stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
合成樹脂
参考文献・サイト > 和文

入江正浩（監修）『形状記憶ポリマーの開発と応用』シーエムシー、1989年。
入江正浩「形状記憶樹脂」『色材協会誌』第63巻第6号、1990年、353-359頁。
及川栄作、チダリン・キン、遠藤剛、及川胤昭、石橋良信「発泡スチロールゼロエミッション処理構築のためのポリスチレン分解微生物の単離と分解特性」『環境工学研究論文集』第40巻、2003年、373–379頁。doi:10.11532/proes1992.40.373。
大武義人「ポリエチレンの生分解性と分解菌」『高分子』第50巻第6号、2001年、387頁。doi:10.1295/kobunshi.50.387。
桑嶋幹、木原伸浩、工藤保広『よくわかる最新プラスチックの仕組みとはたらき : 身近な機器、日用品に学ぶ特性、作り方と応用技術』〈How-nual図解入門〉（初版第1刷版）、秀和システム、2005年。ISBN 4798011088。
桑嶋幹、久保敬次『「機能性プラスチック」のキホン 欲しい性能を付与できる進化した有機材料の世界』（初版第1刷版）、ソフトバンククリエイティブ、2011年。ISBN 978-4797364231。
神代圭輔、古田裕三「木材・プラスチック複合材料とその標準化動向」『塑性と加工』第55巻第637号、2014年、98–102頁。doi:10.9773/sosei.55.98。
齋藤勝裕『へんなプラスチック、すごいプラスチック: 変幻自在、その物質の正体は?』（初版第1刷版）、技術評論社、2011年。ISBN 9784774146478。
島崎昭夫「塗料およびプラスチックの物性」『金属表面技術 現場パンフレット』第13巻第4号、表面技術協会、1966年、2–8頁。doi:10.4139/sfj1954.13.4_2。
冨田耕右「プラスチックの微生物分解とその将来性」『マテリアルライフ』第3巻第4号、マテリアルライフ学会、1991年、187–191頁。doi:10.11338/mls1989.3.187。
中島（神戸）敏明『ポリウレタン分解酵素の修飾と機能改変 (PDF)』（レポート）、筑波大学、2007年、93–101頁。R040000076。
松藤敏彦（編・著）、一般社団法人廃棄物資源循環学会リサイクルシステム・技術研究部会（著）『プラスチックリサイクル入門 システム・技術・評価』（初版版）、技報堂出版、2009年。
『プラスチックリサイクルの基礎知識 2019 (PDF)』（レポート）、一般社団法人プラスチック循環利用協会、2019年7月15日、1–33頁。2019年12月19日時点のオリジナル (PDF)よりアーカイブ。2019年12月5日閲覧。
“トラブル回避のために知りたい「製品の寿命」～プラスチックの劣化原因と寿命予測の実験方法を紹介～”. minsaku みんなの試作広場.   日立ハイテク (2017年12月1日). 2023年1月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年9月18日閲覧。
“プラスチックの特徴を示す「6つの性質」と、その試験方法”. minsaku みんなの試作広場.   日立ハイテク (2018年7月2日). 2022年10月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年6月23日閲覧。
“ケミカルストレスクラック”. 旧UMG ABS トラブルガイド 詳細 ケミカルストレスクラック.   テクノUMG (2019年12月6日). 2022年2月25日閲覧。
「ニューズウィーク日本版(2022年10月25日号)」、CCCメディアハウス、2022年10月25日。
ロングピッグス

| ロングピッグス Longpigs |
| --- | --- |
出身地:   イングランド シェフィールド
ジャンル:  オルタナティヴ・ロック、インディー・ロック、ブリットポップ
活動期間:  1993年 - 2000年
レーベル:  Mother

メンバー:  クリスピン・ハント リチャード・ハーレイ サイモン・スタフォード ディー・ボイル アンディ・クック
ロングピッグス（Longpigs）は、イギリスのロック・バンド。1993年にシェフィールドにて結成。
来歴

バンドは結成後、エレクトラ・レコードと契約するが、デビュー・シングルのリリース直前にフロントマンのクリスピン・ハントが交通事故により3日間意識不明の重態に陥る。バンドの将来を重く見たレーベル側はバンドに50万ポンドを支払い、レコード契約を破棄した。
その後、クリスピンが快方に向かい、U2が新しく設立したレコード・レーベルであるマザー・レコードと契約したバンドは精力的にツアーを敢行。エコーベリーやスーパーグラス、レディオヘッドらのオープニングアクトを務めるなど徐々に名前が知られるようになり、1995年にはレディング・フェスティバルにも出演。翌年4月にデビュー・アルバムである『ザ・サン・イズ・オーフン・アウト』をリリースし、全英26位を記録。ブリットポップ全盛期ながらグランジからの影響が色濃いノイジーかつ叙情的なギターロックを展開した同作は賞賛され、『Q』誌や『メロディ・メイカー』らの年間50ベストに選出される。
1999年10月に3年半ぶりとなるセカンド・アルバム『モービルホーム』をリリースし、全英33位を記録。程なくドラマーのディー・ボイルがバンドを脱退し、マザー・レコードも2000年に倒産。バンドは解散を余儀なくされる。ギタリストのリチャード･ハーレイはパルプのツアーにサポートとして参加し、その後はソロのシンガーソングライターとして成功を収めている。
2013年にシングル曲とアルバム曲、B面曲等を収録したコンピレーション・アルバム『On and On: The Anthology』がリリースされるなど、解散後もファンからの根強い支持が窺える。
ディスコグラフィ > スタジオ・アルバム

『ザ・サン・イズ・オーフン・アウト』 - The Sun Is Often Out (1996年) ※全英26位
『モービルホーム』 - Mobile Home (1999年) ※全英33位
ディスコグラフィ > コンピレーション・アルバム

『ON AND ON : THE ANTHOLOGY』 - On and On: The Anthology (2013年）
ディスコグラフィ > シングル

"She Said" (1995年) ※全英67位
"Jesus Christ" (1995年) ※全英67位
"Far" (1996年) ※全英37位
"On and On" (1996年) ※全英16位
"She Said" (1996年) ※全英16位
"Lost Myself" (1996年) ※全英22位
"Blue Skies" (1999年）) ※全英21位
"The Frank Sonata" (1999年) ※全英57位
十三浜村

| じゅうさんはまむら 十三浜村 |
| --- | --- |
廃止日:  1955年3月30日
廃止理由:  新設合併 十三浜村、橋浦村 → 北上村
現在の自治体:  石巻市
廃止時点のデータ
国:   日本
地方:  東北地方
都道府県:  宮城県
郡:  本吉郡
市町村コード:  なし（導入前に廃止）
面積:  34.27 km2
総人口:  4,896人 （『宮城県町村合併誌』、1955年3月29日）
隣接自治体:  本吉郡：志津川町 桃生郡：河北町、橋浦村
十三浜村役場
所在地:  宮城県本吉郡十三浜村
座標:  北緯38度34分33秒 東経141度27分07秒﻿ / ﻿北緯38.57575度 東経141.45194度﻿ / 38.57575; 141.45194座標: 北緯38度34分33秒 東経141度27分07秒﻿ / ﻿北緯38.57575度 東経141.45194度﻿ / 38.57575; 141.45194
ウィキプロジェクト
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十三浜村（じゅうさんはまむら）は、昭和30年（1955年）まで宮城県本吉郡の南東部にあった村。現在の石巻市北上町十三浜にあたる。
十三浜とは相川浜・追波浜・小滝浜・小泊浜・大指浜・小指浜・白浜・立神浜・月浜・長塩屋浜・大室浜・小室浜・吉浜の計13部落の総称である。
沿革

→「石巻市の行政区域の変遷」も参照
明治22年（1889年）4月1日 - 町村制施行にともない、旧来の十三浜単独で村制施行し十三浜村となる。
昭和30年（1955年）3月30日 - 桃生郡橋浦村と合併し、桃生郡北上村となる。
行政

歴代村長
| 代 | 氏名 | 就任 | 退任 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | 小笠原善雄 | 明治26年（1893年）4月24日 | 明治30年（1897年）4月23日 |  |
| 2 - 3 | 佐藤六郎 | 明治30年（1897年）5月6日 | 明治35年（1902年）3月3日 |  |
| 4 - 5 | 小笠原敬之進 | 明治35年（1902年）5月1日 | 明治37年（1904年）8月13日 |  |
| 6 | 佐藤惣治 | 明治37年（1904年）8月30日 | 明治38年（1905年）2月11日 |  |
| 7 - 10 | 佐藤六助 | 明治38年（1905年）5月29日 | 大正8年（1919年）10月29日 |  |
| 11 | 高橋栄五郎 | 大正9年（1920年）1月10日 | 大正9年（1920年）6月3日 |  |
| 12 | 高橋六助 | 大正9年（1920年）9月28日 | 大正11年（1922年）12月19日 |  |
| 13 | 勝倉弥一郎 | 大正11年（1922年）12月20日 | 大正12年（1923年）2月27日 |  |
| 14 | 西条多喜之助 | 大正12年（1923年）2月28日 | 大正13年（1924年）9月11日 |  |
| 15 | 西条円七 | 大正13年（1924年）9月12日 | 大正14年（1925年）2月14日 |  |
| 16 | 佐藤信嶽 | 大正14年（1925年）2月15日 | 大正14年（1925年）9月16日 |  |
| 17 - 19 | 千葉捨治 | 大正14年（1925年）9月17日 | 昭和11年（1936年）11月20日 |  |
| 20 - 21 | 加藤卯吉 | 昭和11年（1936年）11月21日 | 昭和16年（1941年）12月22日 |  |
| 22 | 大槻弥四郎 | 昭和16年（1941年）12月23日 | 昭和21年（1946年）11月30日 |  |
| 23 | 千葉勝三 | 昭和21年（1946年）12月1日 | 昭和22年（1947年）4月14日 |  |
| 24 - 25 | 千葉重助 | 昭和22年（1947年）4月15日 | 昭和30年（1955年）3月29日 |  |
文化

十三浜は、日記「十三浜小指 八重子の日記」の舞台になっている。この日記は1949年から1952年にわたって、33歳で他界した主婦が綴ったもの。
観光

釣石神社
1984年の中日ドラゴンズ

| 1984年の中日ドラゴンズ> 成績 |
| --- | --- |
 セントラル・リーグ2位
 73勝49敗8分 勝率.598
本拠地
都市:  愛知県名古屋市
 ナゴヤ球場 
球団組織
オーナー:  加藤巳一郎
経営母体:  中日新聞社
監督:  山内一弘
選手会長:  田尾安志
« 19831985 »  
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1984年の中日ドラゴンズ（1984ねんのちゅうにちドラゴンズ）では、1984年の中日ドラゴンズの動向をまとめる。
この年の中日ドラゴンズは、山内一弘監督の1年目のシーズンである。
概要

地元出身の山内監督が就任したこの年、チームは前年優勝の巨人が開幕ダッシュに失敗し代わって前年2位の広島が12連勝でスタートダッシュに成功すると、それを追いかける展開が続いた。5月以降は鈴木孝政・小松辰雄など投手陣の健闘、前年本塁打王の大島康徳や3割常連の田尾安志、4番のベテラン谷沢健一など打撃陣が打ちまくって広島とのゲーム差を詰めていき、6月29日の大洋戦では毎回得点の22対7で勝つなど打線好調で6月下旬から7連勝し、前半戦の後半で広島から首位を奪取。巨人には第2戦から同一カードで14連勝（最終的に17勝8敗1分）するなど、ペナント前半を首位で折り返したチームだが、9月に入ると2番の平野謙が死球を受けて離脱し小松も不調、さらにエースの郭源治が9月は1勝もできないなど誤算が続出。結局カモにしたはずの巨人には後半から負けが込み、投打のバランスが取れた広島に首位を奪われたチームは僅差の争いを制すことができず直接対決を8勝15敗3分と負け越し、1975年以来の2位に終わった。投手陣はこの年から先発に専念した小松や鈴木や郭、都裕次郎が2ケタ勝利をあげ守護神の牛島和彦も健在だった。打撃陣は遊撃手の宇野勝が8月に月間15本塁打の荒稼ぎで阪神・掛布雅之と本塁打王を分け合ったほか、大島・田尾・谷沢やケン・モッカなどもそれなりの成績を残しチーム本塁打は191本で1位だったが、失策も多く目立ちリーグ最下位の107失策を記録した。
チーム成績 > レギュラーシーズン

| 順位 | 4月終了時 | 4月終了時 | 5月終了時 | 5月終了時 | 6月終了時 | 6月終了時 | 7月終了時 | 7月終了時 | 8月終了時 | 8月終了時 | 最終成績 | 最終成績 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1位 | 広島 | -- | 広島 | -- | 広島 | -- | 中日 | -- | 中日 | -- | 広島 | -- |
| 2位 | 中日 | 5.0 | 中日 | 0.5 | 中日 | 0.5 | 広島 | 1.0 | 広島 | 1.0 | 中日 | 3.0 |
| 3位 | 阪神 | 6.0 | 阪神 | 5.5 | 巨人 | 9.5 | 巨人 | 9.0 | 巨人 | 9.5 | 巨人 | 8.5 |
| 4位 | 大洋 | 7.5 | 大洋 | 8.0 | 阪神 | 10.5 | 阪神 | 11.0 | 阪神 | 18.5 | 阪神 | 23.0 |
| 5位 | 巨人 | 8.5 | 巨人 | 8.0 | 大洋 | 14.5 | 大洋 | 20.0 | ヤクルト | 21.5 | ヤクルト | 25.0 |
| 6位 | ヤクルト | 9.0 | ヤクルト | 14.0 | ヤクルト | 19.0 | ヤクルト | 22.0 | 大洋 | 24.5 | 大洋 | 30.5 |
| 0 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 順位 | 球団 | 勝 | 敗 | 分 | 勝率 | 差 |
| 1位 | 広島東洋カープ | 75 | 45 | 10 | .625 | 優勝 |
| 2位 | 中日ドラゴンズ | 73 | 49 | 8 | .598 | 3.0 |
| 3位 | 読売ジャイアンツ | 67 | 54 | 9 | .554 | 8.5 |
| 4位 | 阪神タイガース | 53 | 69 | 8 | .434 | 23.0 |
| 5位 | ヤクルトスワローズ | 51 | 71 | 8 | .418 | 25.0 |
| 6位 | 横浜大洋ホエールズ | 46 | 77 | 7 | .374 | 30.5 |
オールスターゲーム

→詳細は「1984年のオールスターゲーム (日本プロ野球)」を参照
| ポジション | 名前 | 選出回数 |
| --- | --- | --- |
| 投手 | 鈴木孝政 | 5 |
| 投手 | 郭源治 | 2 |
| 捕手 | 中尾孝義 | 2 |
| 内野手 | 谷沢健一 | 9 |
| 外野手 | 田尾安志 | 5 |
| 外野手 | 大島康徳 | 4 |
できごと > 4月

4月22日 - 大島康徳が対巨人戦（後楽園）で通算1500試合出場。
できごと > 6月

6月21日 - 大島康徳が対ヤクルト戦（ナゴヤ）で通算250号本塁打。
できごと > 8月

8月7日 - 田尾安志が対大洋戦（横浜）で通算1000本安打。
8月14日 - 宇野勝が対大洋戦（ナゴヤ）でセ・リーグタイ記録の10試合連続打点。
できごと > 10月

10月3日・5日 - 本塁打王を争う宇野勝と阪神の掛布雅之に対し、3日ナゴヤと5日甲子園の2試合に渡り敬遠合戦を展開、両者とも10打席連続敬遠を記録。
選手・スタッフ

|  中日ドラゴンズ 1984 |
| --- | --- |
監督:  65 山内一弘 
一軍コーチ:  76 福田昌久（ヘッド）  73 中山俊丈（投手）  72 中登志雄（打撃）  74 井手峻（守備走塁）  79 新宅洋志（バッテリー） 
二軍監督・コーチ:  71 高木守道（監督）  75 水谷寿伸（投手）  77 飯田幸夫（打撃）  78 前田益穂（守備）  90 三木安司（トレーニング）  86 水沼四郎（バッテリー）  80 村田広光（トレーニング）  87 坪内道則（寮長兼コーチ） 
投手:  11 三沢淳  12 高橋三千丈  13 堂上照  16 安木祥二  17 牛島和彦  18 鹿島忠  19 藤沢公也  20 小松辰雄  21 近藤満  22 曽田康二  24 仁村徹  26 三浦将明  28 都裕次郎  29 鈴木孝政  30 郭源治  32 桑田茂  34 山本昌広  35 後藤祝秀  37 市村則紀  39 青山久人  46 平沼定晴  47 倉田邦房  51 浜田一夫  58 広瀬明彦  60 宮下昌己  61 白次謙二 
捕手:  9 中尾孝義  27 大河原栄  44 金山卓嗣  50 金田進  54 小松崎善久  55 古谷盛人  56 入沢淳  93 中原勇一 
内野手:  1 藤王康晴  4 モッカ  6 正岡真二  7 宇野勝  8 田野倉利長  14 尾上旭  23 川又米利  33 山田和利  36 長田克史  41 谷沢健一  45 栗岡英智  48 柳沢高雄  49 水本啓史  53 新島修  59 上川誠二 
外野手:  2 田尾安志  3 平野謙  5 大島康徳  25 豊田誠佑  31 石井昭男  38 島田芳明  40 藤波行雄  43 平田恒男  52 松浦英信  54 小松崎善久  57 彦野利勝
表彰選手

| リーグ・リーダー> 選手名 | リーグ・リーダー> タイトル | リーグ・リーダー> 成績 | リーグ・リーダー> 回数 |
| --- | --- | --- | --- |
| 宇野勝 | 本塁打王 | 37本 | 初受賞 |
| 谷沢健一 | 最多安打 | 166本 | 初受賞 |
| 谷沢健一 | 最多出塁数 | 231個 | 初受賞 |
| 田尾安志 | 最多安打 | 166本 | 3年連続3度目 |
その他
選手名: タイトル
鈴木孝政: カムバック賞
| ベストナイン> 選手名 | ベストナイン> ポジション | ベストナイン> 回数 |
| --- | --- | --- |
| 谷沢健一 | 一塁手 | 3年連続4度目 |
| 宇野勝 | 遊撃手 | 2年ぶり2度目 |
ダイヤモンドクラブ賞
選出なし
ドラフト

→詳細は「1984年度新人選手選択会議 (日本プロ野球)」を参照
| 順位 | 選手名 | ポジション | 所属 | 結果 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 1位 | 中村武志 | 捕手 | 京都・花園高 | 入団 |
| 2位 | 川畑泰博 | 投手 | 洲本高 | 入団 |
| 3位 | 古川利行 | 投手 | 日本鋼管 | 入団 |
| 4位 | 江本晃一 | 投手 | 上宮高 | 入団 |
| 5位 | 米村明 | 投手 | 河合楽器 | 入団 |
| 6位 | 神山一義 | 外野手 | 横浜高 | 入団 |
後に正捕手となりチームを支えることとなる中村武志を獲得した。
東野 (横浜市)

| 東野 |
| --- | --- |
 町丁
 北緯35度28分33秒 東経139度29分35秒﻿ / ﻿北緯35.475722度 東経139.493025度﻿ / 35.475722; 139.493025
国:   日本
都道府県:   神奈川
市町村:   横浜市
行政区:  瀬谷区

 人口情報（2025年（令和7年）1月31日現在）
 人口:  2,104 人
 世帯数:  864 世帯

 面積（）
 :  0.233 km²
人口密度:  9030.04 人/km²
設置日:  1983年（昭和53年）12月20日
郵便番号:  246-0012
市外局番:  045（横浜MA）
ナンバープレート:  横浜
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東野（あずまの）は、神奈川県横浜市瀬谷区の地名。丁目の設定のない単独町名である。住居表示未実施区域。
地理

瀬谷区の東部に位置し、東に東野台、南に二ツ橋町、西に相沢、北に瀬谷町と接している。
地理 > 地名の由来

町名は、東野という字名が、この地域一帯の名称として使われていたので、名付けた。
歴史 > 沿革

1983年（昭和53年）12月20日 - 町界町名地番整理事業の施行に伴い、瀬谷町、二ツ橋町の各一部を分離し、東野を新設。
世帯数と人口

2025年（令和7年）1月31日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
| --- | --- | --- |
| 東野 | 864世帯 | 2,104人 |
世帯数と人口 > 人口の変遷

国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
| --- | --- |
1995年（平成7年）: 1,765
2000年（平成12年）: 1,895
2005年（平成17年）: 1,808
2010年（平成22年）: 1,842
2015年（平成27年）: 1,936
2020年（令和2年）: 2,002
世帯数と人口 > 世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
| --- | --- |
1995年（平成7年）: 528
2000年（平成12年）: 624
2005年（平成17年）: 641
2010年（平成22年）: 675
2015年（平成27年）: 720
2020年（令和2年）: 772
学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 |
| --- | --- | --- |
| 1〜14番地、35番地 36番地、38〜48番地 51〜53番地、55〜60番地 72〜76番地 78番地、79番地 | 横浜市立相沢小学校 | 横浜市立東野中学校 |
| 15〜34番地、37番地 49番地、50番地 54番地、61〜71番地 77番地、80〜165番地 | 横浜市立二つ橋小学校 | 横浜市立東野中学校 |
事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
| --- | --- | --- |
| 東野 | 14事業所 | 193人 |
事業所 > 事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
| --- | --- |
2016年（平成28年）: 10
2021年（令和3年）: 14
事業所 > 従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
| --- | --- |
2016年（平成28年）: 45
2021年（令和3年）: 193
施設

横浜市立東野中学校
その他 > 日本郵便

郵便番号 : 246-0012（集配局：瀬谷郵便局）。
その他 > 警察

町内の警察の管轄区域は以下の通りである。
| 番・番地・地域等 | 警察署 | 交番・駐在所 |
| --- | --- | --- |
| 全域 | 瀬谷警察署 | 細谷戸駐在所 |
教育職員検定

| --- | --- |
: この項目では、都道府県の教育委員会が実施している教育職員検定 について説明しています。教職員支援機構（2017年までは国の機関である文部科学省）が実施する教育職員免許状取得のための試験制度については「教員資格認定試験」をご覧ください。
教育職員検定（きょういくしょくいんけんてい）は、学校教育において担当する教科に関する知識、経験又は技能等を有する者に対し、都道府県教育委員会（授与権者）が行う検定によって教員免許状を授与する制度である。大学等における正規の教職課程や、教職員支援機構（2017年までは文部科学省）が行う教員資格認定試験とは別の制度である。教育職員検定において授与された普通免許状は、全国で効力を有する（特別免許状と臨時免許状は都道府県のみ）。
概要

教育職員免許法（以下、単に「免許法」と称する場合もある）第5条第1項では、
大学若しくは文部科学大臣の指定する養成機関において定める単位を修得した者
免許状を授与するため行う「教育職員検定」に合格した者
に教員の普通免許状を授与することが定められている。教育職員検定は後者の制度である。
その手続きについての条文が免許法第6条に定められているため、教育職員検定によって授与された普通免許状には、通常、「第6条に定めるところにより」と記載されている。さらに、教育職員検定には、教育職員に任命、雇用しようとする者の推薦に基づき特別免許状を（免許法第5条第4項）、普通免許状を有する者を学校が採用できない場合に臨時免許状を授与出来るしくみも定められている（免許法第5条第6項）。
教育職員検定を受けるための修得単位は、大学の教職課程の単位のほか、認定講習、取得希望免許の教職課程の認定を受けていない大学・短大の学部・学科・専攻で修得した単位、公開講座、通信教育等の単位により代替できる場合もある（免許法「別表第3」備考6）。例えば、夏期等の長期休暇中に集中的に行われる現職教員を対象とした免許法認定講習や、教職課程のない放送大学の単位を利用することも可能な場合がある。また、教員免許状以外の国家資格や実務経験等を所要資格として検定を受けることも可能となっている。
この制度は、定められた在職年数（実務経験）と必要単位の計画的な修得により、上位または隣接校種などの免許状が取得できるので、主に現職の教員が大学（院）の正規の課程に(再)入学することなく資格をステップアップしたり、職域を広げたりすることが可能となる制度である。
教育職員検定を行う免許状

普通免許状（専修免許状、一種免許状、二種免許状）（免許状変更【具体的には、普通免許状の場合、一種免許状から専修免許状への移行、二種免許状から一種免許状への移行がこれにあたる。また、臨時免許状から普通免許状に移行する場合もこれにあたる。】、他教科申請、隣接校種の免許状申請、特別支援学校の免許状への教育領域追加の場合など）
特別免許状
臨時免許状（助教諭の資格）
外国（本州、北海道、四国、九州及び文部科学省令で定めるこれらに附属する島以外の地域をいう）において授与された教育職員に関する免許状を有する者又は外国の学校を卒業し、若しくは修了した者に関し、それに相当の免許状
| 種類 | 区分 | 効力 | 有効期間 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 普通免許状 | 専修  | 全国 | なし |  教諭になる資格 |
| 普通免許状 | 一種 | 全国 | なし |  教諭になる資格 |
| 普通免許状 | 二種 | 全国 | なし |  教諭になる資格 |
| 特別免許状 | － | 都道府県 | 同上 |  教諭になる資格  採用法人等の推薦が必要  専門知識、経験、技能、 社会的信望等の条件 |
| 臨時免許状 | － | 都道府県 | 3年（特例6年） |  助教諭になる資格  採用条件あり |
主な検定内容

教育職員検定の内容は、受検者の人物、学力、実務及び身体について、授与権者（都道府県教育委員会）が行う。「人物に関する証明」は勤務先（勤務校や民間企業、官公庁等）の所属の長または代表者のものが必要となるが、都道府県教育委員会によっては、出身校（大学や高等学校等）の証明でも可能としている場合もある。すでに1つ以上の教科についての教諭の免許状を有する者に、同じ学校種の他教科の免許状を授与する場合には、受検者の人物、学力及び身体のみの検定を行うこととなっている（この場合、「実務」の規定が無い。免許法第6条第3項）。
検定は書面審査によって行われる場合がほとんどであるが、人物に関する証明を提出できない場合などは受検者に対する面接により検定を行う場合もある。検定の合否については、教育職員免許法が定める所要資格及び都道府県教育委員会（教育長）が定める基準（「教育職員検定基準」などと称する基準が定められている場合が多い）により判断される。
| 検定項目 | 主な提出書類 | 証明者 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 人物 | 人物に関する証明書 | 所属長等 | 証明書が提出できない場合は面接へ代替する場合もある。 |
| 学力 | 学力に関する証明書 | 大学等 | 学力に関する証明書 |
| 実務 | 実務に関する証明書 | 所属長等 | 別表第4での検定では不要。技術証明が必要な検定もある。 |
| 身体 | 身体に関する証明書 | 医師 | 健康診断書 |
| 出願条件の確認 | 出願調書 | 都道府県により異なる | 都道府県により、基礎資格(別途、証明書を要する場合もある)や必要単位数・勤務年数・当該免許状に関わる各欄の単位修得数などの記載を要する。調書自体がない都道府県もある。 |
検定の主な内容（所要資格）は次の通りである。
主な検定内容 > 上位免許状（免許法「別表第3」、「別表第6」、「別表第6の2」）

正規の大学等教職課程において専修免許状を受けようとする場合（免許法第5条第1項「別表第1」、「別表第2」、「別表第2の2」適用時）、基礎資格として修士の学位が必要である。しかし、教育職員検定では学位（修士）の有無は問われないので、現職教員が大学院の正規生として在学（通学）することなく通信制大学院の科目等履修生などとして必要単位を修得し、在職のまま専修免許状への移行（専修免許状を取得）することも可能となっている。
例えば、一種免許状を取得している現職の教員が、専修免許状への移行の場合（一種免許状を取得している現職の教員が、専修免許状を受けようとする場合）
最低在職年数3年の「良好な成績で勤務した旨の実務証明責任者の証明」（実務の検定）
基礎資格になる免許状（一種免許状）を取得後、大学院において15単位の定められた単位を修得（学力 の検定）
具体的には科目等履修生などとして検定に必要な単位を修得する（履修すべき単位、開講科目等は大学院側があらかじめ公開している場合が多い）。
修士の学位を有し、かつ大学院通信教育を含めた教職課程認定大学の科目だけで24単位以上確保が可能であれば、教育職員検定を用いず、別表第一(あるいは別表第二、別表第二の二)により変更が可能(別表第二の二の場合は、加えて管理栄養士の資格を併せて有する事が条件となる)。
健康診断書（身体の検定）
人物証明、履歴書、宣誓書（人物の検定）
などの検定に必要な関係書類（証明書、資料）を揃え免許状の申請を行うと検定が行われる。
主な検定内容 > 上位免許状（免許法「別表第3」、「別表第6」、「別表第6の2」） > 「別表第三」のケース

以下は、「別表第3」での授与申請に必要な単位について記載する。
| 受けようとする免許状 | 受けようとする免許状 | 保有免許状 | 在職年数 | 合計単位 | 2欄（専門的事項のみ） | 2欄（指導法のみ） 3欄・4欄 | 6欄 | その他の 科目 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 幼稚園 | 専修 | 1種 (かつての1級を含む) | 3年 | 15単位 | - | - | 15 | - |
| 幼稚園 | 1種 | 2種 (かつての2級を含む) | 5年 | 45単位 | 4 | 20 | 6 | 15 |
| 幼稚園 | 2種 | 臨時 | 6年 | 45単位 | 5 | 30 | - | 10 |
| 小学校 | 専修 | 1種 (かつての1級を含む) | 3年 | 15単位 | - | -　 | 15 | - |
| 小学校 | 1種 | 2種 (かつての2級を含む) | 5年 | 45単位 | 4 | 21 | 5 | 15 |
| 小学校 | 2種 | 臨時 | 6年 | 45単位 | 4 | 29 | 2 | 10 |
| 中学校 | 専修 | 1種 (かつての1級を含む) | 3年 | 15単位　 | - |  | 15 | - |
| 中学校 | 1種 | 2種 (かつての2級を含む) | 5年 | 45単位 | 10 | 16 | 4 | 15 |
| 中学校 | 2種 | 臨時 | 6年 | 45単位 | 10 | 21 | 4 | 10 |
| 高等学校 | 専修 | 1種 (かつての2級を含む) | 3年 | 15単位　 | - | -　 | 15 | - |
| 高等学校 | 1種 | 臨時 | 5年 | 45単位 | 10 | 12 | 8 | 15 |
| 受けようとする免許状 | 受けようとする免許状 | 保有免許状 | 在職年数 | 合計単位 | 教科科目 | 教職科目 | 教科又は 教職科目 | その他の 科目 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 幼稚園 | 専修 | 1種 (かつての1級を含む) | 3年 | 15単位 | － | － | 15 | － |
| 幼稚園 | 1種 | 2種 (かつての2級を含む) | 5年 | 45単位 | 4 | 20 | 6 | 15 |
| 幼稚園 | 2種 | 臨時 | 6年 | 45単位 | 5 | 30 | － | 10 |
| 小学校 | 専修 | 1種 (かつての1級を含む) | 3年 | 15単位 | － | －　 | 15 | － |
| 小学校 | 1種 | 2種 (かつての2級を含む) | 5年 | 45単位 | 4 | 21 | 5 | 15 |
| 小学校 | 2種 | 臨時 | 6年 | 45単位 | 4 | 29 | 2 | 10 |
| 中学校 | 専修 | 1種 (かつての1級を含む) | 3年 | 15単位　 | － | － | 15 | － |
| 中学校 | 1種 | 2種 (かつての2級を含む) | 5年 | 45単位 | 10 | 16 | 4 | 15 |
| 中学校 | 2種 | 臨時 | 6年 | 45単位 | 10 | 21 | 4 | 10 |
| 高等学校 | 専修 | 1種 (かつての2級を含む) | 3年 | 15単位　 | － | －　 | 15 | － |
| 高等学校 | 1種 | 臨時 | 5年 | 45単位 | 10 | 12 | 8 | 15 |
「その他の科目」は、第6欄の科目ではなく、一般的な科目でも認められる場合がある。規定の在職年数を超える場合等は単位数が軽減される場合もある（例えば、1年毎に5単位程度で換算）。
なお、特別支援学校教諭免許状の変更については、後述の「別表第七」の規定が適用される。これは、単に教職現場の勤務経験だけでなく、「特別支援学校」での勤務歴（さらに、すでに免許状で定められた教育領域を扱う学校での勤務歴に限定）が要求されるためである。
主な検定内容 > 上位免許状（免許法「別表第3」、「別表第6」、「別表第6の2」） > 「別表第六」のケース

以下は、「別表第六」での授与申請に必要な単位について記載する。
| 受けようとする免許状 | 受けようとする免許状 | 保有免許状 | 在職年数 | 合計単位 | 養護科目 | 教職科目 | 養護又は 教職科目 | その他の 科目 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 養護教諭 | 専修 | 1種 (かつての1級を含む) | 3年 | 15単位 | - | - | 15 | - |
| 養護教諭 | 1種 | 2種 (かつての2級を含む) | 3年(1年) | 20単位(10単位) | 8 | 6 | 2 | - |
| 養護教諭 | 2種 | 臨時 | 6年 | 30単位(10単位) | 14 | 8 | 2 | - |
2種から1種に移行する場合で、2種免許状を、別表第2の「保健師助産師看護師法第7条の規定により保健師の免許を受けていること。」の規定により授与された場合は、カッコ内の単位数が適用される。
臨時免許状から2種に移行する場合で、保健師助産師看護師法第7条第3項の規定により看護師の免許を受けている場合においては、最低在職年数に満たない在職期間（1年未満の期間を含む。）があるときも、当該在職年数を満たすものとみなし、かつカッコ内の単位数が適用される。
主な検定内容 > 上位免許状（免許法「別表第3」、「別表第6」、「別表第6の2」） > 「別表第六の二」のケース

以下は、「別表第六の二」での授与申請に必要な単位について記載する。
主な検定内容 > 同一校種の他教科の免許状（免許法「別表第4」）

同一の校種の他教科の免許状を取得する場合は、在職年数（実務経験）の証明は必要ない。当該教科に関する専門的事項と教科指導法の単位を規定数修得し、検定を受けることが出来る。
平成31年度以降、第2欄の科目のみを充足すればよい。
このうち、「教科に関する専門的事項」については、「別表第一」での取得方法などと同様の単位修得が必要となる。
「各教科の指導法」については、平成30年度以前の「実践に必要な理論および方法を修得させるための科目群(第四欄)」中の「教育課程及び指導法に関する科目（学習指導要領、教育要領に即し、包括的な内容を含む） (第四欄1)」に含まれる、「各教科の指導法」の単位に相当する部分だけを法定単位以上修得すればよい。
教育職員検定を利用する申請の場合、単位を修得させる方針についても、各都道府県教育庁の裁量が強く反映されるが、この「別表第四」については、「法定単位数以上の充足」・「教科に関する専門的事項」に関して「一般的包括的内容を含む」単位修得を行っている状況の双方を満たしていれば、基本的には、単位修得方針自体はほぼ共通しているため、申請予定先への履修指導はほとんど受ける必要がない（授与申請するのが専修免許状となった場合は話は別で、2段階での申請となる場合や1回に包括して申請を認めるケースなど、各都道府県教育庁の裁量が強く影響するため、どのような申請方法が可能かは要確認となる）。
| 受けようとする免許状 | 受けようとする免許状 | 保有する他教科の 免許状 | 合計単位 | 教科に関する 専門的事項 | 各教科の指導法 | 大学が独自に 設定する科目 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 中学校教諭 | 専修 | 専修 | 52単位 | 20 | 8 | 24 |
| 中学校教諭 | 1種 | 専修 1種(かつての1級を含む) | 28単位 | 20 | 8 | - |
| 中学校教諭 | 2種 | 専修 1種(かつての1級を含む) 2種(かつての2級を含む) | 13単位 | 10 | 3 | - |
| 高等学校教諭 | 専修 | 専修 (かつての1級を含む) | 48単位 | 20 | 4 | 24 |
| 高等学校教諭 | 1種 | 専修(かつての1級を含む) 1種(かつての2級を含む) | 24単位 | 20 | 4 | - |
主な検定内容 > 実習教科教諭の免許状の取得(免許法「別表第5」または「附則第9項」)

実業学科（看護、家庭、情報、農業、工業、商業、水産、福祉、商船）を専攻した学士の学位を有する経験者は、実習教諭の免許状の検定を受けることができる。法規上は、中学校職業の実習教諭の規定も存在する。
| 受けようとする免許状 | 受けようとする免許状 | 保有免許状 | 基礎資格 | 合計単位 | 教科科目 | 教職科目 | 教科又は 教職科目 | その他の 科目 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 中学校実習教諭 | 専修 | 1種 (かつての1級を含む) | 1種(かつての1級を含む)取得後3年の勤務経験 | 15単位 | - | - | 15 | - |
| 中学校実習教諭 | 1種 | 2種 (かつての2級を含む) | 2種(かつての2級を含む)取得後3年の勤務経験 | 15単位 | 10 | 5 | - | - |
| 中学校実習教諭 | 2種 | 不要 | 大学において職業実習に関する学科を専攻して、学士の学位を有し、1年以上その学科に関する実地の経験を有し、技術優秀と認められること | なし | - | - | - | - |
| 中学校実習教諭 | 2種 | 不要 | 大学に2年以上在学し、職業実習に関する学科を専攻して、3年以上その学科に関する実地の経験を有し、技術優秀と認められること | なし | - | - | - | - |
| 中学校実習教諭 | 2種 | 臨時 | 職業実習についての中学校助教諭の臨時免許状を取得した後、6年以上中学校において職業実習を担任する教員として良好な成績で勤務した旨の実務証明責任者の証明を有すること | 20単位 | 10 | 10 | - | - |
| 高等学校実習教諭 | 専修 | 1種 (かつての2級を含む) | 1種(かつての2級を含む)取得後3年の勤務経験 | 15単位 | - | - | 15 | - |
| 高等学校実習教諭 | 1種 | 不要 | 大学において各教科の実習に係る実業に関する学科を専攻して、学士の学位を有し、1年以上その学科に関する実地の経験を有し、技術優秀と認められること | なし | - | - | - | - |
| 高等学校実習教諭 | 1種 | 臨時 | 各教科の実習についての高等学校助教諭の臨時免許状を取得した後、3年以上高等学校において当該実習を担任する教員として良好な成績で勤務した旨の実務証明責任者の証明を有すること | 10単位 | 5 | 5 | - | - |
民間の社会人としての実地経験は、新たに単位を修得することなく高等学校教諭1種（当該実習教諭に限る）等の普通免許状の検定を受けることが出来るなどの定めもある（免許法別表第5・第二欄・イ、または、免許法附則第9項）。
主な検定内容 > 特別支援学校教諭の免許状（免許法「別表第7」）

幼稚園、小学校、中学校、または、高等学校の教諭の普通免許状（いずれもかつての1級および2級の普通免許状を含む）を有する3年の教員経験者は、単位修得で特別支援学校教諭二種免許状の検定を受けることが出来る。
ただし、特別支援学校（かつての養護学校、聾学校、盲学校を含む）に3年以上の勤務経験があり、かつ勤務経験のある学校が免許状に定められる教育領域を扱っていれば、「別表第一」の条件から障害者教育実習（事前・事後指導を含む）の3単位相当分を職務経験（および第3欄部分などで3単位追加で対応）で充当する形にして、教育職員検定を使わず、基礎資格により、「別表第1」で授与申請が可能である（当然、基礎資格が「学士の学位を有する」であれば、一種での申請も可能）。
なお、二種を一種へ、一種を専修へ、それぞれ移行する場合は、免許状として有する教育領域を扱う「特別支援学校」での勤務経験により、理論上は「別表第七」に基づいて行うことができる（現実的には、「二種→一種」のケースのみが、「別表第七」による移行のみが可能となる）。なお、変更の際に上級免許状に領域追加ができるかどうかは、履修指導状況により異なる（別表第1での変更の場合は不可であるため、領域追加を既存の免許状に行ってから、変更の授与申請を行う形になる。教育職員検定の利用有無に関わらず、領域追加は、既存の免許状を授与した都道府県でなければならないが、変更による授与申請は他の都道府県でも可能である）。
なお、施行規則十条六の第1項が適用されるため、別表第7を利用せずに、単位数の差分のみを履修すれば別表第1でも移行自体は可能（一種であれば、基礎資格として「学士の学位」を有すること、専修であれば、基礎資格として「修士の学位」を有することが必要ではあるが）。
| 受けようとする 免許状 | 保有免許状 | 在職年数 | 条件となる勤務先の 学校種別 | 合計単位 | 特別支援教育の 基礎理論に関する科目 | 免許状に定められることとなる 特別支援教育領域に関する科目 | 免許状に定められることとなる 特別支援教育領域以外の 領域に関する科目 | 大学の加える特別支援教育 に関する科目 | 左記に掲げる科目のいずれか |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 特別支援学校2種 | 種別は問わない | 3年 | 特に問わない | 6単位 | 1 | 2 | 2 | - | 1 |
| 特別支援学校1種 | 特別支援学校2種 （かつての養護学校、聾学校、盲学校の教員免許状を含む） | 3年 | 免許状に定める領域を 扱う特別支援学校に限る | 6単位 | 1 | 2  | 1 | - | 2 |
| 特別支援学校専修 | 特別支援学校1種 （かつての養護学校、聾学校、盲学校の教員免許状を含む） | 3年 | 免許状に定める領域を 扱う特別支援学校に限る | 15単位 |  |  |  |  | 15 |
余談だが、別7で2種の授与申請に用いた単位を、別7で1種授与申請に流用することは不可。改めて単位を取り直す必要がある（放送大学の科目の場合、同一科目名であっても、科目名下の西暦下2桁が異なっていれば別科目の扱いとなるので、この規則を利用して取り直すことは可能）。
主な検定内容 > 隣接校種の免許状（免許法「別表第8」）

隣接校種とは隣り合っている学校種のことである。ただし、基礎免許状と同一教科ないしは同一教科がない場合は近接教科（中学校技術(1級、1種、専修のいずれか)を基礎免許状にして、高校情報ないしは工業の授与申請を行う、など）に対して検定が行われる。
在職年数の条件を充足している現職の教員が高等学校の免許状の授与を受ける場合、中学校（1級、1種、専修のいずれか）の隣接教科の免許状の授与をすでになされている場合は、すでに高等学校の他教科の免許状を授与されているケースであっても、上記「別表第四」で申請するより負荷が少なく済む。
| 受けようとする 免許状 | 保有免許状 | 在職年数 | 合計単位 | 第2欄 | 第4欄 | 第6欄 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 幼稚園2種 | 小学校普通 (かつての1級または2級を含む) | 3年 | 6単位 | 6 | - | - |
| 小学校2種 | 幼稚園普通 (かつての1級または2級を含む) | 3年 | 13単位 | 10 | 3 | - |
| 小学校2種 | 中学校普通 (かつての1級または2級を含む) | 3年 | 12単位 | 10 | 2 | - |
| 中学校2種 | 小学校普通 (かつての1級または2級を含む) | 3年 | 14単位 | 10 | 4 | - |
| 中学校2種 | 高等学校普通 (かつての1級または2級を含む) | 3年 | 9単位 | 2 | 3 | 4 |
| 高等学校1種 | 中学校普通 (かつての2級および2種以外) | 3年 | 12単位 | 2 | 2 | 8 |
| 受けようとする 免許状 | 保有免許状 | 在職年数 | 合計単位 | 教科科目 | 教職科目 | 教科又は 教職科目 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 幼稚園2種 | 小学校普通 (かつての1級または2級を含む) | 3年 | 6単位 | － | 6 | － |
| 小学校2種 | 幼稚園普通 (かつての1級または2級を含む) | 3年 | 13単位 | － | 13 | － |
| 小学校2種 | 中学校普通 (かつての1級または2級を含む) | 3年 | 12単位 | － | 12 | － |
| 中学校2種 | 小学校普通 (かつての1級または2級を含む) | 3年 | 14単位 | 10 | 4 | － |
| 中学校2種 | 高等学校普通 (かつての1級または2級を含む) | 3年 | 9単位 | － | 5 | 4 |
| 高等学校1種 | 中学校普通 (かつての2級および2種以外) | 3年 | 12単位 | － | 4 | 8 |
主な検定内容 > 特別支援学校教諭の免許状における新教育領域の追加（施行規則「第五条二の第3項」）

特別支援学校の免許状（旧盲学校・旧聾学校・旧養護学校の各免許状を含む）を有する1年以上の特別支援学校での勤務経験者（追加する領域そのものを手掛ける学校ないしは、すでに免許状で定められている教育領域を手掛けている学校に限定）は、単位修得(現職教員向けの講習会の受講や放送大学での単位修得などを含む)で新教育領域の追加の検定を受けることが出来る。なお、二種免許状への領域追加の場合は、3年以上の勤務歴が必要となるが勤務先の学校種・教育領域は問われない。
ただし、同一の根拠により、教員経験を有さないものを含め、教育職員検定を通さない形で新教育領域の追加の申請を行うことも可能（この場合の単位数は、別表第1での第2欄の領域ごとの法定単位数が必要。旧特殊教育諸学校の免許状に領域追加する場合は、第3欄相当の科目の単位をさらに追加が必要となるケースもある）。教育職員検定の要否の違いは、放送大学や講習会などで修得した単位の流用可否によるもので、教育職員検定によらないものは、前述の要件にて習得した単位の流用は不可となるため、課程認定大学で必要単位をそろえて申請する形となる。
| 新たに定めを受けようとする 教育領域 | 条件 | 在職年数 | 合計単位 | 心理等の科目 | 教育課程等の科目 | 心理等又は教育課程等の科目 乃至は 心理・教育課程等の科目 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 視覚障害者に関する教育 | 「視覚障害者に関する教育」を扱う学校乃至は すでに免許状に定められた教育領域を扱う学校での勤務 | 1年 | 4単位 | 1 | 2 | 　1 |
| 聴覚障害者に関する教育 | 「聴覚障害者に関する教育」を扱う学校乃至は すでに免許状に定められた教育領域を扱う学校での勤務 | 1年 | 4単位 | 1 | 2 | 　1 |
| 知的障害者に関する教育 | 「知的障害者に関する教育」を扱う学校乃至は すでに免許状に定められた教育領域を扱う学校での勤務 | 1年 | 2単位 |  | 1 | 　1 |
| 肢体不自由者に関する教育 | 「肢体不自由者に関する教育」を扱う学校乃至は すでに免許状に定められた教育領域を扱う学校での勤務 | 1年 | 2単位 |  | 1 | 　1 |
| 病弱者(身体虚弱者を含む.)に関する教育 | 「病弱者(身体虚弱者を含む.)に関する教育」を扱う学校乃至は すでに免許状に定められた教育領域を扱う学校での勤務 | 1年 | 2単位 |  | 1 | 　1 |
すでに有する二種免許で定められている領域を一種免許状に追加する場合は、該当部分の科目の必履修単位数は半分に減じられる。
| 新たに定めを受けようとする 教育領域 | 条件 | 在職年数 | 合計単位 | 心理等の科目 | 教育課程等の科目 | 心理等又は教育課程等の科目 乃至は 心理・教育課程等の科目 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 視覚障害者に関する教育 | 「視覚障害者に関する教育」を扱う学校乃至は すでに免許状に定められた教育領域を扱う学校での勤務 | 1年 | 2単位 | 1 | 1 | 　 |
| 聴覚障害者に関する教育 | 「聴覚障害者に関する教育」を扱う学校乃至は すでに免許状に定められた教育領域を扱う学校での勤務 | 1年 | 2単位 | 1 | 1 | 　 |
| 知的障害者に関する教育 | 「知的障害者に関する教育」を扱う学校乃至は すでに免許状に定められた教育領域を扱う学校での勤務 | 1年 | 1単位 |  |  | 　1 |
| 肢体不自由者に関する教育 | 「肢体不自由者に関する教育」を扱う学校乃至は すでに免許状に定められた教育領域を扱う学校での勤務 | 1年 | 1単位 |  |  | 　1 |
| 病弱者(身体虚弱者を含む.)に関する教育 | 「病弱者(身体虚弱者を含む.)に関する教育」を扱う学校乃至は すでに免許状に定められた教育領域を扱う学校での勤務 | 1年 | 1単位 |  |  | 　1 |
なお、既存の免許状が旧特殊教育諸学校教諭の免許状の場合は関係ないが、現行の特別支援学校教諭の免許状に対して追加する場合、既存の免許状の授与権者である都道府県教育庁によっては、第2欄への単位流用により第3欄の単位が5単位未満になるケース等において、「重複・LD等」の単位修得が別途発生するケースもある。