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朝鮮人民軍空軍
歴史 > 創設

ソ連進駐後の1945年10月（9月とも）、ソ連航空学校出身の王連と名古屋航空学校出身の李闊（리활、リ･ファル）らを中心に日本航空学校出身20名、中国飛行学校出身約10名、満州国軍出身と各航空隊で勤務した20名、合計約50人が集まって民間組織として新義州航空隊を発足させた。この組織は空軍の母体となり、軍事顧問としてソ連よりマイオリ・マクシム少佐を迎え、使用機は日本の九五式一型練習機3機であった。
10月25日、各地域の熱誠分子の中で学力優秀者を選抜して操縦教育隊（30名）、整備教育隊（30名）、通信教育隊（20名）に入隊させ、本格的に教育が開始された。これらは新義州航空隊第1期生として翌年1月に教育を終えた。1946年2月23日、第2期生160名が入隊した。またこの時に日本や中国、満州、ソ連から帰国した航空関係者が約400名に達したので、第2期生は訓練および経費の関係上、5月から平壌学院に移動し航空中隊を編成、学院内に航空課を設立した。第2期生は6月に卒業した。第3期生からは航空隊が平壌学院に吸収されたため、第3期生は平壌学院航空第1期生として同年10月に卒業した。第2期生は500名となり空軍建設が軌道に乗り始めた。第1期生から第3期生までの中で成績優秀者300名を選抜してソ連に留学させた。彼らは1947年初めに帰国した。航空中隊は航空大隊に昇格、航空課は航空部となり王連が部長、李闊が副部長となる。
1947年8月20日に朝鮮人民軍の正規組織として最初の航空隊を編成し、この日が1972年政令で空軍記念日となる。
1948年2月8日朝鮮人民軍が成立、1948年9月18日、航空大隊は人民武力省の指揮下となる。同年末まで約900人の航空関係者をモスクワに留学させて再教育を施した。そして1948年末にソ連軍が朝鮮半島から撤退するとYak-9やLa-7、Il-10などの第二次世界大戦末期に開発された機体を引き継ぎ、本格的な拡張を開始した。
1949年1月に航空大隊は平壌に移転し、第25飛行連隊に昇格。3月に金日成が訪ソするとYak-9やIl-10などの各種航空機30機が追加導入され、1949年12月に追撃機、襲撃機、教導の3個連隊及び工兵大隊で編成した航空師団が創設された。師団長は王蓮、副師団長は李闊、各連隊長はソ・ジュピル（追撃機）、チェ・ヒョンオク（襲撃機）ら陸軍少年飛行兵15期出身者であった。1950年1月17日、部隊名称が第11飛行師団に変更。1950年4月、Yak-9やIl-10を追加で60機導入した。
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| 役職 | 役職 | 氏名 | 出身校 | 前歴 | 備考 |
| 師団長 | 師団長 | 王連 | ソ連航空学校 | 中国共産党員、機械工程学校助教、第18集団軍総参謀部航空組組員 |  |
| 副師団長 | 副師団長 | 李闊 | 名古屋航空学校 |  |  |
| 文化副師団長 | 文化副師団長 | 劉成傑 | サマルカンド師範大学 | ソ連共産党員、タシケント高等中学校語文学教員兼教務主任 | 高麗人 |
| 参謀長 | 参謀長 | 金萬永 |  | 朝鮮義勇軍隊員 |  |
| 追撃機連隊 | 連隊長 | ソ・ジュピル | 少年飛行兵15期乙 |  |  |
| 追撃機連隊 | 文化副連隊長 | 李ジュハク |  |  |  |
| 追撃機連隊 | 参謀長 | 金ナムハク |  |  |  |
| 追撃機連隊 | 第1大隊長 | 玄龍瑞 | 少年飛行兵15期乙 |  |  |
| 追撃機連隊 | 第2大隊長 | 朴敬玉 | 少年飛行兵15期乙 |  |  |
| 追撃機連隊 | 第3大隊長 | 安ソンドク |  |  |  |
| 襲撃機連隊 | 連隊長 | 崔賢玉 | 少年飛行兵14期乙 |  |  |
| 襲撃機連隊 | 文化副連隊長 | チョン・チュンウ |  |  |  |
| 襲撃機連隊 | 第1大隊長 | 李英一 | 少年飛行兵14期乙 |  |  |
| 襲撃機連隊 | 第2大隊長 | 康大鏞 | 特操1期 | 日本軍飛行師団操縦士 |  |
| 襲撃機連隊 | 第3大隊長 | 張然鎮 | 少年飛行兵14期乙 | 日本軍第12錬成飛行隊（宙第526部隊）操縦士 |  |
| 教導連隊 | 連隊長 | 許民國 | 名古屋航空学校 |  |  |
| 教導連隊 | 文化副連隊長 | チ・チョンシム |  |  |  |
| 教導連隊 | 参謀長（初代） | 金ハンウク |  |  |  |
| 教導連隊 | 参謀長（2代） | チェ・ヒチュン |  |  |  |
| 教導連隊 | 第1大隊長 | 李興富 | 少年飛行兵15期乙 |  |  |
| 教導連隊 | 第3大隊長（初代） | 金ヨンゴン |  |  |  |
| 教導連隊 | 第3大隊長（2代） | 金ハンウク |  |  | 前教導連隊参謀長 |

朝鮮戦争開戦時点で、226機の飛行機を保有、追撃機84機、襲撃機113機、他29機であった。対して韓国空軍はL-4連絡機8機、L-5連絡機4機、T-6練習機10機の計22機だけであり、飛行師団は韓国空軍の9.7倍に達する飛行機を有し、かつ主力が韓国が保有しない戦闘機と爆撃機であったため、航空戦力は北朝鮮が圧倒的優位であった。
しかし北朝鮮の保有機の状態は劣悪であった。北朝鮮政府はソ連第9空軍軍団から飛行機を購入したが、これらは老朽化が深刻であった。しかもこれらの購入費用は新型機購入の費用に匹敵していた。購入したYak-9には21機中10機に異常があった。Il-10機の状態はYak-9機より1年後に製造されたため、相対的に良好であったが、33機中6機に異常があった。一方でソ連空軍からではなく、ソ連の製造工場から直接受領した飛行機は概ね良好であった。部品不足も深刻で、予備部品はYak-9の場合15～20パーセント、Il-10は50パーセントのみ確保されていた状態であった。開戦まで故障が頻発、老朽化問題は全く改善されなかった。
飛行師団は未だ正規軍としての創設過程にあり、不完全であった。このため北朝鮮指導部は飛行師団を主力ではなく補助戦力として見ていた。北朝鮮指導部にとって正規空軍は全面戦争に不可欠な存在であったが、ソ連は人民軍が強力な空軍を保有することを望まなかった。1948年12月にソ連特別軍事使節団の一員として入北したザハロフ将軍は「人民軍が強力な空軍と優れた機械化部隊を保有すれば、すぐに釜山を占領し、対馬島を経由して下関と佐世保まで攻撃するだろう。これはアメリカとの戦争を意味するものであり、ソ連は決してアメリカとの戦争を望んでいない」と証言した。
歴史 > 朝鮮戦争（祖国解放戦争）

1950年に始まった朝鮮戦争（祖国解放戦争）では兵力約2000人（うち操縦士200人、整備士400人）、航空機約200機（うち第一線機150）を以て韓国空軍およびアメリカ空軍と対峙した。開戦時は、Yak-9やLa-9戦闘機などを用いていた。
開戦後の6月25日、ソウルと金浦（キンポ）飛行場を空爆、27日には水原（スウォン）飛行場を空爆した。7月7日、占領直後の金浦に前進。7月中旬まで積極的な攻勢を展開した。
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| 日付 | 機種 | 数 | 損害 | 所属 | 場所 |
| 6月25日 | L-4、T-6 | 7 | 損傷 | 韓国空軍 | 汝矣島飛行場 |
| 6月25日 | C-54D | 1 | 損傷 | アメリカ空軍 | 水原飛行場 |
| 6月28日 | B-26B | 1 | 損傷 | アメリカ空軍第3爆撃飛行団 | 水原飛行場 |
| 6月28日 | F-82G | 1 | 損傷 | アメリカ空軍第68戦闘飛行大隊 | 水原飛行場 |
| 6月28日 | C-54D | 1 | 損傷 | アメリカ空軍第374兵力輸送飛行団 | 水原飛行場 |
| 7月12日 | B-29 | 1 | 撃墜 | アメリカ空軍第19爆撃飛行団 | ソウル近郊 |
| 7月12日 | L-4 | 1 | 撃墜 | アメリカ陸軍 | 大田近郊 |
| 7月13日 | L-5 | 1 | 撃墜 | アメリカ陸軍 | 大田近郊 |
| 7月14日 | B-26B | 1 | 大破 | アメリカ空軍第3爆撃飛行団 | 大田近郊 |
| 7月19日 | F-80C | 1 | 損傷 | アメリカ空軍第8戦闘爆撃飛行団 | 大田近郊 |

しかし極東空軍が全面動員されていないにもかかわらず、7月4日までに47機の航空機が破壊され、7月第一週の時点で韓国地域への出撃はできなかった。これは物理的な被害と共にアメリカ空軍介入と平壌爆撃に伴う心理的な衝撃があった。ソ連の資料によると、7月に入り空軍はほとんどの戦闘能力を喪失した。アメリカ空軍の資料によると1950年6月～10月に撃墜した北朝鮮機は合計143機（撃墜78機、推定撃墜31機、損傷34機）であり、月別に見ると6～7月に81機、8月に48機、9月に14機を撃墜し、10月に入ると撃墜した航空機は無かった。また1950年8月26日、ソ連軍総参謀部作戦総局に送られた調査報告には、開戦時177機の襲撃機と追撃機を保有していたが、7月20日には85機を失って92機（襲撃機57機、追撃機35機）となり、8月24日には36機の航空機（襲撃機34機、追撃機2機）と23人のパイロットだけしか残っていなかった。以後はレーダー管制に依存して洛東江戦線まで出撃して作戦を行った。主に速度の遅い観測機や連絡機を狙ったが、このような制限的な攻勢も1950年9月以降に中断された。
1950年10月19日に中華人民共和国の中国人民志願軍（抗美援朝義勇軍）が参戦すると、空軍は一旦満州で形成立て直しを図り、1951年1月に空軍司令部を設置、同年3月15日には遼寧省安東四道溝にて中国人民志願軍空軍和朝鮮人民軍空軍連合作戦司令部（司令員：劉震（中国語版））が成立、延吉に航空学校を創設し搭乗員を養成、ソ連から更に戦闘機を供与され形勢を建て直した。空軍パイロットの再教育は、1950年12月末に到着したソ連軍第324戦闘飛行師団が担当、1951年1月5日から着手した。第324戦闘飛行師団が1952年1月に満州から撤収後は、第190戦闘飛行師団に置き換えられた。ソ連の計画はアメリカ空軍と直接対決せず、中国のパイロットを訓練させ、その任務を中国に代わらせることであり、この計画は北朝鮮にも同様に適用された。
パイロット養成は延吉の航空学校、満州に駐屯していた第64戦闘飛行軍団、ソ連沿海州、それ以外のソ連地域で行われていた。延吉で初級訓練が行われ、修了した人員は第64戦闘飛行軍団に送られMiG-15の操縦訓練が実施された。沿海州では1950年10月時点で201名が訓練中で、他にキエフ、モスクワ、レニングラード、チカロフ、イルクーツクの航空学校や教育部隊で教育が行われていた。
1951年12月、司令部を平壌に戻し、中国人民志願軍空軍所属のMiG-15とともに前線復帰した。アメリカ軍中心の国連軍も既にF-80やF-84などのジェット戦闘機に更新しており、またMiG-15と同じ後退翼ジェット戦闘機F-86戦闘機とも空中戦となった。それでも、パイロットの練度不足もあり、国連軍が航空優勢を続けた。
北朝鮮空軍はソ連空軍が独ソ戦時に使用した戦術とっており、その一環としてPo-2による夜間爆撃が1950年11月頃から実施された。低空飛行でレーダーに捕捉されずに部隊や飛行場に爆弾を投下した。1950年11月、平壌飛行場に駐留していた米空軍第8戦闘爆撃飛行隊を攻撃して11機の戦闘機を損傷させた。前線膠着後は金浦と水原飛行場が攻撃目標となり、1951年6月17日に2機のPo-2が水原飛行場の第335戦闘迎撃大隊のF-86戦闘機9機に損傷を与えた。1953年6月15日には大統領官邸の景武台に爆弾投下した。国連軍はPo-2迎撃にF-94戦闘機などを投入したが、Po-2の速度があまりにも遅いため迎撃は困難であった。戦争中に少なくとも1機のF-94がPo-2を追撃するために速度を遅くしたため墜落した。この夜間爆撃は、朝鮮戦争で北朝鮮空軍の最も効果的な作戦と評価されている。しかしアメリカ空軍がPo-2離着陸飛行場を大規模爆撃し、Po-2による攻撃は1953年7月上旬以降中止された。Po-2の他にYak-18も使用され、1953年6月に4～5機のYak-18が仁川の油類野積場を爆撃し550万ガロンの燃料を炎上させた。
休戦時点で5個師団を有し、戦闘機はMiG-15、Yak-9、La-11、爆撃機はIl-10、Tu-2のほか、少数のIl-28を有した。
歴史 > 冷戦期

その後、冷戦時代にはソ連と中国からの多大な支援と供与もあって、MiG-19/J-6やMiG-21/J-7、Il-28などをソ連や中国から輸入した。一時は錬度も高く、ベトナム戦争中の1966～68年には、北ベトナムの防空任務に第203航空隊が派遣された（朝鮮民主主義人民共和国のベトナム戦争参戦参照）。1966年末に派遣された第203航空隊は、ベトナム人民空軍指揮下の第923連隊として1967年5月までに配置につき、常時24名のパイロットを含む150名の兵士がベトナムに駐屯した。朝鮮人民軍空軍パイロットは26機の米軍機を撃墜する一方、14名が戦死、現地に埋葬された。2002年には、墓が北朝鮮の人民軍英雄烈士墓に移され、現地に記念碑が立てられた。1969年には日本海上空でアメリカ海軍の電子偵察機を撃墜する（アメリカ海軍EC-121機撃墜事件）など、強力な戦闘力を有した。
歴史 > 冷戦末期以降

しかし、1980年代以降の経済停滞による軍事力低下と物資不足に加え、ソビエト連邦の崩壊と中国の改革開放によって中ソからの支援は急激に減少。1980年代末に導入したMiG-29を最後に、新鋭機購入はおろか訓練の燃料にも事欠く状態になり、さらに慢性的な食糧不足で士気や整備も不足して戦闘能力は著しく低下した。
2000年代も、機材老朽化や燃料不足は続くが、2003年には米軍偵察機をMiG-29が追尾、2009年には衛星打ち上げを守るためにMiG-23MLが出撃したり、2010年の延坪島砲撃事件の際もMiG-23が出撃し韓国軍機を狙うなどの動きを見せる。2012年に開催された金日成生誕100周年の軍事パレードにおいてMiG-29が5機編隊で金日成広場の上空で祝賀飛行を実施。そのほかにも、朝鮮中央テレビにおいてMiG-29やSu-25が編隊を組んで機動飛行をする様子を頻繁に公開している。2015年10月1日の朝鮮労働党創立70周年記念軍事パレードではAn-2の編隊飛行が公開された。2016年9月24日・25日には、元山市の元山空港で北朝鮮初の航空ショーである元山国際友好航空祝典が開催され、海外メディアにも公開された。祝典では、MiG-29やSu-25、MiG-21、MD500の演技飛行や落下傘部隊によるパフォーマンスが行われたほか、女性パイロットの存在も公表している。2016年10月には航空ショー確認にP-700が登場した。
歴史 > 2020年代

韓国の国防白書によると、2020年12月の時点での保有戦闘機数は約800機。しかし機体の更新や必要なメンテナンスは行われておらず、2021年のイギリス国際戦略研究所の分析では動員可能な攻撃機は75機程度と推定している。
2022年10月8日、空軍は大規模航空総合訓練を実施、約150機が参加したと発表した。中には古典的な戦闘機であるミグ15も含まれていると見られた。
この訓練について韓国側では、「実際は飛行できたのは練習機も含めて40機ほど」「4機は正常な飛行ができず墜落した戦闘機があった」「実戦訓練が十分ではないため編隊飛行などで右往左往していた」「エンジンから黒煙を吹いている機が労働新聞に掲載されている」などの酷評をもって見世物的な訓練であったと報道した。
2022年11月4日、米韓共同軍事演習への対抗措置として多数の航空機を上空に展開。韓国軍合同参謀本部によると約4時間の間に約180の航跡を確認、戦闘機や爆撃機は空対地射撃などを行ったと伝えた。なお、航跡については離着陸を繰り返せば複数回記録されるため、一度に180機が動員されていたことを意味するものではない。
組織・部隊編成

北朝鮮は戦闘機を中心とした4個飛行師団と輸送機の2個戦術輸送旅団から成る。この他、特殊部隊として2個空軍狙撃旅団を形成している。
保有機数は1,300機以上。作戦機の戦力面には2013年時点で、MiG-29（推測保有機数18機）、Mig-23（56機）、Su-25（34機）が主力となるが、機数的はMiG-17、MiG-19、MiG-21等の旧式機が多数である。また、特殊部隊潜入用のAn-2を大規模に保有している。機体老朽化もあり、防空任務には地対空ミサイルや高射火器が重用されるようになってきている。
また、北朝鮮唯一の航空会社・高麗航空は、実態として朝鮮人民軍空軍と不可分と考えられ、国連安全保障理事会決議による制裁対象になっている。
所有機

いずれもソ連製と中国製の装備が大部分を占めるが、一部は西側のアメリカやニュージーランドの装備もある。一部の作戦機は迷彩が変更されている。
所有機 > 戦闘機/戦闘爆撃機

MiG-29A/S/UBファルクラム:18機以上
MiG-23MLフロッガー:46機
MiG-23Pフロッガー:10機
MiG-21bisフィッシュベッド:30機
MiG-21PFMフィッシュベッド:機数不明
MiG-21F-13/PFMフィッシュベッド及びJ-7:120機
MiG-19ファーマー及びJ-6（JJ-6練習機を含む）:100機
MiG-17フレスコ及びJ-5:107機
MiG-15ファゴット:機数不明
Su-7フィッター:18機（保管中）
所有機 > 攻撃機

Su-25K/UBKフロッグフット:34機
所有機 > 爆撃機

Il-28ビーグル及びH-5:80機（偵察機を含む）
所有機 > 輸送機

Il-76:3機（国営航空が運航）
An-2コルト及びY-5:約200機
PAC P-750 XSTOL（英語版）:中国経由で迂回輸出されたとみられ、同社は後に処罰されている。
Il-62Mクラシック:2機（要人輸送機）
所有機 > 練習機

CJ-6:180機
FT-2:35機
MiG-21U/UM:複数機
所有機 > ヘリコプター

Mi-26ヘイロー:4機
Mi-8ヒップ及びMi-17ヒップH:15機
Mi-4ハウンド及びZ-5:48機
Mi-2ホプライト:139機
MD500D/Eディフェンダー:80機（一部は武装型）
空軍基地

義州空軍基地（平安北道新義州市）
北倉空軍基地（平安南道順川市）
秦川空軍基地（平安北道泰川郡)
順川空軍基地（平安南道順川市）
价川空軍基地（平安南道价川市）
温泉空軍基地（平安南道温泉郡）
黄州空軍基地（黄海北道黄州郡）
果物空軍基地
苔灘空軍基地
歴代司令官

| 氏名 | ハングル | 在任期間 | 前職 | 後職 | 備考 |
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| 王連 | 왕련 | 1951.1 - 1952 |  |  |  |
| 韓一武 | 한일무 | 1952 - ? |  |  | 海軍司令官兼任 |
| 崔光 | 최광 | 1958.6－? |  |  |  |
| 崔勇進 | 최용진 | 1958 - 1960 | 第2集団軍司令官 |  |  |
| 呉克烈 | 오극렬 | 1967.10 - 1969 | 金策空軍大学学部長 | 総参謀部作戦局長 |  |
| 趙明禄 | 조명록 | 1977.10 - 1995.10 | 反航空部司令官 | 人民軍総政治局局長 |  |
| 呉琴鉄 | 오금철 | 1995.10 - 2008.4 |  |  |  |
| 李炳鉄 | 리병철 | 2008.4 - 2014 |  | 労働党軍事部第一副部長 |  |
| 崔英浩 | 최영호 | 2014 -  2016 |  |  |  |
| 金光赫 | 김광혁 | 2016 -  2021.2 |  |  |  |
| キム・チュンイル | 김층일 | 2021.2 - |  |  |  |
事故など

北朝鮮では経済制裁の関係により作戦機の墜落事故が続いている。以上はそのまとめである。
2009年：衛星打ち上げの際に出撃したMiG-23MLの1機が任務中に日本海に墜落。
2010年：MiG-21の1機が中国国内で墜落。
2014年：MiG-19の墜落事故が頻発し飛行が差し止められる。
MiG-29 «9.13»
J-6
J-5
An-2
MiG-15bis
北朝鮮に配備されているものと同型のMiG-23ML
北朝鮮に配備されているものと同型のMi-2
ハルナシェ

『ハルナシェ』（Harnasie）は、カロル・シマノフスキが作曲したバレエ音楽で、台本は彼自身とイェズィ・ルィタルドによる。
作品は1幕で、序奏とエピローグからなる。
初演は1935年にプラハで行われ、翌1936年にパリで舞踏家、振付師のセルジュ・リファールによって成功を収めた時はシマノフスキの死の前年だった。ポーランドでの初演は1938年にポズナンで演奏された。
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典拠管理データベース :  MusicBrainz作品
一条能清

|  凡例一条 能清 |
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時代:  鎌倉時代前期 - 中期
生誕:  嘉禄2年（1226年）
死没:  永仁3年9月1日（1295年10月10日）
官位:  正二位・参議
主君:  四条天皇→後嵯峨天皇→後深草天皇→亀山天皇→後宇多天皇→伏見天皇
氏族:  一条家（藤原北家中御門流）
父母:  父：一条頼氏、母：北条時房の娘
兄弟:  能基、能清、定氏、禅海、 女子（松殿良嗣室）、女子（洞院実雄室）
妻:  不詳
子:  公冬、頼保、宗房
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一条 能清（旧字体：一條 能淸、いちじょう よしきよ）は、鎌倉時代前期から中期にかけての公卿、歌人。非参議・一条頼氏の次男。
経歴

天福2年（1234年）従五位下に叙爵し、嘉禎3年（1237年）侍従に任ぜられ、延応2年（1240年）に正五位下・左近衛少将に叙任される。
仁治4年（1243年）従四位下・左近衛少将となる。昇進は通常より遅れがちで、寛元5年（1247年）従四位上、建長6年（1254年）に正四位下となると、正嘉2年（1258年）に左近衛中将に任ぜられ、正元2年（1260年）に出羽権介を兼ねた後、文永6年（1269年）5月1日、従三位に叙せられて公卿に列した。建治3年（1277年）に侍従に任ぜられ、これを長きにわたって務める。
弘安2年（1279年）に正三位に昇叙。弘安4年（1281年）に土佐権守を兼ね、弘安8年（1285年）に従二位に叙せられた。正応4年12月（1292年1月）にさらに正二位に昇叙がなされ、永仁元年12月（1294年）に68歳にして参議に任ぜられた。永仁2年（1294年）に参議を辞退して伊予権守に任ぜられるが、永仁3年（1295年）9月1日薨去。享年70。勅撰歌人であり、『続古今和歌集』以下の勅撰和歌集に27首が入集している。
能基・能清兄弟は時の権力者である北条氏を外戚としたため高位高官に昇った。しかし、能清以後の代に北条氏との婚姻は確認できず、曾祖父・能保より続く鎌倉幕府との関係が崩れて中御門流一条家は衰退の道を辿っていくこととなる。
官歴

※以下、『公卿補任』の記載に従う。
天福2年（1234年）10月29日：従五位下に叙す。
嘉禎3年（1237年）3月27日：侍従に任ず。
延応2年（1240年）/仁治元年
正月6日：従五位上に叙す。
4月23日：左近衛少将に任ず。
12月30日（1241年2月12日）：正五位下に叙す。
仁治4年（1243年）正月6日：従四位下に叙す（府労）。9月9日：左近衛少将に任ず（還任）。
寛元5年（1247年）正月6日：従四位上に叙す（正親町院寛元元年未給）。
建長6年（1254年）9月8日：正四位下に叙す。
正嘉2年（1258年）7月9日：左近衛中将に任ず。
正元2年（1260年）3月29日：出羽権介を兼ぬ。
文永6年（1269年）5月1日：従三位に叙す。
建治3年（1277年）9月13日：侍従に任ず。
弘安2年（1279年）3月2日：正三位に叙す。
弘安4年（1281年）3月26日：土佐権守を兼ぬ。
弘安8年（1285年）8月11日：従二位に叙す。
正応4年12月21日（1292年1月12日）：正二位に叙す。
永仁元年12月13日（1294年1月10日）：参議に任ず。
永仁2年（1294年）3月27日：参議を辞し、伊予権守に任ず。
永仁3年（1295年）9月1日：薨去。享年70。
系譜

父：一条頼氏
母：北条時房の娘
生母不明の子女
男子：一条公冬（?-?）
男子：一条頼保
男子：一条宗房
東急百貨店

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 東急百貨店本店（現在は閉店）
種類:  株式会社
市場情報:  東証1部 8232 1949年5月 - 2005年3月28日 
本社所在地:   日本 〒150-0042 東京都渋谷区宇田川町37-5  北緯35度39分41.2秒 東経139度41分46.3秒﻿ / ﻿北緯35.661444度 東経139.696194度﻿ / 35.661444; 139.696194座標: 北緯35度39分41.2秒 東経139度41分46.3秒﻿ / ﻿北緯35.661444度 東経139.696194度﻿ / 35.661444; 139.696194
本店所在地:  〒150-8019 東京都渋谷区道玄坂二丁目24番1号  北緯35度39分38.1秒 東経139度41分45.8秒﻿ / ﻿北緯35.660583度 東経139.696056度﻿ / 35.660583; 139.696056
設立:  1919年3月7日 （株式会社白木屋呉服店）
業種:  小売業
法人番号:  3011001016584 
事業内容:  百貨店業、法人外商事業、通人販売事業ほか
代表者:  代表取締役社長執行役員 大石次則
資本金:  1億円（2023年1月31日現在）
売上高:  605億5300万円 （2023年1月期）
営業利益:  3億5300万円 （2023年1月期）
経常利益:  1億3400万円 （2023年1月期）
純利益:  △36億5300万円 （2023年1月期）
総資産:  947億0700万円 （2023年1月31日現在）
従業員数:  970人 （2024年1月31日現在）
決算期:  1月31日
主要株主:  東急株式会社 100%
主要子会社:  #子会社参照
外部リンク:  https://www.tokyu-dept.co.jp/
特記事項：東急百貨店の母体である白木屋は1662年、東横百貨店は1934年に創業。1958年に白木屋が東横百貨店を合併し「株式会社東横」に変更後、渋谷に新店舗が完成した1967年に社名・店名とも現在の「東急百貨店」になった。
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株式会社東急百貨店（とうきゅうひゃっかてん、英: TOKYU DEPARTMENT STORE CO.,LTD.）は、東京都渋谷区道玄坂に本店を置く日本の百貨店。日本百貨店協会に加盟している。東急株式会社（旧・東京急行電鉄）の完全子会社で東急グループの中核企業。
概要

東京横浜電鉄（現在の東急及び東急電鉄）が渋谷駅に1934年に開業した電鉄系百貨店である「東横百貨店」が、呉服店系の老舗百貨店「白木屋」と1958年に合併して現在へと至る。
渋谷駅と直結した東横百貨店（後の東急百貨店東横店東館、現在は閉店）は、大阪・梅田の日本初の駅直結型百貨店である阪急百貨店をモデルにしており、関東における私鉄型ターミナルデパートの先駆けとして知られる。白木屋との合併は、実業家として名を馳せた横井英樹が白木屋株の買占め（M&A）を行い経営権獲得を目論んだものの難航し、五島慶太総帥率いる東急側に持株分を譲渡し白木屋が傘下に入った経緯による。合併の際、白木屋を存続会社としたため法人格は白木屋のものが生きており、設立年も1919年と、東急電鉄（1922年）より早い。日本の百貨店は呉服店系と鉄道系に大別されるが、現在の東急百貨店は鉄道系であると同時に、白木屋との合併により呉服店系の伝統も受け継いだ。その白木屋の流れを直接汲み、都心の主力店舗の一つだった日本橋店は、売上不振のため、1999年に336年の歴史に幕を下ろし閉店。東急不動産と三井不動産による跡地と周辺の一体再開発により、2004年に賃貸オフィスと商業テナント「コレド日本橋」を複合した日本橋一丁目ビルディングが竣工・開業している。東急グループの名残として東急ストアによる食料品スーパー「プレッセ」が出店していたが、それも2014年に閉店した。
連結売上高は2,700億円以上になり、売上高営業利益率は1.94 %である（2009年1月期）。旗艦店の一つである渋谷本店の売上高は1,243億円（2008年度）で、店舗別の売上高では全国8位だが、主に中高年層をターゲットとしている百貨店業界において、若者の街である渋谷では、慢性的な売上不振が続いているといわれている。決算後などにメディアで報じられる本店の売上高は、本店、東横店、法人外商事業部、通信販売事業部の売上高を合わせて、「本店の売上高」として発表しており、本店単体の売上高は非公開だった。また、子会社で総合スーパーの「東急バラエティストア」（2007年撤退）、百貨店（たまプラーザ店、青葉台店、日吉店、港北店）を出店し、多摩田園都市の流通分野の中核を担っていた。2020年には主力店舗であった東横店が渋谷駅周辺の大規模再開発の影響で閉店、2023年には同様に再開発のため本店が閉店した。2012年に、東急文化会館跡地の再開発ビルである渋谷ヒカリエへの新店舗「ShinQs」をオープンした。
スローガンは「上質な日々、ごいっしょに。」TOKYUポイント加盟店。
店舗 > 渋谷地区

本店と東横店は見かけ上独立したものとなっているが、売上高は合算（外商、通販含む）のみで、内訳を公表していなかった。
渋谷ヒカリエ シンクス（旧東横店の店舗機能を移転開業したもの）
2012年4月開店。16,000 m2
地下2・3階では2020年5月25日より東横のれん街 が営業している。
東横のれん街は、最初1951年10月27日に日本初の「名店街」（テナント集積型食料品フロア）として、東横店東館1階に15店（泉屋東京店、入船堂、榮太樓總本鋪、小倉屋山本、菊廼舎、玉英堂、コロンバン、志乃多寿司、清月堂、玉木屋、ちとせ、梅林堂、花園万頭、味の浜藤、麻布文明堂、諸国銘菓）の出店で開設された。東横店東館閉館に伴い2013年4月4日に渋谷マークシティEAST MALL地下1階へ、更に2020年5月25日には現在地である渋谷ヒカリエ内へと移転している。
→詳細は「渋谷ヒカリエ」を参照
本店
東横店西館
東横店南館と渋谷ヒカリエ
渋谷 東急フードショー（旧東横店の地下食品フロアを移転拡張したもの）
しぶちか地下1階のエリアと後に拡張した渋谷マークシティ1階・地下1階のエリアに分かれている。
THE WINE by TOKYU DEPARTMENT STORE（旧本店のワイン売り場を移転したもの）
旧本店から北に程近いオクシブビル1階に開店。単なる販売機能のほか、テイスティングカウンターや有料試飲ワインサーバーを有している。
店舗 > 支店

吉祥寺店
武蔵野市吉祥寺本町2-3-1：吉祥寺駅北口、地上9階地下3階・売場面積31,731 m2。1974年6月開店。
東京都内のデパート屋上に現役で遊園地があるのは、当店のほかは東武百貨店池袋店のみ。
→詳細は「東急百貨店吉祥寺店」を参照
たまプラーザ店
横浜市青葉区美しが丘1-7：地上5階地下3階、売場面積24,835 m2。
1982年10月「株式会社たまプラーザ東急百貨店」として開業。再編により隣接支店と合併を繰り返し2004年本体に吸収合併。
→詳細は「東急百貨店たまプラーザ店」を参照
さっぽろ店
札幌市中央区北4条西2丁目：地上10階、地下3階、売場面積30,084 m2。
1973年10月「株式会社さっぽろ東急百貨店」として開業。1978年8月本体に吸収合併。
新千歳空港ターミナルビルに売店を出店している。なお、新千歳空港には同じ東急グループのじょうてつも売店を出店している。
→詳細は「東急百貨店さっぽろ店」を参照
吉祥寺店
たまプラーザ店（たまプラーザテラス）
さっぽろ店
店舗 > 郊外型ショッピングセンター

バブル崩壊後、赤字脱却を目指して郊外の支店の直営売り場を廃止、家賃収入を得られるよう専門店ビル化した。また、食料品は日銭が入るので、食料品売り場だけに特化した展開にシフトしている。
町田東急ツインズ（旧東急百貨店町田店）
町田市原町田6-4-1：売場面積31,952 m2。
1980年10月「株式会社まちだ東急百貨店」による「まちだ東急百貨店」として開業。1989年8月吸収合併し「東急百貨店まちだ店」に改称。2007年10月業態転換。
→詳細は「町田東急ツインズ」を参照
日吉東急アヴェニュー（旧東急百貨店日吉店）
横浜市港北区日吉2-1-1：売場面積13,967 m2。
1995年11月「株式会社日吉東急百貨店」として開業。2004年業態転換。
→詳細は「日吉東急avenue」を参照
二子玉川 東急フードショー
世田谷区玉川2-21-1 二子玉川ライズショッピングセンター地下1階、売場面積6,000 m2。
地階の食品売場を名店街形式で運営で、東急ストア隣接。2011年3月17日開業。
青葉台 東急フードショー（旧東急百貨店横浜青葉台店）
横浜市青葉区青葉台2-1-1 青葉台東急スクエア South-1 本館、地下1階売場面積3,163 m2。
1992年4月に西南開発株式会社が青葉台リクレを、次いで1993年4月に西南東急百貨店が青葉台東急百貨店開業する。2000年6月に西南東急百貨店が、日吉東急百貨店・港北東急百貨店を合併し「株式会社あおば東急百貨店」 に商号変更。2004年2月吸収合併。青葉台東急スクエアは東急モールズデベロップメント (TMD) が運営するネイバーフッド型ショッピングセンター・ビル群。百貨店としてはSouth-1地階食料品売り場のみ名店街形式で運営。2000年11月改称。同スクエアには東急ストアは出店しておらず、スーパーはNorth-3の2階に富士ガーデンが入居。
→詳細は「青葉台 東急フードショー」を参照
武蔵小杉東急フードショースライス
川崎市中原区小杉町3-472：武蔵小杉東急スクエア1・2F
食品売場に特化した業態として、2013年4月2日開業。
町田東急ツインズ
日吉東急avenue
店舗 > 子会社

渋谷地下街株式会社
1957年12月「渋谷地下街」開業。
→詳細は「渋谷地下街」を参照
株式会社東急タイム
高級時計、宝飾品販売。東急百貨店及び丸広百貨店に出店。
株式会社セントラルフーズ
1957年「中央食品株式会社」として設立。1979年に東横食品工業・東横食堂と合併し「東急フーズ」（ミート事業部）となり、1994年、東急フーズの分社化により「セントラルフーズ」として再び独立。
食肉類の加工・販売、ハム・ソーセージ類の製造・販売
総菜、弁当類の製造・販売
冷凍食品の製造、輸入ならびに販売
→詳細は「セントラルフーズ」を参照
株式会社東急百貨店サービス
ビルメンテナンス、人材派遣など。
株式会社ながの東急百貨店
1958年11月「丸善銀座屋」創業（1961年2月「ながの丸善」に商号変更）。1966年12月、当社と業務提携。1970年9月「株式会社ながの東急百貨店」に商号変更。2021年5月に東急へ株式譲渡。
店舗：ながの東急百貨店
長野市南千歳1-1-1：長野駅善光寺口、売場面積22,166 m2（2館合計、サテライトショップは含まず）。
本館（地上8階（8階は屋上）地下1階）、別館Cher-Cher（シェルシェ、地上7階（7階は屋上））本館と別館（新館）とは地上3階と5階で連絡通路で繋がっている。
サテライトショップ - 中野、更埴、上田（「上田東急イン」内）、松本
→詳細は「ながの東急百貨店」を参照
株式会社北長野ショッピングセンター
1990年5月「株式会社ながの東急ライフ」設立。同年11月「ながの東急ライフ」開店。2000年1月「株式会社北長野ショッピングセンター」に移管。ながの東急百貨店の子会社。
店舗：北長野ショッピングセンター ながの東急ライフ
長野市吉田3-22-1：長野電鉄信濃吉田駅南。
株式会社クイーンズイースト（現・株式会社みなとみらい東急スクエア）
1997年2月「株式会社よこはま東急百貨店」設立。同年9月、よこはま東急百貨店「クイーンズイースト」（現・みなとみらい東急スクエア）開業。2004年6月「株式会社クイーンズイースト」に商号変更。2016年10月に同じ東急グループの東急モールズデベロップメントの子会社となった（なお、2018年1月「株式会社みなとみらい東急スクエア」に再度商号変更）。
店舗：クイーンズイースト（現・みなとみらい東急スクエア）
横浜市西区みなとみらい2-3-2クイーンズスクエア横浜内 ： 横浜高速鉄道みなとみらい駅、地上4階地下1階・売場面積1,797 m2。
日本百貨店協会非加盟店舗。
→詳細は「みなとみらい東急スクエア」を参照
ながの東急百貨店本館
過去に存在した店舗 > 日本国内

本店
→詳細は「東急百貨店本店」を参照
渋谷区道玄坂2-24-1：地上9階（9階は屋上）地下3階、売場面積35,367 m2。1967年11月1日開店。2023年1月31日閉店。
東横店
→詳細は「東急百貨店東横店」を参照
渋谷区渋谷2-24-1：西館（B1-10F）+南館（B1-8F）売場面積19,000 m2 。1934年11月開店。2020年3月31日閉店。
西館 - 1954年に行われた増改築工事で、当時日本一高い11階建て（43 m）の建物となった。3階部分を貫通するように東京メトロ銀座線の駅がある関係で、3階部分には百貨店としての売場は無かった。
南館
東急フードショー TOKYU Food Show
2000年4月7日、「食」を「流行」「ファッション」として捕らえ直した「食のテーマパーク」をコンセプトにリニューアルされた食品売場で、東横店西館・南館の地下1階に開設された。投資額は12億円、売り場面積も約40 %増床。
東館 - 地上8階（8階は屋上）地下1階（2013年3月31日閉館）
東横のれん街 - 現在は上述の渋谷ヒカリエ シンクス内に移転し営業中。
2020年1月22日時点の東横店
東京メトロ銀座線と東横店西館
東横店西館と東横店南館
東横店南館
東横店南館と首都高速3号渋谷線
日本橋店、別館東急クロワゼ
中央区日本橋1-4-1
1662年「白木屋」創業。1958年8月1日合併。1999年1月31日閉店。
→詳細は「白木屋 (デパート)」および「日本橋一丁目ビルディング」を参照
本店・別館「クロワゼしぶや」
2002年3月10日閉店
東横店・別館「123」
港北東急百貨店
横浜市都筑区茅ヶ崎中央5-1
1998年4月 「港北東急百貨店」及びTMD運営の「港北TOKYUショッピングセンター」開業。2006年3月 港北東急百貨店は食料品売場を残して撤退し専門店ビル「港北東急」となった。2011年に食料品売場も撤退、全面的にTMDのショッピングセンターとなる。
→詳細は「港北東急百貨店」および「港北 TOKYU S.C.」を参照
きたみ東急百貨店
北海道北見市大通西2-1：1982年8月開店。2007年10月31日閉店。売場面積16,000 m2。
跡地は北見市が買い取り「まちきた大通ビル」となった。
→詳細は「まちきた大通ビル」を参照
こもろ東急百貨店（ながの東急百貨店小諸店）
長野県小諸市相生町1-3-3：1983年11月開店。2002年4月30日閉店。売場面積4,562 m2。
跡地は有料老人ホーム「あすか小諸」として利用されている
→詳細は「ながの東急百貨店 § こもろ東急百貨店」を参照
おかや東急百貨店
長野県岡谷市中央町1-11-1：1997年9月26日開店。2002年4月30日閉店。売場面積10,000 m2。
跡地は岡谷市が買い取り、「イルフプラザ」となった。
→詳細は「ながの東急百貨店 § おかや東急百貨店」を参照
東横百貨店目黒売店（小型店）
目蒲線目黒駅に併設。東横興業に移管。開店・閉店時期不明。
東横百貨店蒲田売店（小型店）
大田区西蒲田7-69-1
1937年12月開店。同時に東横興業に移管。池上線蒲田駅に併設。閉店時期不明。現・蒲田東急プラザ敷地。
東横百貨店新宿店（小型店）
新宿区新宿3-1-24 京王新宿駅
1950年6月30日にGHQの命令によりOSS（国内在留一般外人に対し、円で日用品を販売する業務）に転換。1954年11月9日閉店。現・京王新宿三丁目ビル。
東横百貨店池袋店
初の本格的な支店。1964年6月1日、不振のため隣接の東武百貨店に営業譲渡。現・東武百貨店本店1・2番地。
東横百貨店平塚店
1939年、「飯島デパート」を東横興業が買収。1952年4月6日閉店。
東横百貨店熱海店
1940年、東横興業が開店。1951年11月15日閉店。
→合併以前の白木屋の店舗は白木屋 (デパート)を参照
きたみ東急百貨店
過去に存在した店舗 > 日本国外

1998年、アジア通貨危機に端を発して赤字になった海外事業からの撤退を決定。順次閉店していった。バンコク東急百貨店が日本国外で唯一の店舗になっていたが、新型コロナウイルスの感染拡大による渡航制限の影響が大きく、バンコク東急百貨店も2021年1月31日に閉店となり日本国外から完全に撤退した。
香港東急百貨（香港）
（北京語読み：シャンカン・トンジー・パイフォ）
九龍尖沙嘴梳士巴利道18-24 MTR尖東駅 新世界中心 New World Centre
1982年開店。1999年8月1日閉店。
新世界百貨 New World Department Store 1993年設立。2008年7月13日閉店。（スーパーneedsは2010年3月26日まで営業） 新世界百貨は中国本土の店舗を拡大している。
永琦百貨事業股份（永琦東急百貨）（台湾）
（北京語読み：ヨンチー・パイフォ、英語表記:Evergeen Department）
遠東 Far Eastern、來來 Lai Lai と並ぶ台湾の三大老舗百貨店だった。
本店： 台北市中山区南京東路二段6
1975年11月29日、大永興業との合弁会社設立・開業。2002年9月閉店・会社解散。
敦化店： 台北市大安区敦化南路一段246
1988年12月25日開店。1996年6月30日閉店。1994年9月16日より太平洋SOGO台北敦化館。
台中店： 台中市中区自由路二段63
1986年7月15日開店。 1999年6月15日閉店。
シンガポール東急百貨店（シンガポール） Tokyu Department Store (Singapore) Pte Ltd
Marina Square , 6 Raffles Boulevard, Singapore
シンガポール最大のショッピング・モール「マリーナ・スクエア」に出店。同モールは超一流ホテルを擁した高級ゾーン。
1987年10月8日開店。撤退済み。スクエアが2004年にリノベーションを実施したため痕跡はなし。
1994年6月 東急シーンTokyu Scene開店。 撤退済み。
東急グループは2007年3月29日、スクエアにあった「パン・パシフィック・ホテル・アンド・リゾーツ」（マリーナ・センター・ホールディングスとの合弁）の株式も手放して全面撤退となった。
バンコク東急百貨店ラチャダ店（タイ） Ratchada
1993年11月開店。同地区は1990年代に新都心計画が進められていたが、通貨危機により頓挫。大型スーパーや風俗店が並ぶ猥雑な地域となってしまった。が、2004年バンコク・スカイトレイン開通で状況は一変。日本人も住むようになってきた。カルフール（フランス）、ロビンソン（地場セントラル・グループ）が進出し、サイアム・ジャスコ（イオンタイランド）は撤退することになった。
バンコク東急百貨店パラダイスパーク店（タイ） Paradise park bangkok
2015年6月19日開店。東急百貨店としては約20年ぶりとなる海外店舗で、パラダイスパークショッピングセンター地上1・2階に賃借面積約1万3,000平方メートルの店舗として出店。「上質な生活を提案する、ライフスタイル型百貨店」をコンセプトに、主に近隣居住者をメインターゲットとしてきたが、思うように集客ができず、2019年1月末日をもって閉店した。
シロキヤ・インコーポレイテッド（ハワイ） Shirokiya inc.
1959年10月29日 - 会社設立。リバティ・ハウスLiberty Houseにて開業。
1966年 - アラモアナ・センター (Ala Moana Center) へ移転。
2001年 - 東急百貨店は海外事業からの完全撤退を決定。現地在住 日系人中心に存続運動を展開。3万人の署名が集まった。3月30日、東急百貨店元社員やシロキヤ現社員らで「シロキヤ・ホールディング」（Shirokiya Holding LLC）設立。全株式をホールディングスに1ドルで売却。アラモアナ・センター店のみが東急グループから独立した会社として再出発することになった。
2003年 - アラモアナ・センター賃貸契約更新。
2011年 - リノベーションにより「屋台村」YATAIMURAR登場。
アラモアナ店 Ala Moana
1450 Ala Moana Blvd., #2250 Honolulu,, Hawaii 存続。
パールリッジ店 （パールリッジ・センター内）Pearlridge
98-1005 Moanalua Rd., #231, Aiea,, Hawaii：1981年開店。2001年5月閉店。
マウイ店 （クィーン・カアフマヌ・ショッピング・センター内）Maui
275 W Kaahumanu Ave, Kahului,, Hawaii：1973年開店。2001年3月閉店。
バンコク東急百貨店（タイ）
บริษัท กรุงเทพ - โตคิว สรรพสินค้า จำกัด（英文表記：BANGKOK - TOKYU Department Store Co., LTD.、持分法適用会社）
バンコク・スカイトレイン国立競技場駅スカイウォーク直結。MBKセンター1-4階アンカーテナント。1985年開店。
MBK（マーブンクロン）センターは1-7階まで2500以上のショップがひしめく人気モール。
店内には資生堂、カネボウ化粧品、コーセー、ワコール、サンリオのコーナーがある。
2021年1月31日に閉店となった。
バンコク東急百貨店
実現しなかった店舗 > 幕張新都心店

海浜幕張駅近くにあるタウンセンター地区に出店する計画がアメリカのブルーミングデールズとの提携で進められていたが、諸事情により、内定が取り消された。
実現しなかった店舗 > 広島店

広島駅南口再開発計画Bブロックに進出する計画があったが、入札で西武百貨店に敗れた。
商標

東横百貨店
東京横浜電鉄の社章と同一。「TOYOKO」を組み合わせた形。
白木屋
手斧を交差させた形。材木商として開業したことによるもの。現在はハワイのシロキヤ・ホールディング・LLCが保有。
東急百貨店
2代目 - 東急の頭文字「T」のなかに、鳥（コマドリ）と花（つつじ）が入ったデザイン。“木に花が咲き、鳥が歌う楽しいスイートホーム”を意味している。
3代目 - 東京急行電鉄ならびに東急グループの共通マーク。
4代目 - 楕円と平行四辺形を組み合わせたアルファベットの"Q"。
会員組織

東急ファミリークラブ（とうきゅうファミリークラブ、英称：Tokyu Family Club ）
積立金優待制度で、毎月一定額を12ヶ月間積立てると、1年後には「積立て総額に1ヶ月分」加算された金額が利用できる。
運営は東急だが、事務局は東急百貨店の本社内にある。
東急百貨店ブライダルクラブ
リクルートクラブ
環境問題への取組み > ISO 14001

2003年度 - 2004年（平成16年）2月27日に東急百貨店本社（鷺沼物流センター除く）及び法人外商事業部が「ISO 14001」を認証取得。
2004年度 - 子会社の東急百貨店サービス（本社の一部）、鷺沼物流センターが認証収得。
2006年度 - 渋谷・本店、通信販売事業部、東急百貨店サービス本社、東急百貨店健康保険組合が認証収得。
2007年度 - 2008年2月に審査機関の定期検査を受け、ISO 14001:2004規格に基づく環境マネジメントシステムが、継続して有効であると判定を受ける。
2008年度 - 吉祥寺店が認証取得。札幌店の認証収得にむけ「ISO 14001環境マネジメントシステム」構築準備を開始。
環境問題への取組み > エコスタンプカード

以前より東急百貨店の食品売場では、レジ袋を不要の場合には「スタンプカード」を発行し、一定のポイントで現金やポイントの還元等を店舗毎に付与していたが、2009年（平成21年）1月2日より「東急百貨店エコポイントカード」として統一した。
不祥事・問題

認知症高齢者への販売
認知症を発症した独り暮らしの女性に2006年からの4年半で約1100万円分の婦人服を販売したことで、2013年に東京地裁により240万円の返金を命じられた。女性は2010年に病院から「アルツハイマー型認知症で発症から5年ほど経過」と診断され、女性の弟が事情を説明し商品を売らないよう頼んだが百貨店側は販売を続けた。東急百貨店は「特定の病気の人にだけ販売を拒否することはできない」としている。
東急グループ 流通関連企業

東急モールズデベロップメント（TMD）
「東急スクエア」などのショッピングセンターを開発運営。
→詳細は「東急モールズデベロップメント」を参照
SHIBUYA109エンタテイメント
ファッションビル「109」を運営。
東急ストア
「とうきゅう」などの5つの業態でスーパーマーケット・チェーンを展開。
→詳細は「東急ストア」を参照
東急ステーションリテールサービス
駅構内売店「toks」、10分間カットの「QBハウス」などを展開。
→詳細は「東急ステーションリテールサービス」を参照
東急グルメフロント
旧西南東急百貨店系
東急沿線でのケンタッキーフライドチキン、ベーカリー、コーヒーショップ・チェーンのフランチャイズ店を運営。
しぶそば、三宿 夢吟坊、さっぽろラーメン横丁 満龍等のチェーン展開。
「フードモール長津田」の運営。
東急不動産商業施設事業
「東急プラザ」、「マーケットパーク」、「マーケットスクエア」などを開発・運営。
1950年代の渋谷・東急百貨店
2020年の東急百貨店東横店（2020年1月22日撮影）
閉店セール中の日本橋店（1999年1月）
東横店東館（2013年3月閉館）
リチャード・ビチュヘ

リシャルト・ビチュヘ（Richard Witschge, 1969年9月20日-）は、オランダ出身の元同国代表サッカー選手。ポジションは主に左サイドのミッドフィールダー。現地オランダでの発音は「リシャルト・ヴィツヘ」。
経歴

アヤックスで活躍し、そのアヤックス時代に指導を受けたクライフ監督が獲得を希望し、大金でFCバルセロナに移籍、ラ・リーガの連覇など、タイトルを獲得したが、第4の外国人となり、出場機会は限定され、金額に見合う活躍は出来なかった。
その後はFCジロンダン・ボルドーで3シーズンプレー、1995-96シーズンには好調を維持し、UEFAカップ決勝に進出させるなどの活躍で、オランダ代表に復帰し、UEFA EURO '96に出場、1996-97シーズンからはアヤックスに復帰、1997-98シーズンの2冠に貢献した。
後に兄のロブ・ウィツヘが監督を務めていたアマチュアのADO'20でプレーしていたが、2004年にオランダ人のハン・ベルガーが監督を務めていた大分トリニータに移籍。時折冴えるプレーも見せたものの、Jリーグの水になじめず、カードを提示されることも多く、余りフィットしないまま、僅か9試合に出場したのみに終わった。大分との半年契約が終了した後にはレンジャーズFCのトライアルも受けたが契約には至らず、現役を引退した。
プレースタイル

左利きで、技術が高く、ロングフィードを得意としていた。
代表歴

A代表には1990年に初選出される。同年の1990 FIFAワールドカップメンバーに選出され、全4試合に出場した。その後は1996年の欧州選手権に出場したが、1997年に代表から引退していた。2000年に2002年ワールドカップ予選、アイルランドとの対戦で復帰したが、その試合が最後の出場となった。