stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
性的対象化
犯罪の実態 > 性被害の暗数

中里見博は、「ポルノグラフィによって女性への性暴力が喚起・誘発される」という研究が確立されているとは言えないが、させないという研究も確立されておらず、ポルノグラフィがジェンダーをめぐる政治闘争である以上、論争は当たり前であるとした。「現実に年間数十万の強制わいせつ罪やドメスティックバイオレンスが発生している社会で、そうした犯罪を男性の娯楽として提供する商品を使って、マスターベーションする男性が数千万人もいるなか、犯罪の発生に因果関係がないといえるのか」と述べた。
この発言当時（2007年）の法務省「犯罪白書」によると、強制わいせつの認知件数は8326件、検挙件数は3779件だった。2017年の刑法改正前なので、対象は女性のみである。強姦罪の検挙件数は、1965年(昭和40年)頃は6000件を超えていたが、その後20年間ほどの長期にかけて次第に減少していき、1985年(昭和60年)の検挙件数は2000件程度となり、その後も、強姦罪の検挙件数は徐々に減る傾向にあり、近年のデータでは、強姦罪の検挙件数は1000件前後になっている。金城大学社会福祉学部助教授・准教授の高島智世は、日本の犯罪行為の実態は戦後を通じて改善してきており、専門家は「少なくとも今のところは日本は先進国の中でも飛びぬけて犯罪の少ない国である」という主張を採用しているとしている。
しかし性犯罪は親告罪で、暗数が非常に多い特殊な犯罪である。被害にあうことは恥ずかしいと考えられており、PTSDとの関わりも強い。数字は実際の犯罪のごく一部であると知った上で見る必要がある。
琉球大学大学院法務研究科教授の矢野恵美は、内閣府男女共同参画局が定期的に行う「男女間の暴力に関する調査」や、「犯罪被害実態(暗数)調査（原題：International Crime Victims Survey/ICVS/国際犯罪被害者調査）」における「性的な被害」等、警察に届けたかに関わらず、被害者に状況を聞くタイプの調査の結果にも目配りする必要があるとしている。これらの調査では、2012年の日本の場合、被害を届け出る女性は18.5%である。これに当てはめると、強姦は5346件、強制わいせつは33449件で合計38795件となり、1日あたり、強姦は15件、強制わいせつは92件起きていることになる。また、「日本の暗数が海外に比べてことさら高いとはいえず、同程度である」とされている。また国際犯罪被害調査(ICVS)からは、2000年を境にみると、日本の「性的暴行」の被害率は横ばいであること、一方で警察への届出率は上がっているという調査結果が得られている。
一方で高島智世は、1970年代からフェミニズム運動の異議申し立てに呼応して、保護法益の切り替え、レイプシールド法の設立、男女ともへの性侵害罪の適用など刑法における「性侵害犯罪の再定義」が行われたとし、日本でも性侵害罪の根本的な定義の見直しが求められるとした。この定義の見直しは2017年の刑法改正で行われたが、まだ十分ではないと指摘されている。
犯罪の実態 > ペドフィリアとチャイルド・マレスター

→「ペドフィリア」および「チャイルド・マレスター」も参照
留意すべき社会背景の一つに、児童虐待の実態があまり知られていないことが挙げられる。
子どもに対し性的な夢想を抱く人間を小児性愛者（ペドフィリア）といい、子どもに対して性的な虐待を行う犯罪者を小児性犯罪者（チャイルド・マレスター）という。子どもに性的虐待を行う者はペドファイルの傾向があると思われがちだが、実際はそのような性向のない者が性的虐待を行うことも多くあり、専門家は深刻な差別や偏見の問題を指摘している。
特にアメリカでは、ペドフィリアは単なる性的な異常者として見られているだけではない。実際に子供への性犯罪を犯したかどうかを問わず、その性的嗜好を持っているだけで「絶対的な悪」として見られ、極めて強い嫌悪感を向けられている。戦時中の日系アメリカ人・赤狩り時代の共産主義支持者・現代のテロリスト支持者を連想させるように、実際の行動を問わず、ただ存在するだけで敵であり、それを庇うような発言をする者も敵として見なされている。
たとえば、1998年に3人の心理学者がアメリカ心理学協会(APA)の学術雑誌『Psychological Bulletin』に、「大人との未成年者の性行為は必ずしも害にはならない。強要・ 強制される行為とそうでないものとを分けて考える必要がある」という内容の論文を発表したことに対し、連邦議会の両院がその論文を強く非難する決議案を可決した事実がある。この決議案では「子供は神からの授かり物」で 「その保護は親と社会の神聖なる義務である」 と述べられ、独立した調査により論文に学術的な問題はないと判断されたにもかかわらず、その内容は連邦議会によって否定・批判された。下院での票数は賛成355票反対0票、上院では100対0であった。ミシガン大学教授のブライアン・キムバトラー(Bryan Kim-Butler)は、これがアメリカの歴史上で連邦議会が科学を否定する初めての異例の事態であり、アメリカでの子供と性についての議論が、社会的にも政治的にも合理性を失い、単なる感情論と化していることの表れであると指摘している。ペドファイルはそもそも社会の一員として見られていないため、憲法上の権利も当然有さないかのごとくである。
犯罪の実態 > 各国の性犯罪の規定

→詳細は「刑法 (日本)」および「刑法典 (ドイツ)」を参照
性犯罪の定義は各国で異なっている。
フランスでは、基本的に、性犯罪に関する構成要件、法定刑等については刑法が規定している。刑法に規定されている主な性犯罪の類型の一つに「性的攻撃」がある。性的攻撃は、「暴力、強制、脅迫又は不意打ちをもって実行するすべての性的侵害」と定義され、強姦、その他性的攻撃及び性的ハラスメントの三つの罪種に区分される。また、15歳未満の児童に対する強姦等については、刑の加重規定が設けられている。
ドイツでは、刑法典に性犯罪を処罰する規定を置いており、一連の性犯罪規定の保護法益は、「性的自己決定権」であるとされている。性的強要を基本的な罪とし、その加重類型の構成要件を細分化して規定していること、強姦を性的強要の加重類型の一つとして位置付けていることなどが特徴である。 また、刑法は、14歳未満の者との性的行為をその者の同意の有無にかかわらず全面的に禁止しており、児童に対する性的虐待の罪という独立した規定を置いている。
イギリスには、従来の性犯罪に関連する法令を整備・統合したものとして、2003年性犯罪法があり、性犯罪の構成要件、法定刑等が規定されている。同法は、性犯罪の概念を整理し、 104構成要件の明確化を図った。また、性的行為への同意に関する重要な変更として、被告人が性的行為の際に同意があったことの立証責任を負うこととされた。また、弱者保護の観 点から、児童及び精神障害を持つ被害者に関して特別の規定が設けられた。
アメリカでは、性犯罪は原則として、各州の刑事実体法、刑事手続法、性犯罪者登録及 び公表に関する法等により規制される。連邦法は、州境を超える性犯罪等の連邦的色彩のあるものを規制する。 すべての州において、被害児童が性的行為に合意している場合でも、一定年齢未満の児童との性的関係を禁止する法律がある。
犯罪の実態 > 日本の治安

→詳細は「日本の犯罪と治安」、「世界平和度指数」、および「アメリカ合衆国の犯罪と治安」を参照
エコノミスト・インテリジェンス・ユニット(Economic Intelligence Unit/EIC)が発表している「世界平和指数(Global Peace Index) 2018年版」での順位は、163ヶ国中、日本が9位、アメリカが121位だった。
順位が低いほうがより安全となる「世界テロ指数(Global Terrorism Index) 2018年版」では、163ヶ国中、日本が67位、アメリカが20位、イギリスが28位、フランスが30位だった。
「都市別安全度ランキング(Safe Cities Index) 2017年版」では、60都市中、東京が1位、大阪が3位だが、アメリカの都市はサンフランシスコ17位、ニューヨークとロサンゼルスが21位、シカゴ27位、ワシントンDC28位、ダラス34位となっていた。
経済協力開発機構(OECD)の犯罪統計「犯罪被害者数の対人口比」では、日本は他の先進国と比較しても珍しく、2017年までの15年間「犯罪率の低い国」という立ち位置を維持している。また、イギリス警察が2009～2010年に10万人当たりの凶悪犯罪発生率を国別に分析した資料では、34ヶ国中、日本は殺人33位、強姦は34位と安全なほうだった。
警察庁「犯罪統計 2018年度版」では、殺人の認知件数が915件（そのうち少年は33件）で、刑法犯の認知件数の合計は817,338件だった。刑法犯の認知件数がピークだった2002年以来、件数は3分の1に減っており、「犯罪白書 2018年度版」では「治安情勢および体感治安には一定の改善がみられる」とした。一方、ストーカーやドメスティックバイオレンス、児童虐待などの「人身安全関連事案」、振り込め詐欺やサイバー犯罪など「非対面型犯罪」が増加傾向にあるとした。
諸外国の犯罪動向は、国連薬物犯罪事務所 (UNODC/United Nations Office on Drugs and Crime)が実施した犯罪情勢等に関する調査(UN-CTS/United Nations Survey of Crime Trends and Operations of Criminal Justice Systems)を使用した分析が「犯罪白書 2018年度版」に載っており、殺人、強盗、窃盗、強制性交等について、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツの4ヶ国の犯罪動向と、日本の犯罪指標の推移（2015年までの最近5年間）が掲載されている。
性犯罪と違い、暗数や定義の違いによる国家間の差が少ない殺人において、2011年、2015年の比較は以下となる。なお、発生率は10万人あたりのもの。
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
|  | 発生件数 | 発生率 |
| 日本 | 442 | 0.3 |
| アメリカ | 14,661 | 4.7 |
| イギリス | 641 | 1.0 |
| ドイツ | 738 | 0.9 |
| フランス | 856 | 1.4 |
| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |
|  | 発生件数 | 発生率 |
| 日本 | 363 | 0.3 |
| アメリカ | 15,883 | 5.0 |
| イギリス | 649 | 1.0 |
| ドイツ | 682 | 0.8 |
| フランス | 1,017 | 1.6 |
統計データ分析家の本川裕は2017年、先進国の各国比較では、銃社会が特徴のアメリカで他殺率が特段に高く、日本は他殺率が非常に低いレベルであると分析した。しかし、日本は犯罪率の低さと、実際に感じている治安に対する安心感（体感治安）が一致していない。これは1990年代末～2000年代初頭にかけて、警察が告訴や被害届を積極的に受理するなど対応を変更し、犯罪認知件数が急増した際、マスコミに犯罪増加のデータが頻繁に登場したことで、体感治安が急激に悪化したとしている。法学者で龍谷大学教授の浜井浩一は、凶悪犯罪の過剰報道によって作られたモラル・パニックを「治安悪化神話」と名付けた。
本川裕は「安全と安心は別と言われるが、社会が安全であるのに、統計データの誤用や誤解によって無用な社会不安が生まれる事態だけは避けたい」とした。
犯罪の実態 > 体感治安とデマ

1999年、福岡県春日市で「6歳の娘がショッピングセンターのトイレで3人の中学生に暴行され、子宮が破裂した」という噂が広がり、西日本新聞が取材したところ、1999年6月13日号に「デマだと判明」という記事が掲載された。しかし、「本当にデマなのか」「事実だと信じて疑わなかったのに」など問い合わせが殺到した。
2005年には、「イオンのトイレで女児が暴行された」という話が独り歩きし、小さな子どもを持つ保護者らの間を席巻したが、高知署やイオンは「あり得ない」と真っ向から否定し、高知新聞の調べでも事実は全くの無根であると判明した。似たような話が数年前から全国各所で発生しては消えており、ネットなどで「都市伝説」と形容されるうわさ話の一つとみられている。事件が公表されないのは「被害者の強い要望」などと語られるが、高知署の北村明彦副署長は「そんなこと（隠すこと）、できるわけないでしょう」としている。元をたどっても「うわさで聞いた」としか確認できず、通報の事実もないため、故意に虚偽情報を流した場合、名誉棄損も考えられるとしている。
2007年には、「大型ショッピングモールで目を離したすきに、子供がトイレで性的暴行にあい、男子はお尻にボールペンを入れられ、女子は3歳で子宮を全摘出しなくてはならなくなった」というチェーンメールが流行し、神奈川県警、大阪府警、各種ニュースなどで注意喚起が行われた。転送が繰り返されるうちにメールも変化し、「事実、友達が日曜に〇〇店１階で、どこかのママが泣きながら、（被害に遭った）男の子を抱きかかえて裏口に入っていくのを見た」などと情報はエスカレートした。ワンクリック詐欺の可能性も指摘され、「うそのメールとはいえ、実際にあってもおかしくない程度の信憑性がある。不審者情報に敏感な母親なら事実と信じ込んで一気に広がってしまう」「不安に思っても事実確認をし、転送しないように」と呼びかけられた。
性的対象化と女性

男性による女性の性的対象化は女性を第一に性欲の対象として取り扱い、全人的な存在を等閑視する。具体的にいかなる状況が性的対象化であるかについては意見が分かれているものの、フェミニストは女性の性的魅力を強調するメディアや広告、そして女性を従属的な弱者として扱う放送、芸術、広告、ポルノグラフィ、あるいは売春やストリップ、さらに男性が公的な場で女性の魅力や美しさについて論評する場面、たとえば美人コンテストや豊胸・ラビアプラスティの美容整形が必要とされる状況において性的対象化は実践されていると考えている。メディアにおける性的対象化は様々な手段によって行われる。例えば女性主人公の不足や、極端な場合には非常に性的なセリフが使われたり、挑発的なドレスをまとった女性が登場することもある。
フェミニストと心理学者は、性的対象化は女性に拒食や鬱、そして性的不能をもたらすのみならず、彼女らの知性や能力が現に社会によって無視され、これからも無視され続けるだろうという期待を抱かせることによって自信を失わせることがあると主張している。フェミニスト運動は家父長制・パターナリズム的な婚姻に引導を渡し、自由恋愛を推奨した（例えば女性が性的快楽のために婚外交渉を楽しむようになった）ことによって性的対象化の問題に貢献したと評価されることもある。
一方で自由恋愛は男性が生涯のうちに体験する女性の数を増加させ、次いで一部の（上位の）男性にとってのセックスの価値が下がり、さらには彼らにとっての女性そのものの価値まで切り下げることになった。ある研究によると、女性が性的対象化されるメディアに触れている男性は、そうでないメディアに触れている男性と比べてこうした行動パターンをとりやすいということがわかっている。性的対象化が女性と社会に与える影響は学会でも議論の種になっているが、ある者は女の子たちが性的対象化を通して美貌の重要性を理解し、女性への成長を通じて恐怖、恥じらい、あるいは嫌悪感を学習すると主張している。一方で、若い女性はとくに性的対象化されやすいため、それらに触れることで女性特有の魅力が影響力、尊敬、さらには富へと交換できることを学習すると主張する者もある。
ロバート・ジェンセン(Robert Jensen)やサット・ジェリー(Sut Jhally)をはじめとするフェミニスト派の文化評論家はマスメディアと広告こそがマーケティングのために女性の性的対象化を促進していると批判している。
女性の性的対象化への反対は現代に端を発するものではない。フランス啓蒙主義においては、女性の乳房は性的な誘惑物なのか、あるいは単なる器官にすぎないのかについての論争があった。1771年、フランスの作家アレクサンドル・ギヨーム・ド・モワシー(Alexandre Guillaume Mouslier de Moissy)による戯曲『The True Mother (La Vraie Mère)』において、主人公の女性は夫が彼女を性的な鑑賞物として扱っていることを叱責する。
「なんで胸ばっかり見ているの？自然からの素晴らしい贈り物を、ただの飾り物だと思って！」
性的対象化と女性 > 女性の自発的性対象化

→詳細は「セックス・ポジティブ・フェミニズム」および「フェミニスト・セックス戦争」を参照
ジャーナリストで同性愛者のアリエル・レヴィ(Ariel Levy)によれば、1990年代の西洋の女性は、自らの性的な要素や魅力を自らの利益のために利用しているという。彼女たちは、たとえば露出の多い服を着たり、わいせつな言動をしたりすることで、自発的に、自分を性的対象化する。一部の女性はこうした行動をエンパワメント（女性であることへの力強い応援）であると考えている。レヴィは、このような意識的な性的差別化を「低俗文化(raunch culture)」と名付けて肯定的に捉えている。
レヴィはこの問題を2005年出版の著書『男性優越主義のメスブタ（原題：Female Chauvinist Pigs: Women and the Rise of Raunch Culture）』で扱っており、世界的なベストセラーとなった。ソフトコア・ポルノを中心としたビデオ『ガールズ・ゴーン・ワイルド（原題：Girls Gone Wild）』のカメラ班を追跡取材した上での結論として、1990年代アメリカの性風俗は女性を性的対象化するのみならず、女性自身が女性の性的対象化を推し進めると主張している。レヴィによれば、現代において女性が濡れTシャツコンテストに参加したり、より過激なポルノグラフィを不快に思わないことは、フェミニストの強さの象徴に他ならないという。
性的対象化と女性 > 母の娘に対する性的対象化

→詳細は「児童性的虐待」、「毒親」、および「近親相姦」を参照
臨床心理士で原宿カウンセリングセンター所長の信田さよ子は、性的モノ化に性虐待を挙げている。母から娘への性的な玩弄はしばしば起きており、抵抗しない、まっさらな幼い娘の体を愛玩する姿は、父のように荒々しく侵入しないため、多くの記憶が時間と共に忘れられてしまう。また逆に、娘の女性性を否定する母親もいる。アダルトチルドレンのグループカウンセリングでは、「思春期になってもブラジャーを買ってもらえない」「母が娘の初潮を「女になった」などと嫌がり、対応に困る」が定番である。さらに門限を破った娘を全裸にして責め立てる、短いスカートを「まるで売春婦だ」「ふしだらだ」となじることすらある。これらは「娘を厳しく囲いこんだのに裏切られた」という怒り、「自分だって性的に奔放にふるまいたかった」という無意識の羨望と嫉妬で、母親たちの屈折した性的欲望が感じられる。
性的対象化と男性

アメリカの作家で哲学者・倫理学者のクリスティーナ・ホフ・ソマーズ（Christina Hoff Sommers）と、リベラル・フェミニストのナオミ・ウルフ（Naomi Wolf）は、女性解放運動が女性を男女の役割逆転（role reversal）状態に置き、それゆえ男性を性的対象として扱うようになったと指摘しているが、それは彼女たちが批判している「男性が女性に対して行っているもの」と変わるところがなかった。作家・教育者・心理学者のハロルド・リヨン（Harold Lyon）は、さらなる女性解放のためには男性の解放が必要であると主張している。この傾向は1990年～2000年代前半のガールパワー(girl power)時代において顕著であった。男性はしばしば他の男性によって対象化された。研究によれば、性的対象化されたことによる男性への影響は女性へのそれと類似している。否定的な身体イメージがすり込まれ、内面化されてしまう。
女性によって男性が性的対象化される例は、広告、ミュージックビデオ、映画、テレビ、男性ヌード・男性肉体美写真(beefcake)のカレンダー、婦人雑誌、男性ストリップ、クローズド・フィーメイル・ネイキッド・メイル(CFNM)イベントにおいて見ることができる。女性もまたポルノグラフィを購入し、消費する。
性的対象化と男性 > メディア

メディアにおいて、男性は強く、引き締まった理想的な体型を備えたものとして描かれる。理想化された女性は細身である(Aubrey, pg. 7)。男性の性的対象化は、以前よりもますます進展している。いわゆる「割れた腹筋」を誇示する広告は、男性を性的対象化しているといってよいだろう。男性の性的対象化は、男性の身体を描いた広告の37%で見つけることができる。広告における男性の性的対象化の問題は女性のそれと共通しており、身体不安、摂食障害、完璧主義への執着をもたらす。メディアのために、男性は画一的な「美しい身体」を手に入れるため、ステロイド剤を使用することへの圧力を受けがちになる。絶えず表明される「理想的な」体型は、社会の男性全員にそれへの適応を要求する。
映画やテレビで活躍する俳優は、多くの場合素晴らしい「理想的な」身体を持っている。彼らはしばしば男性の性的対象化を促進する役割を果たす。社会は理想的でない身体を持った男性に出会ったとき、彼らを滑稽であるとして嘲笑する。様々な場において、理想的な身体を持たない男性が主役や指導者になっていることは珍しい。「そこには世俗的、文化的そして地理的な「規範」がジェンダーを始めとする様々なアイデンティティにおいて存在するが、それらは生来的、あるいは自然的なものと誤解されがちだ」。
性的対象化と男性 > 男女の非対称性

社会では女性の性的対象化に注目が偏りがちであるため、男性の性的対象化はあまり知られていない。男性の性的対象化が進展しているにもかかわらず、男性はつねに権力的な性であると考えられているため、女性の性的対象化が問題とされ続けている。
身体査定(body evaluation)の概念は女性に関する問題においてより大きな重要性を持っている。個人間における性的対象化の範囲(ISOS：The Interpersonal Sexual Objectification Scale)理論によれば、男性に対しても非言語的な方法で規範を強制しているが、女性に対してはより直接的かつ不愉快な方法で身体査定が行われることがある。男性は男性同士で身体を査定されるが、女性の場合はいずれの性からも査定の対象とされる。性的に対象化されている間、人は絶えず体型と容姿について注意を払わなければならない。そのため、やはり摂食障害や身体不安といった弊害をもたらす。ISOS理論は、性差別と性的対象化の問題を論じるにあたって重要な概念である。自発的性対象化は女性に多く見られるが、これは女性同士の評価に深く関係している。男性はメディアを通してこれを目撃するにすぎないため、この部分に由来する負担は女性より軽いというべきであろう。
性的対象化と男性 > 男性の性被害

法務省『犯罪白書』では強姦や強制わいせつの件数が確認できる。2018年時点で、日本でも男性の性被害が年間200件ほど記録されている。2016年の法務省法務総合研究所『性犯罪に関する総合的研究』では、2015年〜2014年の強制わいせつの被害発生率（10万人あたりの認知件数）は、女性が10.0〜13.0、男性は0.2〜0.3である。2014年の内閣府『男女間における暴力に関する調査』でも、配偶者からの「身体的暴行」や「精神的な嫌がらせや恐怖を感じるような脅迫」「生活費を渡さない経済的圧迫」「性的な行為の強要」について「何度もあった」は女性が9.7 %、男性が3.5 %。「1、2度あった」は女性が14.0 %、男性は13.1 %と、男性も被害者になることがあると示している。
しかし、2017年の刑法改正で、被害者を女性に限っていた「強姦罪」を廃止し、男性も対象に含める「強制性交等罪」が新設されるまで、強姦の男性被害者は「法的に」存在しなかった。
性的対象化と男性 > 男子の性被害

→詳細は「少年への性的虐待」、「児童性的虐待」、「近親相姦」、および「毒親」を参照
子どもの権利条約において「児童」は「18歳未満のすべての者」を指すが、児童の性的虐待は女児だけでなく、男児にも多い。様々な統計があるが、世界的には少年は6人に1人、少女は4人に1人が被害にあっていると言われる。2004年3月のアジア女性基金『高校生の性暴力被害実態調査』では、性被害経験のある高校生男子が5～10人に1人いるとした。信田さよ子は、加害者は父・兄・祖父・従兄弟のような男性の場合と、母や姉といった女性の場合とがあるとし、日本では「男性＝加害、女性＝被害」という固定化されたジェンダー観から、男性の性被害者そのものがタブー化され、不可視にされていると指摘する。
また、性被害に対する受け取り方にも違いがみられる。たとえば痴漢にあった場合、女性は怒りや怯えなど「被害」と捉える傾向にあるが、男性は「武勇伝」と捉えることがある。「触らせてやった」「哀れみとともに観察してやった」「困ったやつら」と男同士で笑いとともに語り合い、面白おかしく観察しバカにする能動的ポジションに立ち、まるで痴漢に遭うことがステータスの上位を示すように捉える。信田さよ子は、これは「加害者」という定義を無効化しようとする意思であるとしている。
しかしこのような「武勇伝」的立場は性虐待には通用しない。父親から息子への性虐待の多くは、入浴中に性器を洗われながら弄ばれる、父親の性器を触らせられるなど風呂場で行われる。息子が被害を訴えることは稀で、父親は訴えられないと確信している。これは父親から娘への性虐待と全く同じ強者と弱者の図式である。能動的性の主体であるはずの自分が受動的で性的客体だったことは、自らが「女性化」されるということに他ならない。この自覚は性的アイデンティティーの形成に揺さぶりをかける。
また母親からの性虐待は、ケア・世話といった体で行われる。息子の性器を洗う、観察する、それを隠そうとするは変だと刷り込むなどし、自分を心配し、ケアしてくれていると息子を思い込ませる。娘への性虐待は父親からの「体を傷つける行為・被害」として記憶されるが、母親は息子の体を傷つけていない。よってのちに性虐待を自覚した際、「加害者の不在」という宙づり状態となる。どう受け止めるべきか混乱し、定義する言葉がみつかるまで長い時間を要する。
母親たちの性的まなざしは、ポリティカル・コレクトネス(PC)的な二分法だけではとらえられない、問題の複層化、複雑さの提示である。
性的対象化とセクシャルマイノリティ

→詳細は「性的少数者」、「腐女子」、「ボーイズラブ」、「百合 (ジャンル)」、および「ホモフォビア」を参照
性的対象化とセクシャルマイノリティ > ボーイズラブ作品

ボーイズラブ(BL)は男性同士の恋愛をテーマにした創作ジャンルの通称である。BLを好む者を腐女子・腐男子という。
2018年3月、文化庁メディア芸術祭マンガ部門優秀賞と、アメリカ・アイズナー賞で最優秀アジア作品賞を受賞した『弟の夫』(ISBN 4575846252)著者でゲイの田亀源五郎は、「ゲイというものをタブーにしない」「ゲイについて万人が理解する必要はなく、嫌でもいいが石は投げるな、もしくはそれをアンモラルなものとして子供に教えたりはするなよという感覚」「私の定規とあなたの定規は違うということを意識すべき」「差別的と思われる表現に意見し、反論が出て、議論になればベストだが、今は対話までは見えてこない」とした。
2018年4月、連続テレビドラマ『おっさんずラブ』が放送された。LGBT当事者からは「まさにBL」「ノンケ（異性愛者）が、そんな風になびくわけない。非現実的」「性のあり方がよくわからない」などのネガティブな意見、「ほどよいバランス」「面白かった」といった好意的な意見、「ラストのスーツケースの会話、痛い、絶対入らない、とか言ってるし行為のメタファー(隠喩)だ」など、ストーリーを深掘りして、性的なものを匂わす演出に長けていると称賛する声もあるなど、様々な感想があった。
性的対象化とセクシャルマイノリティ > 百合作品

百合は女性同士の恋愛や友情をテーマにした創作ジャンルの通称である。女性ファンだけでなく、男性ファンが多いことでも知られる。
2018年、池袋マルイ店で開催予定だった「ふともも写真展」で、フェミニストで評論家の勝部元気が「社会的ドメスティックバイオレンスだ」と非難するなど、性的モノ化・性的対象化された差別表現であり、「性的」「未成年を連想させる」と抗議を受け、同時開催の「百合展」とともに中止となり、Twitterで論争化・炎上した。
セクシャルマイノリティ表現すら「はしたない」「性的」「子供に見せられますか？」で潰されてくという指摘に対し、一部のフェミニストからは、抗議はふともも展のみで、百合展自体に抗議はなく、ふともも展の写真家が百合展にも参加しており、作家全員の参加が難しくなったことが原因であるとし、名古屋芸術大学非常勤講師・京都造形芸術大学客員教授で作家であるフェミニストの大野左紀子も「性的表現の消費をめぐって批判側が「はしたない」という言葉を使っているのは見たことがない」とした。ただし、フェミニストらが否定したのは「はしたない」という道徳的理由だけであり、「性的」「子供に見せられない」「女性差別である」などの主張は多数見受けられた。また、フェミニスト以外の保守派からは「はしたない」という意見も出ていた。
一方で、トランスジェンダーのフェミニストでライターの水野ひばりは、セクシャルマイノリティ表現とは「社会の性生活に挑戦するもの」でなくてはならず、危険視され、忌み嫌われ、タブー視される、良くないものであり、マジョリティが傷つかないマイノリティの性表現は理屈上あり得ず、ヘテロ男性が楽しめる表現は「百合」ではあるが「ただのポルノ」で、認められないとした。ポルノをデパートに飾るなというだけであり、人を傷つけるものだから、どうやって人に届けるか考える必要があるとした。ポルノや性暴力の批判にセクシャルマイノリティ差別を使い、ヘテロ男性の欲望を正当化するための免罪符にしており、「百合」が男性から支持され攻撃を受けないのは、男性がいつでも消費出来るからであり、まるで精液にまみれたティッシュのように、使い終わったらゴミ箱に投げられるリスクと隣り合わせにあるジャンルが「百合」であるなどと主張した。
ふともも展は翌月、企画コンセプトの変更は行わず、作品数を増やすなどし、原宿のギャラリーで開催された。
性的対象化とセクシャルマイノリティ > ゲーム

2015年、海外で配信中のスマートフォン向けゲームアプリ『ラブライブ！スクールアイドルフェスティバル』において、同性愛を示唆するセリフの表現規制が行われた。キャラクターのひとりである東條希の「可愛い女の子が好き」が「可愛い物が好き」という表現になり、オリジナルキャラクターの坂巻千鶴子の「女の子同士とか全然関係ないわ」が「男女で遊ぶのは恥ずかしいことじゃないわ」と差し替えられた。
このような表現規制は同性愛者であるファン層への差別となるのではないかと報じられ、これが発端となり炎上した。運営側のKLab Americaは「自己検閲による表現規制ではないかという声もあるが、そのような意図は全くなかった。あくまでオリジナルに忠実にローカライズを行っている」と、同性愛者差別の可能性を否定する声明を発表した。
2016年2月、任天堂『ファイアーエムブレムif』の欧米版『FIRE EMBLEM Fates』で、「女の子が大好き」という設定の女性キャラクターと男性主人公が結婚するイベントの一部表現が削除された。男性主人公が「男性が女性に見える魔法の粉」をソレイユの飲み物に盛るといった描写が、「同性愛者を矯正治療している」「同性愛嫌悪の表現」と問題視されたためだった。
『ファイアーエムブレムif』は「白夜王国」「暗夜王国」の2バージョンで展開され、白夜王国では女性主人公と特定の女性キャラが、暗夜王国では男性主人公と特定の男性キャラが同性婚できる仕様となっていたが、これは2013年に任天堂が発売した『トモダチコレクション 新生活』の欧米版『Tomodachi Life』で、アメリカで同性婚実装を求める声が上がったが、「どのような形での社会的主張も行うことは意図していません」と回答して炎上し、「同性婚の要素を加えることはプログラム上できないが、次回作ではゲームデザインの段階から検討する」とした経緯ののちに実装されたものだった。
性的対象化と恋愛関係 > デートDV

→詳細は「ドメスティックバイオレンス」を参照
デートDVとは、交際している恋人間で起きる暴力のこと。以下のようなものが挙げられる。
行動の制限：LINEの既読がつかないと言っていつも怒る。自分以外の異性と口をきくなと約束させる。SNSへの投稿を常にチェックし、気に入らないことがあると怒る。
身体的暴力：思い通りにならないことがあるとキレて殴る。腕などを強い力で握る。髪を引っ張る。服で見えないところを噛んだり、つねる。
精神的暴力：他の人の前でも、デブ、バカなどと言う。趣味や特技をけなしてやめさせる。別れたら自殺すると言う。
経済的暴力：高いプレゼントを無理やり買わせる。デートの費用を払うよう強要する。アルバイトをさせてお金を巻き上げる。
性的暴力：無理やりキスやセックスをする。コンドームをつけるなど避妊に協力を得られない。見たくないのにセックスの動画を見せる。裸の写真や動画を送らないと別れると脅す。
2017年時点でのDV防止法は、配偶者と同居している恋人間に適用されるが、同居していない恋人間のDVには適用されない。
性的対象化と恋愛関係 > デートレイプ

「デートレイプ・ドラッグ」は、レイプに使われる薬物のこと。リキッド、幻覚剤、粉末や錠剤、液体など様々で、一般的な睡眠薬、睡眠導入剤をデートレイプ・ドラッグとして使う犯罪者もいる。ドラッグ使用ではなく、過度の飲酒をすすめて女性を酩酊状態にし、性暴力をふるうケースもある。度数が高いアルコールは味がわかりづらく、少量でも意識が飛ぶこともあり得る。
2003年には、早稲田大学の元公認サークル「スーパーフリー」が常習的に集団強姦をおこなっていた、という卑劣な事件が明らかになった（スーパーフリー事件）。
2017年には、アメリカ・フロリダ州にあるレストランの女子トイレに貼られていたポスターが話題になった。内容は以下のようなもの。
「あなたがデートサイトで会った相手は、プロフィールに書いてあった情報と違いますか？ 身の危険を感じたり、ちょっと違和感を覚えたりしますか？
私たちがお助けします。バーカウンターで『Angel Shot（天使のショット）』を注文してください。
NEAT（ストレート） ：バーテンダーがあなたを車までエスコートします。
WITH ICE（氷と一緒に）：バーテンダーが車を呼びます。
WITH LIME（ライムと一緒に）：バーテンダーが警察を呼びます」
地元紙が取り上げてから他の飲食店でも同じ内容を提示し、「全てのレストランが、女性用トイレにこのポスターを貼るべき 」とフェイスブックやTwitterで拡散された。
性的対象化とキリスト教 > カトリック教会の性的虐待

→詳細は「カトリック教会の性的虐待事件」を参照
海外で児童の扱いに関心が高い理由のひとつとして、2002年にアメリカでキリスト教会の児童性虐待が発覚したことが挙げられる。その後、世界中の聖職者による、50年以上に渡る、少なくとも数千万件規模の被害が明らかとなった。被害を把握しながらも隠蔽工作を行っており、社会問題となっている。この性虐待は少年の割合が高いが、少女もおり、自殺者も出ている。
性的対象化とキリスト教 > キリスト教の普及率と価値観の違い

→詳細は「プライバシー」、「日本の宗教」、および「キリスト教」を参照
性的対象化とキリスト教 > キリスト教の普及率と価値観の違い > 普及率

欧米と日本の社会背景の違いとして、キリスト教の道徳規範が生活に与える影響が非常に大きいことが挙げられる。アメリカが国策として巨額を投じた「絶対禁欲性教育(Abstinence-Only Sex Education)」をはじめ、ピュアボール(Purity ball)、プロミス・キーパーズなどの例にみられるよう、キリスト教が説くモラル・ルールが正しいと信じられており、生活や考え方と密接に関わっている。
G7の中でキリスト教でないのは日本だけで、先進国はすべてキリスト教国となっている。世界にはキリスト教徒が23億人、イスラム教徒が16億人いると言われるが、日本のキリスト教徒はカトリックとプロテスタントを合わせても100万人程度で、人口の1 %にも満たない。日本は一神教が浸透しなかった世界最大の国となっている。
一方、日本の首相には意外にクリスチャンが多い。判明しているだけでも、戦前では原敬、戦後では吉田茂、片山哲、鳩山一郎、大平正芳、細川護熙、麻生太郎、鳩山由紀夫。戦前、戦後を通して首相の数は計62人で、約13 %の割合であり、日本全体の対人口比1 %弱に比べるとかなり高い。
性的対象化とキリスト教 > キリスト教の普及率と価値観の違い > 価値観

日本の考え方の特徴にアニミズムが挙げられる。アニミズムは「生物・無機物を問わず、すべてのものに神や精霊が宿っている」という多神教の考え方のこと。多様な八百万(やおよろず)の神々と付き合う中で、「自然に逆らわない」「バランスをとる」ことに重きを置く文化が形成されたと見られる。世界価値観調査でも、日本人は世界一自然環境を重視している。
対してキリスト教は一神教で、神は1人しかおらず全能であり、神の教えは唯一の正解だとされている。よって、正解であるキリスト教の普及に邪魔だった土着の神々は「異教の悪魔」と見なされ、イスラム教徒と対立した戦争も数多く起きている。また、「原罪」という教義も大きく影響している。原罪とは、楽園エデンで平和に暮らしていたアダムとイブが悪魔に誘惑され、神との約束を破って禁断の果実（知恵の実）を食べてしまい、罪人として地上に追放され、現在の人間は全員がその子孫という考えである。
ウェスレアン・ホーリネス神学院外部講師の深津容伸は、「人間が禁止をあえて破る性格を持っていることを表現した有名な創世記の物語」は「原罪」以外にも『浦島太郎』『鶴の恩返し』『雪女』など数多く存在するとしたうえで、違いを「アダムの罪により、その子孫である全人類も罪を負っている」点にあるとする。日本人にとっては、人は生まれながらにして無垢の存在である。生きていく中で世の中の様々な汚れに染まることにはなるが、それは罪人になるというほどのものではない（先祖の罪の結果自分までが呪いを受けるとしても自分自身が罪人である訳ではない）。日本人が性善説をとっているのに対し、聖書では性悪説がとられているとし、「アダムの罪により、その子孫である全人類も罪を負っている」というキリスト教の考えは、日本の精神風土とは異なるとした。
東北大学名誉教授の田中英道は、「原罪」では女性のイブが男性のアダムに禁断の果実を手渡すが、これは「女性が男性をセックスに誘った」ことを意味するため、「男と女という性を意識してしまったところにこそ罪がある」という考え方が原罪の本質だとしている。キリスト教ではすべての人間が「生まれた時点で罪人という制限」を持っているため、「人間は不幸（＝罪人）である」「（罪人であるため）満たされない現実を批判する」「自己主張やわがままを言う」という考えに繋がったとしている。この「人間は生まれながらに不幸である」という考えは、フロイトが提唱したエディスコンプレックスとも通じており、西洋の厭世観・悲観主義の元になっているとする。
対して、日本人は原罪の認識がなく、何の制限も持っていないため、「生まれながらにして自由である」「その自由（野生）を抑え、周囲と協調・共同し、バランスを取る」「わがままはいけない」という価値観に繋がったとしている。日本では「自然は厳しく、かつ厳しい自然にはきちんと摂理がある」と信じているため、セックスを否定せず、男と女のどちらが悪いかという発想も薄いとしたうえで、西洋と日本の「違い」を「遅れ」ととり、西洋の思想が正しいと思い込むのは間違っているとした。
性的対象化と性教育

→詳細は「性教育」を参照
フェミニストで#WeToo JAPAN発起人の一人である福原桃似花など、性的対象化やレイプカルチャーによる被害の解決には、親など大人の態度・教育や性教育が重要だとする声もある。なお、日本の刑法において、性的同意年齢は男女とも13歳以上に設定されており、13歳になれば自己責任で性行為をしても良いことになっている。また、2018年1月に改訂されたユネスコの『国際セクシュアリティ教育ガイダンス』では、性教育の開始は5歳からで、ヨーロッパの性教育スタンダードでは0歳からとなっている。
性的対象化と性教育 > 性教育の効果とキリスト教の純潔教育

2002年から、秋田県では県の教育委員会と医師会が連携し、中高校生向けに性教育を実施している。その結果、全国平均の1.5倍だった10代の中絶が平均以下となり、2012年には十代の中絶率が約三分の一となった。性教育で性行動はより慎重になると知られている。
アメリカでは1980年代半ばから、性病やエイズ感染症の予防からコンドームの使用指導をしていた。しかし1990年代初めより、キリスト教右派の「絶対禁欲性教育(Abstinence-Only Sex Education)」が導入された。結婚するまで絶対にセックスをしてはならず、妊娠の医学的仕組み、避妊の仕方も教えてはならないというもの。ブッシュ政権は莫大な資金援助をしたが、避妊を教えた場合は助成金を打ち切った。その結果、一部の州で未成年者の性病罹患と妊娠が急増した。
性的対象化と性教育 > アダルト業界の性教育

カリスマAV男優として名高い加藤鷹（1988年デビュー）は、『秘戯伝授 最終章』(ISBN 4845412381)や各種メディアで、爪のケアなど衛生面の徹底、女性の反応を重視するセックステクニックを推奨している。
女性が作る女性のためのAVメーカー「シルクラボ」にて圧倒的人気を博した一徹は、加藤鷹の時代から「AVはファンタジーである」という発信は多くの人が言い続けているが、気づかないままAVに影響されてしまう者が多いとした。ネット時代において、情報リテラシーが高い者は正しい情報を手に入れており、格差も大きいとしている。2014年に『恋に効くSEXセラピー』(ISBN 4040662296)を出版。大事なのは相手の立場に立って考えるコミュニケーションだとし、女性は勇気を出して違和感を伝え、男性はそれを受け止めて、やり方や考え方を変えていくことを提案している。2017年時点で、男性向けの激しいAVはもういい、女性が嫌がっている顔を見たくないという理由で、女性向け作品を見ている男性も少しずつ増えているとした。
性的対象化と性教育 > 男子の性教育

元一橋大学・津田塾大学講師の村瀬幸浩は、2014年出版の『男子の性教育』(ISBN 4469267600)に、男子高校生を対象にした「射精イメージ」の調査結果を記載した。約15 %の男子が射精を「汚らわしい」と感じ、約20 %が「恥ずかしい」という意識を持っている一方、女子高校生の「月経のイメージ」では「汚らわしい」と答えた人は約5 %、「恥ずかしい」は約8 %であった。この男女差は教育の有無によるものだとしている。
「レイプが女性の人格を切り裂く殺人的行為だなんて考えたこともなかった。セックスのバリエーションのひとつと思っていた」などの認識や、望まない妊娠や中絶において彼氏の「他人事感」が問題となる場合、無知ゆえにリアルな想像や共感ができなかったことも原因だとし、性教育は大人が子どもに対して果たすべき責任だとしている。
アダルトビデオ＝性のスタンダードになってしまうと、パートナーを心理的・肉体的に傷つけてしまうことに発展しかねず、「アダルトビデオは作り物なんだ」「あれは女の人がお金で演技している（させられている）ものなんだ」という分別がつけられるよう、性について真面目に伝えていくことが大切だとする。
埼玉大学教育学部の田代美江子教授は、「性をいやらしいと考えている大人」や「性と真正面から向き合わない大人」は、極めて個人的な感覚に端を発するタブー意識を拠りどころに性を捉えており、大人たちが体系的な性教育を受けていないことから、「小学生には早い」「中学生に避妊なんて教えてどうするんだ」という価値観がストッパーになってしまうとしている。
性的対象化と性教育 > 日本の性教育 > 純潔教育から性科学への転換

日本の性教育のはじまりは、1945年の第二次世界大戦敗戦直後から国が主導してきた「純潔教育」に遡る。性科学者で京都精華大学ポピュラーカルチャー学部教授の斎藤光によると、1947年にGHQの支援を受けて婦人民主クラブが創立され、発起人のひとりである山室民子は、「一夫一婦結婚の貫徹」「男女ともに婚前性交の禁止」「男性の買春への批判、女性の人格を認め、女性の性の商品化と決別する」などの主張をした。これは日本キリスト教婦人矯風会等の性 ･ 結婚思想の基軸となってきたもので、戦前から存在する思想である。
1972年、日本性教育協会が設立され、純潔教育から性科学を主軸にする性教育へと転換した。
1992年、学習指導要領が改訂され、思春期の成長は「男子＝声変わり」から「精通」と定義され、性に関する具体的な指導が盛り込まれたことで「性教育元年」と呼ばれた。エイズが社会問題化し、HIV教育の重要さがフォーカスされたことで、小学校6年の理科で扱う人体の学習が3年生に前倒しされ、5年生に『人の発生と成長』が位置づけられるなど、性教育に発展の兆しが見られるようになった。
教育現場では射精をどこまで掘り下げるかなど試行錯誤をしていた。そんななか、東京都日野市の七生養護学校では、知的障害の子どもが性被害を受けても気づかなかった等の事態を受け、男性器と女性器の名称を織り込んだ歌や、性器のついている人形を使うなど独自の性教育に取り組み、校長会等でも高く評価された。
性的対象化と性教育 > 日本の性教育 > 性教育バッシングと裁判

→詳細は「七生養護学校事件」を参照
2002年、東京都議会議員で自民党の古賀俊昭ら3議員が、七生養護学校の取り組みを「行きすぎた性教育」と問題にし、メディアで「過激な性教育」「まるでアダルトショップのよう」と扱われるなど、社会的なバッシングが起きた。その後、七生養護学校は授業内容の全面変更・禁止、授業は事前に副校長の許可と当日の監視のもとで実施するよう指導され、教師100名あまりは処分された。この事件で教育現場は萎縮し、日本の性教育は大きく後退した（七生養護学校事件）。
2005年3月4日の参議院予算委員会では、山谷えり子参議院議員が「ペニス、ヴァギナなどの用語を使いセックスを説明するのは過激で、とても許せない」と批判し、小泉純一郎元首相も同意した。自民党の安倍晋三を座長とした「過激な性教育・ジェンダーフリー教育実態調査プロジェクトチーム」が設置され、性教育は余計に性を乱すと非難した。山谷えり子は「性なんて教える必要はない」「オシベとメシベの夢のある話をしているのがいい」「結婚してから知ればいい」と主張。一部のメディアは「過激性教育」「とんでもない性教育」などと大きく取り上げ、『性教育の暴走』(ISBN 4594055206)が発売されるなど、社会的な性教育バッシングとなった。
これにより学習指導要領が変更され、科学的な知識としての「受精」は扱うが「受精に至るプロセス（＝セックス・性交）」は扱わないなど、日本は性教育後進国となった。
2013年、七生養護学校の教員・保護者・関係者が人権侵害を訴えて提訴した「こころとからだの学習裁判」で、最高裁は「教育の自主性を阻害」するなどの「不当な支配」にあたると認定し、古賀俊昭をはじめとした都議側に、原告である教員らに賠償金を支払う判決を下した。
性的対象化と性教育 > 日本の性教育 > 裁判以降の性教育と純潔教育

2018年3月、東京都足立区立中学校の授業が不適切だとする東京都議会質問が波紋を広げた。性交、避妊、中絶は中学の学習指導要領で扱っていないが、3年生を対象にした授業で「産み育てられる状況になるまで性交は避けるべき」と強調し、避妊や人工妊娠中絶についても教え、考えさせる内容を行った。また授業前のアンケートで「2人が合意すれば、高校生になればセックスをしてもよいと思うか」や、正しいと思う避妊方法などを問う項目が含まれており、「学習指導要領に記載のない性交、避妊、中絶といった言葉を使っていた」「かえって性交を助長する」と問題視され、足立区教育委員会を指導するに至った。
発端の都議会質問は、七生養護学校を非難・処分し最高裁で敗訴した古賀俊昭で、「結婚するまで性交渉を控えるという純潔教育や自己抑制教育が必要だ」「そもそも『結婚する・しない』を自己決定するという戦後の価値観が問題だ。『結婚・出産・子育て』は社会貢献だとしっかり教育すれば、安易な性交渉にはおのずと抑制的になる」などと主張した。
この批判に対し、NPO法人ピルコン理事長の染矢明日香らが中心となり、教育者や専門家による反対署名を開始した。「10代を取り巻く妊娠・性感染症や若年妊娠による貧困をはじめとした、性に関する深刻な現状を踏まえ、健康と安全のために不可欠な人権教育としての包括的な性の教育の推進と、学習指導要領の見直しを求める」とし、2019年2月時点で19,430人の賛同を得た。署名活動は現在も続いている。Yahoo!ニュースのアンケート（2018年5月15日から5月25日）では、25,063票中、性教育が必要は90.5%（22,674票）、不必要は9.5%（2,389票）だった。
2019年2月26日に行われた東京都議会では、中学校での性教育について、都教育委員会の中井敬三教育長は「児童生徒が正しい知識を身に付け、適切に意思決定や行動選択ができるよう、区市町村教委などと連携して各学校を支援する」と答弁した。小池百合子東京都知事は、犯罪の被害者を支援するための犯罪被害者支援条例を制定する方針を明らかにした。
性的対象化と創作物・娯楽

→詳細は「児童買春、児童ポルノに係る行為等の規制及び処罰並びに児童の保護等に関する法律」;「東京都青少年の健全な育成に関する条例」;および「表現の自由」を参照
子どもの権利条約において、児童は18歳未満（17歳以下）のすべての者を指す。創作物が子供や社会に与える影響について、批判は古くから行われてきた。
近代書物研究家の森銑三は、『書物』(ISBN 4003115317)にて「活字本ばかり読んでると、人間に深みがでない」という説を載せている。
読売新聞記者の高木健夫は1921年のエピソードとして、小説は読書の内に入らないどころか、新聞の連載小説を読んでいるだけで「軟文学を読んでいる」と殴られかけたと述べている。
ファシズムが台頭し「ぜいたくは敵だ」と言われ、殺すこと以上に死ぬことの大切さを説かれていた戦時中は、言論弾圧は言うまでもなく、ジャズを始めとしたアメリカ文化は軒並み取り締まられ、非国民とされた。
翻訳家で児童文学研究家であり法政大学社会学部教授の金原瑞人は、夏目漱石、赤川次郎、ズッコケ三人組シリーズなど、「最近の若者はこんな小説ばかり読んで、ちゃんとした本を読まない」とされたものが、それらを読んで育った世代が親や教師になると、図書館に置かれるようになるとしている。
一方で、作品の価値は時代や消費する人間の価値観によって変化する。作者がくだらないと感じていた『シャーロック・ホームズ』に社会的人気が集まったこと、死後に高く評価されたヘタウマの元祖とされるゴッホ、輸出品の包み紙に使われるほど価値の低かった春画が、海外で高い評価を得て逆輸入されるなどの例が挙げられる。
性的対象化と創作物・娯楽 > ポリティカル・コレクトネス

→詳細は「ポリティカル・コレクトネス」を参照
性的対象化・性的モノ化と合わせて語られるものの一つに、ポリティカル・コレクトネス(PC)が挙げられる。
ポリティカル・コレクトネス(PC)とは「政治的正しさ」「政治的妥当性」と訳される。特定の言葉や所作に差別的な意味や誤解が含まれないよう、政治的に（politically）適切な（correct）用語や政策を推奨する態度のことである。アメリカで前景化した概念で、1980年代以後に一般化し、世界各国に広まっている。
一方で、ポリティカル・コレクトネスの追求が、逆差別、度の過ぎた自主規制、表面的な「言葉狩り」のような事態を引き起こすこともある。とりわけ文学・映画・漫画などにおいては、古い作品に含まれている差別的な用語や表現が無闇に害のないものに置き換えられる場合があり、その際に作品が本来有していた内容や文脈が損なわれることが問題視されている。
性的対象化と創作物・娯楽 > 海外の司法と警察の対応 > 中国

→詳細は「プライバシー」および「中国のネット検閲」を参照
性規制が厳しい中国では、国内産AVは存在せず、所持や鑑賞も禁止されている。ボーイズラブ(BL)や同性愛に関する表現も忌避されており、2018年には、約245万円の収益を得た女性BL作家が「暴力、虐待、侮辱、変態の極み」「非常に見苦しい」として、「わいせつ物伝播罪」で懲役10年6か月の判決が下った。他の罪（女児監禁で懲役1年半、強姦で懲役3～5年、妻殺害で懲役6～7年）と比べても重いものだった。
また、2016年時点で、中国政府は1年間に公開できる国外映画の本数を約60本に制限している。公開には「電影管理条例」「電影審査規定」で定める検閲事項をクリアしなければならない。2018年に中国で公開された日本映画は過去最多だったが、15作品のみとなっている。
中国では以下の作品が「犯罪の教科書になる」「暴力や賭博、テロ活動などを助長し、社会道徳や公序良俗のボトムラインを越える」などの理由で有害指定となっている。
海外映画：『スター・ウォーズ(1977年版)』『バック・トゥ・ザ・フューチャー(1985年版)』『ゴーストバスターズ』『ダ・ヴィンチ・コード』『デッドプール』『アバター』『ダークナイト』『ディパーテッド』『ノア 約束の船』『活きる』
漫画原作アニメ：『名探偵コナン』『ONE PIECE』『寄生獣』『デビルマンレディー』『スカルマン』『進撃の巨人』『DEATH NOTE』『東京喰種トーキョーグール』『暗殺教室』『黒執事 Book of Circus(第3期)』『学園黙示録 HIGHSCHOOL OF THE DEAD』『東京ESP』『CLAYMORE』『アフロサムライ』『デッドマン・ワンダーランド』『エルフェンリート』『エルフを狩るモノたち』『GIRLSブラボー』『桜通信』『ダンス イン ザ ヴァンパイアバンド』
小説原作アニメ：『Another』『ソードアート・オンライン』『ストライク・ザ・ブラッド』『新妹魔王の契約者』『ハイスクールD×D』『デート・ア・ライブ(第2期)』『百花繚乱 SAMURAI GIRLS』『だから僕は、Hができない。』『かのこん』
ゲーム原作アニメ：『デビル メイ クライ』『School Days』『コープスパーティー』
オリジナルアニメ：『残響のテロル』『BLOOD-C』『PSYCHO-PASS サイコパス』『Ergo Proxy』『Mnemosyne-ムネモシュネの娘たち-』『インフェルノコップ』