彼女にとってのカラダ
第一部：フェミニスト哲学における女性のカラダを考える > 第一章：女性のカラダとフェミニズム、断続的歴史

1970年代の第二波フェミニズムは、1960年代の準備的運動を経て、女性たちに自分の母性的・性的能力への支配権を与えた。これは本当の人間学的変化の端緒である。
1974年のフランスで妊娠中絶の権利の「例外的な」承認を求めた「ヴェイユ法」可決は、女性の権利史上も女性実存様態史上も歴史的な転換点である。この転換は、二世紀にわたる西洋デモクラシー定着史の中で、初めて女性が母性性のくびきから解放され、満足に社会的な主体（des sujets pleinement sociaux）となることに貢献した、いわば「フェミニズムの革命（révolution féministe）」とも言えるものだった。第二波のフェミニストたちが、本当のフランス革命家たちと同じように、女性を自由と平等（la liberté et de l’égalité）の二重の地平に開いたのである。彼女たちは、民主社会が開花するのに、妻の従順と母親の献身を想定することはなかった。
マルクス主義・唯物論的フェミニストの議論と、性差主義者（differentialist）の議論。代表的な性差主義者リュス・イリガライ（Luce Irigaray）は、デカルト主義に淵源する「硬い」男性的世界観における「硬い機械」の身体観に対して、女性的身体を「流動的な機械（mécanique des fluides）」と評価し直した。その上でイリガライは、女性的主観の本質を、輪郭の明瞭な男性的主観に対して、女性的主観を服従させるものからの逃避と変化を可能にする流動性に帰し、「話す-女性（parler-femme）」を提唱した。性差主義的フェミニズムは、母性に遡る女性的なものの特異性を強調するあまり、ジェンダー二元論と女性へのいわゆる自然本性の割り当てを保存したと言える。アントワネット・フーク（Antoinette Fouque）の議論。平等性要求と女性的特性肯定を和解させることの難しさの中で、フランスの性差主義者たちはアメリカへ亡命した。
アメリカ的条件のもとにおかれたフェミニズムは、異性愛規範のもとに置かれた女性的身体性を批判の最大の標的とし、また広まっていった。ラディカル・フェミニズムは、要約すれば、家父長制は異性愛規範に根を持っており、女性を性的に抑圧するシステムとして理解できると主張する。女性の社会構造における男性の立場・態度が女性に与えている影響ついては、人類学者ゲイル・ルービン（Gayle Rubin）とスーザン・ブラウンミラー（Susan Brownmiller）、キャサリン・マッキノン（Catharine MacKinnon）の指摘がある。中でもマッキノンは、「個人的なことは政治的なことである」と強調し、「政治的な観点から女性の置かれた条件を知ることは、（個人的、感情的、内的、私的と呼ばれている）女性の個人的生を知ることである」と述べている（40-41頁）。ケイト・ミレット（Kate Millett）とシュラミス・ファイアストーン（Shulamith Firestone）は、家族愛とロマンティック・ラブ規範が家父長支配の根底にあると批判した（41-42頁）。アドリエンヌ・リッチ（Adrienne Rich）は、異性愛主義は男性による女性支配の特権的手段であり、それは「力によって維持され、プロパガンダによって広められ、組織化され、方向付けられ、押しつけられなければならないもの」だと批判した。女性の究極的な解放を待つ女性たちは、同性愛を、またある時はジル・ジョンソン（Jill Johnston）が指摘したようなレズビアン独立運動を、異性愛規範に服従しないための逃げ道の選択肢とすることができた（43頁）。ベティ・フリーダン（Betty Friedan）は、高学歴なアメリカ女性の悲痛な運命を告発し、NOW運動の中で「あらゆる領域における職業生活とプライベート生活を和解させ、男女の平等なパートナーシップを成功させる」プログラムを構想した。奨励された実現手段の中には、幼児教育の公共機関を設立することや、中絶権を合法化することが含まれていた。こうした理論は例えば1969年ボストンで開かれたフェミニスト教育キャンペーンで実践に移された。「ボストンの11人」は、フェミニズムの本当のバイブルとなるべき『からだ・私たち自身（Our Bodies, Ourselves）』（1984、仏訳1990）を出版し、初版への序論で「からだが私たちなのだ。私たちがそこに宿るのではない」と書いた。
「性交渉は二つの主体の間で行われるのであって、一人の主体と一つの客体的対象の間で行われるのではない」。（妊娠中絶の合法化によって分たれた）女性の性生活と生殖生活の「断絶」は重要である。理論的にいえば、この断絶は、家父長的システムの「身体的」基盤を揺らがせたのである。
フェミニズムの新しい政治的主体
その後第二波フェミニズムは、女性のカラダを忘却した小休止に入る。新しい権利（中絶する権利）の獲得は、1940年代～1960年代に選挙権を得た直後と同様にフェミニズムの試みを一時中断させ、女性たちの期待が職業領域に向く条件を整えた。
1980年代、女性就業率が50%を超えたばかりだったとはいえ、実際には彼女たちは職場内差別に苦しんでいた。フェミニストたちは、西洋の女性たちの実存が日常的にある二重の条件（旧来の家庭内労働と新しい職業労働）に置かれたままだと気づくまでには、さらに数年の年月を要した。この「二重の日々（double journée）」は目に見えず、否定されることすらあった。こうした中、職場内の男女平等要求は高まる一方、女性のカラダという主題・闘争は、完全に消息を絶った。
その間、男女間の「平等なパートナーシップ（partenariat égalitaire）」論は、全ての個人は平等であるという普遍性（引用者注：「みんないっしょ」バイアス）の前提に立ち、社会のあらゆる領域で男女が置かれた明白に不均衡な条件を均質化しようとした。政府は「トップダウン」型で政策を進めたが、そのことはフェミニズム運動の停滞をもたらした。
しかし同時に、アメリカの歴史家ジョーン・スコット（Joan W. Scott）が、ジェンダー（genre）概念を用いて性差という語自体を歴史化し脱構築するプログラムを打ち立てた。ジュディス・バトラー（Judith Butler）はこれを拡大し、ジェンダー役割だけでなく「男」と「女」という性差自体の社会歴史的構築性を指摘することで、第三波フェミニズムを理論的に基礎付けた。この新しいフェミニストたちは、フランス現代哲学のデリダ、フーコー、ドゥルーズ、リオタールを読み直し、主体・主観のあらゆる先験的なカテゴリー化を拒否した。その結果、主体・主観は、不安定で、複数的で、表象不可能な、常に新しい定義に開かれたものとして現れた。ポスト構造主義的なジェンダーへのアプローチは、権力関係の網の目を成す抑圧的な諸言説を批判することに集中した。しかしフェミニズムの主体・主観が本質的に複数的であることを指摘し、アカデミックなフェミニズムの盲目さを避難したのは、有色の女性たちだった。たとえば1970年代のブラック・フェミニズムの仕事がそれだ。2020年のコロナ禍でも、ほとんどの場合に人種的な偏りを持っている何千もの乳母や家政婦たちといった家庭・子育て労働従事者の所得が奪われていることは注目を浴びてこなかった。この例が示しているのは、肌の色、ジェンダー、社会階層、人種、そして年齢や性差、障害の有無といった領域横断的な視座は、「単純な」フェミニズムのアプローチが把握できないだろうことを埋め合わせるということである。
女性的な身体の行方不明
女性の日常経験を対象にした研究やエコフェミニズムへの忌避は、フェミニズム史上の女性のカラダ忘却を助長してきた。そこで本書の目的は、女性の身体を正当な研究分野として受け入れるフェミニズム的思考が必要とされていることを示すことである。しかしその理論的道具が不十分であるため、次章以降で展開されなければならない。