stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
ドイツ共産党
党史 > 前史 > 社民党政権と急進左派の対立

1918年11月10日、エーベルト社民党政権は独立社民党に政権参加を呼びかけたが、独立社民党は政権参加の条件としてレーテによる全権掌握を要求、社民党は「一階級の一部の独裁であり、民主主義の原則に反する」としてこれに反対し、国民議会を招集すべきとした。結局、独立社民党が譲歩し国民議会招集を急がないことのみを条件として政権参加し、社民党と独立社民党が3名ずつ代表を出し合う仮政府「人民代表評議会（ドイツ語版）」が創設された。
一方レーテ全権掌握（議会排除）を独立社民党以上に強力に要求する立場だったスパルタクス団や革命的オプロイテなど在野の急進左派勢力は、仮政府創設に反発を強めた。革命的オプロイテは別政府を作ろうと労兵評議会の扇動を開始したが、仮政府も対抗して労兵評議会の多数派工作を行い、結果11月10日に「ツィルクス・ブッシュ」で開かれたベルリン労兵評議会は人民代表評議会を承認する決議を出した。仮政府議長エーベルトは国民議会召集を急いでいたが、革命的オプロイテのミュラーはこれに反対し「国民議会への道は我が屍の彼方にある」と演説して「屍（ライヘン）ミュラー」と呼ばれた。
スパルタクス団のルクセンブルクも議会政治に反対してレーテ全権掌握を主張したが、彼女はロシア革命においてレーニンが取った手法には反民主的な物が含まれることを認め、それに批判を加えていた。そのため彼女は12月14日の『ローテ・ファーネ』紙上において発表したスパルタクス団綱領の中で国民議会かレーテかという対比から出発しつつ「プロレタリア革命は少数派の絶望的な試みではなく、何百万という人民の行動であり、その目的のためには何らのテロも必要としない」と宣言した。
しかしこの綱領は急進化するスパルタクス団の団員の革命熱を抑えることはできなかった。スパルタクス団は戦時中にはマルクス主義理論家を中心に構成されていたが、1918年11月の革命後は、革命的情熱こそ強いが政治経験や理論的思索が皆無の若い労働者、帰還兵、失業者などが大量に入団して多数を占めるようになっていたためである。
党史 > ドイツ共産党の創設

1918年12月24日にベルリンで開かれたスパルタクス団の全国協議会には、ドイツ国際共産主義(ブレーメン左派)の指導者カール・ラデックが出席し、スパルタクス団とドイツ国際共産主義の合同が提案されたが、リープクネヒト以下スパルタクス団幹部の多数がそれを支持し、合同が決議された。
そして12月30日から1919年1月1日にわたって開かれた創立大会で「ドイツ共産党・スパルタクス団」が正式に創設された。革命を続行せよというレーニンの要求に無条件に従い、レーテによるプロレタリア独裁を目指すことが決議されるとともに、最初の中央委員にはリープクネヒト、ルクセンブルク、ヨギヘス、レヴィ、ピーク、ドゥンカー夫妻、エーベルライン、ランゲ、タールハイマー、マイヤー、フレーリヒが選出された。
初期の共産党は独裁政党ではなく、内部に意見対立が存在していた。この創立大会でもマルクス主義理論家（ルクセンブルク、リープクネヒトら）とそれより左の急進的活動家の対立が目立った。とりわけそれが顕著だったのが国民議会選挙参加問題の論争だった。リープクネヒトやルクセンブルクは国民議会選挙に参加することに賛成したが、代議員の多数を占める急進派はレーテ体制への信奉を急進的な反議会主義と解していたため、これに反対した。彼らに押される形で選挙参加戦術は圧倒的多数で否決されている。
この創立大会の後、革命的オプロイテにも「ドイツ共産党・スパルタクス団」への参加が要請されたが、彼らはその条件として選挙ボイコット決議の撤回、一揆主義の放棄、同等の立場での綱領作成、スパルタクス団という名称の削除を要求、スパルタクス団がこれを拒否したため決裂した（ただ革命的オプロイテは1920年以降ほとんど影響力を失い、そのメンバーの多くは共産党に参加している）。
党史 > スパルタクス団蜂起（1月蜂起）

→詳細は「スパルタクス団蜂起」を参照
1918年12月24日、極左の人民海兵団（ドイツ語版）が起こした反乱の鎮圧をめぐって社民党が発砲を許可したことに反発した独立社民党は社民党政権から離脱した。独立社民党はプロイセン州の社民党政権からも離脱したが、このときに革命的オプロイテに近い独立社民党のベルリン警視総監エミール・アイヒホルン（ドイツ語版）が辞職を拒否したので、1919年1月4日に社民党政権は彼を罷免した。
これに反発した独立社民党、共産党、革命的オプロイテは労働者にデモを呼びかけることを決定した。この呼びかけに応じて1月5日にベルリンの街上に20万人を超える人々が結集し、社民党政権を糾弾する大規模デモが起きた。この日、警視庁にはオプロイテと共産党の指導者（共産党代表はリープクネヒトとピーク）が集まっていたが、予想外のデモの集まりの良さを見て、これを政府転覆の暴力革命へ転化させるべきか否かが論じられた。オプロイテのミュラーは反対したが、共産党のリープクネヒトや独立社民党の長老でオプロイテに近かったゲオルク・レーデブール（ドイツ語版）は革命の時と主張した。結局政府転覆を目指す事が決議され、リープクネヒト、レーデブール、パウル・ショルツェ（ドイツ語版）をメンバーとする革命委員会が設置された。革命委員会はエーベルト政権の終焉と革命政府の樹立を宣言した。
デモ隊は夜には大部分が解散したが、一部は新聞街へ進撃し、社民党機関紙『フォアヴェルツ（ドイツ語版）』編集局などを占拠した。これは革命委員会が予期した事態ではなく、革命委員会は夜通しで次の行動を議論したが、結局デモとゼネストの決定にとどまった。
翌6日には前日を上回る数の人々がデモに参加し、警視庁前に集まって革命委員会の命令を待ったが、革命委員会は終日協議を続けて結論を出せなかった。共産党指導部も分裂しており、リープクネヒトとピークを含む少数派は「武装蜂起による政府打倒」に固執したが、多数派は見込みがないとしてそれに反対した。夜になるとデモ隊は再び解散、革命の機運は雲散霧消した。革命委員会が結論を出せずにこの日を無為に過ごしたことは致命的となった。
その間、社民党政府はグスタフ・ノスケに最高指揮権を与えて反徒掃討のための義勇軍（フライコール）を編成していた。1月8日に義勇軍が出動し、建物を占拠している反徒たちへの攻撃を開始した。反徒たちは孤立無援の中でよく戦ったが、12日までには大勢は決した。その後は掃討戦となり、多くの反乱関与嫌疑者が十分な捜査もなく銃殺されていった。リープクネヒトとルクセンブルクも15日に市内の隠れ家で逮捕され、連行の途中で虐殺された。ちなみにルクセンブルクはリープクネヒトと違ってこの蜂起に反対していたが、リープクネヒトが決起した後には公然と彼を批判することができず、大衆に向けてはこの挙が成功するよう支援を呼び掛けるという曖昧な立場だった。
党史 > ミュンヘン・レーテ共和国

バイエルン・ミュンヘンでは1918年11月8日の革命でヴィッテルスバッハ王政が打倒された後、独立社民党に所属するクルト・アイスナーを首相とする社民党と独立社民党の連立政権が作られた。アイスナー政権はレーテを敵視せず、むしろそれを積極的に自己の基盤としたためバイエルンの政情は比較的安定していた。
バイエルンにおける在野の極左勢力としては当初アナーキスト勢力があり、彼らが「ボルシェヴィスト」「スパルタキスト」と呼ばれたが、それはミュンヘンにおける共産主義者の結集が遅かったためだった。ミュンヘンにスパルタクス団グループが生まれたのは、1918年12月11日になってのことであり、当初マックス・レヴィーン（ドイツ語版）によって指導された。レヴィーンは、反組織的な（＝プロレタリアの革命的意思を特定の政党の下に置くことに反対する）アナーキストとも共闘行動をとったが、それはスパルタクス団がまだミュンヘンに十分な基盤を持っておらず、また「前衛党による排他的指導」という後年の思想を確立させていなかったためだった。
1919年2月21日にアイスナーが暗殺されると行動委員会が執行権を引き継いだが、レヴィーンもこの委員会の委員の一人に就任している。この事実はすでに共産党がミュンヘンにおいて無視できない勢力になっていたことを意味する。3月初めにベルリンからオイゲン・レヴィーネが送られてきて共産党を指導するようになると共産党は独自路線を取るようになり、原則として独立社民党やアナーキストの共闘を拒否するようになった。
事前のレーテの決議に基づいて3月17日のバイエルン議会で社民党のヨハネス・ホフマンが首相に選出されたが、ホフマンはレーテの決議を無視して独自の閣僚人事を行ったためレーテ勢力（独立社民党、アナーキスト、共産党）と対立を深めた。エルンスト・トラーを中心とした独立社民党やアナーキスト勢力はホフマン政権を倒してレーテ共和国を作る策動を開始したが、共産党は指導権が自分たちに属する計画のみに加わるとして参加を拒否した。4月7日にトラーがレーテ共和国の樹立を宣言するとホフマン政権はバンベルクへ亡命し、4月11日にはレーテ共和国とホフマン政権の間で交戦が始まり、バイエルンは内乱状態に突入した。
一方このレーテ共和国を「似非レーテ」と批判していた共産党は、オプロイテとともに新しいレーテを結成し、4月13日のレーテにおいて、現在のレーテ共和国の罷免と改めて共産主義的なレーテ共和国を樹立することを宣言した。この第二期の共産主義レーテ共和国を主導したのはレヴィーネと赤軍司令官に就任したルドルフ・エーゲルホーファー（ドイツ語版）(キール軍港反乱の際の反乱水兵たちのリーダー)だった。
一方バンベルクのホフマン政権はベルリン政府に援軍を求め、それに応じて政府軍がバイエルンに派遣されてきた。武力介入の危機を前にレーテ共和国内は内部分裂を起こし、4月27日には激論の末に共産党が行動委員会から退き、レヴィーネも退任することになった。代わりにトラーが議長に就任し、ホフマン政権との妥協交渉を開始したが、ホフマン政権から拒絶された。
4月28日には赤軍が行動委員会を解散させ、ミュンヘンへ向けて進軍中の政府軍との決戦に備えた。政権から退いていた共産党も赤軍に依拠してこの絶望的な決戦に参加するしかなかった。4月30日にはミュンヘンが政府軍に包囲され、赤軍は人質として捕らえた者たちを銃殺した。5月1日から5月4日にかけてミュンヘン市内と郊外で政府軍と赤軍の戦闘が開始された。結局赤軍は破れてレーテ共和国は壊滅。その後ミュンヘン市内では政府軍による白色テロが吹き荒れた。レヴィーネも6月3日に軍法会議にかけられて死刑判決を受け、6月5日に銃殺された。レヴィーネは死刑判決を受けた際「我々共産主義者は皆、死によって休息するのだ」と述べたという。
党史 > レヴィ体制

1919年1月蜂起でリープクネヒトとルクセンブルクが殺害された後、パウル・レヴィが党を指導するようになった。彼はルクセンブルクの信奉者であり、党の多数を占める極左分子の一揆主義には反対していた。
1919年3月にベルリンでゼネストと人民海兵団の蜂起があり、社民党政府は一月蜂起の時と同様に義勇軍を動員して武力鎮圧した。この際にレヴィ指導下の共産党は『ローテ・ファーネ』紙上でゼネストを呼びかけつつも武装蜂起には一貫して反対した。しかしその呼びかけもむなしく、多くの一揆主義者の共産党員が蜂起に参加し、義勇軍による反徒掃討を受けて多くの共産党員が虐殺された。その中には共産党指導者の一人ヨギヘスも含まれた。社民党政権は共産党を非合法化し、『ローテ・ファーネ』も発禁処分にした。4月からは戒厳令が布告され、多数の共産党員が党員であるというだけで投獄されるようになった。
このような状況下でレヴィは一揆主義者を党から追放する必要があると痛感した。1919年10月に非合法裡に開いた第2回党大会でレヴィは党の新方針を定め、その中で国会選挙参加方針を打ち出した（党内の反発を抑えるため、選挙参加は議会政治容認ではなく「革命的闘争への準備的手段」にすぎないと定義した）。また党は中央集権的組織でなければならないとし、「方針に賛成しない党員は党から排除される」と定めた。
一揆主義者はこの新方針に反発し、続々と共産党から離党した（彼らは1920年4月にドイツ共産主義労働者党（ドイツ語版）(KAPD)として結集した）。分裂前には10万7000人を数えた党員数は、この分裂によって半分にまで落ち込んだ。特にベルリンの党員は反レヴィ派が多かったので大多数が離党している。
党史 > コミンテルン参加

ロシアのボルシェヴィキは1918年から社会民主主義者の第2インターナショナルとは別の新しいインターナショナル（「コミンテルン」）を作ろうと策動していた。スパルタクス団のローザ・ルクセンブルクは新インターナショナル創設には賛成していたものの、それがロシアの道具となることには反対していた。
その立場からレヴィ指導下のドイツ共産党もコミンテルン創設には当初反対の立場を取った。1919年3月にモスクワで開催された「国際会議」にドイツ共産党代表として出席したエーベルラインは「我々はいまだ脆弱であるので第2インターナショナルと張り合ってはならない」と主張したが、それに対してロシア共産党(ボルシェヴィキ)のグリゴリー・ジノヴィエフは「我々は一つの大きな国で勝利したプロレタリア革命を持ち、さらに二つの国々で勝利に向かいつつある革命を持っている。だのに『我々はまだ弱い』とは！」と激高し、レーニンも「全世界におけるプロレタリア革命の勝利は確実である。国際的レーテ共和国は樹立されるであろう」と断じた。結局ドイツ共産党は圧迫されて反対票を投じることができず、コミンテルン創設が決議され、エーベルライン帰国後にはドイツ共産党はロシア以外の共産党として初めてコミンテルンに加盟することになった。
党史 > 反ヴァイマル共和政・反ヴェルサイユ条約

1919年1月19日に行われた国民議会選挙に共産党はボイコットしていたため、2月6日からヴァイマルで開かれた国民議会に共産党議員はいなかった。国民議会では6月22日にヴェルサイユ条約が批准され、7月23日には当時世界で最も民主的と言われたヴァイマル憲法が可決されてヴァイマル共和政の基本体制が築かれた。共産党はヴァイマル憲法をブルジョワ共和政の憲法として批判し、ヴェルサイユ条約は西方帝国主義への抵抗とソヴィエト・ロシアとの連携という立場から反対した。
このヴェルサイユ条約反対の立場のために共産党はインターナショナルを標榜しながらナショナリスティックに振舞うことがあった。
党史 > 独立社民党左派の合流

独立社民党には右派と左派があったが、左派は共産党と大差がなく、とりわけ一月蜂起以降は共産党がレヴィの指導下に右派的な方針を取るようになったため、意見の違いがほとんど見られなくなっていた。
1920年7月のコミンテルン第2回世界大会には独立社民党も出席したが、この大会で独立社民党はコミンテルンからコミンテルン参加の条件として21か条を突き付けられ、コミンテルンへの絶対服従や「悪名高き日和見主義者」の追放（カウツキーやヒルファーディングなどの幹部の実名を例示していた）などを要求された。
10月の独立社民党大会は、コミンテルンがあらかじめ多数派工作を行っていたため、コミンテルン参加と共産党との合同が決議されたが、右派はこれに反発して独立社民党に留まることになった。コミンテルンの高圧的態度は左派からも反発を招いており、結局共産党へ移った独立社民党員は党員80万人のうち30万人、国会議員では4分の1にとどまった。
1920年12月4日から7日にかけて開かれた共産党と独立社民党左派の合流大会において共産党は「ドイツ統一共産党（ドイツ語版）」(Vereinigte Kommunistische Partei Deutschlands, 略称VKPD)と改名した（1921年8月の党大会で「ドイツ共産党」の党名に戻っている）。新たな中央部には議長としてレヴィとエルンスト・ドイミヒ（ドイツ語版）、書記としてツェトキン、ヴィルヘルム・コェーネン（ドイツ語版）、ハインリヒ・ブランドラー（ドイツ語版）、オットー・ブラース（ドイツ語版）、ヴォルター・シュトェッカー（ドイツ語版）、ピーク、ヘルマン・レンメレ（ドイツ語版）、部員としてアドルフ・ホフマン（ドイツ語版）、タールハイマー、クルト・ガイヤー（ドイツ語版）、フリッツ・ヘッケルト（ドイツ語版）、オットー・ガエベル（ドイツ語版）が就任。独立社民党と共産党それぞれ半数ずつで指導部を構成する形となった。
党史 > 「統一戦線戦術」

レヴィは1921年1月に労働組合や社民党・独立社民党の組織との「統一戦線戦術」を打ち出し、共同活動のための最低綱領を「公開書簡」としてまとめ、その中に「賃金をインフレに適応させること」「プロレタリアの自衛組織を作ること」「ロシアとの関係を認めること」「経営レーテによる生産管理」などの条件を盛り込んだ。社民党執行部はこれを拒否したが、社民党の地方機関では公開書簡に基づく共同活動に賛成する者が多かったため、レヴィは社民党執行部の拒否の書簡を公表して統一戦線の宣伝をつづけた。
しかしその直後にレヴィが失脚する事件が発生した。
党史 > レヴィ失脚とブランドラー体制成立

1921年初めに開かれたイタリア社会党（同党は大戦中に反戦を貫いたためドイツ社民党のような左右分裂が起きなかった）の党大会においてコミンテルンから派遣されたハンガリー人ラーコシ・マーチャーシュは同党から右派を追放してコミンテルンに加入させようとしたが、このやり口は右派のみならず中央派の怒りも買い、結局左派がイタリア共産党として分党することになった。この党大会にはレヴィも参加していたが、彼もラーコシに反対した。その後ラーコシはドイツにやって来てドイツ共産党に支持を求めたが、そこでレヴィは公然たるラーコシ批判を行った。レヴィはコミンテルンのやり口はセクトの利益のために大衆政党の発展を妨げていると考えていた。
しかし共産党内におけるコミンテルンの権威は絶対であったので、ラーコシを批判したレヴィは「調停派」「日和見主義者」とのレッテルを貼られるようになった。コミンテルンから送られてきたラーコシとクリスト・カバクチェフが中央委員会の過半数を獲得し、1921年2月の中央委員会総会においてレヴィ、ドイミヒ、ツェトキン、ホフマン、ブラースが指導部から解任された。
代わって「左派」(親ラデック派)や「ソヴィエト派」(ブランドラー、タールハイマー、フレーリヒ、シュトェッカー)が主導権を握るようになり、とりわけブランドラーによって党が指導されるようになった。
党史 > 1921年3月闘争の失敗

1921年3月にロシアでクロンシュタットの反乱が起こり、ソヴィエト体制は崩壊寸前に陥った。コミンテルンはソヴィエト体制を救うにはドイツ革命を起こすしかないとし、ハンガリー革命指導者クン・ベーラをドイツへ派遣。このクン・ベーラの指揮のもと、ブランドラー指導下のドイツ共産党は統一戦線戦術を破棄して、1921年3月に共産党が優勢な鉱山都市マンスフェルトを中心に3月闘争（ドイツ語版）と呼ばれる武装蜂起を起こした。マンスフェルトを数日間支配することに成功したものの、中央政府が派遣してきた軍に掃討され、壊滅的失敗に終わった。
レヴィは小冊子『我々の道、一揆主義に抗して（Unser Weg. Wider den Putschismus）』を発刊して、3月闘争を一揆主義と批判し、それを扇動したコミンテルンやボルシェヴィキも批判した。しかし4月の中央委員会総会は「3月闘争は1919年闘争のごとき一揆主義ではなかった」とする見解を採択し、レヴィを中央委員会から追放した。5月に入るとツェトキンがレーニンを説得して3月闘争の失敗を認めさせ、クン・ベーラら攻勢主義者に有罪が申し渡されたが、レヴィの復権は認められなかった。その理由についてレーニンは「レヴィの言うことはすべて正しい。しかし彼は小冊子を書くことで党への裏切りを犯した」と述べている。
この騒動で党を追われることになったレヴィ、ドイミヒ、ブラース、ホフマン、ハインリヒ・マルツァーン（ドイツ語版）らは共産主義労働者団（ドイツ語版）(KAG)を結成した（同党は1922年に独立社民党に合流している）。
クン・ベーラも失脚し、コミンテルンの対ドイツ責任者はラデックに戻った。
党史 > 「統一戦線戦術」の復活

1921年6月から7月にかけてのコミンテルン第3回世界大会は、3月闘争について誤謬があったとしつつも「自らの力で革命の進展に関与し、革命を促進し、それによって大衆に対する指導権を獲得しようとした最初の試み」と評価し、コミンテルンやロシア共産党への批判は許さず、レヴィの除名を承認した。そのうえで改良主義者との「統一戦線戦術」を進めることをドイツ共産党に指令した。この指令を受けてブランドラー率いるドイツ共産党は1921年8月の党大会で統一戦線戦術に立ち戻ることを決定した。
以降共産党は、統一戦線戦術のもと広範な階級闘争（賃金闘争、税金闘争、八時間労働とストライキ権の防衛など）に参加するようになり、労働組合や経営レーテにおいて勢力を拡大させた。社民党系の労働者陣営にも着実に浸食し、1921年後半から1922年にかけて（とりわけ1922年中）党は著しく強化された。
1921年終わり頃にザクセン州とテューリンゲン州の社民党員の間で共産党との提携を望む声が高まっていたことを受けて、1922年1月22日と23日の共産党中央委員会は社民党との連合政権を念頭にした「労働者政府」というスローガンを決定した。共産党がこれまで散々「裏切り者」扱いしてきた社民党最高幹部層との連合はさすがに不可能だったが、社民党の下部指導者や反幹部層と連合政権を作ることは可能との判断だった。
1922年6月24日にヴァルター・ラーテナウ外相が右翼テロ組織コンスルに暗殺されると反動に対抗してヴァイマル共和政を護ろうという大衆デモが広まった。共産党は「ブルジョワ共和政」を守る立場ではないが、統一戦線戦術に基づきこの運動に対する影響力を獲得しようとした。そのためブランドラーは党内左派の反対を押し切って、労働組合や社会主義諸政党との間に「共和国の民主化」（共和国保護法制定、軍事的秘密組織の解体、行政・司法・軍から反動を追放する等）を目指す「ベルリン協定」を締結した。しかし当時の共産党は貧弱な勢力だったし、社民党もブルジョワ諸政党との連立政策を放棄してまで徹底したいと思っていなかった。結局、この協定の内容で実現したのは1922年7月に成立した共和国保護法だけだったが、この法律も警察や司法は君主制復古主義者に対してではなく、専ら共産党に対して適用した。
党史 > ルール闘争

1923年1月11日、ヴェルサイユ条約不履行を理由にフランス軍がルール地方を占領した。この横暴にドイツ中で怒りが巻き起こり、ヴィルヘルム・クーノを首相とするドイツ政府（中央党、民主党、人民党、バイエルン人民党というブルジョワ諸政党の連立政権）は「消極的抵抗」（占領地内の公務員に占領軍の命令に従うことを禁じ、またドイツ人が石炭の提供と運搬を行うことを禁止）を呼びかけた。この呼びかけは国民から熱烈に支持され、社民党もブルジョワ諸政党も軒並み支持した
一方共産党はルール占領に先立つ1月7日の独仏共産党代表者会議でフランス帝国主義の危険に対抗して独仏の革命勢力を結集させる事に合意していたため、「ポアンカレをルールで、クーノをシュプレー川で打倒せよ」というスローガンのもとに独仏双方のブルジョワに対する闘争を開始したが、まもなくドイツ共産党はドイツ政府に対する闘争を二の次にしてフランスに対する消極的抵抗を徹底的に支援するという方針に切り替えた。これは1922年4月にソ連政府とドイツ政府の間にラッパロ条約が結ばれて以来、ソ連がドイツよりも英仏を危険視してフランスによるルール占領を批判していたためである。今やソ連はドイツ革命を起こすことよりもドイツ全体を反西欧闘争に駆り立てる方が自分たちの利益になると考えていたのである。
ルール闘争中、ドイツにハイパーインフレーションが到来した。ハイパーインフレーションは労働者の生活を困窮させ、労働者大衆を先鋭化させた。社民党指導部はその救済手段を打ち出せなかったので、共産党がこうした層を取り込むのは容易なはずであった。ところが当時共産党が掲げていた「統一戦線戦術」「労働者政府」方針は、革命行動を抑える物であったので、先鋭化している大衆の受け皿になるチャンスを逃しかねない物だった。これを危惧したルート・フィッシャー、アルカディ・マズロー（ドイツ語版）、エルンスト・テールマンらは、あまりにコミンテルンに忠実なブランドラーの右派的方針を批判して党内左派を形成するようになった。
党史 > 1923年10月の蜂起計画の失敗

1923年秋にドイツ政府がルール闘争を中止して英仏と手を結ぼうとしていることが明らかになるに及んで、コミンテルンは再びドイツに暴力革命を起こす方針に転換した。モスクワに召還されてその指令を受けたブランドラー以下ドイツ共産党指導部は同地で武装蜂起計画を練ってから10月初めにドイツへ帰国。その計画とはザクセン州やテューリンゲン州の社民党政権に参加して各部署を引き継いだ後、中部ドイツから軍事的出撃を行うことだった。
ザクセン州ではルール闘争中に社民党左派エーリヒ・ツァイグナーを首相とする内閣が組閣していたので共産党の入閣は容易であり、10月10日にも共産党のブランドラー、ヘッケルト、パウル・ベトヒャー（ドイツ語版）が入閣した。ついで10月16日には、同じく社民党左派のアウグスト・フレーリヒ（ドイツ語版）が首相を務めているテューリンゲン州政府に共産党のカール・コルシュ、テオドール・ノイバウアー（ドイツ語版）、アルビン・テンナー（ドイツ語版）が入閣した。共産党はこの2州で赤色軍事組織の編成を開始し、その指揮を執るためにソ連から数百人の将校が送り込まれた。
事態を危険視したベルリン政府は10月20日にも大統領緊急令によりザクセン政府の解任を宣言し、国防軍をザクセンへ出動させた。共産党はこれに対抗してゼネストと武装闘争を決定したが、社民党左派から武装蜂起の同意を得られなかったため、共産党も退却を決定するしかなくなった。しかしこの武装蜂起中止の決定より早くハンブルクに伝令が送られてしまい、10月24日から26日にかけてハンブルクで数百人の共産党員が武装蜂起を起こした。この蜂起は大衆から孤立しており、数万人のスト中のドック労働者すら蜂起に参加させられないまま警察に鎮圧された。
国防軍はさしたる抵抗にあうこともなく10月29日にザクセン首都ドレスデンへ入城し、10月30日にザクセン州政府を解体した。数日後にはテューリンゲン州政府も同様の末路をたどった。ザクセン州政府解任に抗議する共産党のゼネストアピールも全国で弱弱しい反響しか引き起こさなかった。
蜂起計画はまたも完全な失敗に終わり、11月23日には中央政府によって共産党は再び非合法化された。
党史 > ブランドラー失脚と左派指導部の成立

武装蜂起を命じたコミンテルンやロシア共産党は例によって責任を取らず、責任はブランドラーが取らされることとなった。それに乗じて、もともと「統一戦線戦術」に批判的だった党内左派は、10月敗北の原因を右派ブランドラー指導部が「統一戦線戦術」で社民党との連携を重視して革命を裏切ったためだと批判するようになった。
コミンテルン内ではラデックが依然としてブランドラーを擁護したが、ジノヴィエフは左派と手を結ぶ用意を始めていた。折しもソ連ではレーニンの後継者を巡る権力闘争の最中であり、トロイカ（ジノヴィエフ、カーメネフ、スターリン）とトロツキー及びその友人ラデックの対立が起きていた。そのため両陣営間で10月敗北の責任の押し付け合いが発生し、最終的にはブランドラーとラデックに全責任があるとされた。
たださしあたってブランドラーは解任されず、ブランドラーを中心とする右派、テールマン、フィッシャー、マズローら左派、その間の中間派で派閥抗争が行われるようになった。しかしまもなく左派が圧倒的に有利となっていった。1924年2月19日のハレでの第4回中央委員会ではテールマンがブランドラーを激しく攻撃。中央委員会は全会一致で指導部の入れ替えを行うことを決議した。
1924年3月1日に共産党禁止が解除されたが、依然として共産党指導者には逮捕令が出ている者が多かったので4月7日にフランクフルトで開かれた党大会は非合法理に行われた。党大会の代議士は四分の三を左派が占めたため、左旋回の方針が採択された。これまでの右派の方針、すなわち日常的スローガン（賃上げ要求など）から過渡的諸要求（生産管理、労働者の武装など）を経て最終目標（プロレタリア独裁、武装蜂起）へ向かうことで大衆を改良主義の「低地」から革命的共産主義の「高地」へ導くことができるとする方針は「大衆の改良主義的幻想を強めただけだった」として否定され、「政権奪取、すなわちブルジョワの打倒、ブルジョワ国家機構の破壊、レーテ独裁樹立と社会主義建設は、進化によってではなく革命によってのみ生まれる」「共産主義者は資本家、国粋主義者および改良主義者に反対し、ドイツ労働者階級をブルジョワジーに対する勝利に、またレーテ権力の樹立に導くであろう」と定めた。これにより共産党は再び「統一戦線戦術」を放棄して社民党の完全な解体を目指すことになった。党指導部の選出も左派が圧倒的多数を占め、テールマンもこの際に政治局入りを果たした。党の指導権はフィッシャーとマズローによって握られるようになった。
続く数か月で左派指導部は中間派を解体し、ハレ＝メクセブルク（ドイツ語版）やエルツ山地＝フォークトラント（ドイツ語版）のような、なおも指導部に反抗していた地区を従わせることに成功した。
コミンテルン第5回大会（1924年6月17日-1924年7月8日）ではドイツ共産党代表団は、一致団結して右派（特にラデック、ブランドラー、ツェトキン）を批判した。
党史 > 左派指導部と極左派の対立

しかしドイツはじめ西ヨーロッパはすでに戦後混乱期を抜けて安定期に入っており、もはや左派の持論たる世界革命の芽は無くなりつつあった。1924年10月になるとスターリンがトロツキーの世界革命論と袂を分かち、孤立したロシアにおける社会主義建設とその他の世界における資本主義の一時的安定が並存するという見解を有するようになった。それに伴ってコミンテルンやソ連外共産主義の役割も、世界革命ではなく、ロシアにおけるボルシェヴィキの支配を強化し、また世界におけるソ連の地位の確立に貢献することへと変化していった。
その立場から1925年3月から4月のコミンテルン執行委員会拡大総会は、ブランドラーとタールハイマーの除名を宣言すると同時にフィッシャー、マズローのグループに対して右旋回を受け入れるよう圧力をかけた。すなわち社民党系労働者と連携して社民党指導部と対決し、ソ連を包囲しようとする企図に対抗する統一戦線を構築しなければならないとする方針である。フィッシャーは権力を手放すまいとコミンテルンの再度の「統一戦線戦術」の方針に従ったが、ヴェルナー・ショーレムら「極左派」は反発し、左派指導部が分裂することになった。
このスターリンとコミンテルンの態度変化に直面して左派を支援していたジノヴィエフもついに「ドイツにおける資本主義の一時的安定」の事実を認め、「ドイツにおける第二の革命を準備する基盤にあくまで踏みとどまる」ことを要求するようになり、極左派を批判するようになった。
後ろ盾をなくした極左派は不利になり、1925年7月の党大会ではフィッシャー、マズロー、テールマンら左派指導部が極左派に対して勝利を収めた。そして党大会は「社会民主主義的反革命を打ち破ることは共産党の主要任務」「共産党が唯一の労働者政党としてプロレタリアートの指導権を獲得しなければならない」としながらも、社民党系組織が反ボルシェヴィキ扇動に反対するならば連携する用意があることを決議した。
党史 > フィッシャー失脚とテールマン体制の成立

しかしスターリンはドイツ共産党左派に不信感を持っており、フィッシャーやマズローはその日和見主義にもかかわらず、依然として「左翼的」自信を有しており、党の右旋回を拒否するだろうと感じていた。そのため1925年7月の党大会で選出された左派指導部はその直後から「コミンテルンとの一致において欠けるところあり」と批判されるようになった。
コミンテルン執行委員会は1925年8月にもドイツ共産党員に宛てて「公開書簡」を出した。この書簡は、コミンテルン執行委員会に対するマズロー＝フィッシャーグループの二心的態度によってドイツ共産党内に反モスクワ的・反レーニン主義的理論が出現していることを指摘したうえで、分派としての左派は解体して全ての見解をコミンテルン路線へ結集することを要求していた。このモスクワからの圧力により、フィッシャーとマズローは党内で孤立を深め、1925年秋には党指導部から追放された。
フィッシャーと手を切ってモスクワに絶対忠誠を誓ったテールマンやフィリップ・デンゲル（ドイツ語版）、オットーマル・ゲシュケ（ドイツ語版）、エルンスト・シュネラー（ドイツ語版）ら親コミンテルン左派が代わって指導部を掌握することになった。とりわけテールマンによって党は指導されていくことになった。テールマン指導部はドイツにおけるスターリン派となっていく一方、フィッシャーやマズローらはジノヴィエフと通じた左翼反対派を形成するようになった。
テールマン体制下での最初の新コースは、ブランドラーとフィッシャーの「左右の行き過ぎ」を避けて中間的な路線を取るものであり、この路線は1928年から1929年頃に極左路線に転換するまで維持されることになった。これはトロツキーとジノヴィエフに対する闘争でニコライ・ブハーリンら右派の協力を得ながらも左派回帰の可能性も閉ざしていなかったスターリンの方針に並行するものだった。
統一戦線戦術に立ち返った共産党は、1925年末に旧王侯財産無償没収（ドイツ語版）を国民請願で立法化することを社民党に呼びかけた。社民党支持層の間でも旧王侯への反感が強まっていた時期だったため、社民党は「それぞれ独自に活動する」という条件で共産党の提案に合意せざるをえなかった。1926年3月の国民請願の結果、1200万票の賛成票を得て国会に提出されることになったが、6月に国会で拒否されたため、国民決定に付されることになり、その投票で1560万票の賛成票を得たが、有権者過半数に達しなかったため失敗に終わった。この運動の最中、共産党は全国農村同盟（ドイツ語版）の財産没収反対運動に対抗しようと街宣活動を地方に拡大させたため、農村地域に反共主義が拡大した。
党史 > 党内派閥抗争激化

1926年と1927年に共産党内の派閥抗争が激化した。これらは1928年から1929年のスターリン主義化の時期に諸分派が党から締め出されてスターリン主義による一元支配が確立されるに及んで収束に向かうことになるが、それまで共産党内には以下のような派閥が存在した。
右派 - ブランドラー、タールハイマー、フレーリヒらを中心とする「統一戦線戦術」を重視する派閥で1923年まで党指導部を掌握した。1924年以降党機関から締め出されて弱体化。1928年から1929年にほとんど全部の右派が党から追放された。彼らは追放後共産党反対派（ドイツ語版）(KPD-O)として結集した。
調停派 - 右派と左派のどちらにも与しないエルンスト・マイヤーに率いられた中間派の派閥。エーベルラインやアーサー・エーヴェルト（ドイツ語版）、ゲアハルト・アイスラー（ドイツ語版）らが属した。1924年から1925年までフィッシャー指導部に反対し、1926年から1928年まではテールマンら親コミンテルン左派と連携して党指導部を占めたが、調停派はブハーリンと結んでいたため、1928年から1929年にかけて党から追放され、1930年のマイヤーの死後、指導部に降伏した（一部は共産党内で非公然活動を継続）
左派 - 1924年にフィッシャー、マズロー、テールマン、ショーレムらを中心としてブランドラー反対派として生まれた派閥。1924年から1925年にかけて党指導部を掌握したが、1925年春にショーレムら極左派が分離し、さらに同年秋に親コミンテルン左派（テールマン、デンゲル、ゲシュケ、シュネラー）と新しい左翼反対派（フィッシャー、マズロー、パウル・シュレヒト（ドイツ語版）ら）に分裂。左翼反対派をレーニン同盟（ドイツ語版）として結集しようとした企図は失敗し、同派は一分派として存続した。
極左派 - ショーレム、イヴァン・カッツ（ドイツ語版）、アルトゥル・ローゼンベルクらを中心として1925年に左派から分裂してできた派閥。さらに様々な意見の派閥に分裂し、党から締め出されていき、1928年までには影響力を喪失した。1929年以降は党自体が極左コースを取るようになったのでその存在意義を無くした。
党機関員 - 専従党職員は特定の傾向に同調せず、その時々の支配的分派に従った。特に「スペシャリスト」（国会議員、地方議員、宣伝部員、農業スペシャリストなど）は各種の分派活動に巻き込まれないよう注意を払う者が多かった。重要ポストにありながら、舞台裏でのみ活動した党幹部ヴァルター・ウルブリヒト、フランツ・ダーレム（ドイツ語版）らが該当する。この「スペシャリスト」が親コミンテルン左派と結びつくことによって党のスターリン主義化が促進された。
「公開書簡」後の指導部は、テールマン、デンゲル、ゲシュケ、シュネラーら親コミンテルン左派によって支配されたが、1926年末には調停派のマイヤーが加わり、1927年時点では党最高首脳部である政治書記局は、テールマン、デンゲル、マイヤー、エーヴェルトによって構成されていた（翌1928年にはテールマン、デンゲル、シュネラー、エーヴェルトになっている）。
つまり1926年から1928年の共産党の指導部は親コミンテルン左派と調停派による連立体制であり、左派反対派と極左反対派を党から締め出そうとするものだった。それゆえにこの時期の党は反左派的な現実政策を追求することになり、国会選挙や労働運動において党の強化が図れた面もある。
党史 > テールマン個人独裁のスターリン主義政党へ

しかし1928年になるとコミンテルンはスターリンの指示で再び左旋回した。これは1926年のイギリスのゼネスト（英語版）が失敗に終わったり、1927年に中華民国で国共合作を結んでいた蔣介石が反共に転じて中国共産党弾圧を開始するなど、国際的に「統一戦線戦術」の破綻が続いていることもあったが、それ以上にソ連の国内事情があった。すなわちトロツキーやジノヴィエフ、カーメネフなど左派の政敵を片付けたスターリンが、ブハーリンら右派の政敵の排撃を開始し、ネップの中止、五カ年計画の開始という左派コースを取り始めたことである。ブハーリンはジノヴィエフ解任後にコミンテルンの第一人者となっていたため、その排撃の影響はすぐにコミンテルンとその支部（各国の共産党）に波及した。
1928年2月のコミンテルン執行委員会拡大総会でドイツ共産党とソ連共産党の間に秘密協定が結ばれ、その中で「右派共産主義者は主敵である」と宣告された。左旋回が公然化したのは1928年7月から8月にかけての第6回コミンテルン世界大会だった。資本主義の安定期は終わり、遠からず資本主義体制は危機に陥り、世界中で革命が起きるとしたうえで、資本主義体制を延命させる社会民主主義こそが最大の主敵と定める方針が採択された。
これ以降右派と調停派は計画的にポストから追放されていった。追いつめられた右派と調停派はテールマンに近いハンブルク地区党書記・中央委員ヨーン・ウィトルフ（ドイツ語版）が党の公金を横領し、テールマンがそれをもみ消した事件を中央委員会で取り上げることで反撃に打って出た。1928年9月25日と26日の中央委員会は調停派エーベルラインや右派エーリヒ・ハウゼン（ドイツ語版）らの主導でテールマンに有罪判決を下し、テールマンの職務の停止を決議した。
しかしここでスターリンが介入し、テールマンを失脚させてはならぬとの指令がレンメレを通じてドイツ共産党に下され、10月6日にはコミンテルン執行委員会幹部会もテールマン復権を決議している。中央委員の大多数は、このモスクワからの圧力に怯え、テールマンの職務停止を解除するとともに「右派と調停派はハンブルク事件を利用した」とする決議を出した。スターリンとテールマンは間髪入れず右派と調停派に対して殲滅的攻撃を開始し、右派と調停派はことごとく中央委員会から叩き出され、テールマン、レンメレ、ハインツ・ノイマン（ドイツ語版）の「三頭政治」が党を引き継いだ。
1928年から1929年にかけて粛清が吹き荒れ右派全員（ブランドラー、タールハイマー、フレーリヒ、ヤコブ・ワルヒャー（ドイツ語版）、ハンス・ティテル（ドイツ語版）、ハウゼンら）が党から除名され、調停派も解任された。これ以降もはやいかなる反対派も党内に存在することは許されなくなり、1929年6月の党大会までには党のスターリン主義化を完成させた。組織された反対派が消されたことにより、党内抗争はなくなり、指導部の方針への逸脱は個々の除名、処分によって阻止されるようになった。ここにドイツ共産党はソ連共産党のスターリン体制をそのまま移植したテールマンの独裁政党となったのだった。
またソ連で盛んになりつつあったスターリン個人崇拝に倣ったテールマン個人崇拝も進んだ。この点において共産党は国民社会主義ドイツ労働者党(NSDAP,ナチス)の総統アドルフ・ヒトラーにライバル意識を燃やしていた。ヒトラーに対してテールマンを「プロレタリアートの総統」として対抗させることができるし、させなければならぬと考えていた。
1932年中にはテールマンと指導部を形成してきたノイマンとレンメレも指導部から遠ざけられ、テールマン独裁はますます強まった。
党史 > 「社会ファシズム論」とナチスとの共闘

コミンテルンは、1924年のコミンテルン第5回世界大会以来、ファシズムと社会民主主義を同一視する「社会ファシズム論」をとっていたが、1928年のコミンテルン第6回世界大会では、より踏み込んで「（ファシズムより）社会民主主義こそが主要な敵」とする極左戦術を採択した。このコミンテルンの極左戦術以降、共産党の過激化は強まり、とりわけ党の実力組織である赤色戦線戦士同盟(RFB)は、ナチスの突撃隊(SA)や社民党の国旗団との武力衝突を頻繁に起こすようになった。
1929年5月1日から4日にかけてベルリンで、社民党政権(ヘルマン・ミュラー内閣)内相カール・ゼーフェリンクとベルリン警察長官カール・ツェルギーベル（ドイツ語版）が禁止していた共産党のデモが非合法デモとして強行されたが、警察の挑発的発砲などにより暴動に発展し、31名死亡、数百人負傷、1200人逮捕という惨事になった（血のメーデー事件）。この事件を巡る批判合戦や赤色戦線戦士同盟非合法化などで社共対立は絶頂に達し、共産党は「社会ファシズム論」にますます傾斜した。
共産党は、ナチ党と社民党を同類としながらも主敵は権力を握る社民党に定めていた。ナチ党については、共産党がその気になればいつでも腕づくで始末できる小物に過ぎないと見下しており、彼らへの対策は「ファシストは、出会いしだい殴り倒せ！」という街頭闘争スローガンだけで十分と判断されていた。
のみならず、共産党は社民党に対する闘争の範囲内においては、ナチ党との共闘も厭わなかった。1931年夏には所謂「国民反対派」（ナチ党、国家人民党、鉄兜団など）がプロイセン州の社民党政権の打倒を狙ってプロイセン州議会解散を求める国民請願を開始したが、共産党も彼らと統一戦線を張って請願運動に参加している。議会内においても共産党議員団はしばしばナチス議員団と共同戦線を張った。
さらに1932年1月にはコミンテルンから派遣されたスターリンの側近ドミトリー・マヌイルスキーが「ナチスは社会民主党の組織を破壊するがゆえにプロレタリア独裁の先駆である」と述べ、これを受けてドイツ共産党のレンメレは「ナチスの政権掌握は必至であり、その時共産党は静観するであろう」と述べている。
党史 > 党の民族主義化

1930年春以降、共産党はナチ党の分析を本格的に開始し、ナチ党の躍進の背景と見なした中間層の票の獲得を重視する路線を顕著に追求するようになった。
そのためこの頃から共産党の声明にはナチス張りの民族主義的デマゴギーが強まった。1930年8月24日に党中央委員会で採択された「ドイツ人民の民族的・社会的解放のための綱領宣言」では「我々は強盗的なヴェルサイユ『条約』並びにドイツを奴隷化しているヤング案を粉砕し、全ての対外債務ならびに賠償金支払いを拒否する」と嘯いていた。1931年1月からは「国民革命」というスローガンを定められた。「プロレタリア革命」と同義と説明しながらも、労働者階級を超えて中産階級を取り込もうというスローガンであることは明白だった。さらに1931年5月には「国民革命は勤労農民にも解放をもたらすであろう」と謡う農民救済綱領を定め、保守層が多い農民もターゲットにするようになった。
こうした党の民族主義化を熱心に推進したのは、とりわけノイマンだったといわれる。彼は中間層の票をナチ党から奪取するためには、民族主義化が必要だと考えていた。彼はナチ党の宣伝全国指導者ヨーゼフ・ゲッベルスの集会に潜り込んで「青年社会主義者諸君！民族のための勇敢な戦士諸君！共産主義者は国家社会主義者との骨肉相食む闘争を欲しない！」という演説すらしたと言われる。
党史 > 革命的労働組合反対派

共産党が社民党に対する闘争と並行して行ったのが、社民党系労組ドイツ労働組合総同盟（ドイツ語版）(ADGB)に対する闘争である。当初共産党がADGBに対してできた闘争は「下だけの統一戦線」、つまり改良主義的な組合指導部を「無視」することだけだったが、社民党と共産党では組合内での力に差がありすぎて、実際には無視することすら満足にできていなかった。
しかし1929年から1930年にかけて共産党の反社民党機運が高まったことでADGBへの反対派を糾合して共産党系の労働組合を作ろうという試みが盛んにおこなわれるようになり、革命的労働組合反対派（ドイツ語版）(RGO)が結成された。そのため1931年8月から9月のADGB第11回大会から共産党の代議員は一人もいなくなった。
しかし結局のところRGOは、ADGBの協力無くしては大規模なストライキは覚束ないレベルでしかなかった。1932年段階でADGB系労働組合が353万人を擁していたのに対して、RGO系労働組合の方は精々25万人程度であり、しかも1932年中には頭打ちになっていた。
RGOは、1930年のマンスフェルトやベルリン金属工ストなど大規模ストライキの際にはスト全体を共産党の意図する方向へ誘導しようとADGB系労働組合に先んじてストに突入するのが常だったが、ADGB系労組がストの指導を開始するとほとんどの労働者がADGB系労組のストライキ事務所に登録した。これはストライキ期間中の生活保障やストライキ終了後の職場復帰のためには、正規の交渉団体であるADGB系労組のストライキ・カードが必要だったからであり、交渉資格を認められていないRGOのストライキカードでは何の効力もなかった。また財政が貧弱なRGOではスト中の生活保障も現金で渡すことができなかった。それゆえにRGOは単独でのストはほとんどできなかった。
共産党はストライキについて「大きなストの波と大衆的ストとをゼネストにまで喚起しかつ組織するとともに最終的に勝利を導くことに成功した時のみ意味を持つ」と繰り返し言明していたが、RGO単独ではせいぜいのところ地方的ストを呼び起こせたにすぎず、それも大半は失敗に終わっている。1932年7月にパーペン内閣が成立した時や1933年1月にヒトラー内閣が成立した時に共産党がゼネストを呼びかけた時もそれは何の反響も呼び起こさなかった。
党史 > ノイマンとレンメレの失脚

1932年初頭には最高指導部（テールマン、ノイマン、レンメレ）の仲が険悪になっていた。そのためテールマンはノイマンの影響力が強い党中央委員会書記局を全く無視するようになり、秘書ヴェルナー・ヒルシュ（ドイツ語版）をはじめとする取り巻きたちの中に第二の書記局のようなものを作り、そこからノイマンやレンメレに対して陰謀を仕掛けるようになったという。
3月13日の大統領選挙第一次投票でテールマンが惨敗した。これについて3月14日の書記局会議でノイマンが間接的にだがテールマンに批判的な総括文を提起したことで、テールマンとノイマンの対立が絶頂に達した。しかし4月10日の段階ではすでにノイマンとレンメレは解任されていたようである。2人によれば書記局の決議も議論もなしにテールマンの一存だけで役職を取り上げられたという。
5月14日にはこの対立についてコミンテルン執行委員会の政治委員会協議がもたれ、17日に「最近の党最高指導部におけるレンメレとノイマン両同志の挙動は、断固として処罰される。というのもその挙動によって最高指導部の破壊の危険性を作り出し、党指導部の行動を麻簿させたからである。ノイマン同志は6ヶ月の期間 KPD以外の国際的活動に従事する。レンメレ同志は、テールマン同志との緊密に共同して積極的に党の最高指導部の中で活動しなければならない」とする決定が下された。この際に人事も決定されたが、ノイマン・グループを中枢部から遠ざけ、テールマンの取り巻きたちを重用する物だった。
この決定にはスターリン自らが関与したといわれる。ノイマンは1927年12月に広東コミューン創設のために派遣されるなどスターリンの信任の厚い人物だったものの、スターリンにとってはテールマンの方が優先だったようである。歴史家クラウス・キンナー（ドイツ語版）によれば「スターリンは、若く勤勉で野心をもったノイマンよりもテールマンの方を、ソ連以外で最も重要なセクションにあって容易に自分が影響力を行使できる指導者だと見なしていた」という。
党史 > 世界恐慌と共産党の台頭

1929年に勃発した世界恐慌による不況が深刻化する中で、ドイツではヴァイマル共和政への失望が高まり、共産党は、下層階級を支持基盤に急速に勢力を拡大させ、世界でも有数の共産主義政党に成長した。共産党の宣伝手法、特に壁を埋め尽くすポスターなどのインパクトや整然とした行進を行う赤色戦線戦士同盟など視覚的なプロパガンダには優れたものがあり、後の国民啓蒙・宣伝大臣であるナチ党宣伝全国指導者ヨーゼフ・ゲッベルスが賞賛したり、社民党の国旗団と並んでナチス（突撃隊など）が真似したくらいであった。
1930年9月14日の国会選挙では、共産党は社民党支持層の票を吸って得票を133万票増加させて13.1%の得票率を得て77議席（総議席577議席）を獲得し、社民党とナチ党に次ぐ第3党となった。1932年7月31日の国会選挙では得票率14.3%へ増やし、89議席（総議席608議席）を獲得、同年11月6日の国会選挙でも得票率16.8%に増やし、100議席（総議席584議席）を獲得し、ナチ党と社民党に次ぐ第3党の地位を維持し続けた。とりわけナチ党も社民党も得票を減らして共産党だけが得票を伸ばした1932年11月6日の選挙は首都ベルリンで投票総数の31%を獲得して単独第一党となったこともあって共産党を有頂天にさせ、党はこの成功を過大評価した。
一方1932年3月13日と4月10日の大統領選挙は芳しくなかった。この大統領選挙に共産党からはテールマンが出馬し、「ヒンデンブルクを選ぶ者はヒトラーを選ぶ。ヒトラーを選ぶ者は戦争を選ぶ」をスローガンにした選挙戦を展開したものの、惨敗に終わった。またテールマンの得票は一次投票より二次投票の方が少なかったため、一次投票でテールマンに投票した者のうち一定数が二次投票ではヒトラーに投票したと見られている。
党史 > ナチ党政権下 > 禁止と地下組織化

1933年1月30日にナチ党党首アドルフ・ヒトラーがパウル・フォン・ヒンデンブルク大統領から首相に任命された。2月1日に国会が解散されて選挙戦へ突入したが、2月4日には野党の行動を制限する「ドイツ民族保護のための大統領令」が発令され、2月初めには共産党は機関紙・集会の禁止、党地方局への捜査と押収、党職員の逮捕などで全く防衛的な立場に追いやられた。
さらに選挙期間中の2月27日に国会議事堂放火事件が発生し、オランダ共産党員マリヌス・ファン・デア・ルッベが犯人として逮捕されると、プロイセン内相ヘルマン・ゲーリングは国際共産主義運動全体の陰謀と見做し、2月28日に事実上の戒厳令「ドイツ国民と国家を保護するための大統領令」が制定された。この大統領緊急令により共産党員は「保護拘禁」(Schutzhaft)されることになり、同日中に共産党員4000人が逮捕、共産党の機能はほぼ完全に停止した。
追いつめられた共産党は「ファシストの攻撃に対抗する行動の統一戦線」を求めたが、共産党は依然としてコミンテルン方針である「社会ファシズム論」の縛りを受けていたので共闘を求めながら罵倒を止めない矛盾した態度を取り、社民党から拒絶された。テールマンは国会議事堂放火事件直後の3月3日にベルリンの自宅で逮捕され、11年間裁判抜きで拘束された後、ブーヘンヴァルト強制収容所で1944年8月17日に処刑された。3月5日の選挙の結果、共産党は81議席を獲得したが、直後の3月9日に共産党の国会議員が議席ごと抹消されたため、総議席が減少してナチ党が単独過半数を獲得した。
3月23日に全権委任法が成立した後、共産党は3月31日に制定された『ラントとライヒの均制化に関する暫定法律』によって結社禁止となり、国会・地方全ての議席を剥奪された。
テールマン逮捕後、コミンテルンはソ連に亡命したウルブリヒトとピークを新たな共産党党首に任命した。一方ドイツ国内ではヨーン・シェール（ドイツ語版）が地下に潜ったドイツ共産党を指導するようになったが、シェールは1934年2月1日に警察に発見されて逮捕され、逃亡を図ったところを射殺されている。
共産党は地下組織になっても依然としてコミンテルンの「社会ファシズム論」の縛りを受けていたので、1933年5月には「国家機関から社会ファシストが完全に締め出され、また社民党系の組織や新聞に野蛮な弾圧が加えられているからと言って、それらが資本独裁の社会的支柱であるという事実はなんら変わるものではない」と声明。また「現在のヒトラー時代は社民党が支配したヴァイマル共和国時代、あるいはブリューニング時代(1930年以降の大統領内閣時代)と比べてどれほどの差があるというのか」という議論にふけっていた。
しかし1935年7月のコミンテルン第7回世界大会で「社会ファシズム論」が破棄され、「反ファシズム統一戦線戦術」が採択されたのに伴い、10月にブリュッセルで開かれた党大会ではこれまでの「社会ファシズム論」に基づく党活動を批判的に再検討し、「ヒトラー独裁政権打倒の全勤労者の共同闘争への新しい道」として「人民戦線」戦術を採択した。
1936年には地下組織共産党の最後の指導者ヴィルヘルム・ファール（ドイツ語版）が逮捕され、人民法廷にかけられて死刑判決を受け、1937年に刑死している。
党史 > ナチ党政権下 > 強制収容所内の共産党員

保護拘禁された共産党員たちはナチス強制収容所へ収監され、収容所内では政治犯を示す「赤」のバッジを着けた。収容所内では共産党員は囚人役職を務めていることが多かった。収容所の管理者たる親衛隊(SS)が共産主義者の「規律、団結、勇気、冷酷さ」による秩序維持能力を高く買っていたためといわれる。事実「緑」(刑事犯)に囚人役職を任せた収容所より「赤」に囚人役職を任せた収容所の方が秩序だった自主管理が行われていたといわれる。ただし「赤」を囚人役職に据えると自分たちの政治的同志ばかり贔屓する不公正な運営を行うことが多かったという。共産党員が囚人役職に登用されやすかったのは、彼らが収容所内のグループの中で最も組織だっていたためでもある。「囚人の中の結束力の強いグループは、収容所内のインフォーマルな組織を掌握することによって、ゲシュタポをひそかに操作することができた」といわれており、囚人職を巡る権力維持闘争においてライバルとなる者を組織的に排除するのが一番容易な立場だった。
共産党員によって囚人職が独占された収容所の代表格がブーヘンヴァルト強制収容所である。フランスでレジスタンス活動をしてゲシュタポに逮捕されたイギリス空軍将校ヨウ・トーマスはブーヘンヴァルトに収容された際に他の囚人から最初に注意されたのは「この収容所内で権力を握っている共産主義者たちは将校や資本家を好まぬから前歴を隠すように」だったことを回想している。囚人役職に就いた共産党員たちの中には他の囚人たちの死に深く関与した者たちが多い。親衛隊から実質的に死を意味する人選を命じられた時も彼らは冷徹に自分たちの同志以外の者を指定人数選別しては親衛隊に引き渡した。またPアルクールは「彼ら(囚人役職に就く共産党員)のヘゲモニーに抵抗する手の負えない犯罪者や政治的敵対者が病棟に近づくと、不思議なことに病気にかかり、そして死んだものだった」と回想している。