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柔道
柔道とウェイトトレーニング

日本に本格的な筋力トレーニングが伝えられたのは、1900年ごろであり、柔道の創始者である嘉納治五郎の功績が大きかったと言われている。嘉納は「柔道の創始者」のみならず、「日本近代筋力トレーニングの父」とも呼ばれている。
嘉納は、世界に柔道の普及活動を行う中で渡欧中、ヨーロッパにて近代トレーニングの父と呼ばれるユージン・サンドウが著した筋力トレーニングの書籍『Sandow's System of Physical Training』（1894）に出会い共鳴している。その効用を実感した嘉納は講道館の雑誌「國士」にて連載し紹介した。当時この連載は好評となり、1900年には嘉納は『サンダウ体力養成法』を造士会から出版するに至っている。嘉納は柔道界のみならず国民へもその体力養成法を推奨し、サンドウが体操に用いた手具（鉄亜鈴）などの販売、宣伝も行った。
また1933年（昭和8年）、IOC委員としてウィーン会議に出席していた嘉納はその帰途、オーストリアから正式なバーベル一式を購入、輸入した。このバーベルは、当時、東京・代々木にあった文部省体育研究所に運ばれ、ウエイトリフティングの技術研究と練習が行われ、普及のための講習会も開かれた。
嘉納の活動・翻訳本は日本のボディビル界の祖、若木竹丸などにも影響を与え、若木がウエイトトレーニングに目覚めたきっかけにもなっている。柔道家木村政彦などもその先見性から若木からウェイトトレーニングの指導を受けている。
このように嘉納は筋力トレーニングの有効性を理解し紹介していたが、柔道界においてしばらくはあまり広く普及せず、あまり重視されてこなかった。
その理由として、「柔道の稽古自体が筋力トレーニングになっている」こと、「柔道で使う力と筋トレで養われる力は違う」という意見、「柔能く剛を制すが正しい柔道である」という考え方が影響していたと言われている。また、当時は体力に勝る外国人にも日本人の持っている技術が十分通用したということも挙げられる。
しかし嘉納の目指した柔道の精神「精力善用」は「柔の理」「柔能制剛」を発展させたものであり、剛も内包するバランスの取れた一種の柔剛一体であると言えるものであった。
また、やがて柔道が世界中に広がり、外国人が技を身に付けるようになってくると、色々な戦略を取れるようになり、日本人は国際大会で苦戦するようになってくる。「技は力の中にあり」というように基本の技が身に付いた上級者同士の戦いになると、今度は力が勝敗を分ける一因となり技を活かすために力が必要になってくる。
日本柔道界への筋力トレーニングの本格的な導入は、1988年ソウルオリンピックの惨敗を受けて、大会終了後に強化委員会が開かれ、敗因について徹底的に議論が行われた際、外国人選手と比較し基礎体力が劣っているという敗因の分析の結果、東海大学教授の有賀誠司をストレングスコーチとして招聘したことから始まる。また2012年ロンドンオリンピックの惨敗をきっかけに発足した監督を井上康生とした全日本男子柔道の体制では、より精度の高い科学的見地にもとづいたフィジカルトレーニングを導入するに至っている。計画的体系的な筋力トレーニング、栄養、データ分析の強化など指導に医科学も取り入れた強化を進めた。
そこでは、体力面で負けないトレーニングを導入するとして、トレーニング目標として次のような方針を掲げた。
世界の強豪相手にパワーとスピード負けしないための総合的な筋力を身に付け、屈強な身体を作る。
個人、階級に応じた体力強化をはかる。技や動きの特徴を生かし、弱点を補うような筋力をつける。
試合で使える筋持久力を養う。
けが防止と予防のために身体を作る。
2016年リオデジャネイロオリンピックの柔道で日本は1大会で最多となる男女計12個のメダルを獲得した。
柔道と空手道の道衣

柔道は当初は柔術の稽古着を着て稽古していたが、その形状は広袖で肘まで、下袴も短く腿の辺りまでしかなかった。擦傷がたえなかったため、1907年（明治40年）ごろ、嘉納治五郎は従来のものに洋服の要素を取り入れて袖と裾の長い柔道衣を作成し、現在のように改良され稽古するようになった。この改良により、技の範囲も広くなり、投げ技の進歩を助長した。大日本武徳会においても（講道館）柔道が採用されていたことから、当時武徳会に参画していた古流柔術諸流派にも新しい形状の道衣は逆輸入の形で導入され、また以降成立することになる他武道にも採用され影響を与えることになる。1922年、嘉納治五郎がプロデュースし、船越義珍に依頼して、講道館で空手（唐手）の演武、指導をした時に義珍が着用していたのが柔道衣である。その後、空手は動作も稽古内容も柔道とは違うため、柔道衣から徐々に改良がなされ、今のような空手道衣が誕生した。このように一般には別々と思われている柔道と空手道ではあるが、道衣において共通点が存在しているのは、そのためである。
→詳細は「空手道 § 空手道衣」を参照
柔道衣の色は基本的に白のみとされている。しかし、試合で両選手とも白の柔道衣では観客にとって見分けがつきにくいという問題があったため、1997年に国際柔道連盟はカラー柔道衣の導入を決定し、それ以来国際大会では青の柔道衣が使われるようになり、日本で開催する時も国際試合に限り青の柔道着を着用を認めている。これに対し、日本はカラー柔道衣の導入に反対しているため、国内大会では白の柔道衣のみが使われている。
カラー柔道着の導入を巡る検討段階では、青以外にも赤・緑・黄などのさまざまな色・ナショナルカラーの柔道着の着用を自由に認めるようヨーロッパの柔道連盟など賛成の立場の国は強硬に迫った。最終的には見分けが付けばいいということと、日本などの反対する立場の国々への配慮から、青のみの導入にとどまった。
→詳細は「カラー柔道着」を参照
柔拳興行

明治末期から昭和30年代ごろまで、時代のあだ花のように存在した「柔拳」という異種格闘競技があった。柔拳は柔道対拳闘（ボクシング）を意味し、柔道家は道衣を着用した柔道スタイルで、ボクサーはグローブを着用したボクサー・スタイルで闘った。1853年のペリー来航以降、日本にボクシングが紹介されると、ボクシング技術を使う外国人水兵と日本人力士や武術家との他流試合がなされるようになった。それらの他流試合が明治後期から第二次世界大戦後にかけて流行した外国人ボクサー（そのほとんどが力自慢の水兵）と柔道家による他流試合興行「柔拳試合」を生み、また、ボクシング技術を学ぶ者を増やすことになる。
初めて「柔拳」の名称を使用したのは柔道の創始者嘉納治五郎の甥にあたる嘉納健治とされる。若くして講道館を飛び出した健治は横浜で、柔拳試合を見たのをきっかけに神戸の自宅に日本初のボクシングジム国際柔拳倶楽部（後に大日本拳闘会と改名）を設立した。健治が行った柔拳興行は大成功を治め、関西圏はもとより東京でも満員の観客を集めるほどの大きな人気を呼んだ。その後1931年（昭和7年）には、全日本プロフェッショナル拳闘協会（のちの日本プロボクシング協会）結成に参加。日本のボクシング界を発展させる礎を作った。
戦後消滅したも同然であった柔拳が復活したのは、第二次世界大戦後のことであり、東京の万年東一が中村守恵、木島幸一らを使って旗揚げした「日本柔術連盟」がそれである。万年東一は柔拳興行の後、全日本女子プロレスを設立し活動内容を変えていくことになる。
嘉納健治の行った柔拳興行では、その活動時期から、前中後の3期に活動内容が分けられる。前期柔拳において健治はボクサーとの対戦を通じて、柔道を当身や武器にも対処しうる武術として蘇らせようとしていたとされる。健治は拳闘以外の武道・格闘技との対戦も企画し、柔道改造を推し進めていった。
それは叔父の嘉納治五郎と共通する思想からとされる。嘉納治五郎は、柔道において、心身の力を最も有効に使用して世を補益する「上段の柔道」を最終目的とし、体育と修心を目指す「中段の柔道」、攻撃防御の方法としての「下段の柔道」の3段階の構造を描いたうえで、「下段の柔道」から柔道を始めるのが最も良いとした。治五郎は「攻防の技術」としてあらゆる攻撃に対応できる護身術・総合格闘技でなければならないと考えていた。そして治五郎はボクシング、唐手、合気柔術、棒術などの他の武道・格闘技の研究を通じて、その晩年に至るまで彼の理想とする「柔道」の完成を追求している。嘉納健治は「柔拳興行」という公開試合の場で、他武道・格闘技との異種格闘技という実践を通じて「攻防の技術」として柔道を追求していたのであり、その点で嘉納健治は叔父・嘉納治五郎と同じ問題意識を共有していたとされる。
しかし1921年に行われた米国レスラー、アド・サンテルと児島光太郎の門下生が行った柔道対レスリングの公開試合「アド・サンテル事件」により、それまで興行的異種格闘試合を黙認していた立場だった嘉納治五郎は公職の立場にある身から、「木戸銭」を取って行う「興行」活動への参加を禁止する方針転換がなされることになる。
「金を取って柔道の業を見せたり、勝負をして見せるのは、軽業師が木戸銭を取って芸を見せるのと何も択ぶ所はない。我も彼もさういふやうなことをするやうになつたならば、柔道の精神は全く消滅して仕舞ふことになるから、一般の修行者は、大に慎んで貰はねばならぬ。」
そして柔拳興行はスペクテーター・スポーツへの方向転換を余儀なくされ、次第にナショナリスティックなショーへと変貌しやがて終焉していくことになる。
昭和11年に発行された講道館六段・竹田浅次郎の技術書『對拳式実戦的柔道試合法』において、柔道家の対拳闘相手の対戦法が解説・紹介されている。
心構え、構え方、目の付け所や呼吸の仕方、両手の働き、足の動作、身体の動作、拳闘の分析、ボクシングのパンチの防御法、その捌き方と攻撃法、異種との戦いにおいて柔道家が注意すべき裸体の相手への組み付き方、腕・手首・首・体といった箇所への組み付き方、投げ技・絞技・関節技の応用、足関節技、種々の双手刈りの方法、のちに言うところの「片足・両足タックル」が有効であることなどが解説されている。
昭和16年に発行された講道館七段・星崎治名の技術書『新柔道』には、「拳闘に對する柔道家の心得」と題して、彼が提唱した当時の柔拳興行におけるボクサーとの対戦法が紹介されている。
まず柔道家自身が、最低でも数ヶ月は拳闘の訓練をする。柔道の当て身を使うことも勿論有効だが、観衆に好感を持たして奇麗に勝利を得る方法としてはボクシングの練習を第一条件とする。
フットワークの種々を研究、敵がどんなパンチを出すのかを足使いから読む練習。
両腕でしっかり顔面ガードしながらの自在な進退、相手のパンチにカウンターで蹴りを入れる練習。
敵のスキを見て一気に飛込む練習。全身のバネとタイミングが肝要。
飛込んだらすぐ投げ、逆・絞に繋げる練習。
拳闘家に対して当て身もつかい足も用い寝技立ち技の連繋を運行し勝ちを制する。
対拳闘は、常に平静に「後の先」を狙う気持ちが肝要。
プロ柔道によるブラジルでの異種格闘技戦

1951年、国際柔道協会（プロ柔道）の木村政彦七段、山口利夫六段、加藤幸夫五段の日本柔道使節がブラジルに招かれた。この時、グレイシー柔術と異種格闘技戦を行っている。
9月6日に加藤幸夫がリオデジャネイロでエリオ・グレイシーと対戦。試合は10分3ラウンド、投げによる一本勝ちはなし、ポイント制無しの柔術デスマッチルールで行われ引き分けに終わる。9月23日に二人は再戦したが、8分目で加藤が下からの十字絞めで絞め落とされエリオの一本勝ちに終わった。
雪辱戦として10月23日に木村政彦がエリオ・グレイシーと対戦。だが、さすがのエリオも木村相手では子供扱いされた。木村が2R開始3分目で得意の腕緘に取りエリオは意識がなくなっていたため、兄のカルロスがストップを申し出し木村が勝利、日本柔道の名誉を守った。木村政彦は「鬼の木村」の異名を持ち、戦前から全日本選手権を13年連続保持、15年間無敗のまま引退した柔道家で、史上最強と言われる。木村は切れ味鋭い大外刈りで有名だが、寝技でも日本トップの力を持っていた。
この木村政彦とエリオ・グレイシー戦までの経緯、試合内容については書籍『木村政彦はなぜ力道山を殺さなかったのか』が詳しく記述している。それによると、試合後は互いに2人が相手の強さと精神を称え合うものだったという。エリオは木村の強さに感動し、腕緘にキムラロックという名前をつけた。
「柔の理」から「精力善用」「自他共栄」への発展

→「講道館 § 柔道における「柔の理」の背景・意味」、および「講道館 § 「柔の理」から「精力善用」「自他共栄」への発展」も参照
講道館柔道創始者の嘉納治五郎は「相手の力を利用して相手を制する」という「柔の理・柔能く剛を制す」の理論を発展させ、いわば全ての場面を説明するため、状況に応じた臨機応変な「主体的・積極的な力の発揮」も必要であること、それに加えて攻撃防御の際の精神上の働きから考えてみて、明治30年代に至って柔の理のみに依らぬ柔道を解説するようになる。
嘉納は1922年の「講道館文化会」の創立における「講道館文化会」綱領において「精力善用」（精力最善活用）・「自他共栄」（相助相譲自他共栄）を発表する。
精力の最善活用は自己完成の要決なり。
自己完成は他の完成を助くることによって成就す。
自他完成は人類共栄の基なり。
嘉納治五郎の説く「精力善用」（柔道とは心身の力を最も有効に使用する道）には二つの意味が含まれている。その一つは、目指す目的に向かって、身体、精神の総力を合理的、能率的に活用し最大の効果を上げるという意味である。いま一つは、人間の真に生きる目的が人間「社会生活の存続発展」に役立つことにあるとし、それが「善」であり、行為の目的が常に善であることが有効の度合いを高めるとの意味である。「心身の力を最も有効に使用する道」は、この両方の意味を合わせたものであって行為の目的がより大きな善であり、かつ目的達成の方法がより合理的、能率的であるための原理すなわち「道」を究明し、実践することが「柔道」であるということである。
「精力善用」「自他共栄」の二大原理が、単なる攻撃防御の方法の原理ということから、人間のあらゆる行為の原理へと、大きく拡大したことによって、柔道の意味内容も大きく拡大することになる。
精力最善活用によって自己を完成し（個人の原理）、この個人の完成が直ちに他の完成を助け、自他一体となって共栄する自他共栄（社会の原理）によって人類の幸福を求めるに至る。
「柔の理」から「精力善用」「自他共栄」への発展 > 精力善用による普遍性と柔剛一体

嘉納治五郎は、武術面における「精力善用」を説明する上で、従来の原理の相手の力を利用して相手を制する「柔能く剛を制す」だけでは柔道（柔術）の幾つもある理屈の中の一つの理屈にとどまり大きな包含的な言葉ではないとして、それに対し、さらにそれも内包するものとして、いついかなる場合にも当てはまる理屈、普遍性を持つ包含的な概念としての「精力善用」に至る。嘉納は柔道の全ての技に対し「今一つ心掛けていてもらいたいことは、練習中、全ての技は、精力最善活用の原理に適うように、工夫して練習しなければならぬ」と語っている。
また従来の「柔の理」では説き明かせない補完される場面、強い拘束から逃れる場面や、巧みに力を利用して強い力が弱い力を破る場面、平素乱暴して皆が困っている悪者を捕り押さえよう等するがその対手が向こうから攻撃してこずこちらからそれ相応の方法で手を出す必要がある場面、また真剣勝負時の相手を蹴る、手で突く、刀で斬る、棒で突くなどの当身にも応用される包含的な原理・概念となる。
精力善用に関する嘉納自身の言説には「剛」という言葉による説明はないが、嘉納の普遍的な思想・精神は空手界にも影響し、中国古典の三略に由来する「柔の理」の「柔能く剛を制す」（柔能制剛）と対になる造語として「剛能く柔を断つ」（剛能断柔）という言葉が生まれたとされる。また少林寺拳法の開祖の宗道臣は、柔道は「柔を主である」としながらも嘉納の言説から「柔剛一体（剛柔一体）」と理解されるとしている。
柔道用語における概念の普遍性は「精力善用」によって説明されるが、近年のメディア作品によって「柔能く剛を制し、剛能く柔を断つ」「柔剛一体」の言葉によって柔道を説明する場面が見られる。しかしそれらは本来的には「精力善用」に内包された概念となっている。
「柔の理」から「精力善用」「自他共栄」への発展 > 精力善用と道

嘉納治五郎は「心身最有効使用道」（精力善用）を広義の柔道、「柔術と同様に見た柔道」を狭義の柔道として扱うのも一つの方法とした上で、精力善用（精力最善活用）を「肉体的・精神的・物質的・執務的そのいずれについていうても、進歩・発達・向上および目的達成の大原則」とし、自他共栄（相助相譲自他共栄）を「社会生活（団体生活）の存続発展の根本原理、道徳の根本原理」とする。そして精力善用による柔道の道を「大道」と説く

。
1889年（明治22年）の講演「柔道一班並二其教育上ノ価値」において嘉納は柔道の目的に「勝負法」「体育法」「修心法」の三つを挙げ、柔道の奥義として「勝ってその勝ちに驕ることなく負けてその負けに屈することなく安きにありて油断することなく危うきにありて恐るることもなくただ一筋の道を踏みゆけ」
と道を説いている。
また1922年の「講道館文化会」創立の「精力善用・自他共栄」の発表以降、「心身の力を最も有効に活用し己を完成し世を補益する」ことを柔道修行の究竟の目的とし、その目的・効用に「その修行はすべての成功の最良手段を攻究するにある」、「柔道の修行全体を通じて養われる精神は、時々の目的を達するために最も適当な手段は何にあるかということを発見し、それが見当ったならばそれを実行しようとすること」などを挙げる。
そして「人生行路唯有一耳」（人生の行路はただ一つあるのみ）の八文字によっても道を説く。
戦後柔道の変遷とその抱えた矛盾 > 生前の嘉納治五郎の柔道観と他の競技運動観・オリンピック活動

講道館柔道創始者の嘉納治五郎は柔道の国民的・国際的普及を進めるとともに、大日本体育協会初代会長やアジア人初のIOC（国際オリンピック委員会）委員などの役職を兼任し、他の体育や他の外来の競技運動についても国民的に奨励し推進していた。嘉納は、競技運動と柔道の関係について受ける質問について、両極端なものとして、「外来の競技運動を排斥し日本人の精神教育も道徳的修養も出来る日本固有の武術のみで事足りるという声」、逆に「競技運動の利益を説いて完全に競技運動化を推進する声」、のいずれも当を得た考えでないとし、次のように言及していた。
「柔道とは大きな普遍的な道である。それを応用する事柄の種類によっていろいろな部門に別れ、武術ともなり体育ともなり智育徳育ともなり、実生活の方法ともなるのである。しかるに、競技運動とは勝敗を争う一種の運動であるが、ただそういうことをする間に自然身体を鍛錬し、精神を修養する仕組みになっているものである。競技運動は、その方法さえ当を得ていれば、身体鍛錬の上に大なる効果のあるものであるというのは争う余地はない。さりながら、競技運動の目的は単純で狭いが、柔道の目的は複雑で広い。いわば競技運動は、柔道の目的とするところの一部を遂行せんとするに過ぎぬのである。柔道を競技的に取り扱うことはもちろん出来ることであり、また、して良いことであるが、ただそういうことをしただけでは柔道本来の目的は達し得らるるものではない。それゆえに、柔道を競技運動的にも取り扱うことは今日の時勢の要求に適ったものであるということを認めると同時に、柔道の本領はどこにあるかということを片時も忘れてはならぬのである。」
一方で嘉納は普及や国民の理解を得る上での乱取試合や競技面の利点も挙げながら、戦前から活発になっていった試合とその上での勝利至上主義に向かう柔道修行者を強く憂いてもおり、身体鍛練で技を争うのは「下の柔道」で、精神修養を含むのが「中の柔道」、さらに身心の力を最も有効に使って世を補益するのが「上の柔道」と論じた。大正11年（1922年）、「精力善用・自他共栄」を柔道原理として制定していた。
嘉納は「柔道は単に競技として見るよりは、さらに深く広いもの故、自ら求めてオリンピックの仲間に加わることを欲しない」と語っており、柔道が五輪競技となることには消極的であったと言われているが、クーベルタン男爵や国際オリンピック委員会の推薦を受け自身がIOC委員となりオリンピック・ムーブメントに参加するに際し、嘉納は柔道と戸外スポーツの両立の必要性について言及している。
「それまでには、体育のことなら柔道さえやっていればそれでよいと考えていたのだが、翻ってさらに深く思いをよせると、柔道だけではいけないことが分かってきた。柔道も剣道も体力を鍛え、武士道精神を修練させる秀れたものには違いないが、一般大衆の体育を振興させるにはこれだけでは満足できない。といって（当時の）体操は興味に乏しいのと、学校を出るとやるものがない。野球や庭球は面白いが設備が要るから誰でもやれない。少数のものには良いが、国民全般がやるには向かない。
だが歩行、駆け足、跳躍なんかはだれでも出来る。また費用も要らない。単に歩行することは面白くないかもしれぬが、神社仏閣に詣でるとか、名所旧跡を訪ねるようにすれば、道徳教育とも結びついてくる。大いに奨励すべきことだ。水泳もやらねばならぬ運動である。（中略）そしてすでに高等師範学校では生徒に長距離競走や水泳を奨励して実践させていた。
（中略）だから武道と戸外スポーツとは、どうしても両々相俟って発達していくようにしたいと思っていた。（中略）西洋で発達したオリンピック競技もこれを取り入れ、武士道精神を加味させることは出来ない相談ではないと考えた。」
そして他競技上でも日本人のオリンピック参加における大きな展望を掲げていた。
「日本精神をも吹き込んで、欧米のオリンピックを、世界のオリンピックにしたいと思った。それには自分一代で達成することが出来なかったら、次の時代に受け継いでもらう。長い間かかってでもよいから、オリンピック精神と武道精神とを渾然と一致させたいと希ったのである。
その最も手近い方法としては、我が国の選手が、心にしっかりとした大和魂、武士道精神を持っていて、競技場では世界選手の模範になることだ。」
戦後柔道の変遷とその抱えた矛盾 > 戦後柔道の変容とその抱えた矛盾

嘉納治五郎の没後、柔道は変遷を経験することになる。
1938年（昭和13年）5月、嘉納治五郎はカイロでのオリンピック会議の帰途、病死するに至る。
日本政府はその年、7月15日、1940年に開催が決定していた1940年東京オリンピック返上を閣議決定する。
1939年（昭和14年）9月にヨーロッパで第二次世界大戦が勃発し、1941年（昭和16年）12月には太平洋戦争が起こる。戦況が拡大するにつれ、1942年（昭和17年）には日本では大日本武徳会が政府主導に改組される。その中では、剣道、柔道、弓道が、銃剣道、射撃道と共に中心的武技として軍国主義思想に利用されていくことになる。新武徳会における剣道の傘下には種々の武器術武道・武術も、また柔道の中（傘下）には空手や捕縄術、古流柔術など種々の徒手格闘や対武器技術の武道・武術も総合して含むことも明文化される。
1945年（昭和20年）、日本は太平洋戦争における敗戦を経験し、1946年（昭和21年）11月には剣道、柔道、弓道などは軍国主義に加担したとしてGHQにより武道禁止令を受け、大日本武徳会は解散させられることになる。
その後国内での再開の努力や文部省による請願書の提出、海外の柔道連盟の発足などを受けて1950年、柔道は学校教育における再開を果たす。
しかし柔道は武道禁止令の解禁に際し、「競技スポーツとしての柔道」が外圧によって誓約されることになる。それはいわば便宜的なものとも捉えられるものでもあったため、日本の指導者の中にはいつか再び武道を精神教育の中心として復活させようという志を持つ者も多くいた。
しかし国際スポーツ化の流れの中で、1964年東京オリンピック開催に際し、生前の嘉納治五郎が消極的態度をとっていた柔道のオリンピック競技化への道を進むことになる。
それらの流れの上で柔道の変容については次のような指摘がある。
「体育」面では、
「競技の国際化に伴って、次第に競技に勝つための「身体（体力）強化」論が強まることになる。一方では「形」が実践されなくなることに示されるように、嘉納が強調した「身体の調和的発達や保健」という側面は弱化されていく。結果的に、競技力向上のための「強化」が柔道実践の中心となっていき、「体育」として嘉納が重視した大衆性や生涯に亘る継続性の側面は見失われていった。」
「勝負（武術）」面では、
「「競技スポーツとしての柔道」が浸透することによって「勝負は競技場の場における出来事」として限定されていき、戦前ではかなり強く意識されていた、武術としての追及は急速に弱化していった。
そのことはまた、武術性を保持する目的が加味されていた「形」の実践の低下とも結びついていった。「柔道はスポーツである」ことが世界共通の認識となっていき、ますます「武術としての柔道」論は顧みられなくなっていくことになった。」
「修心」面、特にその「徳育」面には、
昭和60年頃までは、「武道」や「修行」そして「礼儀」という観点から「徳育の低下」を食い止めようとする論調が盛んであった。それら徳育の低下への憂いは基本的に、たとえ「競技スポーツとしての柔道」を容認する者であっても、「他の競技スポーツと柔道は単純に同一ではない」という認識から発せられていた。特に戦前来の多くの指導者では、武道が有する「真剣味」こそが精神の高揚に役立つとする「武道としての柔道」論も根強く残存し、また「修行」という弛まぬ継続性が人間を向上させ、「礼儀」とは日常生活全般に浸透したものでなければならない、という価値観が継承されていた。
しかし、柔道による徳育の効果が、戦前では人間としての「生き方」や「生活」に結びつくものでなければならなかったのに対して、「競技スポーツとしての柔道」では競技という場に限定されてしまうことが問題視されたのであった。
また、武道独特の修行観や段位に対する価値観、あるいは礼儀作法という行動面においてもその低下が憂慮されてきた。
また「精力善用・自他共栄」は、
戦後も不断に唱えられ続けてきたが、昭和60年頃から以降はその唱えはかなり減少する。
概して、嘉納が唱えたようなそれらを「日常・社会生活へ応用する」といった側面は強調されなくなり、「精力善用・自他共栄」を「競技スポーツとしての柔道」にどのように活かしうるか、そこへの関心が集中することになる。
一部で、「競技スポーツとしての柔道では精力善用・自他共栄の理念を活かし難い」という批判が出されていったが、その論調は、「勝ちさえすれば目的を達するような傾向が横行しだした」というように、「勝利第一主義への批判」と結び付いたものであった。
それら変容を決定づけた最大の原因は、競技場で当然のごとく求められた「勝利志向」の強まりにみられる。
その理由は、勝利志向の「強まり」と、弱者への配慮（すなわち大衆性）や他者肯定（すなわち道徳性）の「低下」との間には避けがたい相関があり、また、「勝利志向の強まり」が、「競技」の時空のみへと視野を限定させ、柔道を生活や生き方に応用するという幅広い価値観も見失わせた。
ことに日本の柔道界では、国際舞台での勝利が、発祥国としての意地と誇りによって強く求められたがゆえに、「勝利」という価値が「競技化の促進」という価値と容易に結びつき、戦前では修行者の動機づけを高めるための手段的価値に位置づいていた「勝利」が、次第に目的的な価値へと転換していった。
嘉納は生前、教育的価値の体系を保持するために、幾度も「目の前の勝敗に囚われるな」と唱えたが、このような戦後における「勝利の目的化」によって、その体系は崩れていった。
社会活動

講道館や全日本柔道連盟は、柔道修行者のマナー・モラルの乱れを受け止め、修心面での再生を目的として社会活動を行っている。
社会活動 > 柔道ルネッサンス

日本において講道館・全日本柔道連盟が、平成13年度から合同プロジェクト「柔道ルネッサンス」を立ち上げ、講道館柔道の創始者である嘉納治五郎師範の理想とした人間教育を目指して活動を行っている。
「国際化、競技化、スポーツ化が進み競技成績や勝敗ばかりが注目されているが21世紀を迎えた今こそ嘉納治五郎師範が提唱した柔道の原点に立ち返り、人間教育を重視した事業を進めようとするものである。」
「講道館・全日本柔道連盟は、競技としての柔道の発展に努力を傾けることはもちろん、ここに改めて師範の理想に思いを致し、ややもすると勝ち負けのみに拘泥しがちな昨今の柔道の在り方を憂慮し、‘師範の理想とした人間教育’を目指して、合同プロジェクト「柔道ルネッサンス」を立ち上げる。その主目的は、組織的な人づくり・ボランティア活動の実施であり、本活動を通して、柔道のより総合的普及発展を図ろうとするものである。」
社会活動 > 柔道教育ソリダリティー

→詳細は「柔道教育ソリダリティー」を参照
2006年からの「柔道の国際的な普及に寄与するとともに、その活動を通して人と人との交流を図り、異文化理解を進め、もって日本のさらには世界の青少年育成に寄与すること」を目的とした活動。
社会活動 > 柔道MIND

全日本柔道連盟は2014年4月1日に「柔道MIND」事業を推進するため柔道MINDプロジェクト特別委員会を発足させている。
→「全日本柔道連盟 § 柔道MIND」も参照
柔道事故

まず、柔道の投技の基本は受の背中が大きく畳に着くように投げることだが、取は受を頭から落さないように投げ、多くの投技では受の体が畳に着く寸前に引き手を引いて受の体をわずかに引かなければならず、受は正しい受身（腕で畳を打って緩衝し、同時に帯やへそをみることにより顎を引いて固定し後頭部を打たないように護る）を必ず身に付けなければならない。
しかし、取と受の双方もしくはいずれか一方が未熟な場合や極端な体格差であった場合に受が頭部を畳にぶつけることがある。例えば大外刈りは、受が後ろ倒しになるという技の性格上、初心者や過度に疲弊して正しく受身を取れない状態の者にかけると後頭部を強打する危険性が高い。また、頭からの落下による事故原因の他に加速損傷（回転加速度損傷）が原因と思われる可能性も示唆されており、これは頭部に外力（極端な遠心力、加速度）が加わることで頭蓋骨に回転加速度がつき頭蓋骨内の脳が全体的に回転（一方向への偏り）することで脳と硬膜を繋ぐ橋静脈が破断、急性硬膜下血腫に至るという機序である。他に間（日にち）を置かず頭部への強打によって起こる脳震盪（セカンドインパクト症候群）が原因となり脳が物理的ダメージを負うことで、障害、死亡などのリスクが高まる報告がある。
全柔連は長時間練習の疲労による負傷防止に「1日の活動時間は2時間が上限」など小学生の活動指針を立てている。
柔道事故 > 学校などでの柔道事故事例

2002年7月31日、埼玉県立高校柔道部合宿中に1年生男子部員が同部教諭と立ち技乱取りを行い、同教諭から体落としにより投げられ背中から落ちたさい意識障害及び強直性の痙攣を起こし、運搬先病院で外傷性急性硬膜下血腫と診断、後遺障害として遷延性意識障害、植物状態で推移。被害家族が指導上の注意義務違反あったとして埼玉県に損害賠償請求。後、東京高裁にて指導教諭の保護義務違反を認め､被告県に対し国家賠償請求を認める判決。
2003年、須賀川市第一中学柔道部暴行傷害事件
2004年、横浜市奈良中学柔道部暴行事件
2007年7月、大阪府高槻市金光大阪高校柔道部1年生男子生徒が練習中に脳震盪で倒れた3日後に昇段審査などの講習会に参加。模範演技後に頭痛を訴えるものの取り下げられ、会場に駆けつけた母親の119番通報で病院に搬送。急性硬膜下血腫を発症し遷延性意識障害による意識不明の寝たきり状態になり、のちに本人を含む家族が、学校法人、全日本柔道連盟、大阪府柔道連盟を相手に計約4億円の損害賠償を求める。全柔連への請求を除き、大阪地裁 （佐藤達文裁判長） にて約1億円の和解金を支払うことで合意。
2008年5月3日、横浜商科大学高等学校柔道部員後遺障害事件
2008年5月27日、松本柔道事故
2009年、広島県の私立尾道高等学校1年生男子生徒が柔道部の練習中に畳で頭を強打し急性硬膜下血腫を発症、高次脳機能障害を負う。のちに被害者本人と両親が同校を運営する尾道学園に計約1億4400万円の損害賠償を求めた。2015年8月、広島地裁尾道支部 （次田和明裁判官） は「事故を防ぐための適切な措置を講じる義務に違反した」として同学園に計約8150万円の支払いを命じた。
2009年7月29日、滋賀県愛荘町立秦荘中学校柔道部の練習中、部員（当時12歳）が上級生との乱取り稽古後「声が出てない」との理由から柔道部顧問（当時27歳）の直接指導を受け。二度投げ一度締めの合わせ技を蒙った直後に失神、顧問が平手で殴打するも搬送先の病院で急性硬膜下出血で意識が戻らないまま1か月後に死亡。後、愛荘町中学校柔道部事故検証・安全対策検討委員会を設置。「愛荘町中学校柔道部事故検証・安全対策検討委員会報告書」（※PDF） 愛荘町中学校柔道部事故検証・安全対策検討委員会 平成22年7月14日
2010年5月1日、大分県立竹田高等学校柔道部合同合宿練習中に男子生徒部員（当時17歳）が大外刈を受けて頭部を強打し緊急搬送、同日深夜に搬送先病院にて死亡した。司法解剖の結果、死因は急性硬膜下出血と判明。
2011年6月15日、名古屋市立向陽高等学校の武道場において1年生男子部員が乱取り稽古中に大外刈で投げられ頭部を強打、休憩中に体調不良を訴え流延を発症し緊急搬送を要請、搬送先病院にて急性硬膜下血腫の緊急開頭手術を行うが同年7月23日に死亡。名古屋市立向陽高等学校柔道事故調査報告書（※PDF 外部リンク）名古屋市柔道安全指導検討委員会 平成24年5月11日
2014年10月、福岡市内の道場で稽古を受けていた中学校2年生男子部員が指導者から「絞め落とし」を掛けられて一時意識不明となった。元部員被害男性は福岡地方裁判所に2015年2月にこの指導者を相手取り提訴。一・二審は男性の訴えを認めて4万4,000円の支払いを命じ、2018年6月19日付で最高裁判所は、指導者側の上告を受理しない決定をし、賠償が確定した。
2015年5月21日、大分県立中津北高等学校1年生男子柔道部員が乱取り稽古中に頭部を強打し急性硬膜下血腫の緊急手術を行う、被害生徒は遷延性意識障害を発症し医療機関にてリハビリ。のちに事故調査委員会設置、報告。大分県立中津北高等学校柔道事故調査報告書について（概要) 大分県教育委員会
2015年5月22日夕、福岡市立席田中学校柔道部の約束稽古中、大外刈をかけられた女子部員（当時13歳）が頭部を強打、意識不明に陥り、翌日搬送先病院で死亡。後、市は事故調査委員会を設置。福岡市立中学校柔道事故調査報告書（※PDF 外部リンク） 福岡市柔道安全指導検討委員会 平成２７年１２月・福岡市
2016年4月25日、仙台市内の私立高校の柔道部に所属する3年生男子部員（当時17歳）が部活動の試合中に頸椎と脊髄を損傷、緊急搬送されて手術を行うものの、同年5月13日に死亡。
2016年5月31日夕、群馬県館林市の市立中学校にて柔道部約束稽古中に3年生男子部員（14歳）が同級生に投げられて頭を打ち失神、以降、急性硬膜下血腫で意識不明の重体。館林市立中学校柔道事故調査報告書及び提言書（※PDF）館林市柔道安全指導検討委員会 平成２９年１月
2024年7月の京都市で、7月1日に伏見区にある警察学校で訓練の中の乱取りで、4月に入校したばかりの23歳の女性巡査が「大内刈」という技をかけられ倒れて後頭部を強く打ち、意識不明の重体となり、7月13日に死亡。乱取りの相手も同じ20代女性巡査で初心者同士で、体格に大きな差はなく、ヘッドキャップを着用し頭部を保護していたという。訓練参加者は約50人、指導は教官3人であった。京都府警で柔道練習による死亡事故は1969年以来で、今回で4人目。
柔道事故 > 学校などでの柔道事故事例 > その他事例

学校管理下の柔道死亡事故 全事例（※PDF）全国柔道事故被害者の会
柔道事故 > 学校などでの柔道事故事例 > 判例

昭和49（ネ）2185 損害賠償請求事件
平成6（オ）1237 損害賠償
平成9（ワ）1282 損害賠償請求
平成16（ワ）484 国家賠償請求事件
平成18（ワ）283 損害賠償請求事件
平成２２年（ワ）第３４６１号 損害賠償請求事件
平成22（ワ）8232 損害賠償請求事件
平成23年（ワ）第251号 損害賠償請求事件 大津地方裁判所
平成26(ワ)3880 損害賠償請求事件
柔道事故 > 学校などでの柔道事故事例 > 関連出版物

「隠蔽 須賀川一中柔道部「少女重体」裁判」 テレビ朝日「スーパーモーニング」取材クルー (著), 被害者の母 (著) 幻冬舎 2009年6月25日 ISBN 4344016882
「柔道事故」内田良（著）河出書房新社 2013年6月21日 ISBN 4309246230
「それでもボク柔道好きだから ―柔道事故と黒帯の品格」テレビ信州 （編集）・テレビ信濃= （編集） 龍鳳書房 2015年10月 ISBN 4947697520
柔道事故 > 柔道事故の統計

2000年から2009年における日本の中学柔道での競技人口10万人当たりの平均死亡率は柔道2.376人/年、2番目に高率なバスケットボールで0.371人/年であるとされ、学校における柔道の活動中の死亡事故発生率はバスケットボールや野球などのスポーツに比べて高いといえる。なお競技者人口からの死亡数の絶対値は水泳や陸上競技のほうが多い（独立行政法人日本スポーツ振興センターが平成2年から21年までに、学校内で柔道業や部活動で死亡し見舞金を支給したのは74件。陸上競技275件、水泳103件）。
学校管理下における柔道練習中での死亡に至る児童生徒の数は年平均4人超というデータがあり、過去27年間で計110人の生徒が死亡、2009年から2010年にかけては計13人の死亡事故が確認されている。名古屋大学内田良の調査では1983年から2010年の28年間に全国で114人が死亡、内訳は中学39人、高校75人で中高ともに1年生が半数以上を占め、14人が授業中での死亡とされる。後遺症が残る障害事故は1983年から2009年にかけては計275件（約17件/年）で、内3割は授業中での事故との調査報告が出ている。
1964年（昭和39年）度の大阪府立高校におけるクラブ活動の傷害件数として、日本学校安全会大阪府支部資料にもとづき、柔道209件、野球124件、ラグビー105件。また、日本学校安全会大阪府支部調べの昭和51年度大阪府下全高校全日制男子のクラブ活動の傷害件数として、ラグビー443件、格技（主として柔道）382件、野球369件と報告されている。
柔道事故 > 柔道事故と民事訴訟

柔道の事故に関して日本には全国柔道事故被害者の会が存在する。部活動後や帰宅時に容態が急変した場合、回転加速度損傷は外傷がほとんどないために柔道事故と死亡の因果関係の立証が困難になる。
柔道事故 > 柔道事故対策

柔道事故に対して全日本柔道連盟は安全指導プロジェクト特別委員会を設け、事故予防や事故時の対応などを指導者に啓発している。同財団では柔道事故による見舞金制度が設けられており、死亡または1級から3級の後遺障害に見舞金200万円、障害補償として2000万円が支払われる。
『ゴング格闘技』は2010年6月の七帝柔道大会の試合後に松原隆一郎（東大教授）と増田俊也（作家）を招き、全柔連ドクターと京大柔道部OBの医師を交えた4人による緊急鼎談を行い、「未然に事故を防げるように柔道界で一致団結して前向きに対策を練っていこう」という話にまとまった。京大OBからは、寝技中心の七帝柔道らしく「中学生はまだ体ができていないので、授業ではまず寝技だけを教えて、危険な立技は体ができてから教えても遅くないのではないか」との意見が出ている。ただし、高校2年生が寝技の基礎練習中に頸椎を損傷して首から下が不随の状態になっている事例もある。
名古屋大学大学院教育発達科学研究科の内田良の調査によれば、日本の柔道現場では、安全対策に取り組んだ結果、2012年から3年間、死亡者はゼロとなったとしているが、ふたたび2015年から2021年4月までに7名の死亡者が出ている。
柔道事故 > 柔道事故とNHK番組

日本では「頭をぶつけると起きるから、頭をぶつけないようにすれば大丈夫」などと思っている指導者が多いが、その考え方は甘い。たしかに頭をぶつけた場合も危険であるが、頭をぶつけていなくても頭に強い加速度が加わるだけでも頭蓋内出血が起き命にかかわることがある。
日本の文部省の対応は非常に杜撰で誠意の無いものであり、日本国政府（文部省）は、柔道が原因となった加速損傷で死亡事故が起きるという事実を30年前に把握していたにもかかわらず、そうした事実を隠蔽し、指導現場へ伝えることすらなかった。
日本国政府（文部省）は30年前に学校での柔道の指導中に起きた死亡事故で被害者家族から訴訟を起こされ、家族が「頭をうったと思われる」としたところ、文部省側は無罪を主張するために「頭を打っていなくても、加速損傷で脳が損傷をうけることがある」ということを主張するために、わざわざ英語で書かれた論文を持ち出して自己弁護したにもかかわらず、自らの弁護のために持ち出した「頭を打っていなくても、加速損傷で脳が損傷をうけることがある」という事実にもとづいて対応策を打てば状況を改善できたはずであるにもかかわらず、その事実を全国の学校現場に伝える努力をまったくせず、結果としてその後に日本で100人以上の若者が命を落とすような状況を作り出していたのである。
さらに文部省は、「学校での柔道の指導中の事故を文部省に報告する必要はない」などとする（不適切な）きまりを数十年前につくり、文部省に事故情報が集まってこない体制にしていた。これによって、ますます危険が把握されず放置される状況が作り出された。
こうした危険な状態が放置・隠蔽されていた実態が、中学校での武道必修化（結果として柔道必修化を選ぶ学校が多いと予測される）を目前とした2011年になって、明らかにする人が出て、問題として浮上してきた。
日本の体育教師のほとんどは、自身が柔道をした経験もない状態でありながら、そうした体育教師に柔道の指導をさせるつもりで、体育教師に対して最低限の研修（柔道着の着方、帯のしめかた、受身のとりかた）を急遽行っているようなありさまで、指導者としてのレベルには全然達していない。上述のような、高い死亡率、障害者率の実態がこの数年で急に明らかになったわけであり、このままの指導現場のありかたで武道必修化（柔道必修化）を実施し柔道を行う生徒が急増すると必然的に死亡者や障害を負う生徒（被害者）が急増することが、当然予測される。にもかかわらず文部省の役人は「4月の柔道必修化は予定どおり実施する」というかたくなな態度を変えていない。
フランスは日本の3倍の柔道人口を持つ柔道大国になったが、かつて起きた1名の死亡事故をきっかけとして、安全対策として、（競技者としてではなく）生徒に安全に柔道を指導するための国家資格を設立、救急救命や生理学やスポーツ心理学なども含めて300時間以上の学習・訓練を経なければ、決して柔道の指導はできないようにし、例えばたとえ競技者として優秀でも受身の安全な指導ができなければ絶対に生徒の指導はできない、というきまりにした。そうしたフランス政府の誠意ある姿勢と日本の文部省のずさんな態度は、非常に対照的で逆方向である。
全日本柔道連盟でも、連盟内に医師グループはいたものの、その中に頭を専門とする脳神経外科医がおらず、柔道事故の内実をよく理解していなかった。
二村雄次（全日本柔道連盟所属の医師、自身も講道館柔道六段）は、NHKの『クローズアップ現代』（2012年2月6日放送）で、武道必修化（柔道必修化）の前に、第三者による柔道事故検証のしくみ（システム）を事前に用意しておくべきで、そうすればもしも柔道指導中の事故が起きた場合は（文科省でもなく、事故を起こしてから責任を回避しようとする現場の体育教師や校長などでもなく）第三者によって事故の実態を解明・分析し、そうすることで柔道事故の実態を解明し情報を蓄積すれば事故の防止策も打つことができる、と指摘した。
2012年、文部科学省の外郭団体日本スポーツ振興センター名古屋支所が、同競技機関誌で掲載予定していた柔道の部活動や授業中の死亡事故への注意を呼びかける特集記事について、「中学の武道必修化が始まる前の掲載は慎重にすべきだ」という本部からの指摘を受けて不本意ながら掲載を見送った。
柔道事故 > 感染症

日本では2001年頃から肉体の接触で皮膚感染するトリコフィトン・トンズランス感染症（白癬菌の一種、いわゆる水虫、タムシ）が柔道及び、レスリング競技者間での集団感染の例が報告されている。皮膚科などの専門医にて治療が可能。
名称

寺田満英の起倒流と直信流の例や、滝野遊軒の弟子である起倒流五代目鈴木邦教が起倒流に鈴木家に伝わるとされる「日本神武の伝」を取り入れ「柔道」という言葉を用いて「起倒流柔道」と称した例などがあり、「柔道」という語自体はすでに江戸時代にあったため、嘉納の発明ではない。
柔道は創設当初から暫くは、国内・海外において共に固有名詞の流派としての「（講道館）柔道」ではなく、一般名詞としての「柔術」と称される場面も多かった。嘉納治五郎と親交のあった小泉八雲（ラフカディオ・ハーン）　による海外への日本文化の紹介文『東の国から』 (Out of the East) （1895年発表）や、夏目漱石　『坊っちゃん』（1906年発表）　、『三四郎』（1908年発表）等において、「柔道」と目される場面において「柔術」の表記が使用されている。また戦前に海外に渡り柔道の普及活動を行った柔道家達も、当時、現地において「柔道」を説明するに際し、一般名詞の「柔術」の語を用いている。
日本において戦前の時期、柔道と古流柔術をまとめて「柔道」と呼んだ例があった。大日本武徳会において嘉納治五郎を委員長としてほぼ共通の乱捕試合審判規程の制定（1899年）や共通形の制定（1906年）があり、また1914年には、西久保弘道によって、範士・教士の称号を「柔道範士」・「柔道教士」に、1919年には総括する部門の名称に「柔道」を用いるようになり、柔道と古流柔術が参戦していた大会の審判規定を「大日本武徳会柔術試合審判規程」から「大日本武徳会柔道試合審判規程」に改称し、大日本武徳会においてシステムを共有する流派を総称して「柔道」と称することになる。1925年には講道館と完全一致の共通乱捕試合審判規程の制定（のちに非共通に）となった。武徳会以外でも、1899年（明治32年）の書籍『柔道』（内田良平）、1929年（昭和4年）の書籍『現代柔道と修練法』（金丸英吉郎）、1934年（昭和9年）の書籍『写真説明柔道手びき』、『写真説明 柔道新教範』（服部興覇）、1938年（昭和13年）の書籍『新選日本柔道教典』（工藤一三）などで「柔道」と呼んでいる。
明治21年ごろの警視庁武術世話掛。最前列の左から2人目は後に講道館史上初の柔道十段となる山下義韶。
国際的競技としての柔道においても礼節は重んじられている。
柔道の段帯
エリオ・グレイシーの首を締め付ける木村政彦
飯久保恒年から嘉納治五郎に授与された「日本伝起倒柔道」の免状（明治16年）。柔道という用語は嘉納が学んだ起倒流ですでに使われていた。
皇帝

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: この項目では、君主の称号について説明しています。中国における称号・地位については「皇帝 (中国)」を、唯一神の像については「皇帝 (像)」を、その他の用法については「皇帝 (曖昧さ回避)」をご覧ください。
皇帝（こうてい、英語: emperor, king of kings, the King、ドイツ語: Kaiser、ラテン語: imperator、ロシア語: император, царь、ギリシア語: αὐτοκράτωρ, Βασιλεὺς βασιλέων、中国語: 皇帝）は、帝国君主の総称。王の中の王（諸王の王）、君主国の君主の称号。皇帝という君主号には「唯一神」の意味や模倣・僭称も存在し、一神教では、人間が崇拝すべきは唯一神という「唯一の皇帝」・「宇宙で唯一の正当な王者」・「全人類の皇帝」のみであるとされている。
→「唯一の皇帝」、「唯一の神」、「王の中の王（諸王の王）」、「神の帝国（神の王国）」、「千年帝国（千年王国）」、「神寵帝理念」、および「神話・宗教・伝統の皇帝」も参照
キリスト教圏における「唯一の神、唯一の皇帝」という理念は、キリスト教がローマ帝国主義と融合し国教化していった歴史から大きく影響されている。ロシアでは1990年代初期以降、皇帝制の復興を目指す運動やプロパガンダが活発化しており、大統領が皇帝（ツァーリ）になることを望む人々が都市部で増加している。現代でも用いられるイスラーム圏の君主号「スルターン Sultan」は、権威・専制的意味があり、「皇帝 Emperor」とも訳される。ただし、皇帝に対応するアラビア語は、إمبراطور（インビラートゥール）である。「皇帝」（スルタン）の復権を目指す運動は、イスラーム帝国主義（新オスマン帝国主義）と同調している。
日本の天皇は一時期、公文書等で「皇帝」と「天皇」の称号が併用されていたが、1936年（昭和11年）には「天皇」に統一されて（現代英語での「天皇」は“emperor”、“Emperor of Japan”、“tenno”等）現在に至る。
概要

→「皇帝制」および「帝国」も参照
「王の中の王」としての皇帝は、王権の範囲が共同体や部族、氏族連合を越える帝国と結びついており、国際関係を帝国の秩序に組み込む観念と不可分と言える。「帝国主義」という言葉の語源は「皇帝国家（インペリウム imperium）」であり、中西治の学術論文によれば、インペリアリズム（帝国主義）は19世紀末頃まで「プラスのシンボル」だった。インペリアリズムの日本語訳は国家や訳者によって政治的に異なり、「帝国主義」・「帝政」・「帝制」・「皇帝制」・「皇帝制度」などと訳されている。"imperialist"は「帝国主義者」・「皇帝支持者」・「帝政主義者」など。
「王」に対して皇帝は、いくつもの異民族を包括する普遍的な国家の首長である。皇帝は本来、一つの部族・民族の首長としての王より上位の、普遍的支配者と考えられた。ただし、漢字の「王」や英語の“king”（キング）が帝王・皇帝を指すこともあり、特に先頭の“k”が大文字である“the King”（ザ・キング）は、唯一神（God）・王の中の王・皇帝なども指す。例えば「ザ・キング・オブ・イングランド」（the King of England）は、「英国皇帝」とも訳される。
ヨーロッパにおける皇帝の概念は、その語源が古代ローマの元首の称号「インペラトル」（imperator）および「カエサル」（caesar）であるように、古代ローマ帝国の元首政治との結びつきによって生まれた。中国では秦の始皇帝から、歴朝の天子の尊号として用いられた。始皇帝の創始した「皇帝」は東アジアの他地域に拡大・継承され、日本の天皇も、こうした概念拡大の系統に属する。日本の天皇号は、中国を統一した隋王朝の国際秩序の中で、朝鮮半島の三国との国際関係から自らを「大国」と位置づけることによって成立したとされる。
女性の皇帝を「女皇」や「女帝」と言う。「女帝」は女性の皇帝・帝王・天皇、女王などの君主を指す。皇帝、天皇の配偶者は「皇后」、「皇妃」。
なお「諸王の王」（king of kings）や皇帝（emperor）は、唯一神（ヤハウェ・イエス＝キリスト・アッラーフ）をも意味し、一神教で唯一神は皇帝、「唯一の皇帝 (sole emperor)」、「真の皇帝 (true emperor)」等と見なされている。
皇帝の称号は皇帝権から派生して、その模倣や僭称としても使用されるようになった。
東アジアの皇帝 > 中国の皇帝

→「皇帝 (中国)」および「天子」も参照
東アジアにおいて「皇帝」号を最初に使用したのは、中華圏における国家である秦であり、その後も20世紀に至るまで多くの王朝の君主が皇帝を称した。皇帝は中華の歴史・思想と密接に関係している。
東アジアの皇帝 > 中国の皇帝 > 「皇」と「帝」と「王」

中国の伝説で最初に中国（したがって天下）を支配したのは、三皇であるとされている。なお、「皇」という漢字は、たいまつを象ると思われる部分と発音を示す「王」の部分とから構成され、もともと「輝く」「明るい」を意味する単語を表記したと考えられている。『説文解字』では「自」（はじめ）と「王」とからなると解釈されているが、これは後世の変化を経た字形に基づく誤った分析で、甲骨文や金文の形を見ればわかるように「自」とは関係がない。この文字を皇帝の「皇」に用いるのは仮借による。
その次に続くとされたのが、堯・舜などを含む五帝であるとされている。三皇と五帝は神格化された存在であると同時に、現世の支配者であると考えられていた。殷の甲骨文字では、「帝」は「父乙帝」や「帝丁」などのように直系の先王（を神格化したもの）の尊称として用いられており、中国語の「帝」は語源的には「嫡」の派生語であると考えられる。なお、「帝」という漢字の形の由来については、花のがく（蒂）を象ったものであるとか、禘祭に用いる薪を象ったものであるといった説があるが、いずれも不確かであり定説はない。
五帝のあとに続くのが「王」が支配する夏・殷・周の王朝であった。
周王は地上世界（すなわち天下）を治めるべく天命を受けた天子とされた。周の封建制の下で諸侯は領地（国）を治め、最高位の爵位は「公」が与えられた。しかし、周王朝が衰えると、南方の楚が、自国の君主の称号として「王」を使うようになり、戦国時代に入ると、他のかつて周王朝に従っていた諸侯も「王」の称号を使うようになったとされる。しかし金文史料では西周時代から夨王・豊王・豳王など、周王以外にも王を称する存在があったことが確認されている。
紀元前323年には周王が天子であると宣言され、他の王に優越する存在であると確認され、実質的な最有力者であった斉の威王は「覇王」を称した。紀元前288年には秦の昭襄王が斉の湣王に対し、他の王を従えていることから互いに「帝」と称するよう呼びかけ、一時的に「帝」が使用されることもあった。
「王」以前の君主の称号として、「后」というものがあったということが考古学的発見や文献学的研究からわかっている。王が君主号として用いられて以降は、后は君主に準ずる存在に対する称号となった。君主の妃や母親は君主に準ずる存在とみなされ、「皇后」は皇帝の妃、「皇太后」は皇帝の母親を意味することとなり、「后」は原義を離れて「きさき」の意味で固定化された[要出典]。
東アジアの皇帝 > 中国の皇帝 > 「皇帝」の登場

紀元前221年、秦が中国の統一王朝となり、王であった嬴政は重臣らに「其れ帝号を議せ」と命じた。王を超える帝号は、当時の法家の間では広く求められており、『韓非子』では「五帝を越え三皇に等しい」存在の出現が待ち望まれており、丞相李斯は韓非と同門であり、嬴政も韓非の著作に傾倒した時期がある。重臣らは秦王の業績がかつての五帝をも上回る存在であるとして三皇に並ぶ存在としての「秦皇」の称号を提案した。しかしこれは受け入れられず、嬴政は「秦」の字を取って「帝」の字をつける「皇帝」という称号を自ら考案した。浅野裕一は嬴政の意図が「帝」の中の筆頭的な存在としての帝王号であったのに対し、重臣が「皇」扱いしたことを引き戻すためであったとしている。こうして「皇帝」の称号を名乗った嬴政は、最初の皇帝として『始皇帝』の名で呼ばれる。
秦において「皇帝」が五帝を超える存在であるとされたことには、五帝や王たちが封建制を廃せなかったのに対し、秦では郡県制を敷くことができたからとされている。
「朕」という言葉はもともと広く自称の言葉として使われていたが、始皇帝は「朕」を皇帝専用の自称とした。他にも「制」・「詔」などの皇帝専用語も策定した。