレス  ピーター・ハイク  アレックス・グレゴリー  アレックス・マカティー  ジョシュ・フェイゲン 
製作:   Perfectly Pleasant Productions  ポイント・グレイ・ピクチャーズ  ライオンズゲート・テレビジョン 

放送
放送チャンネル: Apple TV+
 公式ウェブサイト
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『ザ・スタジオ』（The Studio）は、セス・ローゲン、エヴァン・ゴールドバーグ、ピーター・ハイク、アレックス・グレゴリー、フリーダ・ペレスが制作したアメリカのコメディシリーズ。セス・ローゲン、キャサリン・オハラ、キャスリン・ハーン、アイク・バリンホルツ、チェイス・スイ・ワンダーズが出演する。最初の2つのエピソードが2025年3月26日にApple TV+で配信される予定。
プロット

急速な社会的、経済的変化を遂げている映画業界を舞台に、映画会社コンチネンタルスタジオの代表に就任したばかりのマット・レミックは、ハリウッドスタジオの生き残りを懸けて奮闘する。
キャスト

※括弧内は日本語吹替。
マット・レミック: セス・ローゲン（遠藤純一）
エイミー: キャサリン・オハラ
マヤ: キャスリン・ハーン
サル・セパースタイン: アイク・バリンホルツ（加瀬康之）
クイン: チェイス・スイ・ワンダーズ
ブライアン・クランストン（牛山茂）
キーラ・モンテローソ・メヒア
デウェイン・パーキンス
ポール・ダノ
本人: ザック・エフロン
本人: ロン・ハワード
本人: ゾーイ・クラヴィッツ
本人: アンソニー・マッキー
本人: マーティン・スコセッシ
本人: シャーリーズ・セロン
本人: スティーブ・ブシェミ
本人: レベッカ・ホール
本人: オリヴィア・ワイルド
本人: アダム・スコット
製作

2022年11月14日、 Apple TV+がセス・ローゲン主演のタイトル未定の芸能コメディシリーズを買収し、シリーズ化の発注を行ったことが発表された。
2024年3月25日、タイトル未定のシリーズに『The Studio』という名前が付けられ、シリーズはローゲン、エヴァン・ゴールドバーグ、フリーダ・ペレス、ピーター・ホイック、アレックス・グレゴリーによって共同制作されることが発表された。ローゲンとゴールドバーグはシリーズの共同脚本と監督も担当する。シリーズの撮影は2024年3月に開始された。
このシリーズの製作総指揮は、ポイント・グレイ・ピクチャーズのセス・ローゲン、エヴァン・ゴールドバーグ、ジェームズ・ウィーバー、およびフリーダ・ペレス、ピーター・ハイク、アレックス・グレゴリー、アレックス・マカティー、ジョシュ・フェイゲンが担当する。製作会社はポイント・グレイ・ピクチャーズとライオンズゲート・テレビジョンに決定した。
2022年11月14日の最初のシリーズ発表では、ローゲンがシリーズの主演を務めることが発表された。
2024年3月25日、キャサリン・オハラ、キャスリン・ハーン、アイク・バリンホルツ、チェイス・スイ・ワンダーズがシリーズのメインキャストに加わり、ブライアン・クランストン、キーラ・モンテローソ・メヒア、ドウェイン・パーキンスがゲスト出演することが発表された。
MCAレコード

MCAレコード（MCA Records, Inc.）は、アメリカ合衆国のレコード会社。総合娯楽企業ミュージック・コーポレーション・オブ・アメリカ（MCA）の音楽部門。母体はイギリスのデッカ・レコード（英デッカ）の米国法人（→米デッカ）。MCAは米デッカを1962年に買収し、1973年にMCAレコードと改名した。詳細はen:MCA Inc.を参照。1996年にユニバーサルミュージックと改名。1998年にはポリグラム（英デッカを傘下に持つ）と合併して巨大レコード・レーベルとなった。