富山電気通信部
脚註

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1 2 3 4 5  昭和24年電気通信省告示第31号（『官報』、1949年（昭和24年）8月13日）
↑  日本電信電話公社電信電話事業史編集委員会編、『電信電話事業史 第一巻』（307頁）、1959年（昭和34年）10月、電気通信協会
↑  日本電信電話公社電信電話事業史編集委員会編、『電信電話事業史 第一巻』（308頁）、1959年（昭和34年）10月、電気通信協会
↑  昭和25年電気通信省告示第262号（『官報』、1950年（昭和25年）12月4日）
1 2  日本電信電話公社電信電話事業史編集委員会編、『電信電話事業史 第一巻』（314から316頁）、1959年（昭和34年）10月、電気通信協会
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（444及び445頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（372頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
1 2  昭和27年日本電信電話公社公示第79号（『官報』、1952年（昭和27年）10月28日）
↑  日本電信電話公社電信電話事業史編集委員会編、『電信電話事業史 第一巻』（323頁）、1959年（昭和34年）10月、電気通信協会
↑  「総工費5億円で今秋着工 富山電気通信部の総合ビル」、『富山新聞』朝刊3面、1955年（昭和30年）2月21日、富山新聞社
1 2  なお富山電々ビルは同年11月に完成し（『北国年鑑 1959』（147頁）、1959年（昭和34年）、北國新聞社）、12月より富山電報電話局も同所へ移転した（日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（446頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局）。
1 2  「富山電気通信部 新庁舎が完成」、『富山新聞』朝刊3面、1981年（昭和56年）7月8日、富山新聞社
1 2 3 4  北日本新聞社編、『とやまの会社 第3集』（157頁）、1986年（昭和61年）6月、北日本新聞社出版部
↑  『電気通信年鑑』（178頁）、1982年（昭和57年）7月、さんちょう
1 2  内閣制度百年史編纂委員会編、『内閣制度百年史 上巻』（558から560頁）、1985年（昭和60年）12月、大蔵省印刷局
↑  『官界通信』第1675号（12頁）、1985年（昭和60年）2月25日、官界通信社
1 2  石川県編、『石川県史 現代篇 6』（581頁）、1995年（平成7年）3月、石川県
↑  昭和26年電気通信省告示第19号（『官報』、1951年（昭和26年）2月1日）
↑  昭和26年電気通信省告示第187号（『官報』、1951年（昭和26年）9月4日）
↑  日本電信電話公社編、『日本電信電話公社関係法令』（3から47頁）、1953年（昭和28年）、日本電信電話公社
↑  日本電信電話公社電信電話事業史編集委員会編、『電信電話事業史 第一巻』（323頁）、1959年（昭和34年）10月、電気通信協会
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（589頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和35年厚生省告示第219号（『官報』、1960年（昭和35年）7月18日）
↑  昭和50年厚生省告示第312号（『官報』、1975年（昭和50年）11月10日）。なお同日から昭和50年日本電信電話公社公示第81号により、昭和27年日本電信電話公社公示第79号が改正され、健康管理所に関する規定が日本電信電話公社職制に定められた（『官報』、1975年（昭和50年）6月4日）。
↑  昭和24年電気通信省告示第72号（『官報』、1949年（昭和24年）10月18日
↑  昭和24年電気通信省告示第122号（『官報』、1949年（昭和24年）12月26日）
↑  昭和24年電気通信省告示第123号及び第124号（『官報』、1949年（昭和24年）12月26日）
↑  昭和25年電気通信省告示第287号（『官報』、1950年（昭和25年）12月19日）
↑  昭和26年電気通信省告示第64号及び第66号（『官報』、1951年（昭和26年）4月27日）
↑  昭和27年電気通信省告示第51号及び第52号（『官報』、1952年（昭和27年）2月21日）
↑  昭和27年電気通信省告示第142号（『官報』、1952年（昭和27年）5月14日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（582頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和27年日本電信電話公社公示第56号（『官報』、1952年（昭和27年）10月1日）
↑  昭和28年日本電信電話公社公示第71号（『官報』、1953年（昭和28年）4月2日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（585頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和33年日本電信電話公社公示第1号（『官報』、1958年（昭和33年）1月8日）
↑  昭和33年日本電信電話公社公示第150号及び第151号（『官報』、1958年（昭和33年）12月3日）
↑  昭和36年日本電信電話公社公示第77号（『官報』、1961年（昭和36年）10月2日）
↑  昭和37年日本電信電話公社公示第1号（『官報』、1962年（昭和37年）4月2日）
↑  昭和37年日本電信電話公社公示第39号（『官報』、1962年（昭和37年）7月12日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（597頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（469及び599頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局
↑  昭和40年日本電信電話公社公示第56号（『官報』、1965年（昭和40年）8月26日）
↑  昭和40年日本電信電話公社公示第83号（『官報』、1965年（昭和40年）12月18日）
↑  昭和41年日本電信電話公社公示第7号（『官報』、1966年（昭和41年）4月26日）
↑  昭和42年日本電信電話公社公示第112号（『官報』、1967年（昭和42年）3月31日）
↑  昭和42年日本電信電話公社公示第34号（『官報』、1967年（昭和42年）7月6日）
↑  昭和42年日本電信電話公社公示第67号（『官報』、1967年（昭和42年）9月29日）
↑  昭和43年日本電信電話公社公示第66号（『官報』、1968年（昭和43年）9月3日）
↑  昭和44年日本電信電話公社公示第8号（『官報』、1969年（昭和44年）4月26日）
↑  昭和46年日本電信電話公社公示第79号（『官報』、1971年（昭和46年）9月13日）
1 2  昭和46年日本電信電話公社公示第120号（『官報』、1971年（昭和46年）12月3日）
↑  昭和47年日本電信電話公社公示第24号（『官報』、1972年（昭和47年）4月27日）
↑  昭和50年日本電信電話公社公示第175号（『官報』、1975年（昭和50年）11月5日）
↑  日本電信電話公社北陸電気通信局編、『北陸の電信電話 その九十年の歩み』（411頁）、1964年（昭和39年）10月、日本電信電話公社北陸電気通信局