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技術的失業
議論の争点 > 技術革新の尺度

技術革新を定量的に捉え、文書化しようとするアプローチは、主に4つある。[要出典]1つ目は、1999年にホルディ・ガリ（英語版）が提案し、2005年にネヴィル・フランシスとヴァレリー・A・ラメイがさらに発展させたもので、ベクトル自己回帰（英語版）（VAR）の長期制約を使用して技術ショック（英語版）を特定し、技術のみが長期的な生産性に影響を与えると仮定する方法である。
2つ目のアプローチは、スザント・バス、ジョン・フェルナルド、マイルズ・キンボール（英語版）によるものである。彼らは、集計的な非技術的効果（非一定の収穫や不完全競争など）を制御した拡張ソロー残差（英語版）を使って、集計的な技術変化の尺度を作成した。
3つ目の方法は、1999年にジョン・シーアが最初に開発したもので、研究開発（R&D）支出や特許出願件数などの観測可能な指標を使うより直接的なアプローチを取る。この技術革新の尺度は実証研究で広く使われている。なぜなら、技術のみが長期的な生産性に影響を与えるという仮定に依存しておらず、インプットの変動に基づくアウトプットの変動をかなり正確に捉えているからである。しかし、R&Dのような直接的な尺度には限界がある。例えば、R&Dはイノベーションへのインプットしか測定しないので、アウトプットはインプットと完全に相関しているとは限らない。また、R&Dは、新製品やサービスを開発してから市場に出すまでの不確定なタイムラグを捉えることができない。
4つ目のアプローチは、ミシェル・アレクソプロスによって構築されたもので、技術とコンピュータサイエンスの分野で出版された新しいタイトルの数を技術進歩の反映として見るもので、これはR&D支出データと一致していることがわかった。R&Dと比べて、この指標は技術の変化と変化の間のタイムラグを捉えている。
解決策 > 雇用の純損失を防ぐ > イノベーションの禁止・拒否

歴史的に、イノベーションは雇用への影響を懸念して禁止されることがあった。しかし、現代経済学の発展以来、少なくとも先進経済国ではこのオプションは解決策としてほとんど考慮されていない。長期的な技術的失業について悲観的な論者でさえ、イノベーションは社会全体にとって恩恵があると考えており、おそらくJ・S・ミルだけが、失業の解決策として技術の使用を禁止することを提案した著名な西洋の政治経済学者である。
ガンディー経済学（英語版）は、失業が緩和されるまで労働節約機械の導入を遅らせるよう求めたが、このアドバイスはインドが独立を達成した後に首相になるネルーによって大部分拒否された。しかし、技術的失業を避けるためにイノベーションの導入を遅らせるという政策は、20世紀に毛沢東政権下の中国で実施された。
解決策 > 雇用の純損失を防ぐ > 労働時間の短縮

1870年、アメリカの労働者の平均労働時間は週約75時間だった。第二次世界大戦直前には週約42時間に減少し、他の先進経済国でも同様の減少があった。ワシリー・レオンチェフによれば、これは自発的な技術的失業の増加だった。労働時間の短縮は、利用可能な仕事を分かち合うのに役立ち、イノベーションが当時は賃金率を上げるのに役立っていたので、余暇を得るために喜んで時間を減らす労働者に好まれた。
ジョン・R・コモンズ、ケインズ卿、ルイジ・パシネッティなど、さらなる労働時間の短縮が失業の解決策になると提案した経済学者もいる。しかし、労働時間が週約40時間に達すると、労働者は所得の損失を防ぐためと、多くの人がそれ自体のために仕事に従事することに価値を見出すため、さらなる短縮にはあまり熱心ではなくなる[要出典]。一般的に、20世紀の経済学者は、それは労働塊の誤謬を反映していると述べて、失業の解決策としてのさらなる短縮に反対した。2014年、グーグルの共同創業者ラリー・ペイジは、技術が雇用を置き換え続けるので、より多くの人々が雇用を見つけられるように、週4日制を提案した。
解決策 > 雇用の純損失を防ぐ > 公共事業

公共事業のプログラムは、政府が雇用を直接促進する方法として伝統的に使われてきたが、保守派の一部（すべてではない）はしばしばこれに反対してきた。ジャン＝バティスト・セイは、一般に自由市場経済と結びつけられているが、技術的失業の解決策として公共事業を勧めた。マシュー・フォルスターター教授などの解説者は、公共事業と公的部門の雇用保証が技術的失業の理想的な解決策かもしれないと助言している。福祉や所得保証制度とは異なり、仕事に伴う社会的認知と有意義な関与を人々に提供するからだ。
開発途上国では、普遍的な福祉プログラムと比べて、公共事業の方が管理しやすい解決策かもしれない。例外は、インフラへの支出で、以前は新自由主義的な政策と関連づけられていたラリー・サマーズのような経済学者でさえ、技術的失業への解決策として推奨している。
解決策 > 雇用の純損失を防ぐ > 教育

政府が支払う質の高い教育（成人向けのスキルトレーニングを含む）の利用可能性の向上は、少なくとも原則的には、長期的な技術的雇用について楽観的な人々でさえ歓迎する解決策であり、政治的スペクトルのどの側からも反対されない。産業界は特に、政府が支払う教育の改善を好む傾向がある。しかし、いくつかの学術機関は、教育の改善だけでは技術的失業の解決には不十分だと主張し、最近の中間スキルの需要の低下を指摘し、すべての人が最先端のスキルに熟達できるわけではないと示唆している。キム・タイペール（英語版）は、「膨大な社会的中流階級を支えたベルカーブ分布の時代は終わった...教育それ自体では差を埋められない」と述べている。2011年にはポール・クルーグマンが、より良い教育は技術的失業の不十分な解決策だと論じた。
解決策 > 技術的失業と共生する > 福祉給付

さまざまな形の補助金の使用は、保守派や長期的な雇用への影響について楽観的な人々でさえ、技術的失業への解決策として受け入れられることが多い。歴史的に、福祉プログラムは、公共事業など失業への他の解決策と比べて、一度確立されるとより持続的な傾向がある。補償効果の正式なシステムを最初に作成したラムゼイ・マカロックと、ほとんどの他の古典派経済学者は、労働節約技術によって職を失った人々が自分の努力ですぐに代替の雇用を得られるわけではないことを理解していたので、技術的失業に苦しむ人々への政府援助を提唱した。
解決策 > 技術的失業と共生する > ベーシックインカム

→詳細は「ベーシックインカム」および「最低所得保障」を参照
ベーシックインカムの提唱者（英語版）の何人かは、伝統的な形の福祉給付は技術的失業によってもたらされる将来の課題への対応としては不十分かもしれないと主張し、代替案としてベーシックインカムを提案してきた。何らかの形のベーシックインカムを技術的失業への解決策として提唱している人々には、マーティン・フォード、 エリック・ブリニョルフソン（英語版）、ロバート・ライシュ、アンドリュー・ヤン、イーロン・マスク、ゾルタン・イシュトヴァン、ガイ・スタンディング（英語版）などがいる。ライシュは、負の所得税として実施される可能性のあるベーシックインカムの導入が「ほぼ不可避」だと言うまでに至っている。スタンディングは、ベーシックインカムが「政治的に不可欠」になりつつあると考えていると述べている。2015年後半以降、フィンランド、オランダ、カナダでは新しいベーシックインカムの実験が発表された。最近のベーシックインカムの提唱は、多くの技術系起業家、特にYコンビネータの社長であるサム・アルトマンから出てきている。
ベーシックインカムに対する懐疑論には、右派と左派の両方の要素が含まれており、その提案は、スペクトルのあらゆる部分から出てきている。例えば、（課税と分配を伴う）最もよく知られた形態は通常、右派の人々が防衛しようとする左派寄りのアイデアだと考えられているが、他の形態はリバタリアンのフォン・ハイエクやフリードマンによって提案されてきた。米国では、ベーシックインカムと共通点の多いリチャード・ニクソン大統領の1969年の家族扶助計画（英語版）（FAP）が下院を通過したが、上院で否決された。
ベーシックインカムに対する反論の1つは、それが労働へのディスインセンティブになる可能性があることだが、インド、アフリカ、カナダの古い実験（英語版）からのエビデンスは、そのようなことは起こらず、ベーシックインカムは低レベルの起業家精神とより生産的で協調的な仕事を奨励することを示している。もう1つの反論は、持続可能な資金調達が大きな課題だということだ。マーティン・フォードの賃金回収税のような新しい歳入調達のアイデアが提案されているが、寛大なベーシックインカムをどのように資金調達するかは、まだ議論の的であり、懐疑論者はそれを非現実的だと一蹴してきた。進歩的な観点からも、低すぎるベーシックインカムは、主に他の形の福祉の削減から資金調達された場合、経済的に脆弱な人々を助けられない可能性があるという懸念がある。
資金調達の懸念と政府の管理への懸念の両方により適切に対処するために、もう1つの代替モデルは、公的部門ではなく民間部門全体でコストと管理を分散させることである。経済全体の企業は人間を雇用することを義務づけられるが、職務内容は民間のイノベーションに委ねられ、個人は雇用され続けるために競争しなければならない。これはベーシックインカムの営利部門版であり、市場ベースのベーシックインカムの形態である。それは雇用保証（英語版）とは違っている。政府が雇用主ではなく（企業が雇用主である）、「解雇できない」従業員という側面がないからだ。それは経済の力強さを妨げる問題である。このモデルでの経済的救済は、すべての個人に仕事が保証されることではなく、大量失業を避け、雇用がもはや人口のわずか20%の最も賢明であるか高度な訓練を受けた者だけの特権ではないことである。市場ベースのベーシックインカムのもう1つのオプションが、「公正な第三の道」（より大きな正義を伴う第三の道)の一環として、経済社会正義センター（英語版）（CESJ）によって提案されている。Capital Homestead Actと呼ばれるこの提案は、ジェームズ・S・アルバス（英語版）の『ピープルズ・キャピタリズム』を思い起こさせる。マネー創造と証券所有権が、中央集権的なメカニズムや特権的なメカニズムを通じたり、そこに集中したりするのではなく、個人に広く直接分配されるからである。
解決策 > 技術的失業と共生する > 技術的資産の所有権の拡大

左右の政治的スペクトルに簡単には当てはまらないいくつかの解決策が提案されてきた。これには、ロボットやその他の生産的な資本資産の所有権を拡大することが含まれる。技術の所有権の拡大は、ジェームズ・S・アルバス（英語版）、ジョン・ランチェスター、リチャード・B・フリーマン（英語版）、ノア・スミスなどによって提唱されてきた。 ジャロン・ラニアーは、普通の人々が通常のサーフィンやオンラインでの存在の他の側面によって生成するビッグデータに対して「ナノペイメント」を受け取るメカニズムという、いくぶん似た解決策を提案している。
解決策 > 技術的失業と共生する > ポスト希少性経済に向けた構造変化

→詳細は「ポストネットワーク社会」および「ポスト希少性経済」を参照
ザ・ツァイトガイスト・ムーブメント（英語版）（TZM）、ヴィーナス・プロジェクト（TVP）、そして様々な個人や組織は、人々が自動化可能な単調な仕事から「解放」され、仕事を「失う」のではなく、ポスト希少性経済の一形態への構造変化を提案している。TZMが提案するシステムでは、すべての仕事は自動化されるか、社会にとって真の価値をもたらさないために廃止されるか（普通の広告など）、より効率的で持続可能でオープン（英語版）なプロセスとコラボレーションによって合理化されるか、金銭的利得や強制ではなく利他主義と社会的関連性に基づいて行われる。このムーブメントはまた、自由になった時間によって、創造性、発明、コミュニティ、社会関係資本のルネサンスが可能になり、ストレスも減ると予測している。
解決策 > その他のアプローチ

技術的失業の脅威は、自由市場の経済学者によって、雇用者が労働者を雇用したり解雇したりしやすくするためのサプライサイドの改革の正当化に時折使われてきた。逆に、従業員保護の強化を正当化する理由としても使われてきた。
ラリー・サマーズなど経済学者は、一連の対策が必要かもしれないと助言している。彼は、タックスヘイブン、銀行の秘密主義、マネーロンダリング、規制の裁定取引など、巨額の富を持つ者が納税を回避し、「大きな社会的貢献」を求めずに巨額の富を蓄積することを難しくするための「無数の装置」に対処するために、活発な協調的努力を勧告した。サマーズは、反独占法のより積極的な執行、知的財産の「過剰な」保護の削減、労働者に利益をもたらし富の蓄積への関与を与える可能性のある利益分配制度のより大きな奨励、団体交渉の取り決めの強化、企業統治の改善、金融活動への補助金を排除するための金融規制の強化、不動産の価値が上昇し続けることを引き起こす可能性のある土地利用制限の緩和、若者のための より良い訓練と離職した労働者のための再訓練、エネルギー生産や輸送などのインフラ開発への公的および民間の投資の増加を提案した。
マイケル・スペンスは、技術が引き起こした世界的な力と流れに対応するには、技術が動かしたグローバルな力と流れの詳細な理解が必要だと助言した。それらに適応するには「マインドセット、政策、投資（特に人的資本への投資）、そしておそらく雇用と分配のモデルの変化が必要になるだろう」。
関連文献

→「Category:Works about automation」も参照
Ayres, Robert (2014). Turning Point: End of the Growth Paradigm. Routledge. ISBN 978-1-134-17978-7. https://books.google.com/books?id=RAsiAwAAQBAJ
Ford, Martin (2015), Rise of the Robots: Technology and the Threat of a Jobless Future, Basic Books, ISBN 978-0-465-04067-4, https://books.google.com/books?id=ZwCCBgAAQBAJ
John Maynard Keynes, The Economic Possibilities of our Grandchildren (1930)
E McGaughey, 'Will Robots Automate Your Job Away? Full Employment, Basic Income, and Economic Democracy' (2018) ssrn.com, part 2(2)
Ramtin, Ramin (1991), Capitalism and Automation: Revolution in Technology and Capitalist Breakdown, London, UK and Concord, Massachusetts, US: Pluto Press, ISBN 978-0-7453-0370-3
Ross, Alec（英語版） (2016), The Industries of the Future（英語版）, USA: Simon & Schuster.
Scott, Ellis L.; Bolz, Roger W.; University of Georgia; Reliance Electric Company (1969), “Automation and Society”, Nature 179 (4570):  1094, Bibcode: 1957Natur.179.1094C, doi:10.1038/1791094a0, https://books.google.com/books?id=Sw0kAAAAMAAJ
"In the Age of AI". FRONTLINE. シーズン38. Episode 6. 5 November 2019. PBS. WGBH. 2023年6月4日閲覧。
労働者から仕事を奪うような重量物の低コストな運搬方法を拒否したローマ皇帝ウェスパシアヌス
ウィリアム・リー（英語版）が発明した編み機の特許を拒否したエリザベス1世 (イングランド女王)。「その発明が私の貧しい臣民にとって何を意味するかを考えてみよ。雇用を奪い、彼らを物乞いにしてしまうだろう」と述べた。
技術は労働者を大規模に置き換えるのではなく、労働者によって使用されるのだと主張する、イノベーションの影響に関する見解の批判者。
労働節約的な機械織機に怒った暴徒から逃れるため、男たちが彼の家から連れ出している様子を、妻がキスで見送っているジョン・ケイの姿。補償効果はこの時代にはあまり理解されていなかった。フォード・マドックス・ブラウンによる「飛び杼の発明者、ジョン・ケイ、AD 1753年」
「私が反対しているのは、機械そのものではなく、機械への狂気である。狂気は彼らが労働節約機械と呼ぶものに向けられている。人々は「労働を節約」し続け、何千人もが職を失い、餓死するために開放された通りに投げ出されるまでになる。」 — ガンディー、1924年
トップノース

トップノースは、東北地方を拠点としていたラグビーユニオンの地域リーグである。
概要

1991年、東北社会人リーグとして発足。
2003年、ジャパンラグビートップリーグ発足に伴い、トップノースに変更。
2006年、秋田ノーザンブレッツの転籍などにより再編された。
2008年を最後に活動を休止している。
参加したチーム > 活動停止時の参加チーム

宮古釜石
秋田ノーザンブレッツJr.
アルパインB.S.G
参加したチーム > それ以前に参加したチーム

秋田市役所
岩手東芝
東北電力
北上FORCE
前田製管
NTT-G東北（NTT東日本-東北）
参加したチーム > トップイーストリーグへ転籍したチーム

秋田ノーザンブレッツラグビーフットボールクラブ（2005年まで参加し2006年に転籍） - 2025年現在イーストリーグBグループに所属。
船岡自衛隊ワイルドボアーズ（2010年まで参加し2011年に転籍） - 2025年現在イーストリーグCグループに所属。
歴代順位表 > 東北社会人リーグ時代

| 年度 | 優勝 | 2位 | 3位 | 4位 | 5位 | 6位 | 7位 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
1991: 
| 1992 | NTT東北 |  |  |  |  |  |  |
| 1993 | NTT東北 |  |  |  |  |  |  |
1994: 
1995: 
1996: 
1997: 
1998: 
| 1999 | 秋田市役所 | NTT-TE東北 | 東北電力 | 前田製管 | 岩手東芝 | 船岡自衛隊 | アルパイン |
| 2000 | NTT-ME東北 |  |  |  |  |  |  |
| 2001 | NTT-ME東北 | 秋田市役所 | 東北電力 | 北上FORCE | 東北自衛隊船岡 | 前田製管 | アルパイン |
| 2002 | NTT-G東北 | 秋田市役所 | 東北自衛隊船岡 | 北上FORCE | アルパイン |  |  |
歴代順位表 > トップノース時代

| 年度 | 優勝 | 2位 | 3位 | 4位 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 2003 | NTT-G東北 | 秋田市役所 | 船岡自衛隊 | 北上FORCE |
| 2004 | 秋田ノーザンブレッツ | NTT-G東北 | 船岡自衛隊 | 北上FORCE |
| 2005 | 秋田ノーザンブレッツ | 船岡自衛隊 | 北上FORCE | NTT-G東北（BURNS） |
| 2006 | 秋田ノーザンブレッツジュニア | 北上FORCE | アルパインB.S.G |  |
| 2007 | 北上FORCE | 秋田ノーザンブレッツジュニア | アルパインB.S.G |  |
| 2008 | 宮古釜石 | 秋田ノーザンブレッツJr | アルパイン |  |
1962年シーズンのボルチモア・コルツ

| ボルチモア・コルツ 1962 |
| --- | --- |
成績:  7勝7敗
地区:  NFL西カンファレンス4位
結果:  レギュラーシーズン敗退
組織
オーナー:  キャロル・ローゼンブルーム（英語版）
GM:  レッド・ケレット（英語版）
HC:  ウィーブ・ユーバンク（英語版）
ホーム:  メモリアル・スタジアム
« 19611963 » 
1962年シーズンは、ボルチモア・コルツのNFL10年目のシーズン。ウィーブ・ユーバンク・ヘッドコーチの9年目のシーズン。
直近のチーム成績

| 年 | 成績 | Con | 地区 | 勝 | 敗 | 分 | 率 | Div | Con | 平均得点 | 平均失点 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1962 | レギュラー敗退 | 4位 |  | 7 | 7 | 0 | .500 |  | 5-7 | 20.9 | 20.6 |

| 1961 | レギュラー敗退 | 3位T |  | 8 | 6 | 0 | .571 |  | 6-6 | 21.6 | 21.9 |
| 1960 | レギュラー敗退 | 4位 |  | 6 | 6 | 0 | .500 |  | 5-6 | 24.0 | 19.5 |
| 1959 | NFLチャンピオン | 優勝 |  | 9 | 3 | 0 | .750 |  | 9-1 | 31.2 | 20.9 |
| 1958 | NFLチャンピオン | 優勝 |  | 9 | 3 | 0 | .750 |  | 8-2 | 31.8 | 16.9 |
| 1957 | レギュラー敗退 | 3位 |  | 7 | 5 | 0 | .583 |  | 6-4 | 25.3 | 19.6 |
| 1956 | レギュラー敗退 | 4位 |  | 5 | 7 | 0 | .417 |  | 3-7 | 22.5 | 26.8 |
| 1955 | レギュラー敗退 | 4位 |  | 5 | 6 | 1 | .458 |  | 5-4-1 | 17.8 | 19.9 |
| 1954 | レギュラー敗退 | 6位 |  | 3 | 9 | 0 | .250 |  | 2-8 | 10.9 | 23.3 |
| 1953 | レギュラー敗退 | 5位 |  | 3 | 9 | 0 | .250 |  | 2-8 | 15.2 | 29.2 |
プレシーズン

| 週 | 日 | 相手 | 結果 | 戦績 | 開催地 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
 勝利   敗戦  at：敵地での対戦
レギュラーシーズン

Template:1962年シーズンのNFL対戦表
| 週 | 日 | 相手 | 結果 | 戦績 | 開催地 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
 勝利   敗戦  at：敵地での対戦
レギュラーシーズン > 順位表

| NFL西カンファレンス  1962> チーム | NFL西カンファレンス  1962> 勝 | NFL西カンファレンス  1962> 敗 | NFL西カンファレンス  1962> 分 | NFL西カンファレンス  1962> 勝率 | NFL西カンファレンス  1962> Con | NFL西カンファレンス  1962> 総得点 | NFL西カンファレンス  1962> 総失点 | NFL西カンファレンス  1962> 平均得点 | NFL西カンファレンス  1962> 平均失点 | NFL西カンファレンス  1962>  | NFL西カンファレンス  1962>  |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| グリーンベイ・パッカーズ | 13 | 1 | 0 | .929 | 11-1 | 415 | 148 | 29.6 | 10.6 |  |  |
| デトロイト・ライオンズ | 11 | 3 | 0 | .786 | 10-2 | 315 | 177 | 22.5 | 12.6 |  |  |
| シカゴ・ベアーズ | 9 | 5 | 0 | .643 | 8-4 | 321 | 287 | 22.9 | 20.5 |  |  |
| ボルチモア・コルツ | 7 | 7 | 0 | .500 | 5-7 | 293 | 288 | 20.9 | 20.6 |  |  |
| サンフランシスコ・49ers | 6 | 8 | 0 | .429 | 5-7 | 282 | 331 | 20.1 | 23.6 |  |  |
| ミネソタ・バイキングス | 2 | 11 | 1 | .154 | 1-10-1 | 254 | 410 | 18.1 | 29.3 |  |  |
| ロサンゼルス・ラムズ | 1 | 12 | 1 | .077 | 1-10-1 | 220 | 334 | 15.7 | 23.9 |  |  |
ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世

| --- | --- |
: 「VERDI」はこの項目へ転送されています。その他の用法については「ヴェルディ」をご覧ください。
| ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世 Vittorio Emanuele II |
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 サルデーニャ国王 イタリア国王
 ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世
在位:  サルデーニャ王 1849年7月28日 - 1861年3月17日 イタリア王 1861年3月17日 - 1878年1月9日
戴冠式:  1849年7月28日（サルデーニャ王） 1861年3月17日（イタリア王）
別号:  ピエモンテ公 サヴォイア公

全名:  Vittorio Emanuele Maria Alberto Eugenio Ferdinando Tommaso ヴィットーリオ・エマヌエーレ・マリーア・アルベルト・エウジェーニオ・フェルディナンド・トンマーゾ
出生:   (1820-03-14) 1820年3月14日  サルデーニャ王国、トリノ
死去:   (1878-01-09) 1878年1月9日（57歳没）  イタリア王国、ローマ
埋葬:  パンテオン  イタリア王国、ローマ
王太子:  ウンベルト1世
配偶者:  マリーア・アデライデ・ダズブルゴ＝ロレーナ
 :  ローザ・テレーザ・ヴェルチェラーナ・グエリエーリ
子女:  マリーア・クロティルデ ウンベルト1世 アマデオ1世 オッドーネ・エウジェーニオ・マリーア マリーア・ピア カルロ・アルベルト ヴィットーリオ・エマヌエーレ ヴィットーリオ・エマヌエーレ
王室歌:  王室行進曲
父親:  カルロ・アルベルト・ディ・サヴォイア
母親:  マリア・テレーザ・ダズブルゴ＝トスカーナ
宗教:  ローマ・カトリック（後に破門）
サイン:  
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コインの肖像（1859年）
ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世（伊: Vittorio Emanuele II di Savoia, 1820年3月14日 - 1878年1月9日）は、サルデーニャ王国の最後の国王（在位：1849年 - 1861年）、のちイタリア王国の初代国王（在位：1861年 - 1878年）。サルデーニャ王カルロ・アルベルトとトスカーナ大公女マリア・テレーザ・ダズブルゴ＝トスカーナの長男としてサルデーニャ王に即位する。父から引き継いだイタリア統一戦争に終止符を打ち、リソルジメントを成し遂げたことから、王国の国父（イタリア語: Padre della Patria）と呼ばれた。
ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世は統一イタリアの象徴として国民から敬愛され、王の頭文字 "VERDI"（Vittorio Emanuele Re d'Italia, ヴィットーリオ・エマヌエーレ・レ・ディタリャ、 イタリア王ヴィットーリオ・エマヌエーレ）と呼ばれた。同時代のイタリア・ロマン派の音楽家ジュゼッペ・ヴェルディの名前とも合致したことから、統一戦争の頃には両者を讃えて「"viva! verdi!"」の言葉がイタリア全土で流行した。
生涯 > 生い立ち

→「サヴォイア＝カリニャーノ家」も参照
1820年3月14日、サヴォイア王国の首都トリノにおいて、王家であるサヴォイア家の一族として生まれた。ヴィットーリオの父カルロ・アルベルトは、サヴォイア家支流でカリニャーノ公トンマーゾ・フランチェスコを祖とするサヴォイア＝カリニャーノ家の当主であった。
サルデーニャ王ヴィットーリオ・アメデーオ3世の息子たちは男子に恵まれず、カルロ・エマヌエーレ4世、ヴィットーリオ・エマヌエーレ1世、そして末弟カルロ・フェリーチェ、と兄弟間で王位が継承された末、サヴォイア本家は断絶した。そこで、サリカ法を採るサヴォイア家の継承法に基づき、存続していた分家で最も本家と近かったサヴォイア＝カリニャーノ家のカルロ・アルベルトがサルデーニャ王となった。同時に、まだ幼少であったヴィットーリオと弟アルベルトは王子の称号を与えられ、王宮や母方の祖父であるトスカーナ大公フェルディナンド3世の下で子供時代を過ごした。
1842年、父方の叔母マリーア・エリザベッタの娘マリーア・アデライデと従兄妹婚を行う。叔母の夫はハプスブルク家の皇族であったロンバルド＝ヴェネト副王ラニエーリ（ライナー・ヨーゼフ）大公であり、一族の結束と政略結婚の双方を意図していた。
生涯 > 父王の退位

→「第一次イタリア統一戦争」も参照
ナポレオン戦争後、正統主義に基づいた秩序で支配されていたヨーロッパに1848年革命という大動乱が巻き起こった。特に民族の牢獄とも呼ばれた多民族国家であるオーストリア帝国への影響は大きく、これを契機にしてロンバルド＝ヴェネト王国内で反オーストリア人・反ハプスブルク家の反乱が全土で発生した。民衆と軍の双方から起こった反乱は瞬く間にミラノとヴェネツィアを押さえ（ミラノの戦い）、若き日のガリバルディも加わっていた反乱軍は、帝国からの分離とイタリア人によるイタリアの統治を求めた戦いを始めた。しかし、共和主義者と結びついていた1848年革命の軍勢への支援は君主国家にとってデメリットが大きく、周辺国の反応は及び腰であった。
そんな中、サルデーニャ王カルロ・アルベルトは唯一、反乱軍への公的支援を約束して軍勢を出陣させた。この時をもって、イタリア統一戦争の火蓋が切られた（第一次イタリア統一戦争）。ヴィットーリオも王太子として軍の一翼を預けられ、パストレンゴの戦い (it) とゴイトの戦い (en) で浮き足立つオーストリア軍を打ち破り、兵士と将校団を捕虜にした。反乱軍の歓声と共にミラノへ入城したサルデーニャ軍であったが、ここで父カルロ・アルベルトは共和主義の反乱軍の真意を疑い、同盟軍の合流を拒否するという愚行を犯した。
やがて、体勢を立て直したオーストリア軍が倍近い数で攻め返してくると、カルロ・アルベルトは反乱軍を置いて単独で出陣してしまう。ヴィットーリオも参加したクストーツァの戦いでサルデーニャ軍は勇戦するものの敗れ、ミラノに後退を強いられた。そしてここに至ってもガリバルディやマッツィーニ、マニンら共和派を信用しないカルロ・アルベルトによって、反乱軍とサルデーニャ軍は各個撃破の憂き目を見る（ノヴァーラの戦い、ブレシアの戦い、ヴェネツィアの戦い）。
戦争終結後、権威を失墜させたカルロ・アルベルトは存命中の退位という屈辱を受け入れ、ヴィットーリオ・エマヌエーレに王位を譲った。ヴィットーリオは3代前の君主の名を貰いヴィットーリオ・エマヌエーレ2世として即位し、難局の最中にある王国を率いていくことになる。
生涯 > クリミア戦争

→「クリミア戦争」、「セバストポリの攻囲戦」、および「ケルナーヤの戦い」も参照
1852年、カヴールおよびチェッラレンゴおよびイゾラベッラ伯爵カミッロ・パオロ・フィリッポ・ジュリオ・ベンソ（通称カヴール伯もしくはカミッロ・カヴールだが、カヴールは爵位名であり姓ではない。姓はベンソである。）を王国宰相に任命したエマヌエーレ2世は、統一事業をいかに進めるか、対策を協議することになった。カヴールの元で諸外国との入念な根回しが進められ、また先の反省から共和勢力とも一定の距離を置きつつも協力が図られた。翌年にロシアとオスマン帝国という東方の大国同士が衝突を始めると、ロシアの南下に危機感を抱いたフランス・イギリスがオスマン側に立って参戦し、クリミア戦争へと発展した。サルデーニャ王国は英仏への支援という名目で、1万5000名の遠征軍をクリミア戦争へ派遣する決定を下した。
当初、外交政策に力を入れていたカヴール自身はオスマン側の勝利や外交的意義に疑問を抱いており、むしろこの遠征を強く勧めたのはヴィットーリオ・エマヌエーレ2世の方であった。到着したサルデーニャ王国軍は最大の激戦区となっていたセバストポリ要塞への総攻撃に投入され、無傷の増援部隊は疲れ果てていた英仏土軍にとって貴重な援軍となった（セバストポリの攻囲戦）。要塞陥落後、フランスにおける皇帝記念日であり、サルデーニャにおける聖母被昇天の祭日である日にロシア軍の奇襲が行われたが、サルデーニャ軍はミハイル・ドミートリエヴィチ・ゴルチャコフ将軍の攻撃を防ぎ、ロシア軍陣地へと押し返す功績を残した。
期待以上の活躍を見せることに成功したサルデーニャ軍であったが、肝心のクリミア戦争は実質的に痛み分けという結果に終わった。外交面ではフランスやイギリスとの友好関係を高めることはできたものの、この時点では具体的な支援を約束するまでには至らなかった。だが英仏との協力関係、加えて同戦争でのオーストリアの孤立は、後にカヴールによるプロンビエールの密約への足がかりともなった。協定で、オーストリアに打撃を与えるためにフランスはサルデーニャを支援し、またサルデーニャは参戦の口実となる相手からの開戦を引き出すように求められた。
予定通りロンバルディアとヴェネトを平定すればサルデーニャが同地を併合、見返りにニースとサヴォワがフランスへ譲られる約束となった。
生涯 > イタリア統一

→「第二次イタリア統一戦争」、「en:Treaty of Turin (1860)」、および「赤シャツ隊」も参照
1859年、万全の体勢を整えたサルデーニャ軍は遂に11年前の復讐を果たすべく行動を開始、総動員令によってオーストリアを挑発し、相手にも総動員令を発動させることに成功した。
開戦時点でサルデーニャ軍7万名に対してオーストリア軍は24万名を越えており、フランスが先の密約に従って15万名の援軍を送っても、まだ両軍を上回る戦力を有していた。しかし、予想していなかった増援に混乱するオーストリア軍は、モンテベッロの戦いで数的有利を生かせずに敗退、更にガリバルディら共和派の義勇兵がアルプス猟兵隊 (en) を結成すると、オーストリア軍はヴァレーゼの戦い (en) で彼らにも敗れ去った。勢いに乗るサルデーニャ・フランス連合軍はオーストリア軍をサルデーニャ国境から追い払うと、そのままロンバルディア平定を賭けた戦いに臨んだ。
ソルフェリーノの戦いで、サルデーニャ・フランス連合軍は激戦の末にオーストリア軍を破り、オーストリア軍はロンバルディアから敗走していった。歓喜に沸くサルデーニャ軍であったが、予想以上の戦果と自軍損害に慄いたフランス皇帝ナポレオン3世は、ロンバルディアのみをサルデーニャへ割譲する形で戦いを終らせようと単独交渉を始めた。1860年3月、やむなくヴィットーリオ・エマヌエーレ2世はトリノ条約 (en) を締結、フランスを経由する形でロンバルディア領有をオーストリアに認めさせるのを優先した。しかしその上で、協定違反としてニース・サヴォワの割譲をフランスに取り下げさせることにも成功、またこのフランスの裏切りとも呼べる行為によってイタリア統一の機運が高まり、それまでサルデーニャ王国へ反抗的な態度を表していた中部のパルマ公国・モデナ公国・トスカーナ大公国が住民投票の結果サルデーニャ王国への合流を決定した。
サルデーニャ王国は教皇領レガツィオーネ地区を占領して先の3公国と合わせて併合し中央統合諸州を樹立させるなど、対価を獲得した。
後にヴィットーリオ・エマヌエーレ2世はニース・サヴォワの割譲履行を条件に、中部イタリア連邦の併合をフランスに承認させ、中部イタリアの大部分を併合した。ヴェネト領有はならなかったものの、サルデーニャ王国は大きく領土を拡大、イタリア地方の3分の1を支配する大国として存在感を増していった。イタリア統一は目前に迫りつつあったが、教皇領の残余と両シチリア王国に対する処遇を巡って国内は対立した。
ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世が結論を出す前に行動を起こしたのがガリバルディであった。彼はアルプス猟兵隊の一部を再編して赤シャツ隊を創設すると、両シチリアの農民反乱軍を支援するべく、シチリア島へ密航した。現地で駐留していた両シチリア軍を追い払い、農民の反乱軍を纏め上げたガリバルディは、シチリア全土を占領して「シチリアの護民官」への就任を宣言した。そのまま本土部分へ乗り込んだガリバルディ軍が王都ナポリに入城する勢いを見せると、共和勢力の拡大を恐れたヴィットーリオ・エマヌエーレ2世は自らも両シチリアへの進軍を決意した。その過程で、教皇領はローマを残して全て没収したため、教皇からヴィットーリオ・エマヌエーレ2世は破門処分を受けたが、今や教会の破門に情勢を動かすだけの力は無かった。
教皇領接収を終えると両シチリア軍との決戦に臨み、ガリバルディ軍と共にこれを撃破して、両シチリア王国を滅ぼした。事実上、ヴェネト以外の全ての地域がイタリア人支配者の下に置かれたことになるが、今度は共和派と王党派という対立の再燃が危惧された。サルデーニャ軍とガリバルディ軍が睨みあう中、テアーノでヴィットーリオ・エマヌエーレ2世はガリバルディとの会見に応じた。ガリバルディは謁見の場で「ここにイタリアの王がおられるのだ!」と宣言すると、全ての領土をサルデーニャ王国に献上した（テアーノの握手（イタリア語版））。ガリバルディの決断によって最悪の事態は回避され、ヴェネトとローマを除くイタリアの大部分が統合された。
1861年2月18日、サルデーニャ王国の王都トリノで第1回イタリア国民議会が開かれ、一堂に会した有力諸侯や政治家は、全会一致でヴィットーリオ・エマヌエーレ2世のイタリア王への即位を承認した（イタリア王国）。王国の首都は投票によりフィレンツェとされた。
生涯 > ヴェネツィア奪還とローマ遷都

→「第三次イタリア独立戦争」も参照
イタリア王国成立後も、オーストリア支配下にとどまったヴェネトや南チロルなどの領域（未回収のイタリア）の統合を求めたイレデンティズモ（Irredentismo、民族統一主義）が掲げられ、統一戦争の継続が模索された。1866年、プロイセンが南ドイツからのハプスブルク家放逐を目論んで普墺戦争を開始すると、イタリア王国はプロイセンと同盟（伊普同盟）を結んでオーストリアとの戦端を開いた（第三次イタリア独立戦争）。これは、サルデーニャ軍を中心に両シチリア軍、中部諸侯軍、教皇軍を統合して新たに結成されたイタリア王国軍の最初の戦争であった。
結論から言えば、統合から数年後に過ぎない状況下では王国軍の整理統合は十分に進んでおらず、特に指揮官階層がサルデーニャ王国軍出身者で独占される状況は軍内に多大な不和を招いた。「サルデーニャ閥」の筆頭であったサルデーニャ王国軍の元総司令官アルフォンソ・フェレッロ・ラ・マルモラ元帥は、12万名からなるミンキオ方面軍（Italian Mincio Army）を率いてヴェネトへ進軍した。緒戦は順調にヴェネツィア目前まで攻め進み、迎え撃つアルブレヒト大公指揮のオーストリア南部軍7万名と、因縁の地クストッツァで再戦した（第二次クストッツァの戦い（英語版））。ミンキオ方面軍は足並みが揃わず、致命的でこそなかったものの敗北を喫する結果に終った（伊側損害8147名、墺側損害5650名）。同時期に行われたリッサ海戦でも海軍が手痛い敗北を味わっており、エマヌエーレ2世は軍の統合が進んでいないことを痛感することとなった。
唯一、ガリバルディが招集したアルプス猟兵隊（英語版）のみがベッツェッカの戦いで勝利を収め、トレントに向けて進軍していた。しかし、クストッツァとリッサの敗戦により戦線の立て直しが必要となったため、ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世はガリバルディに撤退を命じた。戦争はプロイセンの攻勢によりオーストリアが降伏し、イタリアは戦勝国に収まったため、ヴェネトはイタリアに割譲されることとなった。エマヌエーレ2世とガリバルディの微妙な不和は続き、ローマ遷都を共に切望しながらも、諸外国の情勢から動かなかったヴィットーリオ・エマヌエーレ2世に対して、ガリバルディは個人的義憤としてローマ占領を計画した。ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世はガリバルディと彼の部隊に武装解除を求め、ガリバルディがこれに従うと丁重に根拠地へと送り返した。
1870年、プロイセンはフランスと戦争を開始し（普仏戦争）、教皇領の外交的後ろ盾は消失した。ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世は慎重に時期をうかがっていたローマ占領を実行に移し、これでヴェネト・ローマ併合というイレデンティズモ最大の目標を達成して、自らの統一事業に区切りをつけた。1871年7月2日、クィンナーレ宮を新たなサヴォイア家の王宮として接収し、これをもって王都はフィレンツェからローマへと遷都された。
生涯 > 晩年

晩年のエマヌエーレ2世の統治は、立憲議会の監督など、比較的穏やかで静かなものへと代わった。前妻の病没後はローザ・テレーザ・ヴェルチェッラーナ・グエッリエーリという妾と生活して、私生児エマヌエーレ・アルベルトを儲けた。アルベルトにはミラフィオーリ及びフォンタナフレッダ伯爵の称号と領地を与えている。
教皇ピウス9世は、国王に対する破門のみは死の直前に取り消すと約束していたので、エマヌエーレ2世の危篤に際して、教皇は秘跡を与えるため高位聖職者を遣わした。しかし長年の対立で教皇への不信感を強めたエマヌエーレ2世はこの聖職者から秘跡を受けることを拒み、自ら選定した聖職者から秘跡を受け、死に臨んだ。1878年、57歳で波乱の人生に幕を下ろし、遺骸は古代ローマ時代の多神教信仰における中心地であったローマ市内のパンテオン（万神殿）に埋葬された。
万神殿への埋葬はローマ・カトリック教会との対立から、1148年に崩御したアメデーオ3世の時代から伝統的にサヴォイア家が埋葬地としてきたオートコンブ修道院への正式な埋葬が行えなかった事に対し、王子ウンベルト1世が発案した父王への計らいであった。しかし結果としてヤハウェやイエスの下に葬られた歴代当主と異なり、破門された異端者であるエマヌエーレ2世はそれらと同格の神として盛大な式典によって葬られたのである。リソルジメントが神話化される過程で民衆の間でもエマヌエーレ2世の墓所を参拝するなど民間信仰化の動きも見られた。
1911年、ローマ中心部にエマヌエーレ2世を祭る聖堂（ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世記念堂、アルターレ・デッラ・パトリア）が建設され、エマヌエーレ2世にはdella Patria（国父）の称号が追贈された。
一族 > 祖先

曽祖父
父系：ルイージ・ヴィットーリオ（カリニャーノ公）
母系：レオポルト2世（神聖ローマ皇帝）
母系：フェルディナンド1世（両シチリア王）
祖父
父方：カルロ・エマヌエーレ（カリニャーノ公）
母方：フェルディナンド3世（トスカーナ大公）
父：カルロ・アルベルト（カリニャーノ公、サルデーニャ王）
母：マリア・テレーザ（トスカーナ大公女）
弟：フェルディナンド・アルベルト・アメデーオ（ジェノヴァ公爵）
一族 > 子女

1842年、ハプスブルク家のライナー・ヨーゼフ（ラニエーリ）大公（神聖ローマ皇帝レオポルト2世の子）の末子で従妹に当たるマリア・アーデルハイト（マリーア・アデライデ）と結婚し、8子をもうけた。
長男 ウンベルト（Umberto, 1844年 - 1900年） - イタリア王
次男 アメデーオ（Amedeo, 1845年 - 1890年） - スペイン王、アオスタ公爵
三男 オッドーネ（Oddone Eugenio Maria, 1846年 - 1866年） - モンフェッラート公
四男 カルロ・アルベルト（Carlo Alberto, 1851年 - 1854年） - シャブレ公爵
五男 ヴィットーリオ・エマヌエーレ（Vittorio Emanuele, 1852年） - 幼児期に病没
六男 ヴィットーリオ・エマヌエーレ（Vittorio Emanuele, 1855年） - ジェノヴァ伯爵
長女 マリーア・クロティルデ（Maria Clotilde, 1843年 - 1911年） - ナポレオン公ジョゼフ・シャルル・ポール妃
次女 マリーア・ピア（Maria Pia, 1847年 - 1911年） - ポルトガル王ルイス1世妃
1869年11月7日、愛妾ローザ・テレーザ・ヴェルチェッラーナ・グエッリエーリ（英語版）（Rosa Teresa Vercellana Guerrieri）と再婚。1子が成人した。
私生児 エマヌエーレ・アルベルト（イタリア語版）（1851年 - 1894年） - ミラフィオーリ・フォンタナフレッダ伯爵
他に何人もの妾を抱えていたとされており、落胤を自称する者が絶えなかったという。
肖像画など

トランクイッロ・クレモナ作、トリノ歴史美術館所蔵
バニティ・フェアに掲載されたヴィットーリオ・エマヌエーレ2世の戯画
ノヴァーラの戦い
セバストポリの攻囲戦
ソルフェリーノの戦い
テアーノの握手
ヴィットーリオ・エマヌエーレ2世記念堂
エマヌエーレ2世と愛人ローザ・ヴェルチェッラーナ、その子どもたち
京阪電気鉄道

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: この項目では、2016年4月より「京阪電気鉄道株式会社」を名乗っている会社法人および、旧社から継承した京阪電気鉄道の各事業について説明しています。1949年12月から2016年3月まで「京阪電気鉄道株式会社」を名乗っていた会社法人については「京阪ホールディングス」をご覧ください。
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 ロゴ（左）と社章（右）
 本社があるステーションヒル枚方
種類:  株式会社
機関設計:  監査役設置会社
略称:  京阪、京阪電車、京阪電鉄
本社所在地:   日本 〒573-0032 大阪府枚方市岡東町19-1 ステーションヒル枚方オフィスA  北緯34度49分3.2秒 東経135度39分1.1秒﻿ / ﻿北緯34.817556度 東経135.650306度﻿ / 34.817556; 135.650306座標: 北緯34度49分3.2秒 東経135度39分1.1秒﻿ / ﻿北緯34.817556度 東経135.650306度﻿ / 34.817556; 135.650306
本店所在地:  〒573-0032 大阪府枚方市岡東町173番地の1  北緯34度48分57.8秒 東経135度38分55.3秒﻿ / ﻿北緯34.816056度 東経135.648694度﻿ / 34.816056; 135.648694
設立:  2015年（平成27年）4月1日 （京阪電気鉄道分割準備株式会社）
業種:  陸運業
法人番号:  5120001189816
事業内容:  鉄道事業（鉄軌道による旅客運輸） レジャー事業（遊園地などの経営）
代表者:  代表取締役会長 加藤好文 代表取締役社長 平川良浩
資本金:  1億円（2023年3月31日現在）
売上高:  488億7700万円 （2023年3月期）
営業利益:  50億9000万円 （2023年3月期）
経常利益:  47億4400万円 （2023年3月期）
純利益:  34億7400万円 （2023年3月期）
純資産:  605億5500万円 （2023年3月31日現在）
総資産:  1885億1500万円 （2023年3月31日現在）
決算期:  3月31日
主要株主:  京阪ホールディングス株式会社 100 % （2024年3月31日現在）
関係する人物:   渋沢栄一  岡崎邦輔  渡邊嘉一  土居通夫  太田光凞  有田邦敬  佐藤一男  村岡四郎  青木精太郎  角田寛  宮下稔  金馬昭郎  佐藤茂雄  上田成之助 
外部リンク:  https://www.keihan.co.jp/
特記事項：2016年4月1日、同日に持株会社に移行した（2代）京阪電気鉄道株式会社（現商号は京阪ホールディングス株式会社）より吸収分割にて事業を継承、京阪電気鉄道分割準備株式会社より現商号に変更。 （2代）京阪電気鉄道の設立日は1949年（昭和24年）12月1日、（初代）京阪電気鉄道株式会社の創立日は1906年（明治39年）11月19日 。
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京阪電気鉄道株式会社（けいはんでんきてつどう、英: Keihan Electric Railway Co.,Ltd.）は、大阪府北東部から京都府南部、滋賀県大津市にかけて路線網を持つ鉄道会社。日本の大手私鉄の一つ。通称は京阪電鉄または京阪電車で、略称は京阪。京阪ホールディングスの子会社で、京阪グループの中核企業である。
本社所在地は大阪府枚方市岡東町19-1（ステーションヒル枚方オフィスA）。登記上の本店所在地は大阪府枚方市岡東町173番地の1（枚方市駅の所在地の地番表示）である。他に、天満橋事務所（大阪府大阪市中央区大手前一丁目7番31号 大阪マーチャンダイズ・マートビル（OMMビル内）・大津事務所（滋賀県大津市錦織2丁目7番16号）があるほか、東京事務所が東京都千代田区内幸町2丁目2番2号 富国生命ビル7階にある。
概要

1910年（明治43年）4月15日に天満橋駅 - 五条駅（46.57 km）で運輸営業を開始した、大阪市と京都市（京阪間）を結ぶ京阪本線を中心とした京阪線に加え、京都市と大津市を結ぶ京津線と大津市内にある石山坂本線から構成される大津線や、石清水八幡宮参道ケーブルを営業している。営業路線の総営業キロ程は91.1 km（2024年3月31日現在）ある。
スローガンは「こころまち つくろう」である。2008年4月15日までの京阪グループ共通スローガンは「街をつなぐ、心をむすぶ KEIHAN GROUP」であった。新スローガン導入と同時にテレビCMではサウンドロゴも併せて導入した。テレビCMではこれまで全国的に知名度の高いタレントを起用してきたが、2000年12月からは「京阪のる人、おけいはん。」をキャッチフレーズに各種キャンペーンを展開している（「歴代CM出演者・おけいはん」を参照）。
営業路線の京阪本線沿線に、グループ会社が運営する日本最古の遊園地である「ひらかたパーク（通称:ひらパー）」を持つ。
この会社の設立以来、大阪証券取引所第一部（2013年に現物株市場は東京証券取引所へ統合）に単独で株式を上場していたが、2006年3月22日には東京証券取引所第一部にも上場した。また、同年11月13日に開業100周年を迎える2010年を目処に純粋持株会社へ移行することが発表され、その傘下に置かれる運輸業・不動産業・流通業・レジャーサービス業の各事業会社を統括する形態になると説明していたものの、経済情勢の変化により、設立予定としていた2010年5月に持株会社への移行を見送ることを明らかにしていた。その後、経営の効率化により各事業の収支が改善したことから、2016年4月1日に「京阪ホールディングス株式会社」に社名変更した上で持株会社移行を目指すことが2015年1月29日と4月30日に発表された。4月30日の発表によると京阪ホールディングス傘下に鉄軌道事業などを継承する京阪電気鉄道株式会社、不動産販売業を継承する京阪電鉄不動産株式会社、その他の京阪グループ各社を置く体制で、2016年4月1日に持株会社体制に移行した。
2011年、JICAの第3回「協力準備調査（PPPインフラ事業）」に対し、社団法人海外鉄道技術協力協会と株式会社野村総合研究所との三者共同で、「ベトナム ハノイ5号線整備事業準備調査」について応募提案 して8月末に本契約を締結したり、日本国外の鉄道プロジェクトに対してコンサルティング事業を行う新会社「日本コンサルタンツ」への出資 や、中華人民共和国瀋陽市での複合開発プロジェクトに東京建物と参画するなど、事業の日本国外展開を始めている。
スルッとKANSAIでカードに印字される符号はKHである。
社章・グループシンボルマーク

社章（社紋）は1906年12月21日に制定された。大阪市章の澪標を6つ円形に配置して「京」の形を表現し、合わせて「京阪」としたものである。現在も正式な社章ではあるが、対外的には制帽以外にほとんど使用されておらず、専らグループ共通の京阪グループシンボルマーク（後述）が用いられる。
2008年4月に制定された京阪グループシンボルマークは、イニシャルの「K」を2つの三角形に図案化し、上はオレンジ色で「暖かさ、趣」を思わせる旗を、下はブルーグレー色で「安全安心、やさしさ、心のこもった」グループの基盤を表現し、風になびく旗と基盤が一体となって「人を思い、潤いのある“街と暮らし”を共に創る」というブランドコンセプトを表現している。
京阪グループシンボルマークの使用開始後から、車体や各媒体等に使用された複数の旧マークやエンブレム等は全て使用を順次終了し、現行シンボルマーク・シンボルロゴに統一された。
社章（社紋）
京阪グループ
シンボルマーク
京阪グループ
シンボルマーク
（ロゴタイプと組み合わせたもの）
年表

本年表で「客車」とあるのは電車（電動客車）のことである。
年表 > 畿内電気鉄道

1901年（明治34年）：渋沢栄一、成田鉄道社長佐分利一嗣らを中心とした関東の実業家、ならびに衆議院議員岡崎邦輔が、官設鉄道東海道本線のルートから外れた旧京街道（現在の国道1号に相当）大阪市 - 京都市間を結ぶ電気鉄道を私設鉄道法に基づく京阪鉄道として敷設することを計画。
1902年（明治35年）：村野山人、松本重太郎らを中心とした京阪神地区の財界人が、官設鉄道東海道本線のルートから外れた旧京街道に沿って大阪市 - 京都市間を結ぶ電気鉄道を軌道条例に基づく畿内電気鉄道として敷設することを計画。
1903年（明治36年）
11月9日
渋沢栄一、佐分利一嗣成ら関東の実業家、ならびに岡崎邦輔、村野山人、松本重太郎らを中心とした京阪神地区の財界人が合流し、畿内電気鉄道株式会社を創立。
軌道条例に基づき、畿内鉄道 大阪市東区高麗橋詰町（現在の大阪市中央区東高麗橋付近） - 京都市下京区朱雀町五条大橋東詰（現在の京都市東山区朱雀町付近）間の電気軌道敷設の特許を内務省に請願。現在の京阪本線の起源。
この間
内務省が、逓信省鉄道作業局が運営する官設鉄道東海道本線 大阪 - 京都間の路線と競合することなどを理由に、畿内鉄道が計画する大阪市東区高麗橋詰町 - 京都市下京区朱雀町五条大橋東詰間の電気軌道敷設の特許下付に難色を示す。
渋沢栄一、佐分利一嗣ら関東の実業家、ならびに岡崎邦輔が内務省および逓信省鉄道作業局との折衝を図る。
1906年（明治39年）
8月25日：原敬内務大臣から大阪市東区高麗橋詰町 - 京都市下京区朱雀町五条大橋東詰間の電気軌道敷設の特許状、ならびに命令書が下付。
8月30日：畿内電気鉄道株式会社起人総会が開催され、渋沢栄一が創立委員長に就任し、創立委員6名を選任。