永野修身
日米開戦

永野は1941年（昭和16年）9月3日、大本営政府連絡会議の冒頭で提案理由を次のように述べている。
帝国は各般の方面において物が減りつつあり、すなわちやせつつあり。これに反し敵側は段々強くなりつつあり。時を経れば帝国はいよいよやせて足腰立たぬ。また外交によってやるのは忍ぶ限りは忍ぶが、適当の時機に見込みをつけねばならぬ。到底外交の見込みなき時、戦を避け得ざる時になれば早く決意を要する。今なれば戦勝のチャンスあることを確信するも、この機は時と共になくなるを虞れる。戦争については海軍は長期短期二様に考える。多分長期になると思う。従って長期の覚悟が必要だ。敵が速戦即決に来ることは希望する所にして、その場合は我近海において決戦をやり、相当の勝算があると見込んで居る。しかし戦争はそれで終わるとは思わぬ、長期戦となるべし。この場合も戦勝の成果を利用し、長期戦に対応するが有利と思う。これに反し決戦なく長期戦となれば苦痛だ。特に物資が欠乏するので之を獲得せざれば長期戦は成立せず。物資を取ることと戦略要点を取ることにより、不敗の備をなすことが大切だ。敵に王手と行く手段はない。しかし王手がないとしても、国際情勢の変化により取るべき手段はあるだろう。要するに国軍としては、非常に窮境に陥らぬ立場に立つこと、また開戦時機を我方で定め、先制を占める外なし、これによって勇往邁進する以外に手がない。
9月6日の御前会議で『帝国国策遂行要領』が付議され採択された際、昭和天皇は杉山元の奉答を聞いて立腹した。その際、永野はたとえ話を交えて次のように発言し、天皇をなだめたとされる。吉田によれば永野のとっさのたとえ話は永野が海相であった時代から有名であったという。
時機を逸して数年の後に自滅するか、それとも今のうちに国運を引き戻すか、医師の手術を例に申上げれば、まだ、七、八分の見込みがあるうちに最後の決心をしなければなりませぬ。相当の心配はあっても、この大病を治すには大決心を以て国難排除を決意する外はない。思い切るときは思い切らねばならぬと思います。
天皇が「絶対に勝てるか？」と尋ねた際には
絶対とは申し兼ねます。事は単に人の力だけでなく、天の力もあり、算があればやらなければなりませぬ。必ず勝つかときかれても奉答出来かねますが、全力を尽くして邁進する外はなかるべし。外交で対米妥結といっても、一年や二年限りの平和では駄目で、少くも十年、二十年でなければなりませぬ。一年や二年の平和では、第一国民が失望落胆すべし。
と答え、大阪の役に例えて
避けうる戦をも是非戦わねばならぬという次第では御座いませぬ。同様にまた、大阪冬の陣のごとき、平和を得て翌年の夏には手も足も出ぬような、不利なる情勢のもとに再び戦わねばならぬ事態に立到らしめることは皇国百年の大計のために執るべきにあらずと存ぜられる次第で御座います。
述べたという。
意味としては「大坂冬の陣」の際、強固な大坂城の防備に手を焼いた徳川家康が、豊臣氏に和睦を条件に大坂城の堀（外堀と内堀）を埋めさせた故事を例に述べたものとされる。これによって豊臣氏は平和を手にしたと喜び安心したが、その翌年の夏に再び徳川氏に攻められ、堀を失い無防備となった大坂城は意図も容易く落城し滅ぼされてしまった「大阪夏の陣」を例に、昭和天皇に同じ事態になることを注意したとされ、中途半端な態度で1、2年の平和を得たとしてもアメリカの戦争準備に協力するだけであり、逆に日本の石油の備蓄残量は減少し、満足に軍艦や航空機を動かせなくなる。そんな手も足も出ぬ不利な状況下となった時、再びアメリカが日本近海に軍艦を派遣し圧力をかけてきた時、再び戦おうとする国論が巻き起こることを恐れていた（加藤陽子『それでも、日本人は「戦争」を選んだ』新潮社より）。
この際、枢密院議長原嘉道その他から、「二年以後のことはわからないでは明瞭を欠く。何かもっと具体的に言えぬか」との指摘がなされたが、永野は同じ言葉を繰り返すのみであったと言う。亀井宏はこれを「韜晦するつもりはなく、彼独特の無駄をはぶいた簡潔な表現であって、当人としたらかけ値のないギリギリのところを明かしたつもりであったろう」と評した。
一方、大井篤は戦後、この発言について「わからぬ」という点が曖昧であり、「アイマイな言葉しかあの際使えなかったとしても、他の方法で「二年以後は（国内から石油が完全に無くなり戦うにも）負け戦になる」ことは説明すべきであった」と評した（ただし大井は御前会議の日付を9月8日としている）。
久保田芳雄は大戦に参加することに反対だった海軍がなぜ、陸軍に押し切られたのか疑問を持つ日本人が多いとした上で、永野から直接、所信を聞いた訳ではないが以下の通りの所信だったと聞いていると述べている。
時の流れというものはなかなか押しとめられぬ。若し海軍が真向から反対すれば、時の流れで陸軍と海軍が衝突し内乱まで発展する恐れがあった。内乱に発展すれば国が滅亡するかもしれない。悪くすれば民族滅亡の恐れがある。英米と若し戦うとすれば、恐らく九九％勝ち目はない。然し一％はやりようによっては負けないですむかもしれぬ。而も勇戦奮闘の上で負けたとしても、民族が滅びることは絶対にない。日露戦争の時は満州軍総司令官大山元帥と児玉参謀長は、出師に当り、当時の政治家に適当な時に終戦を依頼して出発している。今次大戦でも最初の戦いは何とかなろうから、終戦の時期をうまくつかめればよい。
海軍戦争検討会議記録によると当時の軍令部第一部長だった富岡定俊は、昭和43年2月、海上自衛隊幹部学校学生に対して講演を行った際、次のように述べたとされる。
戦後、私は永野軍令部総長に対し、正確な歴史として残すため、総長が戦争止むを得ずと判断された本当の理由は何であったかを問うことがあった。永野さんの答は「あそこまで引っ張ってきて、事ここに至る。ここで戦争をしないで屈することは、日本に内乱が起こることを意味する。陸軍がクーデターを起こす。海軍にも勇ましいのがいたが、大体は自存自衛で、止むを得ねば戦うといった程度。そこで陸海軍が相撃つこととなり、陸軍が勝つだろう。国民の多くも当時は無責任な勇ましさだった。陸海軍相撃ってから戦争になったら、まことにだらしのない、歴史に残る戦争になる。やはり一致して戦争をせざるをえない。自存自衛のために同意した
また、永野修身の副官を務めた関口鉱造（海兵59期）によると以下のように証言している。
永野さんはね、対米英戦争を避けられるならこれに越したことがないが、もし絶対的にさけ難しと決定されるに至るなら、開戦の時期は米英が目下その軍備を増強し日一日と増強して優勢となりつつある現状と戦域特に北太平洋の気象等の関係からして12月上旬以降に延することは不可能であると考えていた。また古来世界中で戦わずして屈した国が成功した例はないと、及ばずながら戦って負けてもいつか復興するんだと述べていた
開戦の直前、永野修身は日本海軍のブレインとなっていた大学教授やその他の研究者を集め「戦争とは何か？」をテーマに研究を命じていたという。
吉田俊雄は、アメリカの国力を知るからこそ、その戦力が強大化しないうちにタイミングを見計らった行動をとるべきと考えていた旨を推測している。永野は渡米経験を含め海外勤務の経験が豊富であり、アメリカの底力を良く知っていたため、この種の強い開戦決意の姿勢は元来からのものではなく、亀井宏によれば1941年6月頃から表出してきたものであったという。吉田・亀井は、「バスに乗り遅れるな」といった言葉に代表される欧州の戦局と日独伊三国同盟などの国際関係、軍令部内の作戦課の意向と詳細な分析結果、陸軍との調整役として重宝された結果大陸での駐兵を譲らない陸軍強硬派の影響を受けていたとされる海軍省軍務局の石川信吾やドイツ駐在組（あるいは渡米経験のない高級士官全般）の報告、それらによる下からの突き上げなどが影響しており、奉答の際も部下の用意した書面を読み上げている際と、永野個人の意思で述べている際とではニュアンスが大きく違っていたこともあったと指摘する。また、国内での軍事革命への胎動を警戒していたと言う。
一方、鳥居民は永野の南仏印進駐における一連の言動は、陸軍による独ソ戦介入を避けようしたものであり、日本が二正面戦争という愚を冒そうとしたのを避けようして海軍省に一部同調したのではないかと推察している。あの時、仮に日本が独ソ戦に参戦した場合、日本は蒋介石政権とソ連を相手に戦いをしつつ、背後で緊張関係にある（戦争準備を進めている）アメリカと対峙せねばならなくなるが、6月の時点で蘭印との交渉は決裂しており、石油、鉄、アルミ、ゴム、航空燃料など、日本が必要とする物資の供給は完全に絶たれており、国内に残されていた限られた備蓄だけで先の見えない戦争をしなければならない事態に陥る上、イギリス支援を焦るアメリカは対独包囲網の形成のためにソ連との結びつきも強めており（レンドリース法を参照）、日本がドイツと共にソ連を挟撃した場合、三国同盟が発動されたと判断し（口実に）、唯一輸入することが許されていた物資である石油の供給をも絶ってきたり、石川信吾大佐が、松岡外相に対して指摘（「ソ連と戦争すれば、アメリカが出てこないと言うわけではないでしょう。支那事変をこのままにして戦争をすれば、アメリカが適当な時期をつかんで攻めてくるのは知れきったことです。海軍はアメリカに備えるだけで精一杯なのに、ソ連を相手にせよと言われてもできるものじゃありません。対ソ開戦などとバカげた話はしないで下さい」）してるように欧州戦線の状況次第では、アメリカの判断で戦を仕掛けてくる恐れがあった。その場合、日本の外交的立場は圧倒的に不利で、最早アメリカと外交交渉を継続できる余地はなく、石油の残量がなくなれば破局の道を辿るほかなかったという。実際、独ソ開戦以来、関東軍首脳部は日独伊三国同盟に基づき対ソ戦を強く主張し、関東軍特種演習（関特演）などを切っ掛けにドイツ軍と協力して東西からソ連軍を挟撃しようと考えていた。特に当時の陸軍はノモンハン事件の大敗や日華事変の泥沼化によって、国民の信頼を失いかけており、陸軍中堅層を中心に大戦果を望む声が強くあった上、陸軍の参戦を願う国民の声もあり、関東軍の挑発行動によって第二の盧溝橋事件・ノモンハン事件を通じて戦闘がはじまること警戒していたのではないかと推察している。陸軍参謀本部の計画では、8月29日前後を対ソ開戦日として設定し、極東のソ連軍がヨーロッパ戦線へ移送するのを見計らって、対ソ開戦に踏み込むというものであったが、特に、当時の陸軍内部では石原莞爾による満州事変以来、関東軍をはじめとする中間階級の人々が中心となって武勲を立てるために、全体を省みない独断専行が常道化し、後の政府及び大本営の政策に大きな影響を及ぼしていた。このことについて海軍反省会では陸軍自体が陸軍内を制御できなくなっていたと、当時の状況について振り返っている。
海軍は軍艦とか駆逐艦に乗せられて、艦長が右、左といっていれば、それに従っていく以外独断専行をやる余地はない訳ですね。ところが、陸軍の方は陸戦でしょう。遠く分散しているから、独断専行をやらんとですね、一々上の人の命令を受けてられない。そういうところから独断専行がだんだん下克上の方にいってしまったんだ。
1941年8月3日には陸軍側の田中新一作戦部長と有末次二十班長らがソ連態度案を海軍側に提出したが、対ソ開戦等の文字を削除するように海軍が迫り、5日に妥結した。 同日には永野と同じ軍令部に所属していた高松宮宣仁親王が昭和天皇に対して「アメリカとの戦いは避けられない」と進言しており、なおも北進しようとする陸軍の動きを止めようとしたのではないかと鳥居民は推察している。高松宮日記には「結局南北どちらに進んでも結果は同じことで、北に行ってアメリカが黙っていれば良いがそうもいかない。北に行けば（日ソ戦争が勃発すれば）それ以上のことになる」という趣旨の文があるとし、日米交渉を続けられる見込みのある南を押したのではないかと推察している。南仏印進駐を許可するにあたり、軍令部は情報部長を現地に派遣し、米英の動向を調査させている。その調査結果は「進駐しても武力衝突は起こらない、石油禁輸はあるかもしれない」というものだった。しかし、このことが後に永野を縛り、陸軍首脳部の前で発言が出来なくなってしまったのではないかと推察している。つまり海軍が組織的に陸軍の北進を阻んだことが判明すれば陸海軍の対立が決定的となり、国防上問題となる。
さらに鳥居は、7月30日での永野の上奏は日華事変以来悪化の一途を辿っていた日米関係を改善させるための第一歩であり、三国同盟を解決して日米交渉をまとめない限り、難しい戦争をしなければならなくなることを昭和天皇に伝えることで、同盟問題を閣議に上げようにとしたのではないかと推察している。特に当時の欧州情勢は東西戦線ともドイツ軍が優勢で、米国はドイツ軍によるイギリス本土侵攻とソ連侵攻に神経を尖らせており、日本が同盟から脱して、世界大戦の渦から外れることで（陸軍の管理下にある支那駐兵問題に触れずに）日米関係を修復させる糸口を作ろうとしたのではないかと推察している。日米間で支那駐兵問題が取り上げられるようになるのは欧州情勢が一段落するずっと後だった。この上奏を受けて不安に感じた昭和天皇は、日米戦争を「捨て鉢の戦争」と呼び、閣議で同盟問題を取り上げようとした節があるが、木戸幸一内大臣が米国は日本の三国同盟締結を認めているとし、三国同盟を破棄しないようにと助言、さらに天皇の不安を無くすためにと召還された及川古志郎海軍大臣の助言によって無効化されてしまっている。鳥居は、及川海軍大臣も豊田副武と同様、永野の真意は知っていたが、当時の及川大臣は三国同盟締結の失態から極度に責任を負わされることを警戒しており、日頃から部下たちにも「下駄を履かされるな」と言明し、組織の機能が正常に機能をしなくなっていたと指摘している。更に及川大臣は大事な局面で辞職する際、引継ぎを一切行わずに辞職してしまい、後任の嶋田繁太郎海軍大臣は重要な局面で状況を十分に飲み込めないまま公務に就いたため、海軍大臣職が完全に機能不全に陥っていたことも指摘している。戦後出版された昭和天皇の言葉をまとめたとされる独白録にも、三国同盟と石油の関係、そして同盟を結んだことに対する後悔の念が綴られている。
開戦への経緯については「ナリユキ任せ」として、他の首脳部一同と同様に厳しく批判があるが、この問題について、『海軍反省会』においては、永野だけの問題ではなく、旧帝国海軍という組織全体の体質に問題があったという指摘もある。当時の日本海軍の伝統では、海軍大臣にある役職の者を除き、政治に干渉してはならないと厳しく教育を受けていた。日本海軍は「サイレント・ネイビー」を合言葉に、満州事変以来、長年に渡って陸軍の横暴を見て見ぬふりしてきたことが、その後の災いに繋がったと振り返っている。亀井宏は職務上永野以外の人物だったとしても統帥部の頂点にいた人物が、戦争に反対することは不可能であったと指摘する。
最終的に開戦を覚悟した原因については日本国内の事情だけではなく、アメリカ側も既に日米開戦を決意しており、アメリカ政府主導のもと日本本土への先制攻撃（空襲）を計画していた。また、戦争を敬遠していたというアメリカ国民の意見も開戦直前には変化しており、アメリカにいる野村吉三郎大使からアメリカ世論が対日戦争を支持する空気にある事との報告も受けていた（詳細は「ギャラップ (企業)#ギャラップによる主な調査」を参照）。「戦争発生と吾人の立場」によると永野自身も日本周辺でアメリカ側が飛行場の整備・航空兵力の増強を進めていた事実を察知しており、最終的に日本として自衛戦を覚悟する他なかったことが書かれているほか、海軍反省会などの一次資料によると、永野修身が大阪の役での徳川家康の行動（徳川家康が豊臣方に都合の良いことを言い、大阪城の外堀・内堀を埋めさせて丸裸になったところを攻め滅ぼした例）に例えているように、一、二年は平和は保たれるかもしれないが、アイオワ級戦艦4隻、 エセックス級空母10隻を基幹とする合計135万トンの新艦隊（戦備）が完成するタイミング＝日本の石油が枯渇するタイミングを見計らってから、アメリカ側がより高圧的になり、日本に攻めてくるのではないかと予測していた（黒船来航時のような砲艦外交を仕掛けられる事態になることを恐れていた）。日本海軍は、最悪な事態に陥るのを避け、日本が有利なうちに予防戦争に出て、講和あるいは停戦に持ち込もうとしたのではないかと広く考えられている。
アメリカが企画していた日本への先制攻撃計画の概要（ABCニュース）