マルクス経済学への批判
日本

→置塩信雄、柴田敬、森嶋通夫、根岸隆らのマルクス経済学批判については上記各該当箇所参照
→ソ連崩壊以後の日本のマルクス経済学者によるソ連型社会主義への批判についてはマルクス主義批判#ソ連崩壊以後参照
日本では、戦前はマルクス学派が主流だった。経済学者高田保馬は『マルクス価値論の価値論』(1930年)や『マルクス経済学論評』(改造社，1934年)、「マルクス批判」昭和30(1955)などで、たびたびマルクス経済学を批判した。また経済学者小泉信三は『マルクス死後五十年』(昭和8、1933年)などでマルクス主義批判を行ない、マルクスは『資本論』の中で、商品過剰と労働者過剰による資本主義の没落を説いたが、これはただの景気循環の問題に過ぎず、資本主義の本質的な没落を招く欠陥ではないとし、ケインズが主張したように財政出動による公共事業の失業対策で対処可能で、あくまでも商品価格は需給関係によって成立するのであり、労働価値説は誤りだと批判した。
戦後日本は、大河内一男が1947年に近代経済学とマルクス経済学は、それぞれ物的な地盤が対立関係にあるもので、妥協は不可能であると主張し、マルクス主義法学者の風早八十二は近代経済学はブルジョワジー、金利生活者、金融独占資本家の理論的武器であり、資本主義を永久不変のものとすると批判した。これに対して安井琢磨は、近代経済学は、マルクスの労働価値説を含む機能分析にくみし得ないし、マルクスの価値ー貨幣ー価格系列の理論に意義がないことに疑問の余地はないと反論した。
今井賢一、宇沢弘文、小宮隆太郎、根岸隆、村上泰亮らは、近代経済学の立場からマルクス経済学を1971年の共著で批判する。彼らによれば、近代経済学が価格機構のもとでの経済行動の分析、資源配分と所得分配の問題を明らかにしようとするものであるのに対して、マルクス経済学は、資本主義の法則、および、その内包する矛盾のために次の社会主義体制へといかに変遷するかを研究する。しかし、マルクス経済学は、仮説を実証し、実証に基づいて理論を改善していく循環構造をもっておらず、科学的方法を用いた実証科学とはいえない。マルクス経済学の業績は、経済問題についての問題提起か、一定の視点からの歴史記述か、立証されていない信念の表明、また、イデオロギーを異にする他人への非難によって占められる。つまり、マルクス経済学は、哲学、歴史哲学、世界観、イデオロギーを含む壮大な思想体系であって、人々に行動の指針を与えるが、厳密な意味での科学理論ではない。科学理論では、研究対象や仮説の選択でイデオロギーや価値判断などから影響を受けることがあるにしても、それ以後の演繹、検証、理論モデルの改善においてはイデオロギーから自由でなければならない。しかし、マルクス経済学は、自分自身がイデオロギーから自由でなければならないとは考えない。ここに科学と思想の相違があらわれていると同書で批判された。
資本主義による成長優先政策を批判したことでも知られる経済学者宇沢弘文は、ソ連型の社会主義社会は、うらやむべき体制ではないし、米ソを比較した場合、アメリカ経済の方が全体としてはうまくいっているとし、資本主義社会には内在的な不平等化傾向があり、所得分配の不平等の激化によって大衆の反抗を招き、革命によって社会主義へと移行するというマルクスのシナリオには疑問があるし、検証することができない種のものだと批判している。また、第二次世界大戦直後の時代において社会主義は、資本主義の欠陥を克服する理想的な制度とみなされたが、特にソ連と東欧の対立によってそのような考えは修正を迫られたとする。1956年のハンガリー侵攻（反スターリニズムの動乱に対するソ連の軍事介入）、1968年のチェコスロバキア事件、1980年代のポーランド問題などにみられるように、ソ連は、世界的な統一的社会主義を形成し、ソ連による支配を実現しようとして、東欧諸国のヘゲモニーをとり、その方向づけを強制し、軍事的、経済的な面だけでなく、司法、電力、水道、教育などにおいても東欧諸国はソ連に対して従属関係に置かれたが、これは社会主義建設の理念のもとの「全人民国家」によって正当化されてきた。
さらに宇沢は、ハーヴィッチがインセンティブ・コンパティビリティ (Incentive compatibility) (誘因両立性)の条件を満たすようなマクロ経済計画は一般に不可能であることを証明したことを紹介して、この証明は限定的で、現実の社会主義の問題に直接適用できないが、社会主義に抱きがちな幻想の非論理性を的確に指摘したものとする。社会主義的な人間像では、資本主義から社会主義へ移行すれば、自己利益を追求する資本主義的人間から、人格的完成度を持つ社会主義的人間へと変貌していくとされる。しかし、社会主義国家における官僚も、自己利益を追求する性向を持つし、しかも、資本主義国家における権限よりもはるかに強力な権限を付与され、かつ、党によってコントロールされており、社会主義国家におけるインセンティブ・コンパティビリティの問題は、資本主義よりも深刻な問題をもたらす。資本主義は、投機による景気変動によって不安定であるが、社会主義では、農業における自然的人工的要因によって惹き起こされる変動と、経済計画と現実との乖離から生じる変動とが共鳴して不安定な波が作り出される。また、社会主義では、党が主導する国家官僚の偏向や俗悪性が拡大し、時として資本主義以上に深刻な環境破壊が発生する。かつて社会主義は自由で抑圧されない人間的な社会とみなされていたが、資本主義と同様の非人間的な暗いイメージを提示していると宇沢は総括した。
ほかに経済学者難波田春夫、経済学者堀江忠男や、竹内靖雄もマルクス経済学を批判した。
三土修平は1993年の著書で、マルクスは、市場の等価交換は、公平さを装って資本家による労働者の搾取をもたらすと述べたが、これは市場経済の過小評価であり、かりに労働者が同時に株主であり、利潤を公平に分け合っているなら、少数者による搾取はなくなるし、労働者と生産手段との関係や、市場経済下での所有体制を変革することで所得分配を是正できる可能性があるにもかかわらず、マルクスはそうした検討を最初から放棄しており、これはJ.S.ミルよりも後退していると批判する。三土によれば、マルクスは要素価格の資源配分機能を軽視している。労働以外の生産要素も、生産過程の役立ちに応じて評価されるが、この評価が所有権を正当化するわけではない。地代やレンタル料という所得範疇は、資源配分の効率化によって生み出されるが、だれがその所得の取得者になるかは次の問題である。しかし、マルクスは、この二つの問題の区別をしていないため、特定の所得範疇に寄りかかっている人間への糾弾が、所得範疇そのものの否定となる。マルクスは三位一体定式で、「労働が賃金を生み、資本が利潤を生み、土地が地代を生む」というセーなどの要素価格形成論に対して、資本や土地の有用性は使用価値であるから、「価値」の次元である利潤や地代の説明には使えないとして攻撃した。ここでマルクスは、資本が労働の生産性を上昇させるなら、生産物の価値は下がるために、資本の生み出す価値は本来的にありえず、投下労働量に比例した価格が資源配分の見地から望ましいと考えているが、これは、新技術が発明され次第、たちまちそれを体化した資本財が普及するという空想的なケースにおいてしか成り立たず、現実には、技術を体化した資本財はつねに不足しており、それを効率的に使用するためにその使用に対して対価が要求されるのは正常なことであると三土は批判する。
複雑系経済学の塩沢由典によれば、マルクス経済学は、資本主義批判を行うことで満足し、具体的な社会主義制度の諸問題については無関心であった。そのため、社会主義経済計算論争や、ソ連東欧で行なわれた計画に関する論争を軽視したり、原理論を文献解釈学に変えたほか、資本主義のダイナミズムについて固着した発想でしか分析できなくなり、塩沢のようにマルクスの後継者を自認する立場からも、マルクス経済学が破綻したといわざるをえないと1997年の著書で批判する。なお、塩沢はケインズ経済学も失墜したとも批判する。
→塩沢の計画経済批判については「§ 計画経済への批判」を参照
池田信夫は、経済理論学会（マルクス経済学の学会）に所属する金子勝『反グローバリズム』(1999年)の書評で、マル経（マルクス経済学）は、よりどころとする理論が崩壊してしまったので、「国際」「情報」のような「きわもの」的なテーマを探すしかないが、「グローバリズム」の定義も書かれてないまま、「グローバル・スタンダード」への非難が繰り返され、改革批判の根拠は「リストラしたら景気が悪くなる」というだけで、「市場の失敗」を非難する一方で「政府の失敗」をいわない介入主義も、マルクス経済学の弊害だと述べている。
ベーム＝バヴェルクがいう供給と需要の交差とは、競争市場においては財の市場価格が需要と供給によって決定されることを指している。図：需要曲線と供給曲線