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情報革命
IT革命の進行・歴史 > 前史 > 情報理論が切り開いた全く新しい世界

IT革命の進展には1948年の情報理論の提唱が大いに寄与している。情報理論は情報が内包するパターンの体系的な理解を人類史上で初めて可能にしたため、情報を扱うための高度な機械（つまりはコンピュータ）を厳密に設計して建造することが可能になった。
情報理論以前にも、既に機械工学を応用した階差機関やZuse Z1等の特定用途向け計算機や、特定用途の制御や計算を行うためのリレー回路が実現されていたが、各製作者は理論が無いまま神業的な勘に頼って調整を繰り返して製作したり、神業的な勘の延長にあるような個人技として独自理論をゼロから考案した上で製作したりする例が多かった。仕組みとしては、純粋な機械的動作による計算か、電子化されていたとしてもソフトウェアなどなく、リレー回路を用いたワイヤードロジックのみによる計算が主で、1971年以降マイクロプロセッサで行われているようなことの基本部分が、人間よりも大きい大型の機械装置で実現されていた。
それら前史時代の計算機の製作者も汎用性のある計算機の製作を志向し、1837年にはチャールズ・バベッジが解析機関で情報やチューリング完全のアイデアを暗黙のうちに考案していた。1930年代には世界に先駆けて中嶋章が、理論が全くない中で「リレー回路の接点群のつなぎ方から多数の起こり得る組合せを漏れなく頭の中で検討する」という、頭脳をいたずらに酷使する方法で作っていた先人の各種のリレー回路の実績（例えば電話交換機）から定石となっていた典型的な回路構成を抜き出し、それら定石を分析して独自にブール代数に相当する（但し中嶋は数年後になってから気付いた）スイッチング理論の原型を考案し、リレー回路の設計作業の効率化に成功した。また、中嶋章はその後もスイッチング理論の可能性を信じて研究を継続したものの、太平洋戦争の開戦により別分野への転属を命じられ継続を断念した。中嶋章が先鞭をつけたスイッチング理論は情報革命を根本から支える重要な理論であり、後にデジタルシステムの論理設計の基礎理論として欠かせないものとなった。
しかし、そのような前史時代には世界共通の理論も無いまま暗中模索の末に限定的にコンピュータの仕組みが実現された程度に留まり、厳密かつ体系的に情報を説明できる者は世界のどこにも居なかったため、計算機の製作者の間でも基礎的な部分での認識が食い違っており、以降の発展可能性にも限界が見え始めていた。
1948年にクロード・シャノンによって提唱された情報理論はそのような厳密さと客観性に乏しい独自理論から一歩進み、情報そのものを数学を用いて客観的かつ体系的に記述するための基礎的な言語となった。そして、情報や情報処理を厳密に設計可能にしたことで、従来の方法であった「神業的な勘」や「独自理論」では不可能な、より高度なコンピュータや通信の仕組みを設計できるようになり、高度で効率的な自動制御に支えられる現代社会への扉を開いた。
また、従来属人的であった計算機製作について世界的に知識を共有して協業を行う事もできるようになり、以降PC/AT互換機などの決定版となる標準規格の登場まで数十年の時間が掛かるもののコンピュータの標準規格策定への道を歩み始めることになった。この時代以降、演算装置の中核を担うスイッチング理論も加速度的な発展を見せ始める。
IT革命の進行・歴史 > 前史 > コンピュータの性能向上・小型化・オンライン化

情報技術は戦後社会でスピンアウトし、次第に進歩が加速して行った。計算機の開発と利用は典型である。1947年、AT&Tベル研究所のウォルター・ブラッテン、ジョン・バーディーン、ウィリアム・ショックレーらがトランジスタを発明。翌年に国際決済銀行の廃止が棚上げされたが、おそらくここで国際決済を中央銀行間でオンライン処理する技術が研究され始めた。そしてIBM社が1952年に初の商用のプログラム内蔵式コンピュータ IBM 701 を、1956年にやはり初のハードディスクドライブを発売している。同社は後にセデルという国際証券集中保管機関を積極的に技術支援する。
太平洋戦争終戦後の日本では、戦時中に国内では知られていなかった米英諸国との大きな技術格差がまざまざと明らかになり、電子計算機についても米英諸国に追随するようにして技術開発が開始された。最も先駆的な国産電子計算機の開発プロジェクトとして、1950年代初頭にFUJIC，TAC，阪大計算機の3つの開発プロジェクトが始動した。1949年3月に富士写真フイルムの岡崎文次によりレンズ設計における光学計算を行うためのFUJICの開発に向けた基礎研究が開始された。1951年には東京大学の山下英男を中心とする雨宮綾夫、三田繁らの研究グループによりTACの開発が開始された。1953年には大阪大学の城憲三研究室の牧之内三郎，安井裕などの研究グループにより阪大計算機の開発が開始された。続いて、1957年、日本電信電話公社の電気通信研究所で MUSASINO-1 が開発された。さらに1959年、日本国有鉄道が日本初のオンラインシステムであるマルス1を導入した。世界の主流となったトランジスタ・コンピュータとは全く別の流れとして、1954年には後藤英一により日本独自の論理素子であるパラメトロンが発明され一時はコンピュータに使う真空管やトランジスタの使用数を大幅に減らせるとしてパラメトロン・コンピュータが多数建造（前述のMUSASINO-1もその1つ）されたものの、後に性能が向上した接合型トランジスタと比較して動作周波数が低く消費電力も大きく応用範囲の広さでも負けたため、合理性がなく普及しなかった（21世紀に量子コンピュータの量子ビット素子として再注目された）。
1964年、インテルサットが設立される。人工衛星を利用した国際通信の時代が到来。同年、コントロール・データ・コーポレーションが CDC 6600 を製造開始。これは世界で初のスーパーコンピュータとも言われる。そしてユーロクリアが設立された1968年は、ダグラス・エンゲルバートがマウスやウィンドウなどをデモンストレーション、さらにIBM 製オペレーティングシステム (OS) によるタグ検索システムFRESSが開発された。セデルの設立された1970年は、インテルが世界初の DRAMである Intel 1103 を発売した。セデルの決済業務は当初こそファクシミリを使用していたが、おそらく設立後数年で、IBM社の技術支援を受けてコンピュータを利用するようになった。
1971年11月15日、日本のビジコンと米国のインテルによって共同開発された世界初のマイクロプロセッサであるIntel 4004の出荷が開始された。マイクロプロセッサの登場は、コンピュータのダウンサイジングと高性能化が加速して行く契機になった。インテルはマイクロプロセッサの研究開発を継続し、多大なシェアを獲得して世界最大のCPUメーカーに成長して行くことになった。1976年、NECが TK-80 を発売。初期のマイコンとしてコンピュータを小型化する研究の起爆剤となった。以降、1980年代にかけて個人でコンピュータを所有する「パーソナルコンピュータ」というアイデアが徐々に実現されて行った。
コンピュータ自体の洗練とともに、研究機関や企業を中心にオンライン化も拡大し、加速して行く。1969年、インターネットの起源であるARPANETがパケット通信の研究のために4ノード構成で稼働を開始した。1971年から1973年、ARPANETとは独立に、チリで計画経済における生産管理のための全国的なネットワークを構築するサイバーシン計画が実行される。1973年、国際銀行間通信協会と全国銀行データ通信システムが稼動した。1978年にはアメリカのシカゴで最初の電子掲示板「CBBS」が開設された。翌年、オラクル社が商用初の関係データベース製品である Oracle 2 をリリース。コンピュータネットワークにセキュリティシステムが実装された。
IT革命の進行・歴史 > 前史 > コンピュータの性能向上・小型化・オンライン化 > パーソナルコンピュータや家庭用ゲーム機の本格的な販売開始

1977年、アメリカでアップルコンピュータが従来からあるような自作キットではなく完全な完成品として利用する敷居を大幅に下げたパーソナルコンピュータである「Apple II」を発売して大ヒットしたことで、パーソナルコンピュータ時代の幕が開けたとする説がある。セデルでジェラール・ソワソンが変死した1983年、日本で家庭用ゲーム機のファミリーコンピュータ（任天堂）が発売された。パーソナルコンピュータ（パソコン）およびオペレーティングシステムについては、1984年に Macintosh （Apple Computer）、翌年に Windows 1.0 （マイクロソフト）が売りだされた。また、1986年にインターネット技術の標準化を策定する Internet Engineering Task Force (IETF) が設立された。1973年から構想されていたダイナブックは1989年に東芝により具体化される（「Dynabook (企業)#dynabook」を参照）。この時代からインターネットの本格普及までの間、コンピュータの個人所有という考え方が一般にも少しずつではあるが広まっていった。
IT革命の進行・歴史 > インターネットの商用開放の黎明期

こうして情報環境の開発が多角的に進んでゆく中、1990年代に産業はサービス化を加速させた。特に、純粋に学術用の国際ネットワークとして運用されていたインターネットが1995年に商用開放されたことは非常に大きな意味を持った。1990年にGUIベースの情報公開・閲覧の仕組みであるWorld Wide Webが提唱され、1993年にはCGIが提唱され、1995年にはインターネットが商用利用可能になり、Google以前に英語圏で主流となった検索エンジンのAltaVistaもサービス提供を開始した。同年に一般のPC上に完全なGUI環境を提供するMicrosoft Windows 95が発売され本格的なIT革命への足掛かりが作られると、インターネットを利用する上で不可欠なブラウザの開発が加速することになった。次に、1995年にJavaやJavaアプレット、1996年11月にAdobe Flashが公開され、リッチインターネットアプリケーションへの扉が開かれた。1997年頃からは世紀をまたぐブラウザ戦争が起きた。この当時にダイナミックHTMLという技術が現れ、後のAjaxの礎となった。1999年にはRFIDが開発され、IoTという用語が提唱された。World Wide Webにアクセスする際の入口となるポータルサイトのシェア争いも起き、インターネット接続サービス・ポータルサイトを提供するAOLは、ビル・ゲイツによるAOL買収に応じない対抗措置としてのMSNのサービス開始やYahoo!といった新進ポータルの台頭などで何度か危機に見舞われながらも2000年のタイム・ワーナー買収までは急速に成長を続け、1990年代後半から2000年代初頭までのインターネット業界では最も有名なブランドとなった。
1996年頃から下記のようなサービスが雨後の筍のように現れた。現代の大手サービス群がこの時代に提供を開始している。後にGAFAMの一角を形成するAmazon.comやGoogleに代表されるWeb系ベンチャーが多数起業した。SixDegrees.comというSNSが1997年にサービス提供を開始した。日本ではYahoo!Japan株式会社やソフトバンク、楽天、サイバーエージェント、ライブドア（オン・ザ・エッヂ）がこの頃創業した。しかし、バブル崩壊による失われた10年の期間であり、企業が投資を減少させている最中であったため、このタイミングの悪さが後々まで響くことになった。
一般にはパソコンすらも良く理解されていなかった当時、専門家以外であれば「ディスプレイ」「キーボード」「マウス」「ソフトウェア」「デバイス」「プロバイダ」「ダウンロード」「アップロード」などの見慣れないカタカナ用語のオンパレードに混乱を来すことが普通であって、しかも低速度・高額のナローバンドがほとんどであったため、インターネットの利用は非常にハードルが高かった。前述の技術やサービスに対しても、ビジネス的な有用性は十分に見いだされていなかった。日本においては企業や流行に敏感な若者などが「英語で世界へ向けて情報発信する」という目的でインターネットに参入したものの、その情報が海外の需要に応えていたとは言い難い側面があった。なぜならば当時の海外で日本から求められる情報はもっとマニアックなものであったためである。もうひとつの波としてコンピューター等のマニア層が存在し、初期のインターネット利用者はマニアックな知識を要求するパソコン通信から流れてきた住民が多く、あめぞうや初期の2ちゃんねるに代表されるようなマニア層が活発的な活動を行っていた。利用者がごく一部に限られながらも、インターネットは紛れもなく後のネット社会を支える社会インフラの原型であった。この時代の技術やサービスは荒削りなものが多く、2000年代以降も継続して改善されていった。日本では2000年2月22日にYahoo!の株価が国内の上場株として初めてとなる1億円超えの1億6790円を付け、これが日本のITバブルの絶頂期を象徴する出来事となった。しかし、このような行き過ぎた出来事を境にして同年の2000年頃からITバブルの崩壊が始まり、淘汰の波が襲った。
コンピュータのダウンサイジングが進み、実用的なノートパソコンや携帯電話などが登場して「モバイル」という考え方が一般に知られたのも1990年代である。1990年代に端を発するモバイルコンピューティングの普及は、2000年代後半以降のスマートフォンの爆発的普及に繋がることになる。
各種センサーと通信機器を用いることで遠隔監視を行うことにより効率の高い警備を可能にした機械警備の対象施設数も、1990年代から右肩上がりで伸び始めた。
IT革命の進行・歴史 > IT革命の始動

20世紀最後の年の2000年6月には日本の内閣府の経済審議会が取りまとめた「経済社会のあるべき姿と経済新生の政策方針」の実現に向けてという計画書の中で「IT革命」という用語が初めて用いられた。その中でのIT革命の定義は、下記の通りである。
21世紀に入り、一定額を支払えば接続し放題となる定額制のブロードバンド回線やデータ通信端末、公衆無線LAN、3G携帯電話、ノートパソコンなどの普及によって、どこでも常時インターネットに接触できる環境が整いはじめ、情報技術が産業だけでなく個人にも広く浸透することとなった。この頃から、仮想空間での交流が、マニアだけが理解できる難しいものから一般人も参加する日常的なものへと姿を変えて行った。この成熟した情報社会では、単にマルウェアを避けるというだけではなく、取得できる情報の性質が媒体により異なることを理解し、媒体を使い分けるための情報リテラシーが市民レベルで求められるようになった。
Web 2.0と呼ばれる流れが発生し、多数のSNSも現れ、2005年のAjaxの提唱に代表される動的なウェブサイトが登場した。2008年のiPhoneのヒットにより、多数のスマートフォンが登場し世界中で爆発的に普及、生活に欠かせない道具と化して社会生活に深く浸透していった。
2000年代後半に入ると、ゲーム機のオンライン対応が進み、GPUやゲーミングパソコンも低価格化したことで、オンラインゲームがマニアだけではなく一般への普及を本格的に開始した。
IT革命の進行・歴史 > IT革命の成熟と第四次産業革命への移行 > 2010年代 > ITの技術革新が日常となった時代

2010年頃になると、もはやITを利用することやITの技術革新が起きること自体が日常化し、IT革命も特別に意識されなくなった。この当時、オンラインで膨大なデータが集積されている事実が注目され、ビッグデータが次世代のキーワードとなった。以前と比べれば安価かつ高性能になったコンピュータを多数集積したコンピュータ・クラスターを前提としてMapReduceなどのプログラミングモデルで分散処理を行うことが増えた。同じく2010年頃から、多数のサーバーを手軽に導入・運用できるようにするために、インターネット越しに仮想マシンを利用することができるクラウドコンピューティングの普及が本格的に始まった。この当時、Amazon Web Services，Google Cloud Platform，Microsoft Azureといった大手のクラウドサービスが出揃い、シェアの獲得競争を開始した。Webブラウザだけで操作が完結できるクラウドサービスの手軽さから、迅速に大量の仮想マシンを用意して活用する時代に突入した。レトロニムとして、自身が保有する施設内にサーバーを用意して情報システムを構築する形態はオンプレミスと呼ばれるようになった。長らく停滞していた人工知能(AI) 開発も進展し、2012年にディープラーニングによってAIが物体認識に成功したことが世界中に衝撃を与え、次世代の技術として人工知能が有力視されるようになった。また、シングルボードコンピュータが安価に販売されるようになり、モノのインターネット (IoT) という概念が注目され始めた。IoTデバイスがセンサーとなり、実空間からインターネットにアップロードされるデータ量が大幅に増加した。ビッグデータを背景にAIやIoTが急速に進化し始め、物理的対象のデジタル複製を作成してシミュレーションモデルとして活用するデジタルツインの試みが開始された。その結果として、21世紀前半の第四次産業革命 (4IR) の到来が予想されるようになった。第三次AIブームによってGPUの需要が急速に拡大し、世界中でGPUの奪い合いが起きるほどになった（GPUの供給はNVIDIAがほぼ独占した）。SNSにより共有経済が浸透し、中央集権的なECサイトの補完として活用されるようになった。さらにスマートフォンの普及でセンサやモーターの価格が安くなり、ドローンやロボットなどの無人機が多数開発され、安価に入手できるようになった。こうした状況を受けて、義務教育におけるプログラミング教育も開始された。
IT革命の進行・歴史 > IT革命の成熟と第四次産業革命への移行 > 2020年代

2020年には新型コロナウイルス (COVID-19) のパンデミックが起き、感染拡大防止のため前倒し的な形で世界的なテレワークへの実験的移行が起きた。この時、IT革命開始以後に順次整備されてきた通信インフラがフル活用されることになり、多くの産業で実験的なテレワークを前提としてビジネスモデルやロジスティクスの転換が行われた。2030年に向けてAIや5Gなどの技術・通信インフラとも結びついて、さらなる社会の変革が進展していくと考えられている。
コンテンツの観点では、2020年代にはコンピュータで違和感が少なく人間を表現する事も可能になりつつあり、スキャンダルを起こさず24時間365日稼働が可能であることから、バーチャルアイドルやAIタレントがCMに起用されることも増えてきた。この頃にはインターネット上に多様な仮想世界が構築されており、子供から大人まで国際的に仮想世界で交流を行う事も当たり前になった。
IT革命の進行・歴史 > IT革命の成熟と第四次産業革命への移行 > 2020年代 > 生成AIブーム

2022年11月にOpenAIがリリースしたChatGPTによって専門家のみならず一般人も巻き込む形で生成AIブームが発生した。ChatGPTが実現した人間らしい回答によって、汎用人工知能（AGI）と、続いて実現される人工超知能（ASI）の実現に向けた議論（否定的な議論も含む）が一層活発化した。生成AIのために多数のGPUが必要であるため、世界的なGPUの奪い合いも更に激化した。
IT革命の進行・歴史 > IT革命の成熟と第四次産業革命への移行 > 2020年代 > ITを軸とした国際競争の激化と国家権力を超越するビッグ・テック

情報技術の開発競争やインターネットによる情報発信は国家間の覇権争いに直結し、米と中露に代表される政治衝突にも関与することになった。また、国家権力を超える力を持つに至ったビッグ・テックと国家の全面対決も行われるようになった。戦争のIT化も大幅に進んでおり、2022年ロシアのウクライナ侵攻や2023年パレスチナ・イスラエル戦争では人工知能技術が多数投入され、情報技術を駆使したネットワーク化された部隊が迅速に戦域の情報を共有して戦闘を行ったり、支援国の間でサイバー攻撃を行うなどしている。
一方かつての「電子立国」日本は国際競争から完全に置いて行かれ、若者すらデジタル機器を苦手とするものが多い状態となっており、2020年のコロナ禍対応で明らかになったデジタル面での問題から行政関係者を中心に「デジタル敗戦」という言葉が使用された。
2021年10月には日本の新経済連盟がデジタル経済下での成長戦略についての提言の中で日本の「デジタル小作人」化への懸念を表明し、2022年7月には日本の経済産業省/デジタルアーキテクチャ・デザインセンターが報告書で、「日本の生活や企業活動において外国の製品やサービスが前提となってしまい、日本の産業がどれだけ働いても富むことができない状況」というより直接的な意味で「デジタル小作人」という言葉を使用した。
「デジタル小作人」や「デジタル敗戦」という言葉の出現は、日本のIT産業やIT活用の大きな遅れを明確に示す出来事となった。
IT革命の進行・歴史 > 情報革命の結果

21世紀の人類は、IT革命に始まって加速度的に多数の情報技術が開発される社会の中で、情報技術を駆使して非常に効率的に課題解決を行うことが前提となっており、もはや望んでもかつての産業社会には後戻り出来ない段階に入っている。また、膨大な情報の流通により、社会構造は複雑化の一途を辿っている。革命の定義通り、20世紀までの状況からすれば想像を絶するような段階に入っている。
ブリングアップ

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種類:  株式会社
本社所在地:   日本 〒174-0051 東京都板橋区小豆沢4-1-2
設立:  1998年（平成10年）3月
業種:  サービス業
事業内容:  俳優のマネージメント 演劇の企画・制作俳優の養成 劇団の運営 スタジオ運営業務
代表者:  代表取締役 三ツ矢雄二
資本金:  1000万円
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株式会社 ブリングアップは、日本の芸能・声優プロダクション。本社は東京都板橋区小豆沢にある。
概要

傘下に劇団アルターエゴや、三ツ矢雄二主宰のミツヤプロジェクトを擁し、劇団アルターエゴ所属の俳優（一部除く）やミツヤプロジェクト卒業生が所属している。
2010年（平成22年）1月-4月、体制変更のため、所属していた俳優、声優は他芸能プロダクションに移籍または所属フリーとなった。
劇団アルターエゴに在籍している所属者は一部を除いて、ぐるーぷ・インパクトに移籍した。
かつて所属していた主な俳優・声優 > 男性

池内健（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
井上悟（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
岩下政之（フリー）
岩間健児
内田慎二（フリー）
紙谷礼治（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
窪田亮（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
小島英樹（現所属：アミュレート）
髙木俊（フリー）
高瀬泰幸（現所属：アミュレート）
冨田真（現所属：ケッケコーポレーション/怪傑パンダース）
中村太亮（現所属：マウスプロモーション）
蓮岳大（現所属：アミュレート）
林伊織（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
平野貴裕（フリー）
藤原祐規（現所属：アミュレート）
堀田勝（現所属：劇団SET映画放送部）
松本忍（現所属：マウスプロモーション）
三ツ矢雄二（現所属：ミツヤプロジェクト）
峯暢也（フリー）
横田紘一（現所属：アミュレート）
かつて所属していた主な俳優・声優 > 女性

石橋美佳
伊瀬茉莉也（現所属：アクロス エンタテインメント）
大坪瞳
北林明日香（現所属：太田プロダクション）
釘宮由稀（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
齊藤真紀（フリー）
薛宏美（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
瀧沢千秋（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
田所ちさ（現所属：オフィスMORIMOTO）
中尾友紀（フリー）
長浜満里子（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
福麻むつ美（現所属：ミツヤプロジェクト）
古谷あゆみ
堀口幸恵（現所属：オフィス天童）
又村奈緒美（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
谷内友美（現所属：アル・シェア）
山﨑美智
遊佐麻友美
善澄真記（現所属：ぐるーぷ・インパクト）
吉岡麻耶（現所属：EARLY WING）
吉田麻子
戸川芳郎

| 人物情報 |
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生誕:   (1932-08-27) 1932年8月27日  日本大阪府大阪市浪速区
出身校:  東京大学、京都大学
学問
研究分野:  中国哲学、中国文学
研究機関:  東京大学、お茶の水女子大学、東京学芸大学、二松學舍大学
公式サイト
 http://togawayoshio.com/
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戸川 芳郎（とがわ よしお、1932年8月27日 - ）は、日本の中国思想学者。東京大学名誉教授、二松學舍大学名誉教授。
経歴

1931年、大阪市浪速区で生まれた。1938年に大阪府立今宮中学校に入学し、1950年に今宮高等学校を卒業。1951年、東京大学教養学部文科二類に入学。1953年、東京大学文学部中国文学科に転じ、学部生時代は工藤篁に師事。その一方で、学部生時代には山村工作隊などの共産主義運動に打ち込んでいた。しかしながら、学生運動に対しては「プチブル」的なものとして蔑視していた。1955年に大学を卒業。
卒業後は、大阪に帰郷。同年死去した父の仕事を継ぎ、ラジオ公論社で『新ラジオ公論』の編集に携わるとともに、府立高校の国語科教員として勤務。高校国語教育研究会で出会った重澤俊郎に触発され、1958年、京都大学大学院中国哲学史専攻に入学。院生時代は重澤俊郎・小川環樹・宮崎市定・泉井久之助・吉川幸次郎らの下で学んだ。1963年、京都大学大学院博士課程を中退。
1963年、東京大学教養学部助手に採用。1965年よりお茶の水女子大学専任講師。1967年、同助教授。1972年、東京大学文学部助教授となり、中国哲学講座を担当。1979年に同教授。1987年から1989年まで、同文学部長を務め、1991年からは東京学芸大学教授を兼任。1992年に東京大学を定年退官し、名誉教授となる。その後は、それまで兼任していた東京学芸大学教授専任となり、1995年より二松學舍大学教授、2002年定年退職。
そのほか在任中に国外では、在中国日本大使館に外務省特別研究員(1981-1982年)、北京外国語学院に北京日本学研究中心主任教授として勤務(1989-1991年)。
経歴 > 委員・役員ほか

日本中国学会理事長（1991-1992年度、1997-1998年度）
日本学術会議会員（1994-2000年）
財団法人東方学会理事長（2003-2009年）。
日本シャンチー協会理事長（1991-2013年）。
学問・エピソード

専門は中国思想。業績は多岐にわたり、特に漢魏思想史を訓詁学的に研究した。
学問・エピソード > 交遊

学部生時代からの知人に木山英雄・溝口雄三がおり、1981年には溝口を東大中哲教授に招いた。
宇野精一は東大中哲教授の先輩にあたる。宇野とは対照的に、元号制度に批判的な態度を取っている。
家族・親族

父：戸川二郎は編集者。ラジオ公論社の発行人ほか。
著作

『古代中国の思想』放送大学教材・同教育振興会 1985
改訂文庫版 岩波現代文庫 2014
『漢代の學術と文化』研文出版 2002
『荻生徂徠全集』第2巻・言語篇 神田信夫共編、みすず書房 1974
『儀礼経伝通解』(全3巻) 長沢規矩也共編、汲古書院 1980
『儒教史』溝口雄三・蜂屋邦夫共著、山川出版社 1987
『令集解引書索引』汲古書院 1990
訂正版 1995年
『例解 新漢和辞典』山田俊雄・影山輝國共編 三省堂 1998
『三島中洲の学芸とその生涯』雄山閣出版 1999
『漢字の潮流』国際文化交流推進協会(シリーズ国際交流) 2000
『中国文化史大事典』尾崎雄二郎・竺沙雅章と編集代表、大修館書店 2013
ネットシネマ・ゴールデンエッグ

ゴールデンエッグプロジェクトは、俳優たちに活躍の場を提供する目的で行われ、現役で活躍している監督のアクティング指導を受け、短編映画やショートドラマに出演し、業界で活躍するプロデューサー・映画監督・脚本家・著名人の投票による審査にて俳優優秀賞を授賞式で行う、俳優の為のプロジェクトである。
概要

2016年ブロードバンドタワーが提供する「アンカーパーソン.TV」通称：アンパカ.TVが東京原宿・竹下通りに、ネット配信動画スタジオ「竹下通りスタジオ」をオープン。それに伴い、映画プロデュースを行ってきた大和田廣樹、櫻井一葉が制作総指揮に立ち新しい才能の発見を目的として個性あるネットシネマ(短編映画)を制作し都内劇場にて上映し俳優をメインに競い合うイベントを開催。このプロジェクト名をゴールデンエッグ・プロジェクトと言われている。
主な審査員

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映画監督: 井坂聡
映画監督: 市野龍一
プロデューサー: 大和田廣樹
映画監督: 香月秀之
映画監督: 金子修介
プロデューサー: 川田亮
映画監督: 久万真路
プロデューサー: 櫻井一葉
映画監督: 篠原哲雄
出版・映像プロデューサー: 高橋信之
映画監督: 塚本連平
映画監督: 中西健二
脚本家・劇作家: 久松真一
映画監督: 平山秀幸
キャスティング・プロデューサー: 福岡康裕
ユーロスペース支配人: 北條誠人
プロデューサー: 安久慎一
映画監督: 山本透
プロデューサー: 横手実
予讃線

予讃線（よさんせん）は、香川県高松市の高松駅から愛媛県松山市の松山駅を経て、愛媛県宇和島市の宇和島駅に至る四国旅客鉄道（JR四国）の鉄道路線（幹線）である。このほか、愛媛県内の向井原駅から内子駅までと、新谷駅から伊予大洲駅までの支線を持つ。この2つの支線は、内子駅から新谷駅までの内子線を経由して繋がっており、向井原駅 - 伊予大洲駅間を結ぶ短絡ルートを形成している。
日本国有鉄道（国鉄）時代は予讃本線（よさんほんせん）と呼ばれていたが、民営化後の1988年にJR四国は線路名称を改正し、予讃線に改称した。瀬戸大橋の開通後、本州・四国間連絡を担う区間の一部である高松駅 - 坂出駅 - 宇多津駅間には本四備讃線・宇野線の茶屋町駅 - 岡山駅間と共に「瀬戸大橋線」という愛称が付けられている。また、2014年3月15日から伊予市駅 - 伊予大洲駅間の海回り区間に「愛ある伊予灘線」の愛称が付けられている。
なお、旅客向けの時刻表や『鉄道要覧』では内子駅経由の短絡ルートの分岐点を伊予大洲駅としているが、実際の分岐点は五郎駅 - 伊予大洲駅間にある伊予若宮信号場である。ここでは便宜上、時刻表や『鉄道要覧』に倣い伊予大洲駅を分岐点として記述する。
概要

四国北部の瀬戸内海沿いを走り、香川県（旧讃岐国）西部と南予地方を含む愛媛県（旧伊予国）を東西に横断する路線である。JR四国の路線では最長の距離を持つ。
高松駅 - 松山駅間はJRの前身である国鉄の時代から四国の重要幹線として位置づけられ、早くから一線スルー化や遠隔操作 (RC) 化でスピードアップに取り組んでいた。さらに1986年、向井原駅 - 伊予大洲駅間について内子経由の新線が完成し、これまで伊予灘に面した伊予長浜駅経由の従来線で運転されていた特急・急行列車は、内子線を含めた内子駅経由の短絡ルートに変更され所要時間が短縮された。民営化後も高松駅から伊予市駅までの電化による電車の投入や重軌条化、未改良だった駅構内の一線スルー化、弾性分岐器化により高速化が図られ、単線区間を運転する列車の表定速度は日本全国の幹線の中でも最高水準である。
内子駅経由の新線の開通は、従来線でしばしば起こった台風上陸などによる運転見合わせから解放されたという点でも重要である。2005年夏に、相当な豪雨のため、並行する松山自動車道や国道56号、伊予長浜駅経由の予讃線旧線と並行する国道378号が全て不通になったときも、予讃線全体では不通とならなかった。しかし依然として八幡浜駅 - 宇和島駅間は、総じて旧線と同じくらいかそれ以上に険しい道のりであり、2006年夏に八幡浜駅 - 双岩駅間で倒木に上り特急列車の先頭車が接触して損傷してからは、旧線が運転見合わせになった場合、ほぼそれに合わせて徐行または運転見合わせをするようになった。
近代的な線路と裏腹に、通票閉塞時代の面影を残す駅が多い。伊予大洲駅 - 宇和島駅間の交換駅は、双岩駅と伊予石城駅以外では両開き分岐器を使用しており一線スルー化されておらず、特急停車駅でない駅のホーム嵩も低く当時をしのばせている。
JR四国は2006年に国土交通省交通政策審議会・交通体系分科会の地域公共交通部会に提出した資料で、長期的に望まれる投資として伊予市駅 - 内子駅 - 宇和島駅間の電化と、高縄半島の付け根を結ぶ伊予西条駅 - 松山駅間の短絡線建設を挙げている。
高松駅 - 多度津駅間はIC乗車券「ICOCA」のエリアに含まれている。なお2020年3月14日には、土讃線・高徳線の一部区間と同様に、ICOCAエリアを詫間駅・観音寺駅まで拡大した。
松山駅 - 高松駅間のうち単線である松山駅 - 多度津駅間の複線化の要望もあるが、2020年4月現在、採算性の問題もあって複線化の予定はないと愛媛県は回答している。なお、松山駅を過ぎてから市坪駅まで約2kmが複線化されているが、これは行き違い線（市坪駅の構内扱い）であり複線とは見做されてはいない。
キロポストは新線経由も内子線区間も含め高松駅からの距離の表示となっている。
路線データ

管轄・路線距離（営業キロ）：
四国旅客鉄道（第一種鉄道事業者）：全長327.0km
高松駅 - 宇和島駅間 297.6km
向井原駅 - 内子駅間 23.5km
新谷駅 - 伊予大洲駅間 5.9km（新谷駅 - 伊予若宮信号場間は3.5km）
日本貨物鉄道（第二種鉄道事業者）：
高松駅 - 松山貨物駅間 (200.3km)
2020年3月14日改正時点で定期貨物列車が運行されているのは高松貨物ターミナル駅 - 松山貨物駅間
軌間：1067mm
駅数：97
旅客駅：95（起終点駅・臨時駅含む）
予讃線所属の旅客駅に限定した場合、内子駅と新谷駅（どちらも内子線所属）が除外され、93駅となる。
貨物駅：2（高松貨物ターミナル駅、松山貨物駅）
複線区間：高松駅 - 多度津駅間
電化区間：高松駅 - 伊予市駅間（直流1500V）
閉塞方式：
自動閉塞式（高松駅 - 向井原駅 - 内子駅、新谷駅 - 伊予若宮信号場 - 宇和島駅）
特殊自動閉塞式（向井原駅 - 伊予若宮信号場）
最高速度：
130km/h（高松駅 - 松山駅間）
120km/h（松山駅 - 内子駅間、伊予石城駅 - 卯之町駅間）
110km/h（新谷駅 - 伊予石城駅間、卯之町駅 - 宇和島駅間）
内子駅 - 新谷駅間の内子線も110km/h
85km/h（向井原駅 - 伊予長浜駅 - 伊予若宮信号場間）[要出典]
最急勾配：33‰（八幡浜駅 - 伊予石城駅間、下宇和駅 - 立間駅間、伊予吉田駅 - 高光駅間）
最小曲線半径：200m
沿線概況

予讃線の沿線には日本100名城にも選定されている城が多く、うち丸亀・松山・宇和島の3城には現存天守がある。予讃線始発駅は高松駅。本州四国連絡橋ができるまでは、宇高連絡船が高松城（別名玉藻城）の月見櫓を横に見て入港した。丸亀城天守は丸亀駅南側の石垣で覆われた亀山山頂（標高66m）にあり、車窓からも見える。
高松からしばらく住宅地と田園風景の入り混じる中を走り、坂出駅 - 宇多津駅間では瀬戸大橋を見ることができる。瀬戸大橋線開業後、宇多津駅は手前の短絡線で快速「マリンライナー」など高松方面から本州方面に向かう列車が分岐し、同駅で松山・高知方面へ向かう列車が高松及び本州方面から合流する四国有数の鉄道における交通の要衝として発展している。多度津駅で高知方面に向かう土讃線と分岐し、海岸寺から詫間にかけては海沿いを走る。この両駅の間には、毎年8月4・5日の津嶋神社大祭期間中しか営業しない臨時駅の津島ノ宮駅がある。詫間から観音寺までは内陸部を進み、香川・愛媛県境付近で再び海沿いに出る。愛媛県に入ると川之江駅や伊予三島駅周辺で製紙・化学工場が海側に広がる。新居浜駅や伊予西条駅付近では、四国最大の工業地帯を北側に、西日本最高峰の石鎚山から続く山並みを南側に望むことができる。
伊予小松駅からは西進するほうが松山市に近いが、予讃線は四国第5の都市（県都以外では四国最大）である今治市（今治駅の利用者数も愛媛県内で第2位）を経由するために、海岸線と並行するように北へと回り込む。その今治には、しまなみ海道の来島海峡大橋や今治城の模擬天守があるが、市街地の向こうにあり良く見えない。大西駅から大浦駅付近にかけては予讃線電化区間で最も長く瀬戸内海に沿い、視界が良好な日には広島県の島々まで見渡せる絶景区間が広がる。日本最古の道後温泉を擁する四国最大の都市松山は、明治の俳人正岡子規に「春や昔十五万石の城下かな」と詠われた城下町で、駅の東側に松山城天守が標高132mの勝山山頂にそびえ、西側に西欧の古城の形をした松山総合公園展望台（標高131m）が見える。
伊予市駅で電化区間が終わり、その次の向井原駅では旧線（愛ある伊予灘線）と新線が分かれる。「愛ある伊予灘線」には下灘駅や串駅など海に近い駅として知られる駅があり海岸路線の趣も強いが、伊予長浜駅で進路を南東に変えると伊予大洲まで肱川に沿って内陸を走行する。一方、内子駅を経由する新線には犬寄峠を越える四国最長の犬寄トンネル（長さ6,012m）を始め多くのトンネルが介在し、山峡の風景はあまり広がらない。新旧両線が合流する伊予大洲駅から宇和島寄りに少し進み肱川橋梁（長さ269m）上に出ると、車窓には2004年に再建された大洲城の木造復元天守が現れる。
夜昼トンネル（長さ2,870m）を抜けると港町八幡浜へ向かう下り坂の行路となるが、八幡浜駅を過ぎても海岸には沿わず、最大33‰の急勾配で再び山中に分け入り、やがて穀倉地帯の宇和盆地へと達する。内子駅以西では、この宇和盆地内の平坦で直線区間が多い伊予石城駅 - 卯之町駅間だけ120km/h走行が可能である。下宇和駅から高光駅まで一気に下る途中ではリアス式海岸の風景が顔を出し、予讃線のハイライトとなっている。高光駅以南は宇和島市内の市街地を通り終点宇和島駅に到着する。宇和島城天守は宇和島駅から徒歩15分ほどの標高80mの山頂にそびえている。
津嶋神社と予讃線列車。海岸寺駅から詫間駅は瀬戸内海に沿って走行する。
（2019年1月 詫間駅 - 津島ノ宮駅）
旧線の高野川 - 伊予長浜間は海沿いを走行する。
（2015年7月 下灘駅付近）
下灘駅
（2022年5月31日）
内子駅を経由する新線には多くのトンネルが存在する。
（2020年3月 五十崎駅）
運行形態

多度津駅 - 宇和島駅間は単線であることと、各駅の有効長が特急停車駅でも大半が8両であるため、予讃線の輸送力は限界に来ている（ダイヤを見れば分かる通り、交換駅ではほとんど待避列車がある）。特急停車駅以外では有効長の短い駅が多いことと運転停車を減らす目的から、ダイヤ面で日中の特急列車の交換は極力伊予三島駅または川之江駅、多度津駅で行うようにダイヤが編成されている（このほか伊予北条駅から今治駅の間と、今治駅から伊予西条駅までの間の各1回、特急列車同士の行き違いが発生する）。なお、かつて特例として、団体輸送のためにキハ185系「しおかぜ」の5両編成を2組併結した10両編成や1990年11月ダイヤ改正前に2000系の松山運転所への車両の送り込みで6両（営業）+4両（回送）の10両編成で高松駅 - 松山駅間を運転したことがある。
運行形態 > 優等列車

以下の区間に特急列車が通る。松山駅 - 宇和島駅間の特急列車は全て内子駅経由で運転される。
特急「しおかぜ」は土讃線の特急「南風」とともに1972年3月15日に四国初の特急として運行を開始し、2022年に運行開始50周年を迎える。
松山駅 - 宇和島駅間の特急「宇和海」
運行形態 > 地域輸送

普通列車は概ね観音寺駅・伊予西条駅・松山駅で運転系統が分かれており、各区間をまたがって運転される列車もあるが、高松駅 - 宇和島駅間の全線を通して運転される列車はない。ここ数年、長距離を運行する普通列車が増えてきており、伊予西条駅 - 高松駅間直通の快速「サンポート」や、高松駅 - 松山駅間を走行し一部区間を「サンポート南風リレー」として運行する列車が上下各1本ずつある。2020年3月改正までは各駅に停車する高松発松山行きが朝に存在したが、運行区間が短縮されて多度津発松山行きとなった。
瀬戸大橋線直通の本四連絡列車として高松駅 - 坂出駅間に快速「マリンライナー」、土讃線直通列車として高松駅 - 多度津駅間に琴平駅発着の列車があり、予讃線内の高松駅 - 琴平駅・観音寺駅間（一部は伊予西条駅・松山駅発着）には快速「サンポート」が運転されている。「マリンライナー」と「サンポート」は同じ快速という種別でありながら停車駅が異なり、前者は高松駅 - 坂出駅間は早朝・深夜を除き途中の駅には停車しない。このような運行形態のため、高松駅 - 坂出駅間には、日中時間帯1時間に3本の快速列車が運転されている。さらに、2本の普通列車、特急「いしづち」1本（特急「しまんと」運転時間帯は2本）が走るため、通過列車が多い。瀬戸大橋線開業後の1988年9月からは岡山駅 - 観音寺駅・土讃線琴平駅間直通の普通列車も運転されていたが、2019年3月16日のダイヤ改正で廃止された。
愛媛県内の区間は伊予市駅までは日中で1時間1 - 2本（伊予西条駅 - 今治駅間は2時間ほど開く時間帯あり）、伊予市駅 - 八幡浜駅間においては、伊予長浜駅経由と内子駅経由の気動車列車がほぼ交互に運転されており、1 - 2時間に1本の運転（伊予長浜駅・内子駅経由とも日中に3時間ほど開く時間帯あり）であるが、八幡浜駅 - 宇和島駅間は運行本数が少なく、下り8本、上り7本のみとなっている（ただし北宇和島駅 - 宇和島駅間は予土線直通の列車が加わるため、毎時1 - 2本程度の運転となっている）。松山駅 - 伊予市駅間は、1990年の電化後数年は昼間は大半が7000系電車での運転だったが、伊予市駅での乗り換えが嫌われたことと電車は多度津駅 - 松山駅間で重点的に運用する都合から、近年は電車は気動車列車のすき間を埋める形での運転になり、乗客数が少ない列車の廃止が進んだことと合わせ、2021年3月13日のダイヤ改正後は松山駅 - 伊予市駅間での電車列車は下り6本、上り5本となっている。松山駅を跨いて伊予北条駅・今治駅 - 伊予市駅間を直通する普通列車も減少傾向にあり、2023年3月改正時点で下りは3本、上りは1本となった。なお、2002年1月時点では今治発5時の松山行き始発列車がそのまま松山発内子線経由伊予大洲・八幡浜行きになる運用があった。
かつては高松駅 - 松山駅間の電化区間においても土讃線（阿波池田駅発着）との直通や出入庫の関係上、営業運転での気動車列車の運用も存在していた。
八幡浜駅 - 宇和島駅間では、キハ32形が33‰勾配の登坂でスリップして列車の運行に支障をきたさないようにする対策として、キハ54形を連結（編成の後部車両は締め切り）して走行している。この区間は2020年3月14日の改正で最終が22時台から21時台に繰り上げられた。
なお、当路線は四国地方では唯一日付を跨ぐ普通列車が運行されている路線である。
運行形態 > 地域輸送 > 運転本数

高松駅 - 観音寺駅間の日中の各区間における1時間あたりの平均的運転本数は以下の通り。
運行形態 > 観光列車

→詳細は「伊予灘ものがたり」を参照
2014年7月26日より四国初の本格的な観光列車「伊予灘ものがたり」が松山駅 - 伊予大洲駅・八幡浜駅間（愛ある伊予灘線経由）で運行されている。2022年からはキハ185系改造の2代目車両3両編成を使用し松山駅 - 伊予大洲駅間1往復、松山駅 - 八幡浜駅間1往復が土・日・祝日に設定されている。車内では愛媛産食材を使用した本格的な食事が提供されており、メニューは便毎に異なる。
伊予灘ものがたり（初代）
運行形態 > ラッピング列車

2016年2月よりキハ54の内外装に愛媛県のマスコット「みきゃん」や愛媛県南予地域のマスコットおよび名所が描かれたラッピング列車「おさんぽなんよ」（列車名は一般公募により決定）が運行されている。これは同年に開催される「えひめいやしの南予博2016」に合わせて企画されたもので、車体はみかん畑をイメージしたオレンジと緑のツートンカラー。運行区間は予讃線松山駅以南および予土線宇和島駅 - 江川崎駅間。愛媛国体や全国障害者スポーツ大会が開催される2017年までの2年間、普通列車やイベント時の臨時列車に使用される予定だったが、2018年以降も引き続き使用されている。
運行形態 > トロッコ列車

1998年、当時の伊予長浜駅長の発案により、キハ32系を使用して7月・8月の計4回「夕焼けビール列車」を松山駅 - 伊予長浜駅間で運転した。翌1999年からは運転回数を増やし、車両も大型化してキハ54系を使用して運転。2001年よりキハ185系とキクハ32形を使用してトロッコ列車化され、「夕焼けビールトロッコ列車」として運転されている。
松山駅を発車後、愛ある伊予灘線の海沿い区間で夕焼けを鑑賞しながら飲食をし、伊予長浜駅で折り返して松山駅に戻る行程となっている。
運行形態 > 貨物列車

貨物列車は高松貨物ターミナル駅 - 松山貨物駅間で運行されている。コンテナ車のみで編成された高速貨物列車が、高松貨物ターミナル駅 - 伊予三島駅間に1日2往復、高松貨物ターミナル駅 - 新居浜駅間に1日2往復、高松貨物ターミナル駅 - 松山貨物駅間に1日1往復、高松貨物ターミナル駅 - 坂出駅 - 岡山駅間に1日4往復設定されている。新鶴見機関区のEF65形電気機関車が全区間で牽引するほか、EF210形電気機関車が岡山駅 - 高松貨物ターミナル駅 - 新居浜駅間で運用されている。現在では基本的にEF210形電気機関車牽引での運転となっている。
予讃線の貨物列車の発着がある駅は高松貨物ターミナル駅、伊予三島駅、新居浜駅、松山貨物駅。このほか、高松駅と多度津駅が新車引渡しのため貨物駅（臨時車扱）に設定されている。
予讃線を走行するEF65形（観音寺 - 豊浜、2012年3月30日）
利用状況 > 平均通過人員

各年度の平均通過人員（人/日）は以下のとおりである。
| 年度 | 平均通過人員（人/日）> 高松 - 宇和島 | 平均通過人員（人/日）> 高松 - 多度津 | 平均通過人員（人/日）> 多度津 - 観音寺 | 平均通過人員（人/日）> 観音寺 - 今治 | 平均通過人員（人/日）> 今治 - 松山 | 平均通過人員（人/日）> 松山 - 内子 新谷 - 宇和島 | 平均通過人員（人/日）> 向井原 - 伊予大洲 | 出典 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1989年度（平成元年度） | 8,828 | 30,372 | 13,300 | 7,978 | 9,224 | 3,965 | 1,072 |  |
| 2012年度（平成24年度） | 6,471 | 22,416 | 9,224 | 5,605 | 7,172 | 3,244 | 382 |  |
| 2013年度（平成25年度） | 6,591 | 23,093 | 9,270 | 5,714 | 7,245 | 3,274 | 387 |  |
| 2014年度（平成26年度） | 6,517 | 22,746 | 9,184 | 5,710 | 7,189 | 3,189 | 394 |  |
| 2015年度（平成27年度） | 6,748 | 23,923 | 9,401 | 5,924 | 7,389 | 3,199 | 444 |  |
| 2016年度（平成28年度） | 6,824 | 24,542 | 9,596 | 6,029 | 7,366 | 3,101 | 457 |  |
| 2017年度（平成29年度） | 6,872 | 24,769 | 9,609 | 6,093 | 7,471 | 3,079 | 442 |  |
| 2018年度（平成30年度） | 6,448 | 24,441 | 8,856 | 5,544 | 6,981 | 2,698 | 381 |  |
| 2019年度（令和元年度） | 6,395 | 24,014 | 8,949 | 5,514 | 6,807 | 2,769 | 364 |  |
| 2020年度（令和02年度） | 4,012 | 15,654 | 5,355 | 3,059 | 4,422 | 1,876 | 280 |  |
| 2021年度（令和03年度） | 4,240 | 16,317 | 5,696 | 3,376 | 4,668 | 1,927 | 274 |  |
| 2022年度（令和04年度） | 5,171 | 19,605 | 7,207 | 4,411 | 5,549 | 2,195 | 307 |  |
| 2023年度（令和05年度） | 5,790 | 22,302 | 8,086 | 4,994 | 6,092 | 2,353 | 321 |  |
利用状況 > 収支・営業系数

各年度の収支（営業収益、営業費、営業損益）、営業係数は以下のとおりである。営業系数は共通費を含んだ金額であり、2022年度（令和4年度）は営業費と営業損益についても共通費を含んだ金額が開示されている。▲はマイナスを意味する。
| 年度 | 収支（百万円）> 営業 収益 | 収支（百万円）> 営業費 | 収支（百万円）> 営業 損益 | 営業 係数 （円） | 出典 |
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| 2019年度（令和元年度） | 4,257 | 5,194 | ▲937 | 122 |  |
| 2020年度（令和02年度） | 2,509 | 4,814 | ▲2,305 | 192 |  |
| 2021年度（令和03年度） | 2,698 | 4,791 | ▲2,093 | 178 |  |
| 2022年度（令和04年度） | 3,388 | 5,205 | ▲1,817 | 154 |  |
| 2023年度（令和  5年度） | 4,071 | 5,121 | ▲1,050 | 126 |  |
| 年度 | 収支（百万円）> 営業 収益 | 収支（百万円）> 営業費 | 収支（百万円）> 営業 損益 | 営業 係数 （円） | 出典 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2019年度（令和元年度） | 1,426 | 1,557 | ▲131 | 109 |  |
| 2020年度（令和02年度） | 676 | 1,609 | ▲933 | 238 |  |
| 2021年度（令和03年度） | 781 | 1,382 | ▲601 | 177 |  |
| 2022年度（令和04年度） | 1,096 | 1,518 | ▲423 | 139 |  |
| 2023年度（令和  5年度） | 1,400 | 1,562 | ▲162 | 112 |  |
| 年度 | 収支（百万円）> 営業 収益 | 収支（百万円）> 営業費 | 収支（百万円）> 営業 損益 | 営業 係数 （円） | 出典 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2019年度（令和元年度） | 3,362 | 4,410 | ▲1,049 | 131 |  |
| 2020年度（令和02年度） | 1,612 | 4,031 | ▲2,419 | 250 |  |
| 2021年度（令和03年度） | 1,855 | 3,948 | ▲2,092 | 213 |  |
| 2022年度（令和04年度） | 2,612 | 4,307 | ▲1,695 | 165 |  |
| 2023年度（令和  5年度） | 3,380 | 4,382 | ▲1,002 | 130 |  |
| 年度 | 収支（百万円）> 営業 収益 | 収支（百万円）> 営業費 | 収支（百万円）> 営業 損益 | 営業 係数 （円） | 出典 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2019年度（令和元年度） | 2,096 | 2,755 | ▲659 | 131 |  |
| 2020年度（令和02年度） | 1,178 | 2,744 | ▲1,566 | 233 |  |
| 2021年度（令和03年度） | 1,285 | 2,622 | ▲1,337 | 204 |  |
| 2022年度（令和04年度） | 1,877 | 2,897 | ▲1,021 | 154 |  |
| 2023年度（令和  5年度） | 2,098 | 2,781 | ▲683 | 133 |  |
| 年度 | 収支（百万円）> 営業 収益 | 収支（百万円）> 営業費 | 収支（百万円）> 営業 損益 | 営業 係数 （円） | 出典 |
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| 2019年度（令和元年度） | 1,983 | 3,403 | ▲1,420 | 172 |  |
| 2020年度（令和02年度） | 1,354 | 3,437 | ▲2,083 | 254 |  |
| 2021年度（令和03年度） | 1,625 | 3,476 | ▲1,852 | 214 |  |
| 2022年度（令和04年度） | 1,519 | 3,540 | ▲2,021 | 233 |  |
| 2023年度（令和  5年度） | 1,777 | 3,531 | ▲1,754 | 199 |  |
| 年度 | 収支（百万円）> 営業 収益 | 収支（百万円）> 営業費 | 収支（百万円）> 営業 損益 | 営業 係数 （円） | 出典 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2019年度（令和元年度） | 142 | 769 | ▲627 | 541 |  |
| 2020年度（令和02年度） | 93 | 698 | ▲605 | 754 |  |
| 2021年度（令和03年度） | 120 | 752 | ▲632 | 626 |  |
| 2022年度（令和04年度） | 205 | 832 | ▲627 | 405 |  |
| 2023年度（令和  5年度） | 213 | 825 | ▲612 | 387 |  |
使用車両

予讃線はトンネル断面（建築限界）が小さいまま電化したため、トロリ線高さが4250mmとなっている。トロリ線とパンタグラフはパンタグラフ折りたたみ時に250mm以上の隔離が必要であるが、JR四国は会社の方針で350mm以上の隔離を規定しているため、[要出典]パンタグラフ折りたたみ高さが3900mmを超える電車は予讃線高松側から最初のトンネルである箕浦駅西側の鳥越トンネルを越えて愛媛県に入ることができない。JR四国所有のほとんどの電車、および貨物列車牽引のEF65形・EF210形電気機関車、寝台特急「サンライズ瀬戸」に使われる285系電車は鳥越トンネル通過対策がなされているが、「マリンライナー」専用の5000系の電動車は223系がベースでパンタグラフ折りたたみ高さが3900mmを超えるため鳥越トンネルを越えられない。
なお、トロリ線の最高高さは沿線の祭りのだんじりの通過対策として許容限度いっぱいの5400mmとしている。