stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
ダビド・アルベルダ
経歴 > クラブ

バレンシア州のラ・ポブラ・リャルガ（英語版）に生まれ、地元のUDアルシラでプレーしていた頃はセンターバックだった。バレンシアCFの下部組織で育ち、セグンダ・ディビシオン（2部）に所属していた同州内のビジャレアルCFに2度レンタル移籍した後、バレンシアCFに復帰した1999-2000シーズンにトップチームデビューした。リーグ優勝した2001-02シーズンと2003-04シーズンは重要な役割を果たし、2003-04シーズンにはUEFAカップでも優勝した。2001年夏にガイスカ・メンディエタがSSラツィオに移籍したため、キャプテンに就任した。
2007年末、新たに就任したロナルド・クーマン監督によってサンティアゴ・カニサレス、ミゲル・アンヘル・アングロとともに戦力外通告を受けた。2008年1月、アルベルダは現役を続行するために無償での契約解除をクラブに求めたが、クラブ側が拒否したため裁判での争いに発展。契約解除だけでなく多額（6000万ユーロ）の違約金を請求したことにより、クーマンが去りチームに復帰した後も選手紹介や交代の際にブーイングを浴びることとなった。2008年4月21日にクーマン監督が解任され、戦力外通告を受けた3選手はボロ新監督の下で招集メンバーに復帰した。2008-09シーズンは長年コンビを組んだルベン・バラハと一緒にレギュラーとしてプレーした。2009年1月10日に行われたビジャレアルCFとのバレンシア州ダービーでは、ミゲル・モンテイロの代わりに本職でない右サイドバックとして出場し、際立ったプレーを見せた。
2013年6月10日、クラブは満了となったアルベルダとの契約を延長しない事を発表、カンテラ時代を含め20年近く在籍したバレンシアを退団する事となった。国外の複数のクラブから誘いを受けていたものの、自身や家族の要望に見合ったオファーがなかったため、8月に引退を発表した。
経歴 > 代表

1997年にはU-20スペイン代表としてFIFAワールドユース選手権に出場し、2000年夏にはU-23スペイン代表としてシドニーオリンピックに出場した。
2001年9月5日、2002 FIFAワールドカップ・ヨーロッパ予選のリヒテンシュタイン戦（2-0）でスペイン代表デビューを飾った。2002 FIFAワールドカップと2006 FIFAワールドカップ、UEFA欧州選手権2004に出場した。バレンシアCFで戦力外通告を受けた後もルイス・アラゴネス監督はアルベルダを代表に招集したが、UEFA欧州選手権2008本大会の登録メンバーからは外れた。
所属クラブ

1995-1996  バレンシアCF・メスタージャ
1996-2013  バレンシアCF
個人成績

| クラブ | シーズン | 国内リーグ> 出場 | 国内リーグ> 得点 | 国内カップ> 出場 | 国内カップ> 得点 | 欧州カップ> 出場 | 欧州カップ> 得点 | 通算> 出場 | 通算> 得点 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| バレンシアCF・メスタージャ | 1995–96 | 31 | 4 | ? | ? | - | - | ? | ? |
| バレンシアCF・メスタージャ | 通算 | 31 | 4 | 0 | 0 | 0 | 0 | ? | ? |
| ビジャレアルCF | 1996-97 | 34 | 0 | ? | ? | - | - | ? | ? |
| ビジャレアルCF | 通算 | 34 | 0 | ? | ? | 0 | 0 | ? | ? |
| バレンシアCF | 1997–98 | 5 | 0 | 0 | 0 | - | - | 5 | 0 |
| バレンシアCF | 通算 | 5 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | ? | ? |
| ビジャレアルCF | 1998-99 | 35 | 2 | ? | ? | - | - | ? | ? |
| ビジャレアルCF | 通算 | 35 | 2 | ? | ? | 0 | 0 | ? | ? |
| バレンシアCF | 1999–00 | 21 | 0 | 1 | 0 | 11 | 0 | 33 | 0 |
| バレンシアCF | 2000–01 | 21 | 0 | 0 | 0 | 13 | 0 | 34 | 0 |
| バレンシアCF | 2001–02 | 32 | 2 | 0 | 0 | 7 | 1 | 39 | 3 |
| バレンシアCF | 2002–03 | 26 | 0 | 0 | 0 | 11 | 0 | 37 | 0 |
| バレンシアCF | 2003–04 | 33 | 1 | 3 | 0 | 8 | 1 | 41 | 2 |
| バレンシアCF | 2004–05 | 28 | 0 | 1 | 0 | 6 | 0 | 35 | 0 |
| バレンシアCF | 2005–06 | 32 | 2 | 3 | 0 | - | - | 35 | 2 |
| バレンシアCF | 2006–07 | 25 | 0 | 2 | 0 | 7 | 0 | 32 | 0 |
| バレンシアCF | 2007–08 | 15 | 0 | 0 | 0 | 6 | 0 | 21 | 0 |
| バレンシアCF | 2008–09 | 30 | 0 | 3 | 0 | 5 | 0 | 38 | 0 |
| バレンシアCF | 2009–10 | 28 | 1 | 0 | 0 | 1 | 0 | 9 | 0 |
| バレンシアCF | 2010–11 | 16 | 0 | 2 | 0 | 4 | 0 | 22 | 0 |
| バレンシアCF | 2011–12 | 21 | 0 | 7 | 0 | 3 | 0 | 31 | 0 |
| バレンシアCF | 2012–13 | 18 | 0 | 4 | 0 | 5 | 0 | 24 | 0 |
| バレンシアCF | 通算 | 373 | 6 | 20 | 0 | 92 | 2 | 420 | 8 |
| 通算 | 通算 | 433 | 12 | 29 | 0 | 92 | 2 | 552 | 14 |
代表歴 > 出場大会

スペイン代表
2002 FIFAワールドカップ
2006 FIFAワールドカップ
代表歴 > 試合数

国際Aマッチ 51試合 0得点（2001年-2008年）
| スペイン代表> 年 | 国際Aマッチ> 出場 | 国際Aマッチ> 得点 |
| --- | --- | --- |
| 2001 | 1 | 0 |
| 2002 | 5 | 0 |
| 2003 | 6 | 0 |
| 2004 | 11 | 0 |
| 2005 | 7 | 0 |
| 2006 | 10 | 0 |
| 2007 | 10 | 0 |
| 2008 | 1 | 0 |
| 通算 | 51 | 0 |
タイトル > クラブ

スーペルコパ・デ・エスパーニャ(1): 1999
リーガ・エスパニョーラ(2): 2001-2002, 2003-2004
UEFAカップ(1): 2003-2004
UEFAスーパーカップ(1): 2004-2005
コパ・デル・レイ(1): 2007-2008
タイトル > 代表

オリンピック銀メダル: 2000
妙慶寺 (金沢市)

| 妙慶寺 |
| --- | --- |
 
所在地:  石川県金沢市野町1-1-12
位置:  北緯36度33分25.9秒 東経136度38分59.9秒﻿ / ﻿北緯36.557194度 東経136.649972度﻿ / 36.557194; 136.649972
山号:  安養山
宗派:  浄土宗
創建年:  1353年（文和2年）
別称:  極楽寺
 
テンプレートを表示
妙慶寺（みょうけいじ）は、石川県金沢市にある浄土宗の寺院。山号は安養山。
ンジャメナ

ンジャメナ（N'Djamena、アラビア語: نجامينا  Niǧāmīnā）は、チャドの首都。他州とともにチャドを構成する特別地域である。
人口は1,092,066人（2012年）であり、チャドで最も人口の多い都市である。
名称

日本語話者にとっては、国連加盟国の首都で唯一「ン」で始まる地名として知られるが、アフリカにおいては「ン（N'やN＋子音字）」で始まる地名は珍しくない。日本語ではヌジャメナ、エンジャメナ、ウンジャメナ、ン・ジャメナとも表記される。
歴史

起源はフランス人によって1900年に建設されたフォール・ラミ（Fort-Lamy）にある。この名前は街の建設の直前に起きた1900年4月22日、クッセリの戦い（英語版）で死亡した指揮官アメデ・フランソワ・ラミ（Amédée-François Lamy）に由来する。
1973年9月7日にアラビア語で“place of rest”を意味するンジャメナと改名された。行政学校、医学校がある。
2006年4月13日、反政府勢力en:United Front for Democratic Change（FUC）が侵攻（en:Battle of N'Djamena (2006)）。
2008年2月2日、FUCを含む反政府勢力en:Union of Forces for Democracy and Development（UFDD）が侵攻（en:Battle of N'Djamena (2008)）。
地理

シャリ川と支流のロゴーヌ川の合流点である。シャリ川、ロゴーヌ川はカメルーンとの国境となっている。シャリ川対岸にはカメルーンの都市クッスリ（または、クッセリ）がある。ンジャメナ市域はシャリ＝バギルミ州に囲まれている。シャリ川、ロゴーヌ川の河港がある。市の中心的機能は第一に国内行政の中心としての政治的機能にある。
気候

気温は年平均で27.8℃、年間総雨量は556 mmである。ステップ気候で明確な雨季と乾季がある。
| ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 1月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 2月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 3月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 4月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 5月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 6月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 7月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 8月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 9月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 10月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 11月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 12月 | ンジャメナ (1961年-1990年)の気候> 年 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 平均最高気温 °C （°F） | 32.4  (90.3) | 35.2  (95.4) | 38.7  (101.7) | 41.0  (105.8) | 39.9  (103.8) | 37.2  (99) | 33.5  (92.3) | 31.6  (88.9) | 33.7  (92.7) | 36.9  (98.4) | 35.8  (96.4) | 33.5  (92.3) | 35.78  (96.42) |
| 平均最低気温 °C （°F） | 14.3  (57.7) | 16.6  (61.9) | 21.0  (69.8) | 24.8  (76.6) | 25.8  (78.4) | 24.7  (76.5) | 23.1  (73.6) | 22.4  (72.3) | 22.7  (72.9) | 21.8  (71.2) | 17.8  (64) | 14.8  (58.6) | 20.82  (69.46) |
| 降水量 mm （inch） | 0.0  (0) | 0.0  (0) | 0.3  (0.012) | 10.3  (0.406) | 25.8  (1.016) | 51.0  (2.008) | 143.8  (5.661) | 174.4  (6.866) | 84.3  (3.319) | 20.3  (0.799) | 0.1  (0.004) | 0.0  (0) | 510.3  (20.091) |
| 平均降水日数 （≥0.1 mm） | 0 | 0 | 1 | 3 | 6 | 9 | 13 | 15 | 9 | 3 | 1 | 0 | 60 |
|  % 湿度 | 29 | 23 | 21 | 28 | 39 | 52 | 68 | 76 | 72 | 49 | 33 | 31 | 43.4 |
| 平均月間日照時間 | 297.6 | 277.2 | 282.1 | 273.0 | 285.2 | 258.0 | 213.9 | 201.5 | 228.0 | 285.2 | 300.0 | 303.8 | 3,205.5 |
出典1：WMO 
出典2：CMA
下位行政区画

ンジャメナは、10の行政区（Arrondissement）によって成り立つ。人口は2009年。
第一区（1er Arrondissement）：75,203人
第二区（2ème Arrondissement）：59,260人
第三区（3ème Arrondissement）：40,928人
第四区（4ème Arrondissement）：72,067人
第五区（5ème Arrondissement）：100,948人
第六区（6ème Arrondissement）：45,500人
第七区（7ème Arrondissement）：223,231人
第八区（8ème Arrondissement）：184,641人
第九区（9ème Arrondissement）：75,593人
第十区（10ème Arrondissement）：74,047人
経済

日用品の交易中心地でもあり、家畜、塩、ナツメヤシ、穀物が取引される。市の最も重要な産業は食肉、魚、綿花の加工である。
交通

北西にンジャメナ国際空港があり、各国との主要な交通手段となっている。エールフランス、エチオピア航空、スーダン航空、カメルーン航空が就航している。川を挟んで対岸のカメルーンの都市クッスリとは橋でつながっている。
教育

ンジャメナ大学（英語版）
スポーツ > サッカー

ンジャメナをホームとするサッカークラブがある。
Gazelle FC
Geyser FC
治安

反政府勢力が2006年、2008年に侵攻し、武力攻撃を仕掛けるなど、治安の状況が極端に悪化している。
市内の空港には、フランス軍の軍事施設があり、フランスが行うアフリカ地域における軍事行動（例:2013年1月にマリ共和国に対して行われた軍事介入）の拠点の一つとなっている。
ンジャメナの風景

出所はアメリカ海洋大気圏局 (NOAA)。いずれも1960年代の撮影と推測される。
ンジャメナの通り
シャリ川の河畔
ンジャメナのキリスト教会
馬に乗った市民
ンジャメナの市民
ンジャメナの建物
姉妹都市

トゥールーズ、フランス
Stupino（ストゥピノ） ロシア モスクワ州
出身者

→「Category:ンジャメナ出身の人物」も参照
ヤフェット・エンドラム - サッカー選手（元チャド代表）
脚注・出典

[脚注の使い方]
↑  行政区画上はArrondissements municipaux de N'DjamenaやVille de Ndjamenaとも
1 2 3 4  『コンサイス地名辞典 外国編』、三省堂、1977年7月、P712。
↑  “チャド共和国（Republic of Chad）基礎データ”.  外務省 (2023年5月16日). 2023年7月15日閲覧。
↑  GeoHive.com/Chad: administrative units, extended
↑  “マリで空爆継続=イスラム過激派の幹部死亡-仏国防相”. 時事ドットコム (時事通信社). (2011年1月13日).  オリジナルの2013年4月26日時点におけるアーカイブ。. https://archive.ph/UGt9P 2013年1月14日閲覧。
シャリ川の流域図 シャリ川(Chari)とロゴーヌ川(Logone)がンジャメナ(N'Djamena)付近で合流している
雨温図（ンジャメナ）
大野克郎

| おおの かつろう大野 克郎> プロフィール |
| --- | --- |
出身地:   日本 福岡県
生年月日:   (1966-05-23) 1966年5月23日（58歳）
最終学歴:  熊本大学大学院中退
勤務局:  NHK沖縄放送局
部署:  コンテンツセンター
職歴:  鹿児島→長崎→ラジオセンター（ディレクター業務）→沖縄→和歌山→ラジオセンター（ディレクター業務）→沖縄→富山→ラジオセンター（ディレクター業務）→沖縄（2021.7 - 2025.3）→長崎（予定）
活動期間:  1991年 -
公式サイト:  NHK
出演番組・活動
出演中:  本文参照
出演経歴:  本文参照
アナウンサー: テンプレート - カテゴリ
大野 克郎（おおの かつろう、1966年5月23日 - ）は、NHKのエグゼクティブアナウンサー。
人物

西南学院高等学校を経て熊本大学卒業後、同大学院に進むも単位取得中退し、1991年入局。
和歌山局時代にはアナウンス統括業務の傍ら、県域FM放送において音楽・地域情報番組を担当した。その関係で、和歌山大学インターネットラジオ局UWU（2012年3月末運用終了）の第72回放送にゲスト出演した。
2019年10月初旬に放送された『話題と音楽』（ラジオ第1）にて、『ごごラジ!』のプロデューサーに着任していることを明かした上で、当番組のパーソナリティを務めた。以後、不定期に『話題と音楽』のパーソナリティを務めている。
現在の担当番組

沖縄県のニュース
ニュース沖縄845（不定期）
沖縄熱中倶楽部（不定期）
緊急報道（沖縄放送局発）
過去の担当番組

イブニングネットワークながさき
長崎のニュース・中継・リポート
わかやまミュージックアワー
わかやまパワーステーション（2007年3月31日 - 2009年3月、県域FM放送）
わかやまパワーステーション2（2009年4月 - 、県域FM放送）
わかやま845（アナウンサー持ち回り。県域UHFテレビ）
和歌山の中継・リポート
和歌山局制作番組の編集責任者
アナウンス統括
放送部副部長（アナウンス統括）
富山県のニュース
ラジオ富山人（パーソナリティー、編集責任者）
ニュース富山人（編集責任者）
さらさらサラダ・富山（編集責任者）
富山局制作番組の編集責任者
緊急報道（富山局発）
ごごラジ!（不明　- 2019年12月現在）プロデューサー
話題と音楽（2019年12月現在、不定期）パーソナリティ
アブデルカデル・ゲザル

アブデルカデル・モハメド・ゲザル（アラビア語: عبد القادر غزال, ラテン文字表記: Abdelkader Mohamed Ghezzal, 1984年12月5日 - ）は、フランス・デシーヌ＝シャルピュー出身のアルジェリア代表サッカー選手。現役時代のポジションはフォワード。
弟のラシド・ゲザルもサッカー選手である。
経歴 > クラブ

オリンピック・リヨンのユースチームを経て、ASサン＝プリーストで公式戦デビュー。2005年にイタリアのFCクロトーネに移籍。2007-08シーズンにはセリエC1/Bで20得点を奪う活躍を見せ、チームをセリエBに導く原動力となる。この活躍が認められたかたちとなり2008年7月1日、当時セリエAのACシエーナに移籍した。クラブのセリエB降格に伴い2010年7月1日にASバーリへ4年契約の完全移籍で加入。しかし故障などもあって2得点に留まリ、クラブも開幕から最下位に低迷しセリエBに降格となった。2011年8月31日にACチェゼーナにレンタル移籍した。2012年1月31日にはレバンテUDへレンタル移籍。2013-14シーズンから保有権はパルマFCへと移ったが、すぐさまUSラティーナ・カルチョにレンタル移籍した。2015年12月10日、以前よりトレーニングに参加していたセリエBのカルチョ・コモとシーズン終了までの契約を交わし、背番号10を背負うことが発表された。
コモを退団してから半年後の2016年12月19日に現役引退を表明した。
経歴 > 代表

2009年1月11日に行われたベナンとの親善試合で初得点を決めた。
2010 FIFAワールドカップではアルジェリア代表としてグループリーグ初戦のスロベニア戦に途中出場するものの、立て続けにイエローカードを2枚提示され出場13分間で退場処分となった。同大会以降はクラブでの不振もあり、代表から遠ざかっている。
代表歴 > 出場大会

アルジェリア代表
2010 FIFAワールドカップ
代表歴 > 試合数

国際Aマッチ 28試合 3得点（2008年-2012年）
| アルジェリア代表> 年 | 国際Aマッチ> 出場 | 国際Aマッチ> 得点 |
| --- | --- | --- |
| 2008 | 1 | 0 |
| 2009 | 9 | 3 |
| 2010 | 14 | 0 |
| 2011 | 3 | 0 |
| 2012 | 1 | 0 |
| 通算 | 28 | 3 |
牟佐坐神社

| 牟佐坐神社 |
| --- | --- |
  拝殿
所在地:  奈良県橿原市見瀬町718
位置:  北緯34度28分28.2秒 東経135度47分40.9秒﻿ / ﻿北緯34.474500度 東経135.794694度﻿ / 34.474500; 135.794694﻿ (牟佐坐神社)座標: 北緯34度28分28.2秒 東経135度47分40.9秒﻿ / ﻿北緯34.474500度 東経135.794694度﻿ / 34.474500; 135.794694﻿ (牟佐坐神社)
主祭神:  高皇産霊神 孝元天皇
社格等:  式内社（大） 旧村社
創建:  安康天皇年代（454年～456年）
本殿の様式:  一間社流造桧皮葺
例祭:  10月9日
地図:  牟佐坐神社
テンプレートを表示
鳥居
社叢
牟佐坐神社（むさにますじんじゃ）は、奈良県橿原市にある神社である。式内大社で、旧社格は村社。
祭神

高皇産霊神
孝元天皇
古来の祭神の比定としては以下の記述がある。
生霊神（『日本書紀』）
生雷神（『五郡神社記』）
歴史 > 創建

創始は安康天皇の時代に、渡来人の身狭村主青が生雷神を祀ったのが始まりとされている。 身狭（＝牟佐）は大和国高市郡の地名で、阿知使主が率いて帰化した東漢氏の本拠地とされている。身狭村主青は倭の五王の一人とされている雄略天皇の寵臣で、『日本書紀』は雄略天皇8年（464年）と雄略天皇12年（468年）に呉の国（宋）に派遣されたと記す。しかし、この遣使の記事は「宋書」には記述されていない。
歴史 > 概史

『日本書紀』によれば、壬申の乱の際、高市郡大領高市縣主許梅に「高市社に居る事代主神と身狭社に居る生霊神」が神懸りし、「神日本磐余彦天皇の陵に馬及び種々の兵器を奉れ」と言い、そうすれば大海人皇子（後の天武天皇）を守護すると神託した。その結果、大海人皇子の即位後、身狭坐生霊神に史上初となる神位が授けられている。延喜式神名帳では大社に列し、月次・新嘗の奉幣に預ると記されている。
旧社格は村社に列した。
歴史 > 神階

天安3年（859年）1月27日、従五位下から従五位上（『日本三代実録』）- 表記は「牟佐坐神」。
交通アクセス

近鉄吉野線岡寺駅から西へ徒歩すぐ。
多摩ニュータウン

| --- | --- |
: この項目では、東京都の街について説明しています。テレビ埼玉（テレ玉）制作のテレビ番組については「玉ニュータウン」をご覧ください。
| 多摩ニュータウン Tama New Town |
| --- | --- |
 ニュータウン
 多摩センター周辺の街並み（2023年）
 ja
国:   日本
都道府県:   東京都
市町村:   稲城市  多摩市  八王子市  町田市
開発期間:  1966年7月 - 2006年3月 東京都・日本住宅公団（現 独立行政法人 都市再生機構が承継）・東京都住宅供給公社 ・稲城市・民間の土地区画整理組合によって施行
名の由来:  多摩丘陵の位置に造成
面積 新住宅市街地開発事業 2,217.4 ha 土地区画整理事業00000666.5 ha
 • 合計:  （計画面積）2,883.9 ha
人口（住民基本台帳）2021年（令和3年）10月1日現在 稲城市区域 26,069人　多摩市区域 97,790人 八王子市区域 86,925人 町田市区域 12,989人
 • 合計:  223,773人
出典：
多摩ニュータウン（たまニュータウン、英: Tama New Town）は、東京都の稲城市・多摩市・八王子市・町田市にまたがる多摩丘陵に計画・開発された日本最大規模のニュータウンである。
概要

東京郊外の大規模ベッドタウンとして多摩丘陵を切り開いて開発された。国内の大規模ニュータウンとしては、他に大阪府の千里ニュータウン、神奈川県の港北ニュータウン、千葉県の千葉ニュータウン、愛知県の高蔵寺ニュータウンなどが挙げられる。
開発主体は、都市再生機構（UR）、東京都、東京都住宅供給公社、稲城市、土地区画整理組合と多岐にわたる。区域は東京都多摩地域の稲城市、多摩市、八王子市、町田市の4市にまたがる面積約2,884ヘクタールで、主に京王相模原線の稲城駅から多摩境駅に沿った東西約15km、南北約5kmに広がっており、新宿駅から鉄道で25〜40分ほどの場所に位置している。多摩センター駅南側のエリアがニュータウンの中心的な地区「都市センター」としての役割を持ち、各駅ごとに商業施設などが整備されている。計画的に緑地が多く配置され、また多摩丘陵の地形を生かして駅から住宅地や主要な施設まで歩行者専用道路（ペデストリアンデッキ）を通ってアクセスが可能であり、多くの部分で歩車分離が実現しているという特徴がある。
計画の当初は高度経済成長期の東京の深刻な住宅不足を背景に団地住宅の大量供給を目指していたが、1973年のオイルショックを契機に地方から東京への人口流入のペースが落ち着き、量から質への転換が行われた。計画人口や人口密度の目標が引き下げられ、画一的な大規模団地だけでなく、タウンハウスや戸建住宅など、多種多様なタイプの住宅が供給されるようになった。基本方針としては、すぐれた自然環境と調和した良好な居住環境を備えた住機能の充実と、教育、文化、業務、商業の機能を備えた活力ある新市街地の形成を図るものとしている。また、多摩地域の自立化を推進する拠点都市として、広域的な都市機能を充実し、周辺地域と連携した複合都市づくりを目指している。第1次入居は1971年3月26日、永山駅南側の諏訪・永山地区において開始された。
また、多摩丘陵の自然と地形をいかしながら自動車交通と立体分離された緑豊かな歩行者専用道路のネットワークを整備し、周辺地域との融和を図り、優れた住環境を整えた魅力ある都市づくりを心掛け、「安全なまち」「健康なまち」「利便性のあるまち」「快適なまち」「文化的なまち」の形成が目標とされた。
他のニュータウンと同様に、街の造成とともに一気に30〜40代の子育て世代が入居したため、年齢構成が他の郊外の街と比べても偏っているという課題がある。またその子どもたちは成人後に独立し、ニュータウンに帰ってこないことが多い。さらに、団地や公共施設などの設備も建設時期が一定の時期に集中しているため、一気に街全体の施設が老朽化しやすい。そのため、諏訪・永山地区などオイルショック前に住宅の大量供給を目的に分譲された地区は経年劣化による団地の老朽化や間取り・設備の陳腐化により住民の急激な高齢化が発生している。ただし、長期間に渡る開発により地区によって開発時期が大きく異なっているため、多摩ニュータウン全体が老朽化・高齢化という問題を抱えているわけではなく、地区によってその問題の程度・様態はバラバラである。こういった問題に対して、諏訪・永山地区の諏訪2丁目では複数棟の団地を一括で建て替える日本最大級の大規模な団地リニューアルが行われ、「ブリリア多摩ニュータウン」（東京建物）として間取り・設備の現代化と住民の年齢構成の平準化を図っている。
概要 > 施行事業一覧

多摩ニュータウンは下記の事業区域で構成される。これらは1966年に事業着手して以来、18次に及ぶ都市計画の決定・変更を重ね、段階的に整備がすすめられた。
新住宅市街地開発事業
第1～8住区、第10～13住区、第19住区 - 都市再生機構施行
第14～18住区、第20住区、第21住区 - 東京都施行
第9住区 - 東京都住宅供給公社施行
土地区画整理事業
多摩土地区画整理事業 - 東京都施行
由木土地区画整理事業 - 東京都施行
相原・小山土地区画整理事業 - 東京都施行
小野路第一土地区画整理事業 - 東京都施行
小野路第二土地区画整理事業 - 東京都施行
小野路第三土地区画整理事業 - 東京都施行
堂ヶ谷戸土地区画整理事業 - 都市再生機構施行
百村土地区画整理事業 - 稲城市施行
竪台土地区画整理事業 - 竪台土地区画整理組合施行
歴史

| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |

左：1979年（昭和54年）と、右：1989年（平成元年）の京王堀之内駅周辺。 国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成
歴史 > 開発のはじまり

戦後の高度経済成長期、東京区部での深刻な住宅難にともなって地価は著しく上昇し、その結果として地価の安かった市部が急速に宅地造成されていったが、民間の無計画な開発はスプロール化をもたらした。また、当時は違法な宅地造成が56%を占める状況であった。そのなかで、このような乱開発を防止するとともに、居住環境の良好な宅地を大量に供給することを目的として、多摩ニュータウンが計画された。
開発に当たって、制定されたばかりの新住宅市街地開発法に基づいた初めての事業認可・承認のための申請作業が進められたが、多摩ニュータウン区域内には土地に強い愛着を有する約2000戸に及ぶ農家集落があり、これを全面買収することは困難であった。そして1966年1月の地元住民から既存集落の区域除外の要望を受けて、同年11月に東京都は「新住宅市街地開発事業との関係から施行が急がれるので、この区域は、東京都が施行者となって土地区画整理事業によって整備する」という方針が決定し、土地区画整理事業と併用して開発することとなった。そのため、街づくりの基本概念となる後述の近隣住区理論を実践するに当たり、歩行者専用道路網などが一部途切れて空間構成に矛盾を生じることになったが、他方、街の形成に自由度を残した多様性をもたらした。
法的手続きの経過としては下記の通りである。
1963年（昭和38年）11月 南多摩地域の都市計画区域決定
1964年（昭和39年）5月 多摩新都市開発計画の基本方針の決定
1964年（昭和39年）7月 多摩ニュータウンに関わる用途地域、街路計画の決定告示
1964年（昭和39年）10月～1965年（昭和40年）12月 農林省協議
1965年（昭和40年）12月 多摩ニュータウン新住宅市街地開発事業計画区域決定
1966年（昭和41年）12月 多摩ニュータウン事業決定、土地区画整理事業区域決定
1969年（昭和44年）6月2日 起工式
こうして多摩ニュータウン事業が始まった。
しかし一時は、東京都知事に初の革新都政となる美濃部亮吉が当選し、その就任第一声が「東京都は多摩ニュータウンから手を引く」であったため、計画は暗雲に包まれた。多摩ニュータウンの主要なインフラ整備に東京都は不可欠であったが、就任直後にその予算は凍結されてしまった。これは結局、東京都は住宅金融公庫からの借り入れで既に西部地区（南大沢駅を中心とする区域）の百万坪を取得していたため、事業から手を引くことは困難で、事業は継続されることとなった。
歴史 > 第一次入居と鉄道開通

1971年、多摩ニュータウンの最初の入居が永山駅南側の諏訪・永山地区で行われた。この地区はもともと別の開発計画として存在し、早期から買収が進んでいた日本住宅公団の「聖蹟桜ヶ丘地区」であったが、多摩ニュータウンに組み入れられた。こうして、この地区を中心にオイルショックまでの3年間に約8千5百戸あまりの住宅が供給され、1974年に多摩ニュータウンの人口は3万人に達した。このころに供給された住宅は、他の多くの地区とは違い公的賃貸住宅を中心としているほか、住宅不足の解消を目的とした画一的な仕様の住宅であり、間取りや設備などの面で現代の住宅ニーズから乖離した物件が多いためその後の高齢化の温床となることになる。
なお、この時点では諏訪・永山地区まで鉄道が開通しておらず、住民は2km以上先の京王線聖蹟桜ヶ丘駅等まで路線バスやタクシーでの移動を強いられた。乗り入れ認可を受けていた当時の京王帝都電鉄・小田急電鉄は、新線建設の費用のほか多摩ニュータウン方面からの輸送量増加に伴う在来区間の複々線化の費用が掛かるとなると、とても採算が取れないとしていて、国や都に用地の無償提供などを求めて建設を中断していたためであった。最終的には、日本鉄道建設公団が私鉄事業者の鉄道施設を建設し、完成後に25年の割賦で事業者に譲渡するという方策がとられることとなり、小田急線が1974年6月に小田急永山駅まで、続いて京王線が同年10月に京王多摩センター駅まで開通し、小田急も翌1975年に小田急多摩センター駅まで開通した。
→「日本鉄道建設公団 § P線」、「小田急多摩線 § 多摩ニュータウン開発と多摩線の建設」、および「京王相模原線 § 多摩ニュータウンへの延伸」も参照
歴史 > オイルショックと計画の転換

1974年のオイルショックで高度経済成長は終焉し、大都市圏で旺盛だった住宅需要は一気に落ち込んだ。住宅不足は解消し、住宅不足を解決するための画一的な住宅は販売不振に陥った。このように社会情勢が大きく変化したなかで、多摩ニュータウンは「少しでも早く安く、計画的な良好な都市を大規模に提供する」ことから、「時間をかけて理想的な都市を作る」ことが要求されるようになった。こうして、個性的なタウンハウス住宅やコーポラティブハウスやプラスワン住宅、一般公募宅地分譲住宅等、多彩な住宅が供給されてゆき、多摩ニュータウンは理想的な都市を作るという計画に転換していった。また住宅だけでなく、業務機能（オフィス）も追加された。
一方でそのころ、多摩市内では小中学校等の公共施設の建設費の負担が大きな問題となり、開発が中断されていた。当初の負担ルールでは、多摩ニュータウンの新住民が一挙に多摩市に移り住んだ場合、行政需要の急激な増大から約14年で100億円の累積赤字が出ると試算され、当時の多摩市の財政規模では立ち行かなくなることが予想されていたためである。これは1974年10月、学校の土地・建物を事実上、東京都が全額負担するという取り決めを盛り込んだ行財政要綱が定められたことで開発は再開したが、他にも30%以上の緑とオープン・スペースを確保することが盛り込まれ、これも以降の多摩ニュータウンの街づくりに大きな影響を与えた。その結果、多摩ニュータウンはオープン・スペースに関係して、2005年までの間に都市再生機構施行区域だけで、緑の都市賞を2度、日本都市計画学会賞を2度、都市景観大賞を3度、日本造園学会特別賞、日本不動産学会業績賞を受賞することにつながった。
歴史 > 「サービスインダストリー地区」の設置

多摩ニュータウンは当初から自立都市として構想されていたが、当時の新住宅市街地開発法の規定で業務系施設は「居住者の共同の福祉又は利便のため必要なもの」に限定され、それ以外の業務施設の誘致は困難であった。しかし多摩ニュータウンの地元市は、税金の増収による自主財源の確保や、就業の場としての業務系施設の導入を要望していた。そして1973年6月、西武鉄道から日本住宅公団（現・都市再生機構）に移管された第4住区（聖ヶ丘地区）の施行計画協議の中で、多摩市議会は第4住区を業務用施設用地に転換する要望書を提出し、これを契機として業務施設を誘致するための具体的検討が始まった。
まず、新住宅市街地開発法の規定をくぐりぬけるために、業務施設は住民生活を支えるために必要なものとして位置づけることとなった。そこで日常の暮らしに不可欠な「サービスインダストリー」という概念が持ち出された。次に、新住宅市街地開発法の制約により工業系の用途地域が指定できなかったことから、都市計画上は特別用途地区を定め、「住居地域」の用途規制を「準工業地域」並みに緩和することとした（当時の用途地域）。
その後、多摩市から候補地は第4住区以外の適地でもかまわないとの見解が出されたため、鎌倉街道と尾根幹線の交差部周辺で「サービスインダストリー地区」を設置することとなり、1981年5月に「特別業務地区」として都市計画決定された。施設用地募集は1982年4月から1986年11月に行われ、食品製造、集配センター等約30社が立地した。
歴史 > 多摩センター駅以西への開発の進展

1980年代には、多摩センター駅周辺で開発が進む中、西部地区と呼ばれる南大沢駅を中心とする区域でも開発が進んでいき、多摩ニュータウンの人口は1980年に6万人だったものが、1987年には10万人に達した。西部地区の開発にあたっては、1974年に緑とオープンスペースの確保を盛り込んだ行財政要綱が決定されたことから、見直された基本計画が「多摩ニュータウン西部地区開発大綱」にまとめられ、西部地区はこの要綱に基づき開発が進められた。そして、1983年3月に第14住区で1018戸の入居が行われ、西部地区の入居開始となった。
西部地区の入居開始時点では、南大沢駅まで鉄道が開通していなかったため、住民はバスで多摩センター駅まで移動していた。西部地区を含む多摩センター駅以西への京王相模原線の延伸には、その途中にある多摩市落合のゴルフ場「府中カントリークラブ」の敷地通過が問題となっていた。工事着工にあたり、ゴルフ場側に補償金5億円を提示したが拒否され、その後、10億8800万円まで引き上げられたが折り合いがつかなかった。1986年2月28日には強制収用の手続きに入ったが、最終的に10億8800万円の補償金で和解し工事が進められ、1988年5月21日に京王相模原線の京王多摩センター駅 - 南大沢駅間が開業した。
また、1990年（平成2年）に小田急多摩線が小田急多摩センター駅から唐木田駅まで延伸すると同時に、唐木田地区が入居開始した。開発前の唐木田地区では、東京都施行の土地区画整理事業区域と、住宅・都市整備公団（現・都市再生機構）施行の新住宅市街地開発事業区域が複雑な形状をなしており、その上に両区域の高低差が大きかった。地区南部では小田急線車庫が計画されていたことから、この両区域の一体的施工が必須となったため、土地区画整理事業が東京都から住宅・都市整備公団に委託された。そうして、この地区では高低差の少ない一体的な土地利用計画を実現している。
歴史 > 都立大学をはじめとする大学の進出

多摩ニュータウンの外周には、東京23区から広大なキャンパスを求めて中央大学や明星大学、帝京大学、多摩美術大学等、1960年代より大学が進出していたが、1983年の（旧）東京都立大学の移転構想を契機として、多くの大学が多摩ニュータウン区域内にも進出することになった。
都立大学は当初、立川市への移転を予定していたが、都立大学内部では立川の用地が手狭であることが問題となっていた。また、東京都の多摩都市整備本部内部では、東京都施行の西部地区での住宅販売を促進する思惑から、計画上は多摩センター駅前に次ぐサブセンターという位置づけの南大沢駅前にも、商業的な賑わいを形成しようと都立大学の誘致が画策された。そんななかで、立川、八王子、多摩ニュータウンの3箇所が移転先候補となり、最終的に多摩ニュータウン西部地区への移転が決まった。
都立大学側は移転先の条件として駅から近いことを挙げていた。そこで具体的な場所としては、松木日向緑地を大学敷地に含むという条件で、南大沢駅前に決まった。緑地を大学敷地に含むことには地元市の負担を軽減できるだけでなく、大学側にもゆとりのあるキャンパスが構成できるというメリットがあった。そうして、1991年4月に東京都立大学の大沢キャンパスが開設された（なお、旧都立大学はその後の都立4大学の再編・統合により、2005年4月1日に首都大学東京に改組するも、2020年に東京都立大学の名称を復活させた）。
これに前後して多摩ニュータウン区域内への大学進出が相次ぎ、1986年10月に恵泉女学園大学、1988年4月に大妻女子大学、1989年4月に多摩大学、1992年4月に国士舘大学、1997年4月にヤマザキ学園大学、2011年4月に東京医療学院大学が開設された。
また、開発前から存在し、多摩ニュータウン区域に取り囲まれた形となっていた多摩美術大学は、キャンパスが周囲の多摩ニュータウン区域内にも拡張された。
歴史 > 新住法の改正と「特定業務施設」の立地

1986年の新住宅市街地開発法の改正では、「特定業務施設」が創設された。この特定業務施設は「居住者の雇用の増大や、昼間人口の増加による開発地区の都市機能の増進に寄与し、かつ良好な居住環境と調和するもので公益的施設以外のもの」と規定される。これにより初めて、多摩ニュータウンをはじめとする新住宅市街地開発事業で開発されたニュータウンへの業務施設の立地が、法的に可能になった。これを受けて1987年（昭和62年）より多摩ニュータウン内で導入が行われた。
特定業務施設の配置は、都市再生機構施行区域内には約38.6haが多摩センター地区や、唐木田・長池業務地区等に、東京都施行区域内には西部地区センターに5.2haが計画された。「南多摩新都市開発計画1990」では特定業務施設の本格導入が図られ、バブル終焉で経済状況が一変するなか多摩ニュータウンでは業務用地の販売が好調を呈し、特に多摩センター駅前では「朝日生命保険多摩本社」や「ベネッセコーポレーション東京本社」をはじめ各種企業が誘致された。
また、このとき集合住宅用地の民間卸が可能となり、新住宅市街地開発事業区域内においても、豊ヶ丘地区で1989年入居の「コスモフォーラム多摩」を皮切りに民間マンションの建設が進んだ。1997年に住宅・都市整備公団（現・都市再生機構）が分譲マンションの建設から撤退して以降は、民間卸による分譲マンション建設が本格化することとなった。
歴史 > 稲城市内への開発の進展

→「向陽台 (稲城市)」、「長峰 (稲城市)」、および「若葉台 (稲城市)」も参照
稲城市内にあたる地区では、1988年3月、第1住区の向陽台での260戸の入居をもって入居開始となった。
この地区は京王相模原線沿線で、多摩ニュータウンのなかで最も都心寄りに位置するため、当初から鉄道が開通していたが、雨水排水の問題からそれまで開発が進んでいなかった。河川の流域は多摩川の支川である三沢川であるが、すぐ下流からは川崎市に入るため調整が難しかったためである。
1971年7月の事業承認時点では、暫定的に調整池を設置することが予定されていたが、この地区の地層は水に弱く浸食しやすいため、設置が困難であることが判明した。
このため、地区内から多摩川へ至るトンネル放水路を新設することとなり、三沢川分水路が整備された。これは三沢川中流部から分水後、地区内の雨水幹線を2か所で合流させ、南武線多摩川鉄橋の上流100m地点で多摩川に流入させるもので、総延長2,679m、トンネル断面は最大内径8.1mに及ぶ大規模河川トンネルである。1978年10月に着工、1985年3月に完成。これにより当地区の雨水排水の問題は解決し、開発にこぎつけることになった。
歴史 > 町田市内への開発の進展

→「多摩境駅」および「小山ヶ丘」も参照
町田市内における多摩ニュータウン開発は、1990年代より「相原・小山土地区画整理事業」で行われた。この区域は西部地区のさらに西方に位置する。当初この区域は、新住宅市街地開発事業による開発が予定され、1965年にその都市計画決定を受けていた。しかし、この区域は多摩ニュータウン計画の中で「誘致施設用地」に位置づけられていたことから、当初の新住宅市街地開発法の枠内で業務施設の誘致を行うことは困難で、長らく開発は進まなかった。その後、新住宅市街地開発法の改正で誘致が可能になったが、地域開発に関わる時代背景の変化に伴い土地区画整理事業によって開発されることになった。
計画では多摩ニュータウン通りと尾根幹線道路に挟まれた東西にわたって「業務ゾーン」が設けられ、第1号進出企業となる小山ヶ丘2丁目の「サンリオディストリビューションセンター」をはじめ、2005年時点で約50社が進出している。
また、多摩ニュータウン通りの西側に位置する「研究住居複合地区」では、多くの大規模マンションが建てられたほか、サレジオ工業高等専門学校（旧・育英工業高等専門学校）が、2005年に杉並区から小山ヶ丘4丁目に移転している。
1990年3月30日、京王相模原線の南大沢駅 - 橋本駅間が開業し、翌年の1991年4月6日にはこの区域に多摩境駅が開業した。これをもって多摩ニュータウン内の全駅開業となった。そして多摩ニュータウンの人口は、1991年には15万人になった。
歴史 > 多摩ニュータウンの現在

行政改革等の煽りもあり公的な開発は、東京都が2003年で、都市再生機構（旧 住宅・都市整備公団、日本住宅公団）が2006年ですべて終了し、未開発用地244ヘクタールは売却して民間等による開発に委ねられることとなった。これらの民間売却地には高層マンションがいくつも建設されてきており、中低層の住宅を中心とした、ゆったりとした街並みは大きく変わろうとしている。
懸念されている少子高齢化は進みつつあり、2021年時点で多摩ニュータウンの人口は22万人に達したが、全人口の25.7%を高齢者が占める状況である。特に住宅難の解消を目的としてオイルショック以前に建設された諏訪・永山地区の団地では、画一的で住戸面積が狭いため多様な世帯を受け入れることができず、家賃も安いことから必然的に高齢者が集中し高齢化の温床になっている。オイルショック以降に定住性を重視して建てられた専有面積100平米を超すマンションやタウンハウスにおいても、老夫婦や独居老人が住み続け、過剰な住宅規模で持て余しているといったケースが見られている。また、2009年現在、東京都で一番クラス数の多い小学校は多摩ニュータウンにある一方で、1住区につき4小学校2中学校が建設された1970年代の開発地区では、少子化の進行によりそれ以降の開発地区と同様の2小学校1中学校へ再編が進んでいる。
今後、多摩ニュータウンの人口は2025年頃にピークを迎え、2050年には、2010年現在より7%人口が減少し、高齢化率は35%に達すると推計されている。建築物も同時期に供給されたものが一気に経年劣化し、新たな価値の再生が必要なことが指摘されている。そうしたなか、住民レベルでは分譲マンションの建て替えが進められているほか、行政は都営住宅の建て替えや、住み替え支援といった取り組みを進めている状況である。諏訪・永山地区の諏訪2丁目では複数棟の団地を一括で建て替える日本最大級の大規模な団地リニューアルが行われ、「ブリリア多摩ニュータウン」（東京建物）として間取り・設備の現代化と住民の年齢構成の平準化を図っている。都市再生機構の賃貸住宅については「団地の福祉拠点化」として、高齢者にとって住みやすい環境の整備が行われているほか、一部で建て替えが予定されている。買い物難民対策として、東京都と多摩市が京王グループの協力を得てニュータウン内の都営住宅（愛宕団地）に移動販売車を導入するなど、建て替えや住み替え以外の高齢者支援も取り組まれつつある。
2018年2月19日には、東京都が目標年次をリニア中央新幹線開通後の2040年代とした、多摩ニュータウンを含む「多摩イノベーション交流ゾーン」の設定を位置付ける「多摩ニュータウン地域再生ガイドライン」を公表しており、施設の老朽化・南大沢駅付近の未開発地・交通網再編の課題において再開発計画を立てている。
都市計画 > 骨格構造

多摩ニュータウン区域は、地形等の条件から一体的に開発ができ、かつ、排水系統が多摩川水系単一となるように設定されている。その骨格として、東西方向に中央部を横断する鉄道2路線（京王相模原線・小田急多摩線）があり、また、東西方向に中央部、南部、北部を横断する広域幹線道路（多摩ニュータウン通り・尾根幹線道路・野猿街道）と、それを南北方向に結ぶ住区幹線道路が配置されている。
多摩ニュータウンの中心である「都市センター」には多摩センター駅周辺が定められているほか、若葉台・永山・堀之内・南大沢の各駅前に、これより規模の小さい「地区センター」を配置している。
また、多摩丘陵の緑を系統的に保存するために、多摩ニュータウン南縁の尾根部には地区公園や低容積の誘致施設が配置され、計画的に配置された公園緑地、歩行者専用道路、住宅内緑地等の面積は地区全体の30%以上を占めている。
都市計画 > インフラ

電気・ガス・上下水道等、ライフラインのインフラストラクチャーが、マスタープランに基づいた都市基盤建設の中で住宅等の開発前から整備されており、「都市センター」地区には無電柱化や地域冷暖房等を可能にする地下共同溝が設けられている。
都市計画 > 近隣住区

ニュータウン区域は新住宅市街地開発事業地に新住区を設け、幹線道路を境にして中学校の学区を基本単位とする21の住区に分けられている。この概念はコミュニティー空間の外周に幹線道路を配置し、生活の場から不要な通過交通を排除することなどを主眼とした「近隣住区理論」に基づいている。
根本理念は理想的住環境を目指し、1住区は面積約100ha、住宅3,000 - 5,000戸、人口はおおむね12,000 - 20,000人で計画されていた。各住区には原則として中学校1校、小学校2校を設置し、歩行者専用道路の導入を図った生活道路、オープンスペースとしての公園（近隣公園・街区公園）や緑地帯、食料品・日用品等の商店、交番、郵便局、診療所などといった住民サービス施設の集まる「近隣センター」が配置されている。中には開発によって農業をやめた住民が商店を経営するということもあった。こういった住区をいくつかあつめて地区を構成しており、地区の中心（鉄道駅の周辺）には「地区センター」が配置されている。
都市計画 > 歩行者専用道路

多摩ニュータウンでは、歩行者と自動車の動線を分離して安全な街を目指す「歩車分離」観点から、歩行者専用道路が新住区の全体にわたって張り巡らされている。歩行者専用道路と一般道路は立体交差しているため、住宅地から駅前、公園や学校など、様々な施設を車道を一切横断することなく移動が可能で、多摩ニュータウンの大きな特徴となっている。
都市計画 > 土地利用計画

| 土地利用計画（新住宅市街地開発事業都市計画決定区域）> 区分 | 土地利用計画（新住宅市街地開発事業都市計画決定区域）> 区分 | 土地利用計画（新住宅市街地開発事業都市計画決定区域）> 面積（ha） | 土地利用計画（新住宅市街地開発事業都市計画決定区域）> 比率（%） | 土地利用計画（新住宅市街地開発事業都市計画決定区域）> 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 住宅用地 | 住宅用地 | 785.6 | 35.3 | 集合住宅用地、宅地分譲用地 |
| 公共用地 | 公園・緑地 | 432.9 | 19.4 | 街区公園、近隣公園、地区公園、緑地 |
| 公共用地 | 道路 | 421.7 | 19.0 | 歩行者専用道路、区画道路、幹線道路 |
| 公共用地 | その他の公共施設用地 | 4.8 | 0.2 | 河川、水路 |
| 公益的施設用地 | 商業・業務用地 | 77.6 | 3.5 | 都市センター、地区センター、近隣センター |
| 公益的施設用地 | 教育施設用地 | 212.6 | 9.6 | 幼稚園、小学校、中学校、高等学校 |
| 公益的施設用地 | その他の公益的施設用地 | 229.2 | 10.3 | 誘致施設用地、公民館、児童館、病院、鉄道 |
| 特定業務施設用地 | 特定業務施設用地 | 61.2 | 2.7 | 事務所等の特定業務施設 |
| 合計 | 合計 | 2,225.6 | 100.0 |  |
都市計画 > 鶴牧・落合地区のオープンスペース計画

多摩ニュータウンではオイルショック以降の方針転換で30%以上のオープンスペース（公園緑地等）を確保することとして整備が進んでいた。しかし、このように確保された多くのオープンスペースが中高層住宅に埋もれてしまい、認知されにくいと指摘されていた。そのため、鶴牧・落合地区の整備にあたっては計画が見直され、いまあるような街並みが整備されることになった。
そこで鶴牧・落合地区では、オープンスペースを街の骨格構造にしてしまおうという発想のもとに設計された。一般的に街の骨格構造は道路ネットワークを中心に認知されるため、新たな試みとして、建物は全く描かず、公園と歩行者専用道路のみが描かれた図面が作られた。従来「皆が平等に公益を受ける」という考え方から公園はまんべんなく散りばめられていたが、その考え方を逸脱せずにどのように骨格構造となるような空間を作り出すか様々な検討が行われ、4つの近隣公園をリング状に連続的に配列し「基幹空間」が作り出された。
基幹空間の外環にあるのが「基幹空間系」を補完する「リング系」で、歩行者専用道路や街区公園で形成され、多摩ニュータウンにおける「みち空間」の組織化を図っている。さらにその外側の「外周系」は3系統あり、東側は地区東端から多摩中央公園・遺跡公園（東京都埋蔵文化財センター）に至る系統、西側は地区西部から唐木田へ連なる系統、南側は多摩よこやまの道が該当する。他にこれらを補完する「独立系」があり、「基幹空間系」「リング系」「外周系」「独立系」で鶴牧・落合地区のオープンスペースを形成している。
歩行者専用道路は、地区内にある全ての集合住宅・戸建て住宅地、公園や小中学校、施設等を結び、多摩センター駅前のペデストリアンデッキに接続している。車道との交差部分は、全て歩道橋による立体交差となっていて、車道を一切横断することなく地区全域および駅前へと移動を可能にしている。
景観も重視して街づくりが行われることになり、「ヴィジュアルプラン」が作成された。これは「見る・見られる」を意識したもので、今でいう景観計画の先駆的事例だった。景観も建物まわりの街並みといったスケールだけでなく、街の概括的な眺めを作り出すことが意識された。特に「山」の景観が重視され、基幹空間を構成する「富士見通り」は、富士山の方向に向かって一直線に整備されている。また、自分たちの街を見渡すことができる視座・場所を創出しようと、鶴牧東公園にある小丘の「鶴牧山」をはじめ、地区のあちこちに眺望ポイントが設けられた。
鶴牧・落合地区における最初の住宅供給は1982年に行われ、当時一世を風靡していたタウンハウスを中心に供給された。公団の当時の技術者たちはここを「田園調布のような場所にしたい」という思いがあり、本部にこの計画が持ち上げられた際には、勤労者向けの住宅を供給するという公団の使命に反することから、ひどく叱られたという。分譲価格も一般的に約2500万～2600万円だった時代だったが、ここでは約4800万円で売りに出され、当時新聞で「公的機関が高額物件を売っている」と批判を浴びた。
結果的にこの贅沢な街並みは、日本全国の計画都市のなかでも突出してユニークな都市景観となり、「街全体が公園のようだ」と評価されている。1983年に放映され大ヒットドラマとなった「金曜日の妻たちへ」は、この鶴牧・落合地区が撮影地として多用された。また鶴牧・落合地区の街づくりを評価されて公団は、1983年に「緑の都市賞」、1985年に「日本都市計画学会計画設計賞」、1993年に「日本造園学会特別賞」を受賞している。