stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
薄型テレビ
概略 > 録画機能

薄型テレビ自体にハードディスクドライブを搭載し、レコーダーを接続しなくてもデジタル放送の録画ができる製品がある。特に東芝や日立が力を入れ、他の主要メーカー各社も追随した。レコーダーよりも手軽にタイムシフト視聴などができ、光学ディスクへのダビングを必要と感じない消費者に好まれている。またシャープは2008年にBDレコーダー内蔵液晶テレビを発売した。また、三菱電機は2009年にHDD・BDレコーダー内蔵液晶テレビを発売した。
パナソニックは2008年にHDD内蔵のプラズマビエラ&液晶ビエラを発売、2009年にはHDD・BDレコーダー内蔵の液晶ビエラを発売。2011年にはSDメモリーカードに直接録画ができ、かつ別売の外付HDD（USB接続式）にも録画可能なプラズマ&液晶ビエラを発売した（ただし本機で録画したSDカードは録画元の機器でしか再生できず、ビエラワンセグなど他機器での再生はパナソニック製であっても不可）。
概略 > 設置方法 > テレビ台

登場当初は37V型以上のモデルを中心に据置スタンドおよびテレビ台が別売りの機種が多かったが、現在は全て据置スタンド付属で、本体の向きを左右それぞれ最大15度あるいは20度まで変えられる「スイーベル（首振り）機構」を搭載した機種と、向きを変えられない固定式の二通りがある。スイーベル機構搭載モデルは50V型以下の機種がほとんどで、52V型以上の機種は全て固定式である。さらに23V以下の小型モデルは左右に向きを変えられるのみならず、前後に角度調整が可能な機種もある（左右スイーベル機構非搭載で前後角度調整機構のみ搭載の機種もあり）。
現在発売中のテレビ共用台は全て薄型テレビを載せることを前提とした薄奥行き設計となっているため、従来型ブラウン管テレビは（はみ出して転倒・落下する恐れがあるので）載せられない。ブラウン管テレビの生産終了に伴い、2007年限りでブラウン管式対応テレビ台の生産も終了している。かつては国内大手電機メーカー全社が「純正テレビ台」を生産し・2007年からはこれにアンプとスピーカーが内蔵された「ラックシアター」も生産していたが、ブラウン管テレビ終焉と共に純正テレビ台生産より撤退するメーカーが相次ぎ、最後の砦だったパナソニックも2021年限りで純正テレビ台生産を終了。ラックシアターは2017年限りで国内メーカー全社が生産を終了し、ホームシアターシステムの現行モデルはバータイプのみとなった。国内大手電機メーカーは既に純正テレビ台生産より完全撤退し、現在の国内テレビ台メーカーは朝日木材加工・ハヤミ工産（「TIMEZ」ブランド）・ヤマダホールディングス・ニトリ・共栄商事（「AURORA」ブランド）のみとなっている。
全ての据置薄型テレビには、地震などの際に本体が倒れるのを防ぐための転倒防止部品（テレビ本体を台や壁面に固定するバンドおよび取り付けネジ）が付属されている（壁面固定の場合、本体・壁面両取付部品相互間は市販のひもや鎖で接続）。東日本大震災を経て、薄型テレビの設置方法や転倒防止措置が、少なくない割合の消費者に全く伝わっていないことが判明した。
大手メーカー各社のテレビカタログでは「テレビ受像機本体の買い換え時は、テレビ台も同時に買い換える」よう促されている（ブラウン管時代からのテレビ台が経年劣化している場合、最新薄型テレビ受像機の重さに耐えられず台が潰れて転倒・落下するおそれがあるため）。畳・絨毯など足場が軟らかい床面に置く場合、転倒などを防ぐ観点から「底面キャスターを外す」よう指示されている（フローリングに置く場合も、地震や振動などで台が動かないよう「キャスター座=輪留めを敷く」よう推奨）。またテレビ受像機本体の底面（据置スタンド）より小さな台に載せると、重心が上に来てバランスが崩れ転倒の危険性が高まるので、必ず「載せるテレビ受像機本体の大きさに適合した台を選定」する。加えてテレビ受像機本体をBD/DVDレコーダー・プレーヤー、ラック型でないホームシアターなど録再機器の上へ直接載せると、テレビ本体の重さに耐えられず機器キャビネットが潰れ破損するおそれがあるので、これら機器はテレビ台内ラックや市販AVラックへ収納するか、テレビ受像機本体の手前または横に置く。
概略 > 設置方法 > 壁掛け

薄型テレビが実際に普及する以前は「壁掛けテレビ」のイメージが強かった（「21世紀#20世紀における21世紀像」も参照）。
しかし初期の液晶テレビは重く32型で20kg前後、50型以上では60kgを超え、壁に掛ける場合、多くの日本の一般住宅で使用されている石膏ボードなどの壁材では強度が足りず、大がかりな取り付け・補強工事が必要になった。一般家庭でも「壁掛け」は不可能ではないが、重量の点がネックとなって高いコストがかかる場合が多かった。
またテレビの位置を自由に移動できなくなる、アパート住みなどの住宅事情により壁に穴を開けられないなどの理由もあり、これまでと同じくテレビスタンドに設置する（以前のブラウン管テレビを載せていた台を流用する）場合がほとんどであった。三菱電機のBD内蔵REALなど3.5インチBDドライブを前面に搭載しているため薄型テレビであっても壁掛けは構造上不可能なものもあった。
ようやく2007年から「超薄型」と呼ばれる、奥行きがさらに薄く軽量な製品が登場し始めた。これらはチューナーを別ユニットにしたり、配線の必要がない無線ユニットを用意するなどで、壁掛けを前提としたデザインとなっている。ただしBDレコーダー一体型テレビなど一部「壁掛け非対応」となっている機種がある。
壁掛け工事は「壁の素材や強度に適合した各メーカー指定部品を用い、機器本体落下事故防止のため必ず電器店や専門業者へ依頼する」よう指示されている。なお「移動式（キャスター付き）壁掛けスタンドへの取付は禁止」されており、大手メーカー各社のテレビ取説では「移動させる必要がある場合は転倒防止措置を講じたうえで、市販のキャスター付きテレビ共用台へ載せる」よう指示されている（キャスター付き壁掛けスタンドに取り付けた場合、振動で取付ネジが緩みテレビ受像機本体が落下するおそれがあるため）。
概略 > HD

ブラウン管テレビにもハイビジョン解像度をもつ製品（ハイビジョンブラウン管テレビ）が存在するが、アナログハイビジョンの普及率の低さもあり、あくまでも高級品であった。HD解像度がより一般的になったのは薄型テレビの世代からである。デジタルハイビジョン放送の普及とテレビの低価格化が主な要因となっている。
液晶パネル製造に強みがあるシャープが2005年頃からフルハイビジョン（1920×1080）パネルに力を入れ、他社の液晶テレビも追随して低価格化・より小さいサイズへのフルハイビジョンパネル搭載が進んだ。画素の微細さを上げると輝度など他の性能に影響が出る場合があるがフルハイビジョンという非常に分かりやすいキーワードは消費者に高画質を訴える効果が大きかったと思われ、プラズマに対する液晶のシェア拡大の一因になったと考えられる。
パネルの高解像度化が遅れたプラズマ陣営は、50インチ以下ではフルハイビジョンは不要と訴えるなど巻き返しを図ったが大きな効果はなかった（2007年以降になるとプラズマでもフルハイビジョンパネルが普及）。2010年代には4Kや8Kといったさらに高解像度のパネルが登場するようになった。
概略 > 画面サイズ

メーカー各社はブラウン管テレビに比べて一回り・二回り大きなサイズの薄型テレビへの買い替えを推奨している（例えばブラウン管の29インチなら薄型の40インチ、ブラウン管のワイドの32インチなら薄型テレビの42インチが目安）。その根拠としては設置スペースや、4:3と16:9の縦横比の違いから生じる見え方の差（視野角など）がある。
低価格化にしたがって40V型以上の大画面テレビの販売比率が年々上がっているが、依然として最も売れているのは32 - 42V型の製品である。また薄型テレビの普及率が上がった2007年前後から、「2台目需要」を意識した32V型以下の液晶テレビにも各社が力を入れるようになった。ただ、32V型を除く19V - 31V型の近年の傾向としてラインナップがあるだけで特段と言って需要がある訳ではなく、19V - 24V型は狭い個室用（子供部屋やアパート等）やBtoB向け（病院や漫画喫茶等）となっている。25V - 31V型に至っては2013年以降の4K傾向から2018年現在、製造してるメーカーがわずかとなっている。
より大きな画面サイズの追求は各メーカーが技術を競う意味合いもある。プラズマは2007年に松下電器産業（現：パナソニック）が103インチを発売。液晶は2012年で84インチ程度だったが2018年には200インチにまで巨大化した。
概略 > 消費電力・環境性能

同じサイズで比較すると薄型テレビはブラウン管テレビより消費電力が低いが、画面サイズが大きくなる傾向があるためブラウン管テレビの世代に比べて省エネルギーが進んでいるとは一概に言えない。ただ近年は環境問題への関心が高まったこともあり、より消費電力が低い製品の開発や有害物質の不使用、リサイクルへの取り組みなどをアピールするメーカーが多い。
概略 > 高画質化回路

薄型テレビの性能を決定付けるものはディスプレイパネル自体の性能に加え、映像を処理する集積回路の性能が大きく関わっている。入力された映像をより美しく調整し、パネルの弱点を補ったり能力を引き出す働きを担っている。デジタル放送で発生する圧縮由来のノイズを軽減し、圧縮で失われた情報を復元したり色・輝度などの表現をより豊かにする機能などがある。
大手メーカーが独自の高画質化機構に力を入れており東芝の「レグザエンジン」、パナソニックの「UniPhier」、ソニーの「ブラビアエンジン」、シャープの「AQUOS高画質マスターエンジン」、日本ビクターの「GENESSA」などがよく知られている。メーカー・機種により個性がある。
概略 > ネットワーク接続とスマートテレビ

→詳細は「スマートテレビ」を参照
薄型テレビにはLAN端子や無線LANが搭載されているものが増え、インターネット接続、デジタルチューナーの双方向通信や有料番組購入、DLNAなどによる他の機器と連携やスカパーなどの外部チューナーとの連携に利用されている。
2007年以降は大手メーカー製の機種でアクトビラに対応した製品、2008年頃からYouTubeなどの動画共有サービスの動画を直接表示できる製品が登場した。2011年にはSkypeによるテレビ電話対応機種、2013年にはHulu対応機種、2015年にはNetflix対応機種、2022年にはNHK受信料が不要なチューナーレステレビが登場した。
2000年代後半からWebブラウザーを搭載し、インターネットのWebサイトを閲覧可能な機種も出ており、2009年4月にはテレビ版Yahoo! JAPANが開始されているが、テレビを使ったWebページ閲覧はパソコン・携帯電話・スマートフォンほど浸透してはいない。
概略 > 3D対応

応答速度が速いといった特長をもつLEDバックライト液晶パネルおよびプラズマパネルを用いた薄型テレビにおいて、3D（立体）表示に対応した3次元ディスプレイを搭載したテレビが2010年に各社から発売された。右目用と左目用の映像を時分割で交互に表示し、液晶シャッターを内蔵した専用メガネで左右の目に振り分けるフレームシーケンシャル方式を採用するものが多く登場した。2012年前後では、3D対応はあくまで付加機能の一つだった。
一方、かまぼこ形の縦長レンズを液晶パネルの前面に配置し、左右の目に異なった映像を届けることで、裸眼でも3D映像を楽しむことができるようにしたレンチキュラーレンズ方式などが開発されており、日本の主要メーカーでは唯一東芝が2010年以降に発売していた。しかし画面の表面に凹凸を設けることで2D映像の画質が劣化する弊害が指摘された。
なお、ニンテンドー3DSが採用したパララックス（視差）バリア方式の液晶パネルも存在し、70V型といった大型のパネルも登場していた。
3D映画『アバター』のヒットでにわかに注目され、日本の主要メーカー各社も宣伝に力を入れたものの、立体テレビ放送の頓挫などコンテンツの少なさや専用眼鏡が必要なことなどが影響し普及は進まず、2017年までに全メーカーの撤退に至った。
概略 > ブランド

ブランドは日本メーカーではほぼブラウン管テレビから一新されているが、一部メーカーでは初期はブラウン管テレビ時代のブランドを薄型テレビでも継承していた。また、薄型テレビそのものだけにとどまらず自社のDVDレコーダーやワンセグ対応携帯電話などに用いられるケースも出ている。
液晶テレビ

テレビ画面に、液晶を用いたディスプレイ（液晶ディスプレイ、略称「LCD」）を使用したテレビである。モノクロ表示時代から続いた液晶表示器の普及と高演色性と充分な動画性能を備えた大画面製品の製造技術の確立によって薄型テレビの主要な地位を得ている。
1982年、エプソンが世界で初めて液晶ディスプレイ（反射型1.2型）を使用したテレビ付きデジタル時計を販売。その後1984年には、TFTカラー液晶（透過型2.1型）を採用したポケットテレビ（商品名：テレビアン）を販売した。最初に比較的大型の民生用商品の市場投入をしたのはシャープであり、当時の商品「ウィンドウ」は1995年の日経優秀製品・サービス賞で産業新聞・最優秀賞に選ばれている。2000年代後半に急速に普及し、従来のブラウン管テレビと売上が逆転した。
液晶テレビ > 長所

同サイズのプラズマテレビにくらべると年間消費電力量が低い（50VプラズマテレビTH-P50GT60の年間電力消費量は146kWhに対して、同サイズの液晶テレビTH-L50E60の場合90kWh。2013年同一メーカー品比較）。
低反射性（光沢処理がされている場合はこの限りでない）。
比較的長寿命（バックライトの寿命は6万 - 10万時間超）。
画面サイズの小型化、薄型化が可能。
小型でも解像度を高くできる。
バックライトにLEDを用いたり、CCFLの工夫により色域を広く取れる（NTSC比を超える色域が表現できるようになった）。
液晶テレビ > 短所

応答速度が遅く、速い動きのあるシーンでは残像感がある。また、動画の解像度が静止画に比べ低くなる。
コントラストが低く、立体的な映像表現に難がある。特に部屋の照度が低くなると黒浮きが起こりやすく暗いシーンの階調再現が困難になる。
視野角が狭い。
液晶材料と画素電極構造での対応（TFTと周辺回路に大きな負担が掛かり、高価となる）
視野角補償フィルムと呼ばれるフィルム
画素抜け（いわゆるドット抜け）が存在する。
表面に保護ガラスがなくパネル強度が低いため、物をぶつけるとパネル割れを起こすことがある。
液晶テレビ > 短所 > 初期の短所

初期は同サイズのブラウン管（管を問わず）に比べると高価だった（ただし、14 - 21インチ程度の場合に限る。これ以外の小型機や大型機ではむしろ安価）。
初期は大型化が困難だったが、2006年末にシャープが108型液晶テレビの試作品を発表するなど解消されていった。
液晶テレビ > 解像度

液晶テレビの解像度は16:9タイプの場合、以下の種類が存在する。
液晶テレビ > 主な日系ブランド名

日本メーカーは各社ともにテレビ用パネル生産から撤退しており、輸入品が使用されている。
液晶テレビ > 主な日系ブランド名 > 現在生産・販売中

VIERA - パナソニック
ブラビア - ソニー
アクオス - シャープ
オリオン - ドウシシャ
REGZA - TVS REGZA
PRODIA - ピクセラ
LUCA - アイリスオーヤマ
液晶テレビ > 主な日系ブランド名 > 撤退または廃業

AVIAMO - 富士通ゼネラル（撤退）
byd:sign - バイ・デザイン（廃業）
DX BROADTEC - DXアンテナ（製造は船井電機）（2017年3月に撤退）
EXE - 日本ビクター（撤退）
FORIS.TV - EIZO（撤退）
VIZON、CAPUJO - 三洋電機（パナソニックの完全子会社化）
Wooo - 日立製作所（撤退）
KURO - パイオニア（撤退）
リアル - 三菱電機（2021年、家電量販店への販売を終了。2024年3月限りで撤退）
FUNAI - 船井電機（2024年10月24日付で破産・廃業）
液晶テレビ > 日本国外の主なメーカー

VIZIO
サムスン電子
フィリップス
LG電子
ハイセンス
TCL集団
有機ELテレビ

→詳細は「有機エレクトロルミネッセンス (商品)」を参照
有機ELディスプレイを使用したテレビ。家庭用テレビとしては世界で初めて、ソニーが2007年11月22日に11V型を販売開始した。また、エプソン・東芝・サムスン電子なども開発に注力し、携帯電話でのワンセグテレビとしてはauのW53HやMEDIA SKINなどのディスプレイに使用された。
2008年7月、独立行政法人の新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が中心となって主要な国内メーカーが有機ELの大型パネルの実用化に向けて共同開発を行うことが決まり、2010年代後半に40インチ以上の有機ELディスプレイの量産化を目指した。
しかし、有機ELパネルの製造コストがかさむなどの理由により、低価格化が進んだ液晶テレビに比べて高額だった。よって当初は普及が進まず、2010年2月16日、ソニーは有機ELテレビの日本での販売を3月で終了することを発表した（ただし同社は今後も北米や欧州、中南米などの海外では販売を継続し大型化に向けた技術開発も進めるとしていた）。ソニーの撤退により、日本国内の市場から有機ELテレビは一時姿を消すことになった。
その後韓国のLGエレクトロニクスが量産化に成功し、徐々に日本国内でも普及していった。
有機ELテレビ > メリット・デメリット

有機ELテレビのメリットは、液晶テレビのように画面の裏からバックライトで照らす方式ではなく、インバーター回路により画面全体で発光させるという特性上、輝度ムラが起きないこと、故障により画面が映らなくなった場合インバーターの交換で対応出来ること、動きの速い映像でもブレが少ないため、倍速液晶の機能が不要なことである。
一方のデメリットは、製造コストにより液晶テレビと比較して高価なことや、液晶と比較して輝度が低いという点が挙げられる。
プラズマテレビ

プラズマディスプレイを使用したテレビ。
1992年、富士通の篠田傳が世界で初めてプラズマディスプレイを使用したテレビを開発。「愛」の文字を表示させる。1993年に富士通ゼネラルが世界で初めてプラズマディスプレイを商品化（21インチサイズ）。1996年には富士通、富士通ゼネラルが世界初となる業務用42インチフルカラーPDPを開発、1997年9月には富士通ゼネラルが業務用42型ワイドプラズマディスプレイ、民生用42インチワイドタイプ（16:9画面）のプラズマテレビを同年11月に発売すると発表。1997年12月にパイオニアが世界初の50型高精細ワイドプラズマテレビ「PDP-501HD」を発売した。
日本における主なメーカーは、パナソニック・日立製作所（現：日立コンシューマエレクトロニクス）・富士通ゼネラル・ソニー・東芝・パイオニア（現：オンキヨー&パイオニア）などだった。海外ではLG電子なども強い生産力を持っていた。国内シェアではパナソニックが独走しており、海外シェアでも一位だった。
2000年代後半までは液晶と並ぶ2強と言われたが、販売台数は液晶の1割以下だった（ただし、この数字は小型の液晶テレビを含めたものであり、大画面テレビに限れば全盛期は健闘していた）。液晶テレビと競い合うように高性能化したが、最終的には液晶テレビの高性能化についていけず、2014年までにすべてのメーカーが撤退した。液晶も並行して生産するメーカーがほとんどだったが、プラズマへの投資が大きかったメーカーは後に抱え込んだ負債も大きかった。
プラズマテレビ > 長所

かつては大型になるほど液晶と比べて安かった（2011年現在では、60型以下ではほとんど価格差が無い）。
視野角が広い。
応答速度が速くスポーツ番組やアクション映画などでも動きがなめらか、残像による動画ボケも起こりにくい（ガンマ特性がフラットなので、比較的簡単な回路で忠実な階調性能を実現できる）。
コントラストが高く、（液晶テレビに比べ）立体感のある映像を表現できる。
白面積が増えると画面の明るさを抑える働き（ダイナミックブライトネス制御）があるため、まぶしさを抑え眼が疲れにくい。
ちらつきが少ない。
液晶と比較して画面強度が高く、パネル割れが起こりにくい。
プラズマパネルの寿命は輝度半減まで10万時間（ブラウン管の5倍）と長寿命。
プラズマテレビ > 短所

最大消費電力が大きい。ただしプラズマテレビの最大消費電力はRGBの全画素が100%発光した際の全白表示時の数値であり通常の映像では休む画素もあるため、映す映像によって常に消費電力は変動するので最大消費電力のおおよそ3分の2が実際にかかる消費電力の目安とされる。実際の電気代の目安は年間消費電力量から計算するのが妥当であり、同一サイズの液晶テレビに比べ、160%程度である。（詳細は「液晶テレビ」の節を参照）
小型化が難しく、パーソナル用途には向かない。
液晶に比べて高精細化が難しい。
画面に光が反射するため、設置に関しては反射を考慮する必要がある。最近では低反射パネルのモデルも登場。
ブラウン管テレビ同様に画面焼けが起き易く、長時間の静止画像表示には向かない。現状では各会社とも対策はしているため、致命的な短所にはならなくなってきている。
AC駆動型プラズマは赤（R）・緑（G）・青（B）のそれぞれについて点灯と消灯のどちらかしか表現できないため、高速で明滅させるパルス駆動（点灯回数が少ないと暗く見えるといった技法）により擬似的に階調を表現している。このためバックライトと透過フィルター両面で調整ができるLCDに比べると色域が狭くなりがちであったが最新のモデルではx.v.Colorに対応、さらにHDTV規格（ITU-R BT709）比120%の高色域を再現できるモデルも登場してきた。
プラズマテレビ > プラズマテレビの興亡

パナソニックやパイオニアの2006年モデルのプラズマテレビから、フルハイビジョンと呼ばれる横1920画素×縦1080画素の表示能力をもつ機種が登場した。
2007年4月現在のフルハイビジョンの最小モデルはパナソニックの42V型が最小ではあるものの、従来プラズマテレビが苦手とされていた高精細化に向けて一歩前進した。また消費電力面でも改善が進み、年間消費電力では液晶テレビを逆転する機種も現れた。
しかし液晶との競争においては劣勢であり、プラズマパネルから撤退するメーカーも多く、2013年10月パナソニックが全面生産終了を発表したことにより、日本でパネル生産を行うメーカーはなくなった。その後も韓国にてサムスンとLGがパネル生産を行っていたが、2014年に入り相次いで撤退した。これをもってプラズマテレビは終了した。
プラズマテレビ > プラズマテレビのコントラスト

プラズマテレビは大型家電量販店などの明るい照明下では画素の発光に蛍光ガスを用いる関係上、照明が蛍光体に反射してしまい黒が濃い紫色などに見えてしまうことがある。またプラズマテレビは暗い場面では画面も暗くなるため、明るい照明下では画面全体が暗く見える。しかし家庭の照明下では黒は黒く表示され、かつ暗い場面では画面も暗くなる特性はコントラストの高さとなって立体的な映像の表示につながっている。
プラズマテレビ > 製造メーカーとブランド名

2010年第4四半期の世界市場でのプラズマ・ディスプレイ・パネル（PDP）の出荷シェアは次の通り。
| 0 | 1 | 2 | 3 |
| --- | --- | --- | --- |
|  日本 | パナソニック | 40.7% |  |
|  韓国 | サムスン | 33.7% |  |
|  韓国 | LG | 23.3% |  |
|  日本 | Orion | 2.3% |  |
また、日本国内で販売各社が用いていたブランド名は次の通りである。
VIERA（ビエラ） - パナソニック
Wooo（ウー） - 日立製作所
日立とパイオニアなどが相次いで撤退し、最後まで残っていたパナソニックも撤退を決めた。パナソニックの製造終了後にプラズマテレビが品薄となり、最新の4Kテレビよりも高い値段で販売されるなど価格高騰がみられた。
その他の方式 > 薄型ブラウン管テレビ

薄型ブラウン管を使用したテレビである。2007年頃、サムスン電子が販売していた。
薄型ブラウン管テレビの特徴を示す。
高いコントラスト比
色彩表示能力、応答速度に優れる
画面周辺部は中央部に比べ歪み、色ずれ、フォーカスが甘くなるなどの画質劣化が生じやすい（原理的には理想的な調整を施せば、中央部との画質差をほぼなくすことも可能である）
その他の方式 > レーザーリアプロジェクションテレビ

→詳細は「レーザーTV」を参照
画面の後ろから赤・青・緑のレーザー光を直接照射して画像を映し出すテレビである。リアプロジェクションテレビの発展形だが65型で液晶・プラズマテレビ並みの25cmの厚さ。消費電力もプラズマテレビの4分の1。
三菱電機が米国でリアプロの買い替え需要に応える形で2008年秋に発売した。また2010年に日本でも75型を発表、発売した。
その他の方式 > FED・SEDテレビ

電界放出ディスプレイ（FED）を使ったテレビと、FEDの一種であるSEDを使用したテレビが研究されていた。発光原理はブラウン管と同じで、キヤノンと東芝が共同開発した。
特徴は、高画質と低消費電力。液晶やプラズマ方式と同様の薄型化とブラウン管方式の動画性能や良好な黒域の表現力を併せ持つ。次世代の薄型テレビとして期待が高く、キヤノンから2007年内に発売予定とされていたが、特許問題とコストの低廉化が進まず製品化は遅れ続けた。2010年5月にキヤノンが家庭用SEDテレビの開発を断念したことが報じられた。
小型ポータブル薄型テレビ

1970年代後半には外出先でも視聴が可能なポータブルテレビが登場し出した（東芝のラジカセ付きGT-4500など）が、初期はブラウン管のため、モニターは白黒・サイズは3インチ程度ながらラジカセ並みの大きさであった。
1980年代に入ると、液晶を用いることで片手でも持つことが可能なサイズにまで小型化された製品（「ポケットテレビ」）が登場。これも最初期は白黒テレビだったが、後にカラー受信機も登場した。但し液晶はバックライトなどの光源が必要であるため、特に1980年代前半のものは折り畳み式で、太陽光など外部の光源を透過させて内側にある鏡に映り込んだ映像を観るという代物（夜間など暗い場所での視聴用に外付けバックライトが別売り）であった。1980年代半ばには受信機にバックライトを備えたものが登場した。なお、この頃の機種は乾電池式（主にアルカリ単3型4本）であった。さらに同後半になると、8ミリビデオカセットで録画・再生できる機種も登場した。
2003年には、地上アナログ放送チューナーを搭載した携帯電話がNECから登場した。
地上デジタル放送を開始した頃は（携帯電話も含めて）地上アナログ放送チューナー併載機も発売されていたが、地上アナログ放送が停波した現在、発売されている機種は全て地上デジタル放送専用である。ワンセグ及びフルセグ放送が受信可能なポータブルタイプ、さらにBDプレーヤー併載機やAM/FMチューナー併載機も発売されている（本体にアンテナ内蔵、もしくはロッドアンテナ付き。外部アンテナ線と接続可能な機種もある）。ただし小型ポータブル薄型テレビの国内メーカーは少なく、ラインアップは据置型より少ない。なおフルセグが受信可能な機種の多くは電波状態に応じてフルセグ・ワンセグどちらを映すか自動切替する機能を有している。さらに都道府県庁所在地を中心とする主要都市圏のチャンネルが予め記憶されていて、居住地を選ぶだけでチャンネルが自動設定され手動チャンネルスキャンの手間が省ける「エリアバンク」機能を有する機種もある（ワンセグのみ視聴可能な機種が中心。登録外の地区では手動でチャンネルスキャン。設定チャンネル保存フォルダは居住地で視聴する時の「ホーム」と出張・旅行先で視聴する時の「おでかけ」の2種類搭載）。
ほとんどの機種はSDメモリーカードスロットを搭載しており、デジカメ写真&動画・BDレコーダー（内蔵テレビ）で録画した番組・SDコンポで録音した曲を再生可能。SDカードあるいは内蔵メモリーにワンセグテレビで受信した放送を録画可能な機種もある。
多くの機種は交流電源・充電式バッテリー・カーバッテリーの3電源対応だが、AC専用の機種や充電式バッテリー別売りの機種もある。なお充電式バッテリーは当該機種専用となっているモデルがほとんどで、メーカー指定品以外の汎用品使用は不可。
2009年以降のモデルはHDMI出力端子を搭載しており（ビエラリンク等の）HDMI連動操作に対応（HDMI接続した据置テレビのリモコンでBDプレーヤー付き小型テレビも操作可。小型TVはHDMI入力端子非搭載）。2010年以降のモデルは無線LANを本体に内蔵あるいは付属（または別売り）のUSB無線LANアダプタによるインターネット機能、BDレコーダーで録画した番組&受信した放送を別の部屋で視聴したりドアホン画面も視聴可能な「DLNA（お部屋ジャンプリンク）」対応、さらにテレビ電話「Skype」対応の機種が登場している。
現在生産中
パナソニック(「ビエラワンセグ」シリーズとアルカリ乾電池でも駆動可能なワンセグ受信機は2011年限りで生産終了。現行モデルはチューナー部とディスプレイを分離し、チューナー部で受信した映像をワイヤレスディスプレイへWi-Fi伝送する充電式「プライベートビエラ」シリーズのみ。「ディーガ」で録画した番組も「お部屋ジャンプリンク」で視聴可。上位機はBDレコーダーを併載し、WEBブラウザとネット動画視聴にも対応）
山善（手回し発電と乾電池で駆動可能な小型ワンセグテレビを製造）
カイホウジャパン（アルカリ乾電池で駆動するワイドFM対応ラジオ付き小型ワンセグテレビを製造）
ヤザワコーポレーション（FM・AMラジオ付き充電式ワンセグテレビを製造）
生産より撤退
BRAVIAワンセグ（ソニー、AM/FMチューナー併載機やBD/DVDプレーヤー併載機も製造）
ポータロウ・REGZAワンセグ（東芝、BDプレーヤー併載機も製造）
ZABADY（ツインバード、BDプレーヤー併載機も製造）
アクオスポータブル（シャープ。2021年3月限りで撤退し、現在はワンセグ受信機付きスマートフォンのみを製造）
なお、シャープ「AQUOS」・日立「Wooo」・三菱「REAL」では、ポータブルテレビを製造していない。但し、シャープはテレビチューナーを搭載した携帯電話・スマートフォンについては発売している。
地デジ化後の動向

かつてのお家芸であったテレビ生産だが、薄型テレビは日本国外メーカーとの競争に敗れた。1990年代後半から、日本企業は意図して韓国と台湾へ技術移転を始め、また頭脳流出も起きた。韓国と台湾の企業は後発者利益を生かし、2000年代には投資に手こずっていた日本企業を追い抜いた。
この結果、テレビ部門赤字解消のめどが立たなくなった日本メーカーがテレビ生産より撤退するケースが出始め、ビクター・パイオニア・三洋は早々と民生用テレビ生産を終了した（このうちビクターはケンウッドと経営統合し共同持株会社「JVC・ケンウッドホールディングス」を設立。三洋は2011年4月1日付でパナソニックの完全子会社となり、「三洋電機株式会社」という社名は存続されるが「SANYO」商標は2012年3月31日限りで消滅し「Panasonic」へ一本化）。また東芝は（テレビ自社生産こそ継続するものの）携帯電話の自社生産より撤退し、（携帯電話事業を）富士通に売却する旨を2011年8月2日に公式発表。同社製薄型テレビは東芝映像ソリューションへ継承されたが、のちに（「レグザ」ブランドをそのまま社名にした）「TVS REGZA」へ改称。旧来の「TOSHIBA」ブランドは2022年3月までに薄型テレビ&BDレコーダーから消滅し「REGZA」ブランドへ一本化された。日立は1956年より続けてきたテレビ自社生産を2012年9月30日限りで終了。今後の日立ブランドテレビ製造は海外メーカーへ委託する旨が2012年1月23日に報道発表。その後国内向けはパナソニック・ソニー・三菱電機からOEM供給を受けていたが、有機ELテレビは販売されないまま・2018年限りで薄型テレビの国内販売から完全撤退した。三菱電機は2021年9月限りで量販店へのテレビ出荷を終え、（日立がテレビ国内販売より撤退して以降）国内大手メーカーで唯一有機ELテレビを生産しないまま・2024年3月限りで民生用テレビ生産より完全撤退した。
プラズマ・液晶パネル生産も価格競争激化により（競争に敗れて）赤字解消のめどが立たなくなったメーカーがパネル自社生産を相次いで打ち切り、他社からパネル供給を受けるケースが急増。プラズマテレビ生産は2013年までに国内メーカー全社が終了し、上位機種は後継として「有機ELテレビ」が2017年より生産されている。
日本メーカー各社の2013年3月期業績見通しでは全メーカーがテレビ部門で赤字を計上した。岩手・宮城・福島3県を含めた日本全国での地デジ化が完了したことに伴う駆け込み需要の反動、東日本大震災やタイ洪水の影響、テレビ離れなどから今後のテレビ生産および販売数は各社共に大幅な落ち込みが懸念されており、日本におけるテレビ生産体制見直しが進んだ。
地デジ及びBS・110度CS用アンテナはかつて国内大手電機メーカーのほとんどが生産していたが、組織再編やリストラなどに伴い大手電機メーカーは2014年までに相次いでアンテナ生産より撤退。最後まで自社ブランドアンテナを販売していたパナソニックも、地デジアンテナとブースター・混合器・分波器などの周辺部品販売を2015年限りで終了し、衛星アンテナは2017年発売の4K/8K対応衛星アンテナ「TA/BCS45U1/UK1」を最後に2023年限りで販売終了。これを以てパナソニックは自社ブランドアンテナ販売より完全撤退した。このため現在系列電器店（パナソニックショップ・日立チェーンストール・東芝ストアー・三菱電機ストアー・シャープフレンドショップ・ソニーショップ）ではマスプロ電工・日本アンテナ・DXアンテナ・八木アンテナ・サン電子・マックステルなどの他社製品を販売している。
発売当初は全機種にSDメモリーカードスロットが搭載され、撮影したビデオ映像やデジカメ写真が視聴可能だった。しかし近年は普及モデルを中心にSDカードスロットを廃止した機種が増えており、SDカードスロット搭載テレビの現行モデルは4K対応機種を中心とした上位モデルのみとなっている。
液晶テレビと薄型テレビ台の例
シャープ10.4インチTFT搭載
液晶テレビ「ウィンドウ」1995年
液晶テレビ
パナソニック製103V型フルHDプラズマテレビ（右）。左は50V型。
ステファヌ・ギヴァルシュ

ステファヌ・ピエール・イヴ・ギヴァルシュ（Stéphane Pierre Yves Guivarc'h, 1970年9月6日 - ）は、フランス・コンカルノー出身の元同国代表サッカー選手。現役時代のポジションはFW（センターフォワード）。
ブルトン語においては「Stefan Gwivarc'h」と表記される。また「ch」と「c'h」の発音は明確に区別されるため、ステファン・グィヴァルフ (IPA: [stɛfãn ɡ(ɥ)ivar(x)]) といった発音になる。フランス語においてはギヴァルまたはギヴァルク (フランス語発音: [stefan ɡivaʁ(k)]) となり、ギヴァルシュ (フランス語発音: [ɡivaʁʃ]) とは発音されない。
クラブ経歴

1989年にスタッド・ブレスト29からプロデビューした。1991年には同じブルターニュ地域圏のEAギャンガンに移籍。ここでは100試合以上に出場し1試合平均得点数は2を超えた。1995-96シーズンよりギー・ルー率いるAJオセールに加入するが、23試合の出場で3得点に終わった。1996-97シーズン、レンタル移籍したスタッド・レンヌで36試合出場22得点を記録し得点王のタイトルを獲得する。翌シーズンはオセールに復帰し、21得点を記録して2シーズン連続で最多得点に輝いた。UEFAカップにおいては準決勝でSSラツィオに敗れたが、この試合で挙げた2ゴールを含め計7得点を記録し同大会の得点王となった。
フランス・ワールドカップ後にはアーセナルFCやニューカッスル・ユナイテッドFCからオファーが舞い込む。1998年6月にニューカッスルへ3.5百万ポンドの移籍金で加入し、アラン・シアラーのパートナーとして期待された。デビュー戦となる8月30日のリヴァプールFC戦でゴールを挙げるが、自身の獲得を希望したケニー・ダルグリッシュ監督が解任されルート・フリット新監督が就任すると構想外となり、4試合の出場に止まるなど思うような活躍ができなかった。
11月6日、スコティッシュ・プレミアリーグのレンジャーズFCに3.5百万ポンドの移籍金で加入。契約から2日後のセント・ジョンストンFC戦では途中出場ながら2得点を挙げ、7-0での大勝に貢献した。11月29日にはリーグカップにおいて再びセント・ジョンストンと対戦すると、先制ゴールを挙げ2-0で勝利を収めた。ディック・アトフォカート監督の下、トレブル達成の一員となった。
翌シーズンよりオセールに復帰し、同クラブへ3度目の所属となった。現役最終年の2000-01シーズンにはギャンガンに復帰。クラブレコードとなる計69得点を記録した。
代表経歴

1996-97シーズンにリーグで得点王となったことを評価され、1997年10月に27歳でフランス代表に初招集される。10月11日の南アフリカ戦でデビューすると以降は代表に定着し、1998年には自国開催のFIFAワールドカップのメンバーに選出。エメ・ジャケ監督から背番号9を与えられる。初戦の南アフリカ戦で先発し26分にクリストフ・デュガリーと交代した。ラウンド16・パラグアイ戦では、オセールでの同僚ベルナール・ディオメドに代わり76分から投入された。準々決勝のイタリア戦以降は先発し65分に途中交代。続く準決勝クロアチアとの一戦では、ダヴィド・トレゼゲとの交代で68分にベンチに下がる。決勝のブラジル戦も66分にデュガリーに代わりピッチを去る。大会を通して無得点ながらチームの優勝に貢献した。
引退後

引退後はアマチュアクラブを指導する傍ら、テレビ解説者も務めている。
既婚で3児の父である。また、地元コンカルノーでスイミングプールのセールスマンをしている。
人物

姓は「俊敏な種牡馬」を意味する。
1998 FIFAワールドカップ優勝の功績が認められ、レジオンドヌール勲章シュヴァリエを授与されている
代表歴 > 出場大会

フランス代表
1998 FIFAワールドカップ
代表歴 > 試合数

国際Aマッチ 14試合 1得点（1997年-1999年）
| フランス代表> 年 | 国際Aマッチ> 出場 | 国際Aマッチ> 得点 |
| --- | --- | --- |
| 1997 | 2 | 1 |
| 1998 | 11 | 0 |
| 1999 | 1 | 0 |
| 通算 | 14 | 1 |
タイトル

ディヴィジオン・アン : 1995-96
スコティッシュ・プレミアリーグ : 1998-99
スコティッシュ・カップ : 1998-99
スコティッシュリーグカップ : 1998-99
FIFAワールドカップ : 1998
ディヴィジオン・アン得点王 : 1996-97（22得点）, 1997-98（21得点）
UEFAカップ得点王 : 1997-98（7得点）
訃報 2011年5月

訃報 2011年5月（ふほう 2011ねん5がつ）では、2011年5月に物故した、又は物故が報じられた人物についてまとめる。
ジャッキー・クーパー／5月3日没
団鬼六／5月6日没
長門裕之／5月21日没
リッキー・ブルーフ／5月30日没
ポーリーン・ベッツ／5月31日没
1日 - 15日

5月1日 - ヘンリー・クーパー（Henry Cooper）、イギリス出身のボクサー、元欧州ヘビー級王者（* 1934年）
5月2日 - 竹林省吾、日本の実業家、三井石油化学工業（現・三井化学）元社長（* 1922年）
5月2日 - 井関一孝、日本の実業家、クボタ元副社長（* 1927年?）
5月2日 - レオニード・アバルキン、ソビエト連邦の政治家（* 1930年）
5月2日 - 八重樫茂生、日本のサッカー選手、サッカー指導者（* 1933年）
5月2日 - ウサーマ・ビン・ラーディン、サウジアラビア出身のイスラム過激派活動家（* 1957年?）
5月3日 - ジャッキー・クーパー、アメリカ合衆国の俳優、映画監督（* 1921年）
5月3日 - 鈴木昭一郎、日本の仏文学研究者（* 1928年）
5月3日 - 荒岱介、日本の左翼活動家、旧戦旗・共産主義者同盟（* 1945年）
5月4日 - 宇野勝、日本の政治家、元滋賀県野洲町長、全国町村会元会長（* 1920年?）
5月4日 - 吉村義雄、リキボクシングジム元経営者、力道山光浩の秘書（* 1924年）
5月4日 - 鈴木尚之、日本の労働運動家、市民運動家、新しい歴史教科書をつくる会事務局長（* 1947年）
5月4日 - 津島勝、日本の映画監督（* 1947年）
5月5日 - クロード・チョールズ（Claude Choules）、イギリスの軍人、第一次世界大戦経験者のうち最後の生存者（* 1901年）
5月5日 - アーサー・ローレンツ（Arthur Laurents）、アメリカの劇作家・映画監督（* 1917年）
5月5日 - 柴田三千雄、日本の西洋史学者（* 1926年）
5月5日 - 川島五郎、日本のボクシング指導者、日本アマチュアボクシング連盟名誉会長（* 1935年?）
5月6日 - 原口喜八、日本の監査役、元時事通信社監査役（* 1923年?）
5月6日 - 高田恵、日本の実業家、久保田鉄工（現・クボタ）元常務（* 1925年?）
5月6日 - 仙波宏祐、日本の邦楽家元、囃子方仙波流家元（* 1927年?）
5月6日 - 団鬼六、日本の作家、映画プロデューサー（* 1931年）
5月6日 - 井村二郎、日本の実業家、井村屋グループ創業者
5月7日 - 赤松大麓、日本のジャーナリスト、毎日新聞論説委員長（* 1929年?）
5月7日 - 宮川和則、日本のボクシングジム経営者（* 1949年?）
5月7日 - セベ・バレステロス、スペインのプロゴルファー（* 1957年）
5月7日 - 桜田晋也、日本の歴史小説作家（* 1949年）
5月8日 - 鵜飼三之助、日本のジャーナリスト、実業家、エフエム愛知元社長（* 1920年）
5月8日 - コーネル・デュプリー、アメリカ合衆国のミュージシャン（* 1942年）
5月8日 - ライオネル・ローズ、オーストラリアの元ボクサー、世界バンタム級元王者（* 1948年）
5月9日 - 小橋幹子、日本の箏曲家、元東京芸大教授（* 1910年）
5月9日 - 邦千谷、日本の舞踏家（* 1911年）
5月9日 - 川喜多雄二、日本の歯科医師、元俳優（* 1923年）
5月9日 - 岡田茂、日本の映画プロデューサー、東映名誉会長（* 1924年）
5月10日 - ワウテル・ウェイラント、ベルギーの自転車ロードレース選手（* 1984年）
5月11日 - 有光教一、日本の考古学者（* 1907年）
5月12日 - 尾崎隆、日本の登山家（* 1952年）
5月12日 - 上原美優、日本のタレント（* 1987年）
5月13日 - 大場幸夫、日本の教育者、大妻女子大学長（* 1936年）
5月14日 - 花岡信昭、日本の政治評論家、コラムニスト、産経新聞客員編集委員（* 1946年）
5月14日 - 菅聡子、日本の文芸評論家、お茶の水女子大学教授（* 1962年）
5月14日 - 佐藤知香、日本の服飾デザイナー（* 1985年）
5月15日 - 庄司幸助、日本の政治家、自然保護活動家、元衆議院議員（* 1918年）
5月15日 - 赤嶺千壽、日本の元県婦人連合会会長（* 1923年）
5月15日 - ボブ・フラニガン（Bob Flanigan）、アメリカのジャズ歌手、フォア・フレッシュメンメンバー（* 1926年）
5月15日 - サムエル・ワンジル、ケニアの男子陸上競技選手、北京オリンピック金メダリスト（* 1986年）
5月15日 - マンテイ・タルバート（Montae "M-Bone" Talbert）、アメリカの歌手、カリ・スワッグ・ディストリクト（Cali Swag District）のメンバー（* 1988年）
16日 - 31日

5月16日 - 児玉清、日本の俳優、司会者（* 1933年）
5月16日 - 中村光毅、日本のアニメーション美術監督、メカニックデザイナー、イラストレーター（* 1944年）
5月17日 - ジョセフ・ガリバルディ、インドのホッケー選手（* 1915年）
5月17日 - エドワード・ハードウィック、イギリスの俳優（* 1932年）
5月17日 - ハーモン・キルブルー、アメリカ合衆国の元プロ野球選手（* 1936年）
5月17日 - 塚田光太郎、日本の能楽師、宝生流シテ方（* 1944年）
5月18日 - 阿部醒石、日本の合気道家、書道家（* 1915年）
5月18日 - 田村宏、日本のピアニスト、東京芸術大学名誉教授（* 1923年）
5月18日 - 多田徹、日本の劇作家、劇団風の子会長（* 1928年）
5月18日 - 佐藤孝行、日本の政治家、元自由民主党衆議院議員、第20代総務庁長官、元自由民主党総務会長（* 1928年）
5月18日 - 本多一郎、日本の海将（* 1928年）
5月18日 - 藤間哲郎、日本の作詞家（* 1924年）
5月19日 - 藤平光一、日本の武道（合気道）家（* 1920年）
5月19日 - ギャレット・フィッツジェラルド（Garret FitzGerald）、アイルランドの政治家、元首相（* 1925年）
5月20日 - 藤田慎一郎、日本の美術家、元大原美術館館長（* 1919年）
5月20日 - 上田繁潔、日本の政治家、第10-12代奈良県知事（* 1921年）
5月20日 - 安藤庄平、日本の映画特撮監督（* 1933年）
5月20日 - ランディ・サベージ、アメリカ合衆国のプロレスラー（* 1952年）
5月20日 - 今井辰紀、日本のコメディアン、ワンツーギャンゴメンバー（* 1981年）
5月20日 - 安達明、日本の歌手（* 1948年）
5月21日 - 長門裕之、日本の俳優（* 1934年）
5月22日 - ジョセフ・ブルックス（Joseph Brooks）、アメリカ合衆国の作曲家、映画監督（* 1938年）
5月23日 - シャビエル・トンド、スペインのロードレース選手（* 1934年）
5月24日 - 谷哲二郎、日本の実業家、ルミネ社長（* 1949年）
5月25日 - レオノーラ・キャリントン、メキシコのシュールレアリスト画家、作家（* 1917年）
5月25日 - 奥村和一、日本の元軍人、残留日本兵、ドキュメンタリー映画『蟻の兵隊』出演者（* 1924年）
5月25日 - 山路昭平、日本のジャーナリスト、産経新聞社元大阪代表、岡山放送社長（* 1928年?）
5月25日 - ポール・スプリットオフ、アメリカ合衆国の元プロ野球選手【カンザスシティ・ロイヤルズ】（* 1946年）
5月26日 - 永谷博、日本の実業家、元永谷園社長（* 1929年）
5月27日 - 塩崎潤、日本の政治家、元衆議院議員、第9代総務庁長官、第33代経済企画庁長官（* 1917年）
5月27日 - 䋆村知之、日本の高分子化学者、岐阜大学名誉教授（* 1941年）
5月27日 -  マウゴジャータ・ディデック、ポーランドのプロバスケットボール選手（* 1974年）
5月27日 -  ギル・スコット・ヘロン、アメリカ合衆国の歌手（* 1949年）
5月27日 -  チェ・ドンハ、韓国の歌手、元sg WANNA BE+メンバー（* 1981年）
5月28日 - 高井富子、日本の舞踏家（* 1931年?）
5月28日 - ロムアルド・クリム、旧ソビエト社会主義共和国連邦（ベラルーシ出身）の元陸上競技選手（* 1933年）
5月28日 - 川田幸夫、日本の元プロ野球選手、元栃木県野球連盟理事長（* 1936年）
5月28日 - 村松敏男 - 日本の実業家、テレビ大阪取締役（* 1950年?）
5月29日 - マードル・フェレンツ、ハンガリーの政治家、元大統領（* 1931年）
5月29日 - セルゲイ・バガプシュ、アブハジアの政治家、大統領（* 1949年）
5月29日 - 丸岡修、日本の元全共闘活動家（* 1950年）
5月30日 - 本間幸一、日本の秘書、田中角栄首相元秘書（* 1922年?）
5月30日 - 伊藤四郎、日本のプロ野球選手（* 1932年）
5月30日 - 川並弘昭、日本の教育者、学校法人東京聖徳学園理事長・学園長、聖徳大学・聖徳大学短期大学部学長（* 1933年）
5月30日 - 清水昶、日本の詩人、評論家（* 1940年）
5月30日 - リッキー・ブルーフ、スウェーデンの元陸上競技選手（* 1946年）
5月31日 - ポーリーン・ベッツ、アメリカ合衆国のテニス選手（* 1919年）
5月31日 - 坊城俊周、日本の実業家、元共同テレビジョン会長（* 1927年）
ドブス・フェリー駅

| ドブス・フェリー駅 |
| --- | --- |
 ホーム
   Dobbs Ferry  
 ◄ヘイスティングス＝オン＝ハドソン  Hasting-on-Hudson  (1.2mi/1.9km) アーズリー＝オン＝ハドソン►  Ardsley-on-Hudson  (1.0mi/1.6km)
所在地:  11 Station Plaza, between  High & Palisades Streets Dobbs Ferry, NY, 10522  アメリカ合衆国
所属事業者:  メトロノース鉄道
所属路線:  ■ハドソン線
キロ程:  20.7mi/33.3 km（グランド・セントラル駅起点）
駅構造:  地上駅
ホーム:  2面4線
開業年月日:  1849年9月29日
備考:  第4ゾーン 利用可能
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ドブス・フェリー駅（Dobbs Ferry）は、ニューヨーク州ウエストチェスター郡ドブス・フェリーにあるメトロノース鉄道の駅。
概要

メトロノース鉄道のハドソン線の駅である。この駅からニューヨーク州にあるグランド・セントラル駅に行ける。オフピーク時は1地時間に2本。グランド・セントラル駅までは44分かかる。
駅構造

| 0 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| ホーム | 4番線 | 2番線 | 1番線 | 3番線 | ホーム |
2面4線（2単式）のホームを持つ地上駅である。
| のりば | 路線 | 方向 | 行先 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 3 | ■ ハドソン線 | 下り | クロトン・ハーモン/ ポキプシー方面 |  |
| 4 | ■ハドソン線 | 上り | グランド・セントラル方面 |  |
駅周辺

576台の車だけが駐車できる
ビー・ライン・バス:1C, 1T, 1W, 6, 66
郡上八幡テレビ

| 郡上八幡テレビ > 基本情報 |
| --- | --- |
ジャンル:  コミュニティチャンネル
運営:  郡上八幡テレビ共同聴視施設組合
放送（配信）開始:  1963年9月2日
チャンネル番号
地上アナログ:  Ch.7
チャンネルホームページ
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郡上八幡テレビ（ぐじょうはちまんテレビ）は、1962年から1968年にかけて岐阜県郡上郡八幡町（現：郡上市）に存在した任意組合「郡上八幡テレビ共同聴視施設組合」によるケーブルテレビ局。1963年より、日本の有線テレビ放送施設として初めての自主放送を行なった。略称はGHK-TV（Gujyo-Hachiiman Kyodo Jyushin Kumiai Tele Visionの略）。
沿革 > 組合設立まで

日本のテレビ放送は1953年に、VHF波による本放送が開始されて以後、着実に放送局の数を増やしたが、当時、親局送信所の放送区域は主に県庁所在地とその周辺が中心で、中継局の設置については区域境界での混信を抑えるため限られたことから、山間部などでは地形の都合で放送波の伝播が期待できず、各戸がアンテナを建てても放送波を受信することが困難な地域が多数存在した。そこで自治体などによる同軸ケーブル等による難視聴解消のための共同受信施設としての有線テレビ放送施設を設置する試みが行われ、1955年に群馬県伊香保温泉で第1号が設置され試験放送の後1956年に実用化された。
山深い地域に位置し難視聴地域となっていた岐阜県八幡町においては、1957年に地元のラジオ商組合が最初の共同受信施設を設置するもトラブルが絶えず、印刷業者・日本グランド社長を務め、商工会副会長や公民館長を兼任していた地元有力者の菅野一郎が中心となり新たな共同聴視組合の設置を呼びかけ、「郡上八幡テレビ共同聴視施設組合」が設立され1962年10月1日にサービスを開始した。名古屋からの電波を洞泉寺山の山頂に置かれたアンテナで受信して幹線ケーブルで市街地に送りそこから加入者に分配するシステムとし、2000万円の設備費をかけ当初は増幅器27基で中継し約900件が加入した。
沿革 > 自主放送計画

開局直後の1962年11月に菅野が中部日本新聞社の郡上八幡通信局の記者を呼び出し自前の告知放送のアイデアと中部日本新聞からのニュース供給の要望を提案し、11月29日の中部日本新聞夕刊で自主放送計画が報じられた。当時既存のテレビ放送が娯楽中心の編成をとっていたことや教養・報道番組についても山間の住民にとって疎遠に感じられていたこともあり既存のテレビと地域社会の間の溝を埋める方策としてケーブルテレビ網を用いた自前でのテレビ放送を画策し、地域の産業や文化の振興や社会教育活動の推進に活用する構想とし、1963年3月には組合総会にて予算100万円で自主放送事業の設立を決定。
放送施設は上殿町地区に設置し、洞泉寺山麓に事務所を借りて近傍の馬小屋だった建物を改装し、木造ベニヤ板張りで40平米のスタジオを設けた。放送機器については大型機材を東芝に発注しつつ、送信機はアマチュア無線を趣味としていた中部電力社員が手作りし、テレビカメラは工業用テレビカメラにモニターを取り付けて改造、照明などは菅野組合長と数名の有志が手作りし、計画に協力していた中部日本新聞記者のつてで中部日本放送から16mmフィルム映写機も提供された。また菅野は学生時代から16mmフィルムを用いた映画撮影を趣味としており地域の行事等の記録映画を制作していたことや、また地域の劇団「ともしび」で照明係を務めていた事もあり番組制作の一助となった。
開局に向け東海電波監理局に協力を要請し、監理局側からは良好な反応が得られたが、当初は1チャンネルの東海テレビ放送の再送信を停止して自主番組を1時間程度挿入する計画としたものの東海テレビ側は営業上の理由から拒絶しNHKや他の民放各局とともに認可反対の要望書を提出するといった動きに発展し、7チャンネルでの送出に変更するも監理局も既存局の反発を警戒して早期の認可を出さなかったことから、共聴組合は非認可の理由書を求める一方で罰金の支払いを覚悟の上で試験放送に踏み切ることとした。