stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
トリコテセン
化学構造

トリコテセン類の基本構造は、中央に酸素原子1つを含む6員環があり、それを挟む2つの炭素環から構成されている。12,13-位がエポキシド、9-位に二重結合がある、12,13-epoxytrichothec-9-ene (EPT)をコア構造と呼んでおり、それに対する置換パターンによってAからDの4種に分類することが行われている。
生合成

トリコテセン類の生合成は、まずファルネシル二リン酸がテルペン環化酵素TRI5によってトリコジエンとなる。続いてシトクロムP450であるTRI4によって酸素原子が導入されていき、フザリウム属の場合はイソトリコトリオールが生じた後、非酵素的に異性化と環化が起きてイソトリコデルモール（=3α-hydroxy EPT）となる。ここまででコア構造が完成しており、あとは水酸化、アセチル化、エステル化などを経て各種トリコテセン類が生じる。これらは3-位に酸素原子が導入されており、イソトリコトリオール(isotrichotriol)に由来することからt-typeと呼ばれることがある。
フザリウム属以外のいくつかの菌では、TRI4ホモログによって導入される酸素原子が1つ少なく、イソトリコジオールが生じる。この場合は、非酵素的な異性化と環化によってコア構造であるEPTが生じ、以後は同様の修飾を経て各種トリコテセン類が合成される。この場合は3-位に酸素原子がなく、イソトリコジオール(isotrichodiol)に因んでd-typeと呼ばれる。
糸状菌では、二次代謝産物の生合成に関わる遺伝子群は互いに隣り合った遺伝子クラスタを形成していることが多い。フザリウム属の場合、トリコテセン生合成遺伝子群は典型的には3ヶ所に分かれている。大部分の遺伝子が1ヶ所にまとまった遺伝子クラスタとなっているが、TRI1-TRI16は2遺伝子で、TRI101は1遺伝子のみで離れて存在している。
発生地域

穀物など植物のカビからトリコテセンが検出された地域は、ロシア、フランス、ブラジル、インド、カナダなど冷帯から熱帯まで多岐にわたり、食中毒の原因として報告されている。
原因菌

フザリウム属の主な生産菌
Fusarium graminearum 種複合種
F. culmorum
F. sporotrichioides
F. poae
F. equiseti
同属菌には、ゼアラレノン（ZER）やフモニシン（FUM）を生産するものがあり重複汚染も多く発生している。
キノコのカエンタケもトリコテセン類を生成するが、カエンタケの属するボタンタケ科はフザリウム属と近縁である。
毒性

体内に取り込まれる経路は、皮膚及び粘膜などからの経皮浸潤、粉塵の吸入による気管支及び肺、含有する食物摂食の三経路がある。毒性は タイプAのT-2トキシンが最も強い。
動物：主な急性症状としては、腹痛、下痢、嘔吐、脱力、発熱、悪寒、筋肉痛、顆粒球減少による二次性の敗血症、潰瘍や全身の出血などが起こる。動物実験では急性毒性として食欲不振による体重減少、慢性毒性としてIgA 産生異常によるIgA腎症、免疫力の低下、発ガン性が指摘されている。
植物：葉の形態形成阻害(タイプA)、根の伸張阻害(タイプB)などを引き起こす。
毒性 > 作用経路

トリコテセン類は、リボゾームの 60S サブユニットに結合することによる蛋白質および核酸の合成阻害による免疫阻害作用、セロトニン介在性ニューロンへの作用による食欲不振や嘔吐、免疫系細胞へのアポトーシス、炎症性サイトカインの産生などを引き起こす。このため、人間を含む動物に対し強い毒性を発揮する。
汚染事例

かつて日本では、太平洋戦争後の食糧難時に東南アジアなどからコメを緊急輸入したが、輸入米がカビ汚染で黄色に変色し毒性のあるマイコトキシンを含んでいたため、十数万トンの米を廃棄した事例がある。この黄変米事件の原因については、Penicillium属のカビが作るシトリニン、ルテオスカイリン、ルグロシン等のマイコトキシンとされている。また、第二次世界大戦後のソビエト連邦のオーレンバーク地区で発生した食中毒性無白血球症 (ATA)の原因物質で有り患者の30%～80%が死亡した。
麦赤カビ病の多発した1998年には、台風で倒伏し水に浸かったイネの変色部位から検出された。
汚染事例 > 代表的な規制値 > タイプA

T-2 トキシン
ヨーロッパ中心（ EUの基準値ではない）
食品：主に100 ppb
飼料：100 ～ 1000 ppb
HT-2 トキシン
カナダ・飼料：100 ppb
FAO/WHO合同食品添加物専門家会議（JECFA）による暫定耐容一日摂取量（PTDI）として、（T-2またはHT-2 単独又は合量）＝ 0.06 μ g/kg bw/day(2001年）
汚染事例 > 代表的な規制値 > タイプB

デオキシニバレノール(DON)
日本 : 暫定基準値として、1．1ppm(2005年)
FAO/WHO合同食品添加物専門家会議（JECFA）による暫定耐容一日摂取量（PTDI）＝1 μg/kg bw/day（2001年）
汚染事例 > 汚染調査

平成13年度に厚生労働省等の調査では、国産小麦玄麦（n=82）の DON 汚染平均値は0.16 mg/kg、最高値は 2.1 mg/kg。
輸入小麦玄麦（n =144）では DON 汚染平均値は 0.06 mg/kg、最高値は 0.68 mg/kg。と、輸入小麦より国産のほうが DON 汚染濃度が高いことを示すデータが得られた。
汚染事例 > 汚染防止対策

普通、小麦では製粉により、ふすまに高く、粉には低く含有する。酵母による分解はなく、また熱に対する安定性も高い為、通常の調理では分解されない。但し、調理方法によって食品中への残存量は変わる。特に熱に対し安定であることから、一度産生された物質を除去することは困難である為、農作物の生産段階での対策が重要である。つまり、収穫前(開花期)の適切な農薬散布や赤カビ被害穂の別刈り、収穫後の迅速な乾燥、粒厚や比重による選別などと同時に保管中の適切な衛生管理も必要となる。
古くから小麦や大麦では、赤カビ病に耐性を持たせた品種の開発が行われている。
出典・脚注

report-021.pdf 食品危害真菌とマイコトキシン規制の現状と今後 (PDF)  国立医薬品食品衛生研究所報告第124号第一部
1 2 3 4  McCormick SP, Stanley AM, Stover NA, Alexander NJ (July 2011). “Trichothecenes: from simple to complex mycotoxins”. Toxins 3 (7):  802-814. doi:10.3390/toxins3070802. PMC 3202860. PMID 22069741. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC3202860/.
↑  トリコテセン-マイコトキシン（T-2マイコトキシンなど）について 横浜市衛生研究所[リンク切れ]
↑  David E. Starkey;Todd J. Ward;Takayuki Aoki;Liane R. Gale;H. Corby Kistler;David M. Geiser;Haruhisa Suga;Beáta Tóth;János Varga;Kerry O’Donnell (2007). “Global molecular surveillance reveals novel Fusarium head blight species and trichothecene toxin diversity”. Fungal genetics and biology (Elsevier) 44 (11):  1191-1204. doi:10.1016/j.fgb.2007.03.001. https://doi.org/10.1016/j.fgb.2007.03.001.
↑  田中健治, 小林秀誉, 永田忠博, 真鍋勝「倒伏し水に浸かった日本産米のトリコテセン自然汚染」『食品衛生学雑誌』第45巻第2号、日本食品衛生学会、2004年、63-66頁、CRID 1390282679200932864、doi:10.3358/shokueishi.45.63、ISSN 0015-6426。
↑  須永恭之「農林水産省におけるかび毒のリスク管理」『マイコトキシン』第61巻第2号、日本マイコトキシン学会、2011年、65-69頁、doi:10.2520/myco.61.65。
トリコテセンのコア構造と、4種の分類
トリコテセン産生菌のひとつFusarium graminearum sensu stricto。
マックスバリュ中部

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 本社が入居する名古屋ATビル（2014年8月）
種類:  株式会社
市場情報:  名証2部 8171 1987年11月6日 - 2019年8月29日 
略称:  MV中部
本社所在地:   日本 〒460-8605 名古屋市中区錦一丁目18-22 北緯35度10分6.2秒 東経136度53分40秒﻿ / ﻿北緯35.168389度 東経136.89444度﻿ / 35.168389; 136.89444座標: 北緯35度10分6.2秒 東経136度53分40秒﻿ / ﻿北緯35.168389度 東経136.89444度﻿ / 35.168389; 136.89444
設立:  1973年（昭和48年）8月21日 （株式会社八百久・1947年（昭和22年）2月創業）
業種:  小売業
法人番号:  8190001010492 
事業内容:  食品・生活関連品・衣料品の販売
代表者:  鈴木芳知（代表取締役社長）
資本金:  39億5,049万円 （2018年2月28日現在）
発行済株式総数:  31,734,623株
売上高:  単独：1,723億3600万円 連結：1,738億4800万円 （2018年2月期）
営業利益:  単独：34億9800万円 連結：34億3300万円 （2018年2月期）
純利益:  単独：15億9800万円 連結：17億1300万円 （2018年2月期）
純資産:  単独：186億3900万円 連結：189億円 （2018年2月期）
総資産:  単独：472億円 連結：479億900万円 （2018年2月期）
従業員数:  連結：1,357名 単独：1,243名 （2018年2月28日現在）
決算期:  2月末日
会計監査人:  有限責任監査法人トーマツ
主要株主:  イオン株式会社 66.61% 株式会社百五銀行 2.08% （2018年2月28日現在）
主要子会社:  デリカ食品株式会社 100%
特記事項：従業員数は正社員の数。
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マックスバリュ中部株式会社（マックスバリュちゅうぶ、Maxvalu Chubu Co., Ltd.）は、かつて東海3県および、滋賀県に展開していたイオングループのスーパーマーケットである。本社は愛知県名古屋市。三重県最大のスーパーマーケットチェーンであった。
2019年（令和元年）9月1日にマックスバリュ東海株式会社との合併に伴い解散。
概要

1947年（昭和22年）に三重県松阪市で開業した個人事業の青果店「八百久」（やおきゅう）と、1958年（昭和33年）に三重県津市で創業したスーパーマーケット「主婦の店」、および1961年（昭和36年）に創業した「八百為商店」（やおためしょうてん）を源流とする。各社の法人化・営業譲渡・改名を経て、1999年（平成11年）に八百久改め「フレックス」・主婦の店改め「アコレ」・八百為商店改め「中部ウエルマート」（ちゅうぶウエルマート）の3社が合併し「フレックスアコレ」となった後、2002年（平成14年）にそれまでも営業上の繋がりのあったイオンによる株式公開買い付け（TOB）によってイオングループ入りし、中部地域におけるマックスバリュ運営企業となった。
2006年には、協同組合ナフコチェーンの有力な一社であったものの経営難に陥っていた「ナフコはせ川」を買収し「マックスバリュ名古屋」とした後に2007年に吸収合併、愛知県の名古屋市および周辺に展開していた同社の店舗を引き継いでいる。2013年3月1日にイオンリテールから愛知県・岐阜県内の「マックスバリュ」を継承して発足した「マックスバリュ中京」を吸収合併した。
この様な複雑な経緯を辿っている為、イオングループ他社では見られない独自の店舗ブランドや顧客サービスを展開しているのが特徴でもある。
イオンの前身である岡田屋は三重県四日市市で創業しているが、岡田屋と合併前の各社の間に直接的な繋がりは無い。また、2008年9月から関東地区で展開している小型ディスカウントストア業態である「アコレ」や2015年3月にイオンリテールから同事業を継承したアコレ株式会社（現・株式会社ビッグ・エー）も当社の前身店舗ブランドや前身企業名である「アコレ」の名称が一致しているだけで関係は無い。
沿革

→「マックスバリュ名古屋 § 沿革」も参照
→「マックスバリュ中京 § 沿革」も参照
沿革 > 八百久→フレックス

1947年（昭和22年）2月 - 中西久雄が松阪市船江町に青果店「八百久」を開業。
1959年（昭和34年）2月 - 法人化し、「有限会社八百久食料品店」（やおきゅうしょくりょうひんてん）を設立。
1967年（昭和42年）5月 - 「有限会社八百久食料品店」を「有限会社八百久フードセンター」（やおきゅうフードセンター）に商号変更。
1973年（昭和48年）8月 - 有限会社八百久フードセンターから営業権の譲渡を受け、「株式会社八百久」を設立。
1979年（昭和54年）9月 - スポーツ・レジャー・文化事業を展開する「株式会社サンパーク」を設立。
1983年（昭和58年）2月 - 「株式会社八百久」の社名を「フレックス株式会社」に商号変更。
1987年（昭和62年）11月 - 名古屋証券取引所第2部に上場。
1990年（平成2年）1月 - 自動車ディーラー「株式会社ユーノスロードフレックス」（後にフレックスオートライフ株式会社に社名変更）を設立。
1999年（平成11年）9月 - フレックスオートライフを解散。
沿革 > 主婦の店→アコレ

1958年（昭和33年）6月 - 「株式会社主婦の店（津）」を設立し、津市丸之内にてスーパーマーケットを開業。
1962年（昭和37年）6月 - 「株式会社白子主婦の店」を設立し、鈴鹿市白子にスーパーマーケットを開業。
1971年（昭和46年）7月 - 「株式会社白子主婦の店」を「株式会社主婦の店」に商号変更。
1981年（昭和56年）6月 - 「株式会社主婦の店」の営業権を株式会社鈴鹿マートに譲渡し、「株式会社主婦の店サンフーズ」に商号変更。
1991年（平成3年）3月 - 「株式会社主婦の店サンフーズ」を「サンフーズ株式会社」に商号変更。
1993年（平成5年）12月 - 「サンフーズ株式会社」と「株式会社主婦の店（津）」が合併し、「株式会社アコレ」に商号変更。
1995年（平成7年）10月 - アコレが滋賀県1号店「バリューセンター甲南店」を開店。
沿革 > 八百為商店→中部ウエルマート

1961年（昭和36年）7月 - 「有限会社八百為商店」を設立。
1985年（昭和60年）8月 - 株式会社に組織変更しジャスコから役員が投入され実質ジャスコ系列となり、「サンマート株式会社 」に商号変更。
店舗 - 津市城山店（本部併設）、結城店、白山店（旧一志郡白山町） 、嬉野ヤック店（旧一志郡嬉野町）
新規店舗 - 亀山店、四日市富田店、阿倉川店、泊店
1990年（平成2年）5月 - 「サンマート株式会社」を「三重ウエルマート株式会社」（みえウエルマート）に商号変更。三重県北部のジョイマートを吸収合併。
1993年（平成5年）5月 - 「三重ウエルマート株式会社」を「中部ウエルマート株式会社」に商号変更。
沿革 > 三社合併以降

1999年（平成11年）10月 - フレックス株式会社が株式会社アコレ及び中部ウエルマート株式会社と合併し、フレックスアコレ株式会社に商号変更。
2000年（平成12年）
3月 - ジャスコ株式会社より「マックスバリュ芸濃店」の営業権を譲受。連結子会社の百合ヶ丘開発株式会社を解散。
8月 - 「バリューセンターユーズ店」を「マックスバリュユーズ店」に屋号変更（2011年（平成23年）3月に「ザ・ビッグ エクスプレス鈴鹿ユーズ店」に業態転換）。
10月 - マックスバリュ中部株式会社に商号変更し、既存店（69店舗）の約半数（35店舗）を「マックスバリュ」に屋号変更。
2001年（平成13年）
3月 - 環境マネジメント国際規格「ISO14001」を取得 。
4月 - 既存店のうち5店舗を「マックスバリュ」に屋号変更。
5月 - 品質マネジメント国際規格「ISO9001」を取得。
7月 - ホームセンター「ホームクラブ一志店」を閉店。ホームセンター事業から撤退。
8月 - イオン株式会社より会社分割（吸収分割）方式で「マックスバリュ四日市店」と「マックスバリュ菰野店」の営業権を承継（「マックスバリュ菰野店」は2013年（平成25年）2月末をもって閉店しザ・ビッグに転換。「マックスバリュ四日市店」はショッピングセンター建て替えのため2018年2月末で閉店）し、当該資産分の対価として新株1,892,000株を割り当てた。
2002年（平成14年）
1月 - 家電量販店「ジョーシン・フレックス松阪店」を閉店。家電量販事業から撤退。
2月 - 連結子会社のエフアール興産株式会社を吸収合併。
4月 - 全小型店舗を「ミセススマート」に屋号変更。
2003年（平成15年）
5月 - 当社の株式をイオン株式会社が公開買付けにより取得。イオン株式会社の連結子会社となる。
10月 - 酒専門店「ドラッズ亀山店」を閉店。酒類量販事業から撤退。
11月 - 愛知県1号店「マックスバリュ篠原橋東店」を開店。
2005年（平成17年）1月 - 連結子会社の株式会社サンパークを解散。スポーツ・レジャー・文化事業から撤退。
2006年（平成18年）
5月 - 株式会社ナフコはせ川を100%子会社化。ナフコはせ川が債務超過であったことから、買収額は1円となった。
7月 - 買収により子会社となった株式会社ナフコはせ川を「マックスバリュ名古屋株式会社」に商号変更し、全店舗を「マックスバリュ」に屋号変更。
12月 - 岐阜県1号店「マックスバリュ笠松店」を開店（同店は2010年（平成22年）7月末をもって閉店）。
2007年（平成19年）10月1日 - 子会社のマックスバリュ名古屋株式会社を吸収合併。
2009年（平成21年）
1月 - 朝日株式会社が運営するスーパーマーケット2店舗の譲受契約を締結。
2月 - 朝日株式会社より「フレッシュマート松阪店」と「フレッシュマート阿児店」を譲受。店名を「バリューセンター松阪高町店」、「マックスバリュ鵜方店」に改めリニューアルオープン（「バリューセンター松阪高町店」は2014年（平成26年）3月に「ザ・ビッグ エクスプレス松阪高町店」に屋号変更）。
12月 - 「マックスバリュ」「バリューセンター」「ミセススマート」全店で電子マネー・WAONを導入。
2010年（平成22年）
4月 - 行政が発行する子育て応援カードやクーポンを提示すると5%割引になる「ナイスデー」を開始（毎月7日開催）。
8月 - 「バリューセンター荒子店」を改装し、当社初の食品ディスカウントストア店舗として「ザ・ビッグ エクスプレス荒子店」をオープン。
2011年（平成23年）5月 - 現行店舗で利用可能だった当社並びに旧法人名義の商品券の利用停止。
2012年（平成24年）10月1日 - 「マックスバリュポイントカード」の新規受付を終了。
2013年（平成25年）
3月1日 - マックスバリュ中京株式会社を吸収合併し、同社が運営していた店舗を継承。これにより、岐阜県内での営業エリアが当社に統一された。
3月28日 - 「マックスバリュ上野小田ショッピングセンター」の核店舗として移転リニューアルした「マックスバリュ上野小田店」（三重県伊賀市）のオープンで100店舗を達成。
3月31日 - 「マックスバリュポイントカード」（旧法人名義発行のフレックスアコレモアカード、マイフレックスカード、アコレモアカードを含む）のサービスを終了。
5月20日 - 「イオングループ中国本社」の中枢企業である永旺（中国）投資有限公司（イオンチャイナ）との合弁により、江蘇省蘇州市に永旺美思佰楽（江蘇）商業有限公司（イオンマックスバリュ江蘇）を設立。
5月22日 - 本社を三重県松阪市から愛知県名古屋市に移転。
12月26日 - イオンマックスバリュ江蘇で進めていた中国第1号となる店舗「マックスバリュ楽園店」が開店。
2014年（平成26年）
4月1日 - 同じイオングループのイオンマーケット株式会社から愛知県内の「ピーコックストア」（旧屋号：松坂屋ストア）6店舗を譲り受ける。譲り受けた店舗は改装を行い、同年4月4日に「マックスバリュ」に屋号変更して一斉オープン。
6月3日 - 膳所店の改装リニューアルに伴い、運営を光洋から継承。これにより、滋賀県内での営業エリアが当社に統一された。
7月27日 - バリューセンター藤が丘店の閉店に伴い「バリューセンター」の屋号が再び消滅し、当社が運営するフードディスカウントストアの屋号が「ザ・ビッグ エクスプレス」に統一される。
2016年（平成28年）6月4日 - 「マックスバリュ甲南店」を改装し、食品ディスカウント店舗として「ザ・ビッグ エクスプレス甲南店」をオープン（当社運営店舗における「ザ・ビッグ エクスプレス」の滋賀県1号店となる）。
2018年（平成30年）7月28日 - 「ザ・ビッグ エクスプレス楠店」をオープン（当社運営店舗における「ザ・ビッグ エクスプレス」では初の新規店舗）。
2019年（令和元年）
6月1日 - ザ・ビッグ エクスプレスのうち、同年5月30日をもって閉店した向島店を除く13店舗を会社分割（簡易分割）によりイオンビッグ株式会社へ継承。
8月29日 - 名古屋証券取引所第2部上場廃止。
9月1日 - マックスバリュ東海株式会社へ吸収合併され、解散。
イオングループ標準との相違点

テレビCMソングとして、また当社運営のマックスバリュとミセススマートの店内BGMとして、当社オリジナルのテーマソング（イギリス童謡である「ピクニック」の替え歌）が流れていた。後にCMソングや店内BGMは何度か変更されている。
当社以外が運営する国内のマックスバリュ運営会社各社にて、テレビCMソングや店内BGMとして流れているマックスバリュのテーマソングは当社運営店舗では流していなかった（テレビCMのサウンドロゴとしては使用されていた。）。
イオングループで謳っている「お客さまへ5つのお約束」は当社では謳っていない為、「ご満足いただけない場合はいつでもお取替えご返金」など、応じてもらえないことがあった。
店舗ブランド

現存する店舗は全てマックスバリュ東海へ引き継がれ運営している。
イオングループが国内及び海外で展開する、食品中心のスーパーマーケット（SM）、並びにスーパー・スーパーマーケット（SSM）。
当社は愛知県、岐阜県、三重県、滋賀県の4県に展開している。これまでは三重県を除いて他の運営会社と営業エリアが重なっていたが、マックスバリュ中京との合併により、岐阜県は当社運営に統一。愛知県はマックスバリュ中京（旧・イオンリテール運営店舗を承継）やマックスバリュ東海と競合する状態が続いていたが、マックスバリュ中京と合併したことで愛知県東部を除く愛知県内の店舗は当社の店舗に統一された。さらに、滋賀県も改装のタイミングで光洋から膳所店の運営を継承したことで滋賀県も当社運営に統一された。マックスバリュ東海との合併により愛知県全域で運営企業が統一された。
電子マネー・WAONへのチャージ機能を備えたイオン銀行ATMが設置されている店舗が多いが、東京スター銀行の店舗外ATM（小型機種）が設置されている店舗もある。
店舗により 「フレックス」「アコレ」「バリューセンター」「ウエルマート」からの業態転換店舗、「ナフコ」から業態転換後にマックスバリュ名古屋から継承した店舗、マックスバリュ中京から継承した店舗、「ピーコックストア（旧松坂屋ストア）」から業態転換後にイオンマーケットから継承した店舗が存在する。旧マックスバリュ名古屋運営店舗は「ナフコ」と表示されていた上に「マックスバリュ」の看板やシールを被せただけの簡易的な修繕が目立つ店舗が多い。事業承継に伴い、ナフコはせ川当時に可能であったナフコ商品券での精算や、ピーコックストア当時に可能であった大丸・松坂屋の商品券や全国百貨店共通商品券の利用は不可能となり、ピーコックストア店舗については、マックスバリュ中部に承継されていない店舗についても、2013年9月1日より不可能となった。
マックスバリュ若葉通店
※マックスバリュ中部当時に新規開店
マックスバリュ桑名新西方店
※マックスバリュ中部当時に新規開店
マックスバリュ今池店
※マックスバリュ名古屋からの承継店
マックスバリュ有松駅前店
※マックスバリュ中京からの承継店
マックスバリュ本山店
※イオンマーケットからの承継店
マックスバリュ芸濃店
※閉店済。旧ロゴ当時。ジャスコ（当時）から譲受した店舗
マックスバリュ四日市店
※閉店済。イオンから譲受した店舗
「シンプル&フレッシュ よいものを、手軽に」をコンセプトとした都心型小規模店舗に用いる業態。当社はマックスバリュ中京との合併により勝川駅店（愛知県春日井市）の運営を引き継いだことで事業を開始し、2013年11月・2014年4月・同年10月・2016年1月・同年7月に名古屋市内に順次5店舗をオープンしたことで、マックスバリュ東海に合併された時点では6店舗を展開していた。
マックスバリュエクスプレス瑞穂通店
※2020年にマックスバリュに転換
通常の「マックスバリュ」に比べて品ぞろえを強化した業態で、イオンタウン内に出店している。マックスバリュ東海に合併された時点では、マックスバリュ中京との合併により運営を引き継いだ千種若宮大通店（愛知県名古屋市千種区・イオンタウン千種）と、2013年9月にダイヤモンドシティ・名西ショッピングセンター跡にオープンしたイオンタウン名西内に出店する名西店（愛知県名古屋市西区、元々はマックスバリュ中京が届け出ていた）の2店舗を展開していた。
マックスバリュグランド名西店が入居するイオンタウン名西
「マックスバリュ」よりも小規模なコンビニエンススーパーマーケット（CSM）。屋号そのものは2001年2月から1店舗のみで展開されていたが、SSMの進出によって競争力を失ったCSMが閉店に追い込まれている状況や、地域に根ざし、地域の生活を守る社会インフラであるとの認識によって当社でCSM事業を再考し、2002年4月にアコレ・フレックス・中部ウエルマートの合併並び社名変更後も売場面積などで「マックスバリュ」の掲げる条件に満たなかったため従来の屋号のままで継続していた「アコレ」・「フレックス」・「ウエルマート」11店舗を一斉に屋号変更して本格的に事業展開を開始した。買物カゴやレジ袋などは「マックスバリュ」と共通である。
三重県のみの展開で、開始当初は12店舗を展開していたが、マックスバリュ東海に合併された時点では粥見店、菰野店の2店舗のみの展開であった。なおこれら2店舗の「ミセススマート」の屋号はマックスバリュ東海への合併後に消滅した（菰野店は建て替え後「マックスバリュ」に改称、粥見店は改装後「マックスバリュエクスプレス」に改称）。
ミセススマート粥見店
店舗ブランド > 過去の店舗ブランド

日用品を主に扱うディスカウントストア。「マックスバリュ」「ミセスマート」からの業態転換で誕生し、愛知県内の店舗ははいずれも旧・ナフコはせ川の店舗であった。
元々は旧・アコレが展開していたスーパー・スーパーマーケットの店名だったが、2000年10月に全て「マックスバリュ」に店名変更され、一旦消滅していたが、再度店舗ブランドとして復活した。「バリューセンター」の屋号は、元々は店名が「フレックス」や「アコレ」、「ウエルマート」、または、3社合併後の新規出店の店舗のみであり、再度店名が戻った店舗は存在しない。
クレジットカードによる決済はイオンクレジットサービスが発行しているカードのみ2008年4月1日より使用可能となっている。ただし一般クレジットカードの使用はできない。
設立形態等がマックスバリュ他社の手がける「ザ・ビッグ」に類似していた。
その後、マックスバリュやザ・ビッグ エクスプレスへの転換が行われ、前述の通り2014年7月に藤が丘店（愛知県名古屋市名東区）が閉店したため消滅した。
バリューセンター阿倉川店（三重県四日市市）
※現・マックスバリュ
「ザ・ビッグ」はイオングループが国内で展開する、食品を中心とした日用品メインのディスカウントストア。当社では「ザ・ビッグ」の派生業態の1つで、売場面積1000m2クラスの小型店舗業態である「ザ・ビッグ エクスプレス」のみを展開していた。
当社は2010年8月に「バリューセンター」から改装した荒子店（愛知県名古屋市中川区）を皮切りに、愛知県・三重県・滋賀県に14店舗（2019年2月時点）を展開していた。愛知県内の店舗はすべて名古屋市内に集中している。新規店は楠店と南陽店のみに留まり花ノ木店、荒子店、五女子店と2019年5月に閉店した向島店は元々はナフコはせ川が「ナフコ」として営業していた店舗であり、当社の子会社となってマックスバリュ名古屋に商号変更した時に「マックスバリュ」に屋号変更し、当社へ吸収合併した後に「バリューセンター」へ業態転換して営業していた経緯がある。（味鋺店も「バリューセンター」こそ経由していないが「ナフコ」から「マックスバリュ」を経ている。)また平針店は元々は「松坂屋ストア」として営業しておりイオングループ入り後「ピーコックストア」に屋号変更し、当社への移管に伴い「マックスバリュ」に屋号変更して営業していた経緯がある。三重県へは2011年3月にマックスバリュユーズ店から業態転換した鈴鹿ユーズ店（三重県鈴鹿市）を開業したことで進出し、2013年8月以降、以前から「ザ・ビッグ エクスプレス」と同業態で営業していた「バリューセンター」2店舗（小俣店・夏見橋店）が改装に合わせて順次屋号変更。さらに、2014年3月には居抜き出店で営業していたバリューセンター松阪高町店が、同年9月にはマックスバリュ神田久志本店が改装により順次業態転換された。滋賀県へは「マックスバリュ」から業態転換した甲南店（滋賀県甲賀市）を開業したことで進出した（滋賀県は既にイオンビッグが運営する「ザ・ビッグ」や「ザ・ビッグ エクストラ」が展開されていたが、「ザ・ビッグ エクスプレス」業態では初進出となった）。
なお、愛知県・三重県・滋賀県では、当社が運営する店舗のほかに、イオンビッグが運営する「ザ・ビッグ」も所在していた。このうち当社運営店舗は上述の通り全店が「ザ・ビッグ エクスプレス」であったのに対し、イオンビッグが運営する店舗は通常業態の「ザ・ビッグ」（「メガマート」からの改装が多く、近隣に当社もしくは前身のマックスバリュ中京運営の「マックスバリュ」が所在する場合はそれを閉店した場合もあり）や、大型店の派生業態である「ザ・ビッグ エクストラ」（「イオンスーパーセンター」や「メガマート」からの改装が多い）が主で、「ザ・ビッグ エクスプレス」は2016年7月1日に開業した岡崎福岡店（愛知県岡崎市）のみとなっていた。前述したように、2019年6月1日に同年5月30日をもって閉店した向島店を除く13店舗をイオンビッグへ運営移管されたことで、これら3県の「ザ・ビッグ」の運営は派生業態も含めイオンビッグに一本化された。
ザ・ビッグエクスプレス花ノ木店
ザ・ビッグエクスプレスの看板（荒子店）
関連会社

有限会社ナカニシ商事（マックスバリュ中部のかつての大株主）
株式会社フレックスホテル（ナカニシ商事の子会社）
フレックスホテル
デリカ食品
永旺美思佰楽（江蘇）商業有限公司（イオンマックスバリュ江蘇、イオンチャイナとの合弁会社）
コカ・コーラレッドスパークス

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: この項目では、ラグビーチームについて説明しています。女子ホッケーチームについては「コカ・コーラレッドスパークス (ホッケー)」をご覧ください。
コカ・コーラレッドスパークス（英: Coca-Cola Red Sparks）は、トップチャレンジリーグに加盟していたラグビーユニオンチームである。母体はコカ・コーラボトラーズジャパン。2021年末をもって事実上廃部となった。
コカ・コーラに所属していた選手が母体となり、新チーム「ルリーロ福岡」（トップキュウシュウA）が福岡県うきは市を本拠地に2022年4月に結成された。
2022年リーグワン初年度の活動のみで休部が検討されていた宗像サニックスブルース（リーグワン3部）へ、コカ・コーラの選手を受け入れることも検討された。同チームの休部後、選手の一部は「ルリーロ福岡」へ合流した。
ホームグラウンド

ホームグラウンドだった「さわやかスポーツ広場」（福岡市東区香椎浜ふ頭）は、チーム解散後、2022年12月に日本ラグビーフットボール協会運営による施設として継承された。
2023年3月18日には九州ラグビーフットボール協会の事務所が入居。同年5月には「JAPAN BASE」という名称で本格的に施設を開業した。
ラグビー日本代表（男子・女子・ジュニア、15人制・7人制）の強化拠点事業と、地元のラグビースクールや学生・社会人チームの練習場としての利用や各種大会・試合の開催などに加え、普及振興イベントやホスピタリティサービス事業も展開する。
歴史

1966年 - 日米コカ・コーララグビー部として創部。
1970年 - 会社認定のラグビー部として活動開始。
1973年 - 日米コカ・コーラボトリングの社名が「北九州コカ・コーラボトリング」に変更されたのに伴い、北九州コカ・コーララグビー部に改める。
1974年 - 西日本リーグ参戦。
1999年 - 社名が「コカ・コーラウエストジャパン」に変更されたのに伴い、コカ・コーラウエストジャパンラグビー部に改める。
2000年 - 全国社会人大会に初出場。
2003年 - トップキュウシュウに参入。日本選手権大会に出場。
2004年 - 元日本代表監督の向井昭吾が監督に就任。
2005年 - トップリーグ昇格を決める。九州からは福岡サニックスブルースに次いで2チーム目。
2006年 - 持株会社移行によりラグビー部はコカ・コーラウエストホールディングスに移管。チーム愛称をコカ・コーラウエストレッドスパークスとする。
2007年 - 選手の不祥事により一時活動停止。
2008年 - レッドスパークス応援歌完成（歌唱は「RiZ」「funnyfunkyfive」のメンバー）。
2012年 - トップリーグで最下位（14位）に終わり、トップキュウシュウに自動降格。
2013年 - トップチャレンジ1で1位となり、1年でトップリーグ復帰。日本選手権にも出場し、2回戦で神戸製鋼に敗れた。
2014年 - チーム名称を現在のコカ・コーラレッドスパークスに変更。
2018年 - 母体会社が吸収合併によりコカ･コーラボトラーズジャパン株式会社となる。トップリーグ入替戦でNTTドコモに敗れ、トップチャレンジリーグに降格。
2021年 - 4月30日、ラグビー部の活動を同年末をもって終了することを決定、ジャパンラグビートップリーグからの退会、および2022年1月に開幕を予定する新リーグへの参入申請取り下げが受理されたことを発表。
タイトル

最上位リーグ
なし
下位リーグ
トップキュウシュウA　優勝：2回（2003, 2012）
成績 > 全国社会人大会戦績

| 回 | 年度 | 地区 | 成績 | 試 | 勝 | 分 | 敗 | 得 | 失 | 差 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 53 | 2000 | 西日本 | 1回戦敗退 | 1 | 0 | 0 | 1 | 14 | 74 | -60 | コカ・コーラウエストジャパンのチーム名で出場 |
| 54 | 2001 | 西日本 | 1回戦敗退 | 1 | 0 | 0 | 1 | 0 | 102 | -102 |  |
| 55 | 2002 | 西日本 | 予選プール敗退 | 3 | 0 | 0 | 3 | 36 | 164 | -128 |  |
成績 > リーグ戦戦績 > トップリーグ創設以降

2003-2004シーズン トップキュウシュウA 優勝、順位決定戦：2位、トップチャレンジ2：3位
2004-2005シーズン トップキュウシュウA 2位、順位決定戦：2位、トップチャレンジ2：2位
2005-2006シーズン トップキュウシュウA 2位、順位決定戦：1位、トップチャレンジ1：1位、トップリーグへ自動昇格
2006-2007シーズン トップリーグ 10位（4勝9敗）
2007-2008シーズン トップリーグ 9位（5勝8敗）
2008-2009シーズン トップリーグ 10位（6勝7敗）
2009-2010シーズン トップリーグ 8位（7勝6敗）
2010-2011シーズン トップリーグ 10位（5勝8敗）
2011-2012シーズン トップリーグ 14位（1勝12敗）、トップキュウシュウAへ自動降格
2012-2013シーズン トップキュウシュウA 優勝（予選リーグ：1位 6勝、決勝リーグ：1-3位グループ 2勝）、トップチャレンジ1：1位、トップリーグへ自動昇格
2013-2014シーズン トップリーグ 14位（1stステージ：プールB8位 6敗1分、2ndステージ：プールB6位 3勝4敗）、トップリーグ入替戦：勝利、トップリーグ残留
2014-2015シーズン トップリーグ 14位（1stステージ：プールB7位 1勝6敗、2ndステージ：プールB6位 2勝5敗）、トップリーグ入替戦：勝利、トップリーグ残留
2015-2016シーズン トップリーグ 14位（リーグ戦：プールB8位 7敗、順位決定トーナメント：下位グループ 1回戦敗退、13-16位決定予備戦 勝利、13位決定戦 敗戦）、トップリーグ入替戦：勝利、トップリーグ残留
2016-2017シーズン トップリーグ 14位（3勝12敗）、トップリーグ入替戦：勝利、トップリーグ残留
2017-2018シーズン トップリーグ 14位（リーグ戦：ホワイトカンファレンス8位 13敗、順位決定トーナメント：1回戦 勝利、13位決定戦 敗戦）、トップリーグ入替戦：引き分け、規定によりトップリーグ残留
2018-2019シーズン トップリーグ 16位（リーグ戦：ホワイトカンファレンス8位 7敗、順位決定トーナメント：1回戦 敗戦、15位決定戦 敗戦、トップリーグカップ 13位（プール戦：4位 3敗、順位決定トーナメント：13位決定戦 勝利）、トップリーグ入替戦：敗戦、トップチャレンジリーグ降格
2019-2020シーズン トップチャレンジリーグ 3位（5勝1敗1分）、トップリーグカップ プール戦敗退（3位 3勝2敗）
2020-2021シーズン トップチャレンジリーグ 3位（リーグ戦：Bグループ2位 3勝1敗、順位決定戦：3位決定戦 勝利）、ジャパンラグビートップリーグ2021・プレーオフトーナメント 1回戦敗退
2020年度スコッド

2020年度のスコッドは次の通り。太字は2020年度・2021年度からの新加入選手。
主将 山下昂大 / 山北純嗣
過去の所属選手

→「Category:コカ・コーラレッドスパークス及びその前身チームの選手」も参照
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 有田将太  有田隆平  岩本亮  上本茂基  榎本光祐  大塚大輔  岡田正平  香月武  茅島雅俊  川口皓平  小柳泰貴  五郎丸亮  サム・ワイクス  ジェームズ・マーシャル  ジャスティン・コベニー  関屋駿  ソロモン・キング  築城昌拓  築城康拓  豊田将万（元日本代表）  ナイジェル・アーウォン  :  南里新  ニールソン武蓮伝  西浦達吉（元日本代表。03年Ｗ杯メンバー）  ネイサン・ベラ  ピータースダニエル  平原大敬  福田哲也  淵上宗志（元日本代表）  マーク・アボット  町野泰司  松島鴻太（現京都ハンナリーズ代表取締役）  松本健志  山口智史  山下昂大  山田久寿  ヨハン・バードゥル  ラファエレティモシー（日本代表）  レレア・パエア  ティム・ベイトマン（マオリNZ代表）  渡辺郷  タキタキエロネ
警察庁長官官房

警察庁長官官房（けいさつちょうちょうかんかんぼう）は、国家公安委員会の特別の機関である、警察庁の内部部局の一つ。
沿革

1994年（平成6年）7月1日 - 警察法の改正により、それまで人事、教養（教育）、給与などの警察行政の中枢だった警務局が廃止され、国会や他省庁との連絡・調整などを受け持つ長官官房に吸収された。
2019年（平成31年）4月1日 - 警察法が改正され、長官官房に公文書監理官、企画課を新設する組織改編を実施。また、国際課を廃止し同課の事務を総務課および企画課に移管。
2022年（令和4年）4月1日 - 警察法が改正され、長官官房に技術企画課、通信基盤課を新設する組織改編を実施。
2023年 (令和5年) 10月1日 - 長官官房に犯罪被害者等施策推進課を新設する組織改編を実施。また、教養厚生課を廃止し同課の被害者支援以外の業務を人事課に移管する。
組織

官房長（警視監）
総括審議官 (警視監）
政策立案総括審議官（公文書監理官を兼任) (警視監）
技術総括審議官（技官）
サイバーセキュリティ・情報化審議官（警視監）
審議官（7人 犯罪被害者等施策担当、国際担当、生活安全局担当、刑事局・犯罪収益対策担当、
交通局担当、警備局・調整担当、サイバー警察局担当) (警視監）
参事官(8人 総合調整・刑事手続のIT化・統計総括担当、
情報化及び技術革新に関する総合調整担当、犯罪被害者等施策担当、
匿名・流動型犯罪グループ対策担当、高度道路交通政策担当、拉致問題対策担当、
サイバー情報担当、教養・厚生・国際担当）(警視長)
首席監察官（警視監）
総務課
警察行政運営企画室
広報室
情報公開・個人情報保護室
留置管理室
秘書室
国会連絡室
取調べ監督指導室
企画課
政策企画官
警察制度総合研究官
人事課
人材総合戦略室
教養企画室
人事総括企画官
人事総合研究官
厚生管理室
監察官(1)
会計課
会計企画官
会計監査官
装備総合研究官
監査室
装備室
工場
犯罪被害者等施策推進課
技術企画課
通信基盤課
国家公安委員会会務官
幹部

※2025年2月3日現在 長官官房審議官以上の者のみ掲載
長官官房長：森元良幸
総括審議官：重松弘教
技術統括審議官：堀内雄人
政策立案統括審議官兼公文書監理官：松坂規生
審議官(国際担当)：小笠原和美
審議官(犯罪被害者等施策・調整担当)：若田英
審議官(生活安全局担当)：大濱健志
審議官(刑事局・犯罪収益対策担当)：松田哲也
審議官(交通局担当)：阿部竜矢
審議官(警備局担当)：石川泰三
審議官(サイバー警察局担当)：阿部文彦
首席監察官：片倉秀樹
歴代長官官房長

| 氏名 | 在任期間 | 前職 | 後職 |
| --- | --- | --- | --- |
| 栗生俊一 | 2015年1月23日- 2016年8月9日 | 警察庁刑事局長 | 警察庁次長 |
| 三浦正充 | 2016年8月10日- 2018年1月17日 | 警察庁刑事局長 | 警察庁次長 |
| 松本光弘 | 2018年1月18日- 2018年9月13日 | 警察庁警備局長 | 警察庁次長 |
| 中村格 | 2018年9月14日- 2020年1月16日 | 警察庁長官官房統括審議官 | 警察庁次長 |
| 露木康浩 | 2020年1月17日- 2021年9月21日 | 警察庁刑事局長 | 警察庁次長 |
| 小島裕史 | 2021年9月21日- 2022年10月5日 | 北海道警察本部長 | 警視総監 |
| 楠芳伸 | 2022年10月6日- 2024年1月25日 | 警察庁交通局長 | 警察庁次長 |
| 太刀川浩一 | 2024年1月26日- 2025年1月26日 | 警察庁交通局長 | 警察庁次長 |
| 森元良幸 | 2025年1月27日- | 警視庁副総監 | (現職) |
職掌

警察法（昭和29年法律第162号）第21条に所掌事務が規定されている。
（長官官房の所掌事務）
第二十一条　長官官房においては、警察庁の所掌事務に関し、次に掲げる事務をつかさどる。
  一  機密に関すること。
  二　長官の官印及び庁印の管守に関すること。
  三　公文書類の接受、発送、編集及び保存に関すること。
  四　所管行政に関する企画、立案及び総合調整に関すること（次号に掲げるものを除く。）。
  五　第五条第一項の任務に関連する特定の内閣の重要政策について、
      当該重要政策に関して閣議において決定された基本的な方針に基づいて、
      行政各部の施策の統一を図るために必要となる企画及び立案並びに
      総合調整に関すること。
  六　所管行政に関する政策の評価に関すること。
  七　法令案の審査に関すること。
  八　所管行政に係る統計に関する事務の総括に関すること。
  九　広報に関すること。
  十　情報の公開に関すること。
  十一　個人情報の保護に関すること。
  十二　留置施設に関すること。
  十三　警察職員の人事及び定員に関すること。
  十四　監察に関すること。
  十五　予算、決算及び会計に関すること。
  十六　国有財産及び物品の管理及び処分に関すること。
  十七　会計の監査に関すること。
  十八　警察教養に関すること。
  十九　警察職員の福利厚生に関すること。
  二十　警察官の職務に協力援助した者の災害給付に関すること。
  二十一　犯罪被害者等基本計画の作成及び推進に関すること。
  二十二　犯罪被害者等給付金に関すること。
  二十三　オウム真理教犯罪被害者等を救済するための給付金の支給に関する法律
          第三条第一項に規定する給付金に関すること。
  二十四　国外犯罪被害弔慰金等の支給に関する法律第三条に規定する
          国外犯罪被害弔慰金等に関すること。
  二十五　警察通信に関すること。
  二十六　所管行政に関する情報の管理に関する企画及び技術的研究に関すること。
  二十七　所管行政に関する情報システムの整備及び管理に関すること。
  二十八　警察装備に関すること。
  二十九　所管行政に係る国際協力に関する事務の総括に関すること。
  三十　  前各号に掲げるもののほか、他の局又は機関の所掌に属しない事務に関すること。
FCGビル

| FCGビル |
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情報
用途:  放送局、オフィス、事務所、スタジオ、商業施設
設計者:  丹下健三・都市・建築研究所、小堀鐸二研究所
施工:  鹿島建設
建築主:  フジ・メディア・ホールディングス
管理運営:  フジテレビジョン
敷地面積:  21,102.220 m²
建築面積:  14,171.006 m²
延床面積:  141,825.438 m²
階数:  地上25階、地下2階、塔屋1階
高さ:  123.450 m
着工:  1993年4月
竣工:  1996年6月
開館開所:  1997年4月
所在地:  〒137-8088 東京都港区台場二丁目4番8号
座標:  北緯35度37分37秒 東経139度46分28秒﻿ / ﻿北緯35.62694度 東経139.77444度﻿ / 35.62694; 139.77444﻿ (FCGビル)座標: 北緯35度37分37秒 東経139度46分28秒﻿ / ﻿北緯35.62694度 東経139.77444度﻿ / 35.62694; 139.77444﻿ (FCGビル)
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FCGビル（エフシージービル）は、東京都港区台場にあるビル。フジ・メディア・ホールディングス（旧・フジテレビジョン、2008年に持株会社化。以下、FMH）が保有し、フジテレビジョンのほかBSフジをはじめとするフジサンケイグループ (Fujisankei Communications Group) の企業が本社・スタジオ等を置いている。フジテレビ本社ビル、ないしフジテレビ本社屋とも呼ばれる。
土地については東京都から借地契約を結んでいたが、2018年3月にFMHが約140億円で取得した（同社の有価証券報告書より）。2013年3月31日の年間貸借料は、7億3800万円だった。
概要

「世界のタンゲ」と言われた日本を代表する建築家・丹下健三が手掛けた巨大プロジェクトの中で最後に直接指揮をとった建築物で、設計は丹下健三・都市・建築研究所が担当した。お台場を象徴するランドマークとなっている。
日本の放送局の本社社屋の中で最も大きいビルであり、日本の民間放送局として最大級のスタジオ床面積（300坪）を持つ。フジテレビが新宿区河田町にあった旧本社ビルから臨海副都心への移転に至った経緯はフジテレビジョン#お台場移転の経緯を参照。
概要 > デザイン・構造

建物は縦横の比率を、ハイビジョンテレビの画面の縦横の比率と同じ16:9とした。建物の低層部については公開スペースを1階に設け、主なスタジオを3階に設置するという構造で、高層部については「オフィスタワー」と「メディアタワー」の2棟からなる。この両棟を12階・18階・24階の3フロアーの階にあるコリドール（渡り廊下）で連結する構造となっている。2棟のビルの間にそびえる球体は直径32メートルあり、外装は腐食の心配がないチタン（新日鐵住金TranTixxiiチタン）で作られている。展望台の役割を持っており、2007年6月のリニューアルの際に「はちたま」という愛称が与えられた。
"どこでも放送局"を想定した作りのため、各所に電源や連絡端子盤などの放送用設備があり、球体内部にもスタジオ機能（照明・ブラインド・副調整室）を備えている。
概要 > デザイン・構造 > 受賞

1997年 - 第7回松井源吾賞を受賞（小堀鐸二）
概要 > デザイン・構造 > 案内板・サイン

本社ビルの案内板・サインのデザインは、デザインスタジオのPentagram社（ニューヨーク）によるものとなっている。1階の広場に設置されている赤い棒状の「FUJI MEDIA HOLDINGS, INC.」（以前は「FUJI TELEVISION NETWORK」「NIPPON BROADCASTING SYSTEM」）の表記や駐車場のゲートサインなどがPentagram社のデザインとなっている。
概要 > エピソード

レム・コールハースが建設中のFCGビルについて、磯崎新に「あそこに君の都庁が建っているじゃないか。コンペには負けたんじゃなかったのかい?」と勘違いともジョークとも捉えられるコメントを残している。東京都庁舎コンペに招待された磯崎は「錯綜体」案を提案し、結果としてコンペは磯崎の師匠である丹下が勝利を収めたという過去がある。
1996年8月から部署ごとに河田町社屋からの移転作業を順次行い、秋からは移転に向けてのトレーニング運用として『めちゃ×2イケてるッ!』や『新春かくし芸大会』など一部の番組収録がFCGビルのスタジオで行われるようになった。さらに同年12月31日の『料理の鉄人』の年越し特番もこのスタジオから生放送された。そして翌1997年3月10日に移転作業が完了し、FCGビルからの放送が開始した。
2011年3月11日の東日本大震災によって余震が続いたこともあり、球体展望室「はちたま」は6月3日まで営業を休止したが、6月4日から営業を再開した。
かつてフジテレビで放送されていたアニメ『こちら葛飾区亀有公園前派出所』では、何かしらの理由でFCGビルが破壊されるエピソードが複数作られている。他局では日本テレビの『ルパン三世』TVスペシャル『血の刻印 〜永遠のMermaid〜』の冒頭で、同ビルの展望台を使って飛行機の向きを変えるシーンが登場している。
大会議室前の通路には河田町社屋の模型が展示されている。
概要 > 提携

大災害等により本建物（フジテレビ本社）から放送の送出が不能となり喪失状態になった場合において、FNN・FNS準キー局の関西テレビ（カンテレ扇町スクエア）より全国ネット放送及び関東ローカル放送を行う旨の合意が両社で行われており、過去に南関東直下地震、南海トラフ巨大地震を想定した訓練が行われている。詳細はフジニュースネットワーク#災害時の対応を参照のこと。