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ビットコイン
技術と仕組み > Bitcoin Core

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 Fedora Linuxでのスタート画面
作者:  Satoshi Nakamoto
初版:  2009
リポジトリ:  github.com/bitcoin/bitcoin
プログラミング 言語:  C++
対応OS:  Linux, Windows, macOS
公式サイト:  bitcoin.org 
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Bitcoin Coreとはビットコイン取引やマイニングを行うためのオープンソースソフトウェアであり、2009年にサトシ・ナカモトによってリリースされた。そのため、ウォレットとしての機能とフルノードとしてビットコインネットワークに参加してマイニングを行うことができる機能、ビットコインの仕様策定における参照実装の位置付けを持つ。またJSON-RPCインターフェースを持つコマンドラインベースのデーモンであるbitcoindや、ユーザーがbitcoindにRPCコマンドを送信できる簡単なプログラムであるbitcoin-cli、GUIでbitcoindを操作できるbitcoin-qtが、Bitcoin Coreにセットで提供されている。
技術と仕組み > ビットコインネットワーク

ビットコインネットワークとは、ビットコインを利用し運用するためのソフトウェアであるビットコインノードが相互に接続されたネットワークである。
ビットコインノードには、トランザクションの検証を行う「フルノード」とビットコインの交換機能のみを持つ「SPVノード」があり、フルノードのソフトウェアの代表としてBitcoin Coreがある。
また、ネットワークの種類には市場価値を持つビットコインの交換を行うネットワークであるmainnet、研究開発用ネットワークであるtestnet、testnetを改良した研究開発用ネットワークであるsignet、ビットコインネットワークに接続せずに単独で動かすモードであるregtestがある。
技術と仕組み > ビットコイン改善提案

ビットコイン改善提案(Bitcoin Improvement Proposal : BIP)とは、ビットコイン技術の発展のためのに作成、公開される草案群である。 BIPには「Standards（標準）」「Informational（情報）」「Process（プロセス）」があり、Standardsはデータの変更に関するもの、Informationalはシステム設計やユーザーガイドラインに関するもの、ProcessではBIPに関する説明や変更に関するものであり、これまでに提案されたものはGithubにて記録されている。BIPが提案されるとビットコインプロジェクトのメーリングリストを通じて提案が周知され、それを複数のエンジニアが妥当性を協議し、コミュニティで投票することで承認の可否を決定し、多数の合意が得られると実装・利用が開始される。また、BIP○○といった数字表記で提案が示され、ビットコインのコミュニティーメンバーであれば誰でもBIPを提案することができる。これは代表的なものとして以下のようなものがある。
技術と仕組み > SegWit

→「ビットコインのスケーラビリティ問題」も参照
「Segregated Witness（SegWit）」とは「Witness（署名）」と取引のデータを分離してデータを再編することであり、それによって1つのブロックに含める取引の数を増やすことができるのでネットワークの取引処理量を増加させられ、また取引速度の向上や取引の署名の改ざん(トランザクション展性)が不可能になる。
技術と仕組み > Taproot

Taprootはシュノア署名（英語版）とMAST（Merkelized Abstract Syntax Tree : マークル化抽象構文木）を導入するアップデートであり、ネットワークのプライバシー機能の向上や、取引のデータのサイズの削減を目指したものである。
技術と仕組み > 半減

ビットコインは4年ごとにマイニングスピードが半減する設計になっている。
2024年現在までに行われた半減日時は下記の通りである。
2012年11月28日
2016年7月9日
2020年5月11日
2024年4月19日
経済と社会 > 通貨としての利用 > 代替通貨

インフレと厳格な資本規制によって窮地に陥っている一部のアルゼンチン人は、アルゼンチン・ペソの代替通貨として使用している ほか、
一部のイラン人は、通貨制裁を回避するために使用 している。
2021年6月8日には中央アメリカのエルサルバドル共和国が国家としては世界で初めてビットコインを法定通貨として承認し、9月7日に導入された。同国はビットコインともう一方の法定通貨である米ドルを両替するATMの新設や、スマートフォン用電子ウォレットアプリ「チボ (Chivo)」を開発し、チボに登録すれば30ドル相当のビットコイン相当を獲得できるキャンペーンを実施するなど普及を進めている。
2022年4月には中央アフリカ共和国がビットコインを法定通貨として採用したほか、2023年12月22日にはアルゼンチンが契約書に使用できる通貨として指定している。
また、経済ジャーナリストやアナリストは、スペインでの流通量とキプロス・ショックに関連性があると示唆している。キプロスでは財政難になった際に、金融機関の預金口座に課税するために預金封鎖をしたことで、キプロス国民が国家権力の及ばない「ビットコイン」へ資産を移す動きが増え、大々的に報じられた。
経済と社会 > 通貨としての利用 > 決算手段

ビットコインは採掘、もしくは商品・サービス・他の通貨との交換、また寄付を受けることにより入手できる。ビットコインは一般的なクレジットカードの加盟店手数料2−8%に比べ費用が抑えられ、クレジットカードの手数料よりさらに安価な決済コストを実現でき、かつ土日祝祭日に左右されない。また、売り手買い手双方ともに、個人情報やカード番号など、外部に漏れたら問題になるような情報の入力も必要ない。そのためeコマースの決済手段として着実に地歩を固めている。
著名な営利法人での採用例としてはOkCupid、reddit、WordPress、ヴァージン・ギャラクティックが、特定非営利活動法人やアドボカシー団体ではフリーソフトウェア財団、WordPress、Tor、電子フロンティア財団 (EFF)、ウィキメディア財団 などが挙げられる。
経済と社会 > 投機

中央支配機関がないビットコインの信用は、ネットワーク参加者全体で相互に形成されている。価値下落を防ぐ努力をするような中央組織が存在しないというリスクがある一方で、使用者の意図に反して価値をコントロールすることもできない。それゆえ、価格変動から差益を得ようとする投機家により、投機目的で取引されている。
一例として、2012年にウィンクルボス兄弟がビットコインを購入し、2015年にはニューヨーク本拠の仮想通貨取引所「ジェミニ（Gemini）」も設立している。
しかし一方で、2013年には欧州銀行監督局(EBA)はこのような投機リスクに対し警告している。
2020年には、ビジネス分野へのデータ管理や分析を手がけるアメリカの企業であるマイクロストラテジー（英語版）社が、ビットコインの購入を始めている。
2021年にはオンラインゲーム大手のネクソンがビットコインを購入し、日本企業として初めて財務資産に組み入れた。
経済と社会 > 犯罪への利用

アメリカをはじめとする国々の当局者たちは、ビットコインを合法的な金融サービスを提供できるものと認識しているものの、闇ネット市場や盗難を中心として犯罪活動が行われている。ビットコインの盗難は可能であり実例があるものの、オフラインでの防止策でこうした危険性は減らせる。
犯罪行為との関連性は利用人口拡大の妨げとなっており、流通動向は金融規制当局、立法機関、法執行機関の注目を集めており、実際に米連邦捜査局 (FBI)、米上院、ニューヨーク州により捜査された。
FBIは「おそらく資金の移動や盗難手段としてサイバー犯罪者を惹きつける」と2012年の報告書で述べた。
経済と社会 > 犯罪への利用 > 闇市場と資金洗浄

2012年、英経済誌エコノミストは、ビットコインの人気を「違法薬物の購入手段としての利用価値に拠るもの」と報じている。
2013年、英ガーディアン紙は、「主にオンライン賭博や違法薬物購入に使われた」と述べ、
同年、ハフィントン・ポストは「オンライン賭博が高割合を占める」と述べた。
正規のトランザクションは、実際の薬物購入関与数より少ないと考えられており、
全トランザクションの約半分は、単一のオンラインゲームサイトで決済されている。
2012年、カーネギーメロン大学と情報ネットワーク協会の研究により、
ビットコインの流通総額の4.5−9%が、単一のオンライン市場、シルクロードの薬物購入目的であると推定した。
取引の大半は実質的に投機目的であったが、当研究は商品やサービスに比べ薬物が遥かに大きな使用割合を占めると主張している。2013年、ハフィントンポストは、身元確認をしないオンライン銃器商は決済にビットコインを使用していると報じた。
また、欧州銀行当局を含む各種の規制当局及び法執行機関は、資金洗浄用途を警戒している。
米連邦捜査局 (FBI) による2012年度報告書では、資金洗浄を実現するおそれを認めたが、判明した事例が存在しなかったと述べている。
資金洗浄の障害として、取引履歴の公開性を挙げる意見もある。コンシューマーズ・リサーチ（英語版）は2015年に資金洗浄を排除する方策の必要性を挙げるとともに過剰な規制による業界の萎縮を懸念点として挙げた。
経済と社会 > 犯罪への利用 > 盗難・無許可採掘

伝統的な通貨を扱う業界では、取り引きの途中で資産が不正にアクセスされた場合消費者保護の規制により、事業者が一定の範囲で弁済することが義務づけられているが、ビットコインの取り引きを仲介する事業者の場合、ビットコインが盗難され顧客資産が消失したまま戻らなかった事例が複数回起こった。ビットコインでは取り引きが不可逆であるため、不正アクセス者が資産を一度他者に送ってしまうと元に戻すことができない。
2011年6月、シマンテックは、ボットネットによる隠れた採掘により、ハードウェアの消耗や電力量の増加やコンピュータ温度の上昇の可能性について警告した。コンピューターウイルスに感染した場合、最新ビデオカードに組み込まれているGPUの並列計算帯域が、マルウェアにより消費される。2011年8月中旬、採掘用ボットネットが再び検出され、その後3か月未満で採掘用トロイの木馬に感染したMac OS Xが発見された。
経済と社会 > 環境問題

ビットコインの環境への影響に関する懸念は、ビットコインのエネルギー消費量と二酸化炭素の排出量に関連している。エネルギー消費量を二酸化炭素排出量に換算するのが難しいのは、ビットコインが分散型であるため、使用される電力構成を調べるために採掘者の地域化ができないことが原因である。ビットコインのカーボンフットプリントを分析した最近の研究の結果はさまざまである。また、マイニングのエネルギー消費は、鉱山で金やプラチナを採掘する量を上回るとする試算を、アメリカのオークリッジ科学教育研究所の研究チームが発表した。
2018年に「Nature Climate Change」に掲載された研究では、ビットコインは "単独で、30年以内に温暖化を2℃以上に押し上げるのに十分なCO2排出量を生み出すことができる "と主張している。しかし、他の研究者はこの分析を批判し、「基礎となるシナリオが不十分で、過大評価につながっている」と主張している。
2019年にJoule誌とAmerican Chemical Society誌に掲載された研究によると、ビットコインの年間エネルギー消費量は、17～22.9 Mt CO2の年間炭素排出量となり、これはヨルダンやスリランカなどの国やカンザスシティの排出量に匹敵するレベルである。国際エネルギー機関（IEA）は、ビットコインに関連する年間炭素排出量を10～20 Mt CO2と推定しており、Nature Climate Change誌の予測は、1990年代後半にインターネットとそのエネルギー消費量の増加について警告されていたことと同様に、「ビットコインに関するセンセーショナルな予測」に過ぎないと評している。
経済と社会 > 国家や国際機関による規制

→「各国におけるビットコインの法的な扱い」も参照
2013年3月に米国財務省の金融犯罪取締ネットワーク局 (FinCEN)（英語版） は、「分散型仮想通貨」の規制指針を制定し、アメリカで造幣販売を行う「採掘者」は通貨販売事業者と指定され、事業登録やその他の法的義務が課せられた。
2013年8月、ドイツ財務省は、ビットコインについて、「多国間決済の会計単位として使用可能である」とし、1年以上保持する場合はキャピタルゲイン税が課せられた。
米国ニューヨーク州金融サービス局は、富の移転や犯罪行為（特にシルクロード）を懸念し規制する目的で、権限上可能な規制 (BitLicense) や指針に関わる調査の実施を2013年11月に発表し、ニューヨーク市で公聴会を開催した。
またアメリカ合衆国内国歳入庁（IRS）は、「積極的に独自基準の作成に取り組んでいる」と述べている。
同時に欧州銀行監督局 (EBA) は、使用状況を鑑みて微妙ながら承認を与えた。
以前はEUおよびEFTA地域の銀行による規定や認可が存在せず危険性が伴うことから公式に警告を発していたが、
各種規制の適応外であり不要であることを認め、現状を認識し見方を変えた。
日本では、2014年6月19日に自民党IT戦略特命委員が規制を見送る提言書を公表している。提言では、ビットコインなどの仮想通貨を「価値を持つ電磁的記録（価値記録）」と定義している。
ロシアでは2014年3月、中央銀行が、目下いかなる暗号通貨も禁止する計画を持たないと明言した。政府は暗号通貨の違法な使用を防止すべく、市民と法人を保護するための法的な枠組みを設ける予定であるという。
インドネシアでは、2014年2月6日にインドネシア中央銀行が、ビットコインは法定通貨ではないと声明した。
中国（中華人民共和国）では、2014年4月中旬に国有商業銀行大手がビットコインを扱う取引所の口座を閉鎖し始めた。中国はビットコイン取引規制を進める一方で採掘したビットコインの売却で得た利益は中国に還元され、市場を支配できることなどから世界の7割超も占めるビットコインの採掘活動を暫く容認するも、中国政府は2019年4月にコンピュータの電力浪費を理由にビットコインなど仮想通貨の採掘も禁止する方針を発表し、マイニング機器世界最大手のビットメイン（英語版）などの中国企業も同様に、大量の演算処理能力を必要とする人工知能といった政府の支援する業界に注力するようになった。
エジプトでは、大ムフティーのシャウキー・イブラーヒーム・アブドゥルカリームがイスラム教に反するとしてビットコイン取引を禁じる宗教令（ファトワー）を出し、イスラム圏で同様のビットコイン禁止令が相次いだ。
こういった規制の動きがある一方で、新たな通貨としてビットコインの導入を目指す動きがある。2021年6月8日、エルサルバドルは法定通貨としてビットコインを承認し、9月7日に導入された。しかし、国際通貨基金（IMF）は金融安定化などへの懸念から法定通貨化をやめるようエルサルバドルに要請している。
歴史

ビットコインは、サトシ・ナカモトによってサイファーパンクコミュニティの多くの既存のアイデアを統合し、発明され、実装されたことから始まった。
歴史 > ビットコインの公開

ドメイン名「bitcoin.org」が2008年8月18日にインターネット上に登録され、10月31日に「サトシ・ナカモト」の名前で「ビットコイン：ピアツーピア電子キャッシュシステム」というタイトルの論文が暗号化メーリングリストを通して投稿された 。Nakamotoは、ビットコインソフトウェアをオープンソースコードとして実装し、2009年1月3日にナカモトがジェネシスブロックとして知られるチェーンの開始ブロックをマイニングしたときにビットコインネットワークが作成された 。このブロックのコインベースに埋め込まれていたテキストは、「The Times 03/Jan/2009 Chancellor on brink of second bailout for banks」（銀行救済に二度目の公的資金注入へ）である。このテキストは、タイムズ紙が発行した見出しを参照しており、中央銀行を中心とする部分準備銀行制度を皮肉っているとされる。
最初のビットコイントランザクションの受信者は、2004年に最初のリユーザブル・プルーフ・オブ・ワーク (RPoW) を作成した Hal Finney であり、リリース日にビットコイン ソフトウェアをダウンロードし、2009 年1月12 日にNakamotoから10BTCを受け取った 。
2010年5月22日、アメリカ・フロリダ州でプログラマーのラズロ・ハニエツがジェレミー・スターディバントからパパ・ジョンズ・ピザを2枚10,000ビットコインで購入したときに、ビットコインを使用した最初の既知の商取引が発生した。このことから、5月22日は「ビットコイン・ピザ・デー」と呼ばれている。
歴史 > 不具合の発生

2011年11月1日、リファレンス実装であるBitcoin-Qtバージョン0.5.0がリリースされた。これは、Qtユーザーインターフェースツールキットを使用したフロントエンドを導入したものである 。2013年3月11日 、ビットコインソフトウェアのバージョン0.8のバグにより、ブロックチェーンは一時的にルールの異なる2つの独立したチェーンに分裂する。6時間の間、分岐した2つのビットコインネットワークは同時に運用され、各々が固有の取引履歴を持つことになった。ネットワークの大部分がビットコインソフトウェアのバージョン0.7にダウングレードし、下位互換性のあるバージョンのブロックチェーンを選択したことで、通常の運用が回復した。
歴史 > シルクロード事件

ビットコインの最初の主要ユーザーは、シルクロードのようなブラックマーケットであった。2011年2月から30か月間、シルクロードはビットコインを独占的に支払い、990万ドル（約2億1400万ドル相当）を取引した。2013年10月にアメリカ連邦捜査局 (FBI) は、オンライン闇市のシルクロードを閉鎖し、2850万米ドル相当を押収した。その後の2020年11月5日にはアメリカ合衆国司法省（DOJ）がシルクロードに絡み、10億ドルのビットコインを押収した。
歴史 > 2010年代前半

2011年、1BTCあたり0.30ドルでスタートし、年間5.27ドルまで成長した。6月8日に31.50ドルまで上昇した。1か月もしないうちに11.00ドルまで下落した。翌月は7.80ドル、さらに1か月で4.77ドルまで下落した。
2012年、ビットコイン価格は5.27ドルで始まり、年間13.30ドルまで成長した。1月9日までに価格は7.38ドルまで上昇したが、その後16日間で49%下落し3.80ドルになった。その後、8月17日に16.41ドルまで上昇したが、次の3日間で57%下落し7.10ドルとなった。
2013年3月、米国金融犯罪取締局（FinCEN）は、ビットコインなどの「分散型仮想通貨」に対する規制ガイドラインを策定し、生成したビットコインを販売する米国のビットコインマイナーを、登録などの法的義務の対象となるマネーサービスビジネス（MSB）に分類した。　　2013年8月、ドイツ財務省はビットコインについて、「多国間決済の会計単位として使用可能である」とし、1年以上保持する場合はキャピタルゲイン税が課せられた。12月5日には中国人民銀行は、中国の金融機関によるビットコインの使用を禁止した。
2013年は13.30ドルから始まり、2014年1月1日には770ドルにまで上昇した。
2014年1月27日、ビットコインを使ったマネーロンダリングの容疑で、ビットインスタント（BitInstant）取引所の所長とビットコイン財団の副会長を務めるチャーリー・シュレム（Charlie Shrem）とロバート・ファイエラ（Robert Faiella）が逮捕された。
2014年3月11日にはソフトウェアの不具合によりブロックチェーン分裂の間、マウントゴックス取引所は一時ビットコインの預金を停止し、価格は23%下落し37ドルとなったが、その後の数時間で以前の水準である約48ドルに回復した。4月には取引所のビットインスタントとマウントゴックスが容量不足による処理遅延により験しビットコイン価格は266ドルから76ドルに下落し、6時間以内に160ドルへと戻った。
2014年6月13日、米オンライン旅行最大手エクスペディアが、ホテル予約でビットコイン利用を開始した。7月18日にはデルが公式ホームページを通じた自社製品の販売で、ビットコインによる支払いの受け付けを開始し。8月にはアメリカの楽天スーパーロジスティクスが、ビットコイン決済の取扱を開始した。
2014年11月19日には755ドルまで上昇し、同日に378ドルまで5％暴落した。11月30日には1,163ドルに達した後、長期的な暴落が始まった。
2015年10月22日、 欧州司法裁判所（ECJ）は「ビットコインの売買は欧州付加価値税（英語版）の適用を除外される」と判決を下した。
2015年1月26日、大手取引所Coinbaseが、アメリカ24州の認可を受けたビットコイン取引所「Coinbase Exchange」を開設した。12月10日にはシカゴ・オプション取引所（CBOE）にてビットコイン先物取引の開始し、12月18日にはシカゴ・マーカンタイル取引所（CME）にてビットコイン先物取引の開始した。
歴史 > マウントゴックス事件

2014年2月26日、大手取引所のマウントゴックス が全ての取引を停止し、「取引所のサイトと顧客を守るため、全ての取引を一時的に中断することを決めた」とした。ウォール・ストリート・ジャーナルによれば、25日、ニューヨーク南連邦地方検事局が捜査に着手し、マウントゴックスに召喚状を送り、書類の保全などを命じた。28日、会社は東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請し、受理された。 会社は被害額が85万ビットコイン（114億円相当）および現金28億円としている。（480億円相当が正しい）。） グローコム客員研究員の楠正憲によれば、本来発行された取引IDを顧客が改ざんすることができ、もとのIDに問い合わせても取引IDがないため何回でも取引を要求できるという。「ネットエージェント」代表の杉浦隆幸によれば、秘密鍵を管理する『財布』のパスワードを盗みとることができれば、大量の不正引き出しも可能だとする。詳細は「マウントゴックス」を参照
歴史 > Segwitの実装とビットコインキャッシュの誕生

2014年10月、Bitcoin coreはブロック容量を20MBにアップグレードするロードマップ発表した。2015年2月16日にはリリース0.10が公開され、プログラマにネットワーク上のコンセンサスを支配するルールへの容易なアクセスを提供するコンセンサスライブラリを導入した。バージョン0.11.2では、開発者は、将来の特定の時間までトランザクションを使用不能にすることができる新しい機能を追加した
2015年6月にはビットコインのスケーリングを拡大させる提案であるBIP100やBIP101が提案された。BIP100は2015年12月にBitcoin Unlimitedとして運用され、BIP101は2015年8月にBitcoin XTとして運用された。だがBitcoin XTのリリースによってコミュニティに混乱を招いたことでBIP141が2015年12月に提案されたことによりデータの圧縮技術「SegWit」が発表された。SegWitはライトニングネットワークをサポートするだけでなく、スケーラビリティを向上させることを目的としていた。
2016年4月15日にはBitcoin Core 0.12.1 がリリースされ、複数のソフトフォークが同時に発生することを可能にした。また2016年10月にはBitcoin Core 0.13.1がリリースされたことで「Segwit」の導入の準備が完了した。同時にViaBTC、Bitcoin.com などのマイニングプールがBitcoin Unlimitedのサポートを開始したことでBitcoin CoreとBitcoin Unlimitedとの対立がはじまった。その対立を危惧して、2017年3月にはBIP148が提案された。そして2017年7月15日にSegWitソフトウェアアップグレードは承認され、2017年8月24日にネットワーク上でアクティブ化された。しかしSegWitの起動に不満を持った人たちが2017年8月1日にソフトウェアをフォークしてビットコインキャッシュを作り、10月14日にはビットコインゴールド、11月25日にはビットコインダイヤモンドなど多くのビットコインのフォークができた。
歴史 > 2010年代後半

2014年は価格は770ドルで始まり314ドルまで下落した。2015年は314ドルから始まり434ドルまで上昇した。2016年は価格が上昇し、2017年1月1日には998ドルまで上昇した。12月17日に19,783.06ドルの史上最高値を記録した後、2018年1月1日に13,412.44ドルまで上昇した。
2017年5月25日には ビットコインの最高値が、金の最高値を抜き、この日に年初の3倍となる1ビットコインあたり2,700ドル台まで上昇した。
2017年7月25日、ロシア人のアレクサンドル・ビーニクが、マウント・ゴックスなどから不正に入手した収益を自身のビットコイン取引所を通じて資金洗浄した容疑で、ギリシャ滞在中に逮捕されたことが分かった。
2017年12月17日にはCoinbase での取引価格が1ビットコインあたり19,891.99ドルになった。今まで上昇し続けていたビットコインの価格は、それ以降、2018年12月15日に3,128.89ドルまで下落し、この最高値は2020年12月1日まで超えられなかった。
2018年1月15日、 ライトニングネットワークによる世界で初めての物品購入が行われた。 またついで同年2月25日には、世界で初めて、ビットコインで商取引（ピザの購入）を行った人物が、再びライトニングネットワークでピザを購入した 。
2017年9月に中国はビットコインの取引の禁止の最初の措置が取られ、2018年2月1日から完全禁止となった。その後、ビットコイン価格は2018年2月5日に9,052ドルから6,914ドルまで下落した。 また、2018年1月のCoincheck、6月のBithumb、7月のBancorからの盗難など、暗号通貨取引所からの複数のハッキングや盗難によってマイナスの影響を受けた。2018年の最初の6ヶ月間、7億6,100万ドル相当の暗号通貨が取引所から盗まれたと報告された。その結果、2018年上半期の残りの期間を通じて、ビットコインの価格は11,480ドルから5,848ドルの間で変動した。2018年7月1日、ビットコインの価格は6,343ドルであり 2019年1月1日の価格は3,747ドルとなった。そのようなことから、2018年は72%減、史上最高値から81%減となった。そして2019年6月には13,000ドルまで回復した。
2019年6月19日、シカゴ・オプション取引所（CBOE）のビットコイン先物取引が終了した。2019年9月23日  Bakkt にてビットコイン先物取引の開始し、2019年12月9日にはBakkt にてビットコインオプション取引の開始した。 2020年1月13日、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）にてビットコインオプション取引の開始した。
歴史 > Taprootの実装

2018年1月にBitcoin Coreの開発者であるGreg Maxwellによってビットコインのアップグレード「Taproot」が発表された。2020年1月14日、Pieter WuilleらによってBIP340 (bip-schnorr)とBIP341 (bip-taproot)とBIP342 (bip-tapscript)の3つが提案され、2020年10月にはBitcoin coreに統合された。
2021年5月1日にBitcoin core 0.21.1がリリースされたことでシグナリングが開始し、Taprootへの支持を表明できるようになった。翌月にはTaprootへの支持率が9割を超えたことで実装が決定し、2021年11月14日に大型アップグレード「Taproot」が実装が成功した。これにより、シュノア署名のサポートやスマートコントラクトとライトニングネットワークの機能向上が追加された。
歴史 > 2020年代前半

2020年3月13日、ビットコインは2020年2月に10,000ドルを超えて取引された後、下落して4,000ドルを下回った。2020年11月30日にビットコイン価値は19,860ドルと過去最高値を更新し、2017年12月の最高値を上回った。
2021年1月19日、イーロン・マスクが自身のTwitterのプロフィールに「#ビットコイン」というハンドルを置き、「振り返れば必然だった」とツイートしたことで、価格は1時間で一時約5,000ドル上昇し37,299ドルになった。
2021年2月8日にはテスラが15億ドルのビットコイン購入と自動車の支払いとしてビットコインの受け入れを開始する計画を発表したことでビットコイン価格を44,141ドルに押し上げた。
2021年2月20日、 時価総額が1兆ドル（約105兆円）を突した。。しかし、49日後の2021年5月12日に方針を転換し、暗号通貨の「マイニング」が化石燃料の消費と気候変動に貢献しているという懸念から、ビットコインを受け取らないと述べたことにより、ビットコインの価格は5月13日に約12%下落した。7月のビットコイン会議において、マスクはテスラが将来ビットコインの採掘者を再生可能エネルギーに切り替える手助けをする可能性を示唆し、また同じ会議で、ビットコインの採掘が50パーセント以上の再生可能エネルギーの使用に達し、推移すれば、「テスラがビットコインの受け入れを再開するだろう」と述べ、この発表の後、ビットコインの価格は上昇した。
2021年6月8日、エルサルバドルが法定通貨としてビットコインを承認し、2021年9月9日にはエルサルバドルでビットコインが法定通貨として導入された。また、2022年4月27日には中央アフリカ共和国の大統領府が法定通貨としてビットコインを承認したと発表した。
2021年10月19日、米国初ProShares社のビットコインETFがニューヨーク証券取引所に上場し、上場初日出来高が金融市場全体で史上二位となった
2022年1月21日、ニューヨーク市長が初の給与の一部をビットコインで受け取った。
2022年5月10日、TerraのUSTステーブルコインのドルとの連動が外れた結果、ビットコイン価格は31,324ドルまで下落し、2021年11月の高値から50%以上下落した 。
2022年6月13日までにCelsius Network（分散型金融ローン会社）は出金を停止したことでビットコイン価格は2万ドル以下に下落した。
2024年2月14日、ビットコインは日本円で最高値を更新し780万円をつけた。
歴史 > ビットコイン・オーディナルズ

2023年1月、オーディナルズという企業が、ビットコインのプロトコルにNFTを実装したと発表。1ビットコインを1億サトシに分割し、それぞれにスマートコントラクトでデータを記録することで、NFTを発行する仕組みだ。
2023年3月初旬、BRC-20トークン規格が登場した。この新しいトークン規格は、仮名の開発者「Domo」によってもたらされ、ユーザーがビットコイン上で初めて完全に新しいトークンを発行できるようになった。BRC-20.ioのデータによると、ビットコインベースのBRC-20トークン数は、最初の週は数百だったが、2023年5月31日時点では2万5000以上に急増している。
歴史 > 現物型ビットコインETF

2024年1月10日、米国証券取引委員会 (SEC)が11社によって申請されていた現物型ビットコインETFを承認した。承認されたのは、Grayscale Bitcoin Trust (GBTC)、BlackRock (IBIT)、Fidelity (FBTC)、Ark Invest/21Shares (ARKB)、Bitwise (BITB)、Franklin (EZBC)、Invesco/Galaxy (BTCO)、VanEck (HODL)、Valkyrie (BRRR)、WisdomTree (BTCW) 、Hashdex (DEFI)の11社のETF。
2024年5月15日（時点）、11社の現物型ビットコインETFの資産残高は121億5170万ドルとなっている。最も多くのビットコインを保有しているのはGrayscale Bitcoin Trust (GBTC)で、同日時点で288,497.6543 BTCを保持している。
関連文献

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岡田仁志、高橋郁夫、山崎重一郎『仮想通貨』東洋経済新報社(出版)、2015年5月29日。ISBN 978-4-49-268138-1。https://str.toyokeizai.net/books/9784492681381/。
柏木 亮二「フィンテック」2016/08 日本経済新聞出版社 日経文庫
仮想通貨総研『新聞が報じない仮想通貨のホントの正体がわかる本』秀和システム、2014年11月29日。ISBN 978-4-7980-4218-3。https://www.shuwasystem.co.jp/book/9784798042183.html。
ケヴィン・ケリー「テクニウム」ーテクノロジーはどこへ向かうのか? 服部 桂 (翻訳) テクニウム2014/06 みすず書房
小宮自由「ビットコイン バイブル: ナカモトサトシとは何者か？」2017年8月20日 株式会社アットメディア
斉藤賢爾『これでわかったビットコイン　生きのこる通貨の条件』太郎次郎社エディタス、2014年5月。ISBN 978-4-8118-0772-0。http://www.tarojiro.co.jp/product/5111/。
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西部忠『貨幣という謎　金(きん)と日銀券とビットコイン』NHK出版〈NHK出版新書 435〉、2014年5月10日。ISBN 978-4-14-088435-5。https://www.nhk-book.co.jp/shop/main.jsp?trxID=C5010101&webCode=00884352014。
「日経ビジネス」ビットコイン～国家に突きつけた挑戦状　2014/04/21日経ＢＰ社
「金融入門」　日本経済新聞社(編集) 2014/03　日本経済新聞出版社
「Journal of Financial Planning」特集 フィンテックが変える 金融とFPの未来　日本版FPジャーナル　2016年9月号（第200号） 日本ファイナンシャル・プランナーズ協会会報
野口悠紀雄『仮想通貨革命 ＝ The Virtual Currency Revolution　ビットコインは始まりにすぎない』ダイヤモンド社、2014年6月。ISBN 978-4-478-02844-5。https://www.diamond.co.jp/book/9784478028445.html。
ビットコイン研究所『はじめてのビットコイン』佐々木健二 監修、ATパブリケーション、2014年7月8日。ISBN 978-4-906784-21-9。オリジナルの2015年9月23日時点におけるアーカイブ。https://web.archive.org/web/20150923175932/http://www.atpub.co.jp/%e3%81%af%e3%81%98%e3%82%81%e3%81%a6%e3%81%ae%e3%83%93%e3%83%83%e3%83%88%e3%82%b3%e3%82%a4%e3%83%b3/。
Phil Champagne「The Book Of Satoshi: The Collected Writings of Bitcoin Creator Satoshi Nakamoto」
馬渕邦美 (監修)「ブロックチェーンの衝撃」ビットバンク株式会社&『ブロックチェーンの衝撃』編集委員会 (著) 2016/06 日経BP社
山中浩之; 岩村充 (2014年3月13日). “「ビットコインはそもそも出来が悪いです」　岩村 充・早稲田大学商学研究科教授に聞く”.  日経ビジネスオンライン. 2014年3月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年10月24日閲覧。
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「WIRED VOL.25」/特集 The Power of Blockchain ブロックチェーンは世界を変える 2016/10 コンデナスト・ジャパン
コンセンサス・ベイス株式会社『図解即戦力 ブロックチェーンのしくみと開発がこれ1冊でしっかりわかる教科書』技術評論社、2019年9月2日。ISBN 978-4297106362。
アンドレアス・M・アントノプロス『コンサイス版 ビットコインとブロックチェーン:暗号通貨を支える技術』NTT出版、2018年4月16日。ISBN 978-4757103757。
Kalle Rosenbaum ,  斉藤 賢爾  , 長尾 高弘『詳解 ビットコイン ―ゼロから設計する過程で学ぶデジタル通貨システム』オライリージャパン、2020年3月25日。ISBN 978-4873119083。
山崎 重一郎 , 安土 茂亨 , 金子 雄介 , 長田 繁幸『ブロックチェーン技術概論 理論と実践』講談社、2021年6月28日。ISBN 978-4065240939。
実数の代数的な場である R^{2}上のsecp256k1という楕円曲線のグラフ。ビットコインで使われるsecp256k1曲線の方程式は  y2= x3+7であるp60。
ビットコインのホワイトペーパーに示されている所有権の単純化されたブロックチェーン。 実際、トランザクションは、複数の入力と複数の出力を持つことができる。
ブロックのデータ構造
片対数グラフでの相対的マイニング難易度
ブロックチェーンの概念図。最良のチェーン（黒）は最も長い取引履歴を持つチェーンである。その他に、孤立したチェーン（紫）も存在する。
SegWitのロゴ
2013年オランダ国内でカフェでの対応例
AN/APG-81

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種別:  パルスドップラー・レーダー
目的:  多機能
開発・運用史
開発国:   アメリカ合衆国
送信機
周波数:  Xバンド
アンテナ
形式:  アクティブ・フェーズドアレイ（AESA）型
素子:  半導体素子1,000個以上
探知性能
探知距離:  150 km
テンプレートを表示
AN/APG-81は、ノースロップ・グラマン社がF-35戦闘機向けに開発した火器管制レーダー（en）である。多機能統合型RFシステム/多機能機首アレイ（MIRFS/MFA）とも呼ばれる。
概要

APG-81はアクティブ・フェーズドアレイ・アンテナを採用しており、F-22向けのAN/APG-77を参考とし、F-16E/F向けのAN/APG-80の対地攻撃能力と組み合わせて電子戦機能を追加したものである。マルチモードレーダーと呼ばれる通り、レーダーアンテナによるECM、ESM、通信が可能となっており、統合アビオニクスにより従来機では機体各部に分散していたアンテナを統合し、アンテナ数を大幅に減らしている。
APG-81は、直径約70cmのアンテナに1,000個以上の送受信モジュールを備えており、APG-77の空対空モードに加え、APG-77(v)1と同様の地上移動目標捜索（英語版）モードを持つ。また、最大約90nmまで探知距離を持ち、ラファールなどのRCSが1m2程度の戦闘機でも約150kmで探知可能である。APG-81はテストにおいて前方120°約140kmの範囲内の空対空目標23目標に対し、捜索開始2.5秒の段階で19目標を探知し、9.0秒で全目標を探知、その後もレーダーは全目標の同時追尾を行っている。
開発

ウェスティングハウス・エレクトロニック・システムズ（1996年、ノースロップ・グラマンに買収）とヒューズ・エアクラフト（1997年、レイセオンに買収）は、統合打撃戦闘機（JSF）のX-35計画に多機能統合周波数システム/多機能アレイ（MIRFS/MFA）部分担当として1996年2月に参画した。ロッキード・マーティンとノースロップ・グラマンのX-35案が競争試作に勝ち、2001年10月21日に採用が決定されたこと。これにより、APG-81も採用されることとなった。
3,000機以上のAPG-81 AESAレーダーがF-35のために発注され、2035年まで生産される見込みである。2007年から生産が開始された。
AN/APG-85

AN/APG-85は、ノースロップ・グラマンがロッキード・マーティン製F-35ライトニングII用に設計したアクティブ電子走査アレイ（AESA）レーダーシステムである。このシステムは、AN/APG-81の進化型であり、2025年に生産が開始される予定のロット17以降のすべてのF-35派生型に搭載される。
空対空モードでは、AN/APG-85は航空機、ミサイル、無人航空機（UAV）などの空中目標を長距離で検出し、追跡する。空対地モードでは、敵の施設や車両、その他の地上目標に対する高解像度の画像を提供する。特に、高解像度のSAR（合成開口レーダー）画像機能は偵察任務において有用であり、目標の詳細な画像を提供してさらに分析を可能にする。
AN/APG-85は、電子戦システム、武器、通信システムなど、他の航空機システムと容易に統合できるよう設計されている。この高度な統合性により、航空機全体のシステムとシームレスに連携し、パイロットに優れた状況認識を提供する。
松坂健太

| B> P.FUSIONS #10 |
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 西武時代 （2009年8月24日、西武第二球場にて）
基本情報
国籍:   日本
出身地:  大阪府大阪市旭区
生年月日:   (1985-08-16) 1985年8月16日（39歳）
身長 体重:  187 cm 86 kg
選手情報
投球・打席:  右投右打
ポジション:  外野手
プロ入り:  2003年 ドラフト5巡目
初出場:  2007年9月29日
最終出場:  2009年7月7日
経歴（括弧内はプロチーム在籍年度）
  東海大学付属仰星高等学校  西武ライオンズ埼玉西武ライオンズ (2004 - 2010)  北海道日本ハムファイターズ (2011)  B.P.FUSIONS（軟式）(2021 - )
 この表について  この表はテンプレートを用いて表示しています。編集方法はTemplate:Infobox baseball playerを参照してください。 ■プロジェクト:野球選手  ■テンプレート  
松坂 健太（まつさか けんた、1985年8月16日 - ）は、大阪府大阪市旭区出身の元プロ野球選手、軟式野球選手（外野手）。右投右打。
経歴 > プロ入り前

東海大仰星高入学時は投手で、高校1年生で早くもMAX142km/hを記録していた。しかし制球難から高校2年生の時に外野手に転向。元投手ならではの強肩を生かし、中堅手として活躍した。
高校通算で4割近い打率と19本の本塁打を記録し、2003年のドラフト5巡目で、西武ライオンズへ入団。
経歴 > 西武時代

2006年まで3年間一軍出場はなかった。
2007年9月29日の対オリックス・バファローズ戦で、プロ4年目にして初の一軍出場を果たした。第4打席で香月良太からプロ初安打・初打点となるプロ初本塁打を放った。
2008年、9番左翼手で初の開幕スタメンの座をつかんだ。
2010年は肩肘の痛みに加えて内臓疾患の疑いで精密検査を受けるなど一軍の試合に出場できず、10月1日に戦力外通告を受けた。
経歴 > 日本ハム時代

トライアウトと入団テストを経て11月15日に北海道日本ハムファイターズへ入団したが、1軍での出場はなく、2011年11月10日に自身2度目の戦力外通告を受けて現役引退。
経歴 > 現役引退後

アパレル販売員を経た後、沖縄県に移住し、現地のリゾートで働いていた。
2014年8月17日、『新婚さんいらっしゃい!』に出演。
その後香川県高松市に移住し、スポーツDEPO高松伏石店で野球アドバイザーとして働いている。
2016年の学生野球資格回復研修を受講したうえで、翌2017年2月7日に日本学生野球協会より学生野球資格回復の適性認定を受けたことにより、学生野球選手への指導が可能となった。
2020年、グラブメーカーの村正と共に新ブランド・MSKTを設立するとともにmskt野球教室を開講している。また、NHK高松放送局で高校野球の解説者を務めている。
経歴 > 軟式野球で現役復帰

2016年ごろ、野球アドバイザーを務めていたスポーツDEPOの店舗にて、地元の軟式野球チームに所属していた男性から勧誘を受けたことを機に、軟式野球選手としてプレーを始めた。
その後、2021年に自身の所属していたチームを含む3チームによる合併で新チーム「B.P.FUSIONS」が結成されたことを機に、同チームの主将に就任。軟式野球の日本一決定戦である「プライドジャパン甲子園大会」での優勝を目指し、現役を続けている。
選手としての特徴・人物

長打力のある豪快な打撃と俊足強肩が武器の外野手。守備では特に捕球に自信があり、強いこだわりを持っていた。
2010年に西武から戦力外通告を受けた際、当初はこれまでの強いプレッシャーから解放されたことで安心してしまい、トライアウトを受けない意向であったという。しかし、同僚で親交深い先輩の中島裕之から「（トライアウトを受けないのは）俺が許さない」と言われたことでトライアウトを受けることを決意。見事、トライアウトと入団テストを経て日本ハムに入団した。
詳細情報 > 年度別打撃成績

| 年  度 | 球団 | 試合 | 打席 | 打数 | 得点 | 安打 | 二塁打 | 三塁打 | 本塁打 | 塁打 | 打点 | 盗塁 | 盗塁死 | 犠打 | 犠飛 | 四球 | 敬遠 | 死球 | 三振 | 併殺打 | 打率 | 出塁率 | 長打率 | OPS |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2007 | 西武 | 3 | 10 | 9 | 1 | 2 | 0 | 0 | 1 | 5 | 1 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 1 | 3 | 0 | .222 | .300 | .556 | .856 |
| 2008 | 西武 | 55 | 100 | 91 | 11 | 24 | 6 | 3 | 1 | 39 | 12 | 2 | 2 | 2 | 0 | 2 | 0 | 5 | 29 | 1 | .264 | .316 | .429 | .745 |
| 2009 | 西武 | 23 | 43 | 36 | 7 | 6 | 2 | 0 | 1 | 11 | 5 | 2 | 0 | 1 | 0 | 3 | 0 | 3 | 8 | 0 | .167 | .286 | .306 | .591 |
| 通算：3年 | 通算：3年 | 81 | 153 | 136 | 19 | 32 | 8 | 3 | 3 | 55 | 18 | 5 | 2 | 3 | 0 | 5 | 0 | 9 | 40 | 1 | .235 | .307 | .404 | .711 |
詳細情報 > 年度別守備成績

| 年 度 | 球 団 | 外野> 試  合 | 外野> 刺殺 | 外野> 補殺 | 外野> 失策 | 外野> 併殺 | 外野> 守備率 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 2007 | 西武 | 2 | 6 | 0 | 0 | 0 | 1.000 |
| 2008 | 西武 | 42 | 65 | 1 | 0 | 0 | 1.000 |
| 2009 | 西武 | 18 | 20 | 1 | 0 | 0 | 1.000 |
| 通算 | 通算 | 62 | 91 | 2 | 0 | 0 | 1.000 |
詳細情報 > 記録

初出場・初先発出場：2007年9月29日、対オリックス・バファローズ22回戦（京セラドーム大阪）、7番・中堅手で先発出場
初安打・初本塁打・初打点：同上、8回表に香月良太から左越ソロ
初盗塁：2007年9月30日、対オリックス・バファローズ23回戦（京セラドーム大阪）、4回表に二盗（投手：平野佳寿、捕手：前田大輔）
詳細情報 > 背番号

58 （2004年 - 2010年）
67 （2011年）
選手名表記について

2004年から2006年シーズンまで、西武には松坂大輔と松坂健太の二人の松坂姓の選手がいたが、スコアボードや新聞等での表記では既に大輔が実績を重ねていたことから、原則として松坂大輔を「松坂」、松坂健太を「松坂健」と表記していた。西武の公式サイトでは、松坂大輔を「松坂投手」、松坂健太を「松坂選手」と表記していた。
2007年シーズンからはチームに「松坂」姓が1人になり、「『松坂』となるのは重いので絶対にこのままがいい」という本人の希望によりそのまま「松坂健」と表記する話も出たが、結局「松坂」表記に落ち着いた。
仙台市地下鉄東西線

東西線（とうざいせん）は、宮城県仙台市太白区の八木山動物公園駅から同市若林区の荒井駅を結ぶ、仙台市交通局（仙台市地下鉄）の地下鉄路線である。ラインカラーは青。2015年（平成27年）12月6日開業。路線記号は○T。
事業名称は、仙塩広域都市計画 都市高速鉄道第4号 仙台市高速鉄道東西線。事業延長は、計画で14.38 km（地下式13.83 km、地表式0.55 km）。市の南西から仙台市都心部を経由して市の南東へとほぼ東西に市を貫く経路を採っており、仙台駅で南北線や東日本旅客鉄道（JR東日本）各線と乗り換えできる。
概要

トンネルの断面積が南北線と比べて2/3程度と小さく、曲線半径が105 mの急曲線（一般地下鉄なら曲線半径160 mまで）が5箇所あり、縦断勾配が57 ‰の急勾配区間（一般地下鉄なら35 ‰まで）を擁するミニ地下鉄の路線である。車両の駆動方式として鉄輪式リニアモーター方式を採用しており、車両の運転方式は、ATC（自動列車制御装置）の速度制限と地上側に設置されたトランスポンダ地上子からの地点情報を基に車両の自動運転を行う、ATO（自動列車運転装置）によるワンマン運転が行われる。
駅のホームはすべて島式ホームとしており（このため車両の運転台が通常と異なり右側に設置されている）、ホームには可動式ホーム柵（ホームドア）が設置されている。また、車両において回生ブレーキ時に発生した電力を変電所に設置されている駅設備に電力を供給するための装置を介して駅設備等に電力を供給することにより、電力の有効利用を図り省エネルギー化が図られている。
広瀬川を橋梁で通過しているが、これは、広瀬川を地下で通過した場合では青葉山駅が極端に深い駅となってしまうためである。
駅はすべて地下にあるが、駅間だけが地上に出るのは日本国内の地下鉄路線で当路線が唯一である。
歴史 > 年表

2000年（平成12年）3月23日 - 藤井黎仙台市長が地下鉄東西線のルートと機種を正式表明。これ以前の経緯はこちらも参照。
2003年（平成15年）
4月1日 - 東西線建設本部を設置。
5月下旬 - 東西線建設に関する住民説明会を開催。
6月9日 - 地下鉄東西線の第一種鉄道事業を国土交通大臣に申請。
8月27日 - 地下鉄東西線の第一種鉄道事業を国土交通省に追加申請。
9月18日 - 地下鉄東西線の第一種鉄道事業が許可。
2005年（平成17年）
4月25日 - 地下鉄東西線の工事施行認可を国土交通大臣に申請。
8月10日 - 地下鉄東西線の工事施行が認可される。
2006年（平成18年）11月1日 - 地下鉄東西線本体土木工事が着工。
2007年（平成19年）2月5日 - 本体工事着工記念イベント、本体工事の安全祈願祭が実施される。
2009年（平成21年）10月26日 - 青葉山トンネル到達式開催。
2011年（平成23年）
3月11日 - 同日発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）により一部工区の資材が破損するなどの被害があり、一時全工区の工事が中断した。その後の調査の結果、事業計画に影響が出るほどの被害はないと確認された。
6月20日以降 - 随時工事を再開
9月1日 - 全工区で工事が再開。
2012年（平成24年）
2月 - 軌道の敷設工事着手。
5月 - 車両製造着手。
6月26日 - 駅舎デザイン公表。
11月13日 - 車両デザイン公表。
2013年（平成25年）
7月17日 - 「全線貫通式」を青葉通一番町駅（仮称・一番町駅）にて挙行。
12月24日 - 駅名を正式決定。
2014年（平成26年）
6月13日 - 「広瀬川橋りょう」「西公園高架橋」が、平成25年度土木学会賞（田中賞）を受賞。
9月29日 - 車両の第1編成を荒井車両基地に搬入。
2015年（平成27年）
2月2日 - 全てのレールとリアクションプレートの設置が完了し、「レール締結式」を開催。
3月3日 - 東西線車両が本線入線試験において全線を初めて走行。
8月10日 - 全線での運転訓練を開始。
11月10日 - 東北運輸局による完成検査に合格。
12月5日 - 試乗会の最中の14:57頃、総合指令所の運行指令に関するシステムトラブル発生。当時運行していた9列車が最寄駅に緊急停車。この日のうちに部品を交換し、トラブルは解決、予定通り6日に開業と発表。
12月6日 - 開業。
2016年（平成28年）3月31日 - 東西線建設本部を廃止。
2017年（平成29年）12月21日 - 平成29年度バリアフリー・ユニバーサルデザイン推進功労者内閣総理大臣表彰受賞。
2019年（平成31年）3月16日 - 各駅案内表示器に列車の発時刻を表示開始。
2023年（令和5年）7月1日 - ダイヤ改正実施。平日日中と土・休日の運行間隔を従来の7〜8分から8〜10分へ変更。端末駅と青葉通一番町駅、仙台駅を除く9駅の停車時間延長。
川内工区の建設に伴い撤去された東北大学川内北キャンパスの第2食堂（2007年10月）
広瀬川の架橋工事（2009年3月）
仙台駅工区（2009年4月）