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ファイアーエムブレム 風花雪月
兵種 > 最上級職

多彩な技能群を使い熟す兵種。名前に反して、ステータス補正や成長率は必ずしも同系統の上級職に勝るとは限らない。兵種合格を取るには最低でもレベル30以上、かつ一定の指導レベルが必要。
| 兵種 | 得意技能 | 推奨技能 | 兵種スキル | マスタースキル | 移動タイプ | 概説 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| エピタフ (Mortal Savant) | 剣+3 理学+3 | 剣A 理学B+ | 剣の達人 黒魔法の達人 | 明鏡の一撃 | 歩行 | 剣と黒魔法を極めた魔法戦士。 剣と魔法を使い分け、様々な敵に対応する。 魔法が使える兵種。 |
| ファルコンナイト (Falcon Knight) | 槍+3 剣+3 飛行+3 | 槍A 剣C 飛行B+ | 槍の達人 再移動 回避+10 | 回避の覚醒 | 飛行 | 有角のペガサスに乗る上位の天馬騎士。女性専用。 地形を無視して移動できる。 戦闘後、再び移動できる。 |
| グレートナイト (Great Knight) | 斧+3 槍+3 重装+3 | 斧B+ 騎馬B+ 重装A | 槍の達人 斧の達人 再移動 | 守備の覚醒 | 重装 騎馬 | 重装備で馬に乗る騎士。 重装の耐久力と騎馬の機動力を兼ね備える。 戦闘後、再び移動できる。 |
| ウォーマスター (War Master) | 斧+3 格闘+3 | 斧A 格闘A | 斧の達人 格闘の達人 必殺+20 | 切り返し 戦鬼の一撃 | 歩行 | 斧と格闘を極めた兵法者。男性専用。 斧と格闘を使い分け、強力な必殺攻撃を得意とする。 |
| ドラゴンマスター (Wyvern Lord) | 斧+3 槍+3 飛行+3 | 斧A 槍C 飛行B+ | 斧の達人 再移動 回避+10 | 必殺の覚醒 | 飛行 | ドラゴンの扱いを極めた上位の竜騎士。 地形を無視して移動できる。 戦闘後、再び移動できる。 |
| ボウナイト (Bow Knight) | 弓+3 槍+3 騎馬+3 | 弓A 槍C 騎馬A | 弓の達人 弓射程+2 再移動 | 速さの覚醒 | 騎馬 | 馬上で弓を使う騎士。 騎馬の機動力を生かして、遠くからの狙撃を得意とする。 戦闘後、再び移動できる。 |
| ダークナイト (Dark Knight) | 理学+3 槍+3 騎馬+3 | 理学B+ 槍C 騎馬A | 黒魔法の達人 闇魔法の達人 再移動 | 魔防封じ | 騎馬 | 馬術と黒魔法・闇魔法を使う魔道騎士。 戦闘後、再び移動できる。 魔法が使える兵種。 |
| ホーリーナイト (Holy Knight) | 信仰+3 槍+3 騎馬+3 | 信仰B+ 槍C 騎馬A | 白魔法の達人 再移動 地形耐性 | 魔防の覚醒 | 騎馬 | 馬術と白魔法に長けた聖騎士。 戦闘後、再び移動できる。 魔法が使える兵種。 |
| グレモリィ (Gremory) | 理学+3 信仰+3 | 理学A 信仰A | 黒魔法回数×2 闇魔法回数×2 白魔法回数×2 | 魔力の覚醒 | 歩行 | すべての魔法を極めた賢者。女性専用。 魔法を使い分け、戦闘・補助の両方をこなす。 魔法が使える兵種。 |
兵種 > 特殊職

試験パスのシステムから外れた兵種群。該当兵種になれるキャラは限られる。
| 兵種 | 得意技能 | 兵種スキル | マスタースキル | 移動タイプ | 概説 |
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| 踊り子 (Dancer) | 剣+2 指揮+2 | 踊る 剣回避+20 | 特別な踊り | 歩行 | 踊りをおどって行動済みの味方を再行動させる。 魔法が使える兵種。 |
| ニルヴァーナ (Enlightened One) | 剣+3 格闘+2 信仰+3 指揮+3 | 剣の達人 地形耐性 | 聖なる力 | 歩行 | 主人公専用職。女神の力を継承した聖者。 全体的に高い能力を持つ。 魔法が使える兵種。 |
| アーマーロード (Armored Lord) | 斧+3 重装+3 指揮+3 | 斧の達人 カリスマ | 威風堂々 | 重装 | エーデルガルト専用職。 重装備で盾を持ち、将兵を指揮する者。 斧の扱いに長け、指揮に優れる。 |
| カイゼリン (Emperor) | 斧+3 重装+3 指揮+3 | 斧の達人 カリスマ | 閃花 | 重装 | エーデルガルト専用職。 帝国に伝わる魔装を身に纏う皇帝。 アーマーロードよりもさらに優れた能力を持つ。 |
| ハイロード (High Lord) | 槍+3 剣+3 指揮+3 | 槍の達人 カリスマ | 威風堂々 | 歩行 | ディミトリ専用職。 各地の将兵や領主の上に立ち率いる者。 槍の扱いに長け、指揮能力に優れる。 |
| マスターロード (Great Lord) | 槍+3 剣+3 指揮+3 | 槍の達人 カリスマ | 幻月 | 歩行 | ディミトリ専用職。 王の中の王の器を持つ王者。 ハイロードよりさらに優れた能力を持つ。 |
| ドラゴンロード (Wyvern Master) | 弓+3 飛行+3 指揮+3 | 弓の達人 カリスマ 再移動 | 威風堂々 | 飛行 | クロード専用職。 ドラゴンに乗って飛び回り、将兵を指揮する者。 弓の扱いに長け、指揮能力に優れる。 地形を無視して移動できる。 戦闘後、再び移動できる。 |
| バルバロッサ (Barbarossa) | 弓+3 飛行+3 指揮+3 | 弓の達人 カリスマ 再移動 | 風神 | 飛行 | クロード専用職。 東方の大国に伝わる竜騎士。 ドラゴンロードよりもさらに優れた能力を持つ。 地形を無視して移動できる。 戦闘後、再び移動できる。 |
| 死神騎士 (Death Knight) | 槍+3 騎馬+3 理学+3 | 再移動 槍の達人 | 応撃 | 騎馬 | イエリッツァ専用職。 闇の鎧を身に纏い、馬に乗って戦う暗黒騎士。 戦闘後、再び移動できる。 魔法が使える兵種。 |
あらすじ > 前半・士官学校編 > 白雲の章

主人公は傭兵団の団長でもある父・ジェラルトと共にルミール村に滞在していたところ、盗賊の襲撃を受けている3級長と出会う。彼らを救った主人公はその能力を評価され、ガルグ＝マク大修道院の士官学校に教師として招かれ、3つの学級からどれか1つを選択して生徒たちを指導していくことになる。大司教レアから与えられた課題をこなしていく中、西方教会が聖廟を襲撃した騒動で、英雄の遺産である「天帝の剣」を手にした主人公は、天帝の剣を扱えたことから管理を任される。
同時に、主人公が昔から夢で見ていた謎の少女が、主人公と会話するようになる。少女は主人公の意識の中におり、主人公を通して外の世界を見ることができる。また少女は時を止めて巻き戻す特殊能力を持っており、有事の際は主人公にその能力を分け与える。だが少女は記憶を失っていて、最初は自分の名前すら憶えていなかった。
生徒達との交流で徐々に感情を表に出すようになった主人公はジェラルトを感心させるが、そのジェラルトは「闇に蠢く者」によって暗殺されてしまう。封じられし森で暗殺者クロニエを追い詰めるも、クロニエを生贄にしたソロンの「ザラスの闇」に飲み込まれてしまう。だが、そこで謎の少女が記憶を完全に取り戻し、女神ソティスとして覚醒。主人公と融合して女神の力を継承することで「ザラスの闇」から脱出する。このとき、主人公の髪と瞳の色が大司教レアに似た明るい緑色に変化していた。
そんな主人公に大司教レアは、生徒ともども聖墓で女神の啓示を受ける儀式への参加を半ば強制的に促す。その儀式に炎帝が帝国軍を率いて乱入。主人公たちは炎帝を退けるが、炎帝の正体はアドラステア帝国の皇女エーデルガルトであった。まもなくして帝国が教団へ宣戦布告し、フォドラは戦乱の渦に包まれることとなる。その後、主人公は大修道院での戦いで崖崩れに巻き込まれ行方不明になってしまう。
その５年後、かつて生徒たちと再会を誓った千年祭の日に主人公は目を覚ます。
あらすじ > 前半・士官学校編 > 煤闇の章

時系列としては白雲の章の翠雨の節にあたるが、アルファルドの存在や失われた遺産など本編と明確に設定が異なる部分もある。
ガルグ＝マクの地下への通路を発見した級長3人組と主人公。居合わせた各学級の生徒3人といっしょに地下に降りてみると、そこは「アビス」と呼ばれる広大な地下遺跡・地下街であった。アビスに設置された「灰狼の学級」の4人とアビスを襲撃する何者かとの戦いに巻き込まれて行く。
あらすじ > 後半・大陸戦争編

後半各章のタイトルは本ゲームのタイトル「風花雪月」に対応している。
あらすじ > 後半・大陸戦争編 > 翠風の章

金鹿の学級を担任した場合のルート。
リーガン家を継ぎレスター諸侯同盟の盟主となったクロードは、かつての仲間たちを集め、ガルグ＝マクを拠点に、表面上は同盟ではなく「炎の紋章」を掲げる教会の一団として帝国に抵抗戦をしかけた。ミルディン大橋を陥落させ、帝国軍とディミトリ率いる一団との乱戦になるグロンダーズ会戦も制した。そのあと、クロード軍はメリセウス城塞へと進軍し、主力を帝国軍に偽装させて侵入し、さらにクロードの伝手でパルミラ軍による追撃をかける。計画は成功したが、空から「光の杭」が落ちて要塞が壊滅したため一旦撤収。そのあと、同盟軍は帝都へと進軍し続け、帝国魔装を纏って待ち受ける皇帝エーデルガルトを討ちとった。
直後にエーデルガルトの側近ヒューベルトが生前に準備していた使者から、帝国を陰から支配している「闇に蠢く者」の存在こそ諸悪の根源であること、その本拠地「シャンバラ」の位置を知らされた。同盟軍は「闇に蠢く者」の首脳たちを消滅させ、直後に復活した「解放王ネメシス」と「十傑」も完全に滅ぼし、フォドラに真の安寧をもたらした。
戦後、クロードは自身の正体を明かし、事後を主人公に託して故郷のパルミラへと帰る。フォドラ統一王国の王となった主人公は、戦災で荒れたフォドラの再建とセイロス聖教会の改革に着手する。一方、クロードはパルミラ王の座を継ぎ、フォドラと友好同盟を結び、両大陸の積極的な交流を推し進めていった。時が流れ、両大陸は「民族や信仰の違いを乗り越え、誰もが平等に生きる世界」へと進化した。
あらすじ > 後半・大陸戦争編 > 紅花の章

黒鷲の学級を担任し、エーデルガルトに味方するルート。複数の条件を満たさないと入れない。
他のルートと違い、大司教レアは帝国に捕らわれることなく教団とともに落ち延びており、ファーガス神聖王国と手を組んでいた。このため王国や教会は勢力を維持したままであり、本ルートにおけるメインの敵となる。また同盟もうまく立ち回り中立の立場を守ったため、帝国はうかつに手を出せない状況であった。
フォドラの変革を目指すエーデルガルトは、千年祭の日に集まった級友たちを皇帝直属の遊撃部隊・黒鷲遊撃軍（シュヴァルツァアドラーヴェーア）に任命。主人公はその指揮を任される。
黒鷲遊撃軍の活躍により、膠着していた戦況は徐々に均衡を崩していった。まずは後背を脅かす同盟軍を先に制圧し、王国軍や教会軍を次々となぎ倒し、最後には竜に変身したレアを討伐した。レアを倒したとき、主人公の心臓に埋め込まれた紋章石が消え、髪や瞳の色が元に戻る。
レアは白竜の姿のままで亡くなり、その死体が絶対的な証拠として残されたため、フォドラの人々は「長年にわたり自分たちの価値観を左右してきた女神教の教義」はただ「竜族が人間を扱いやすくするための洗脳手段」であることに気づいた。こうして貴族や紋章への崇拝が一気に消え、フォドラは「身分と紋章によらない新たな世界」へと転換した。
このルートでは、本編にて「闇に蠢く者」との直接対決は描かれず、後日談にて「闇に蠢く者」をフォドラ全土から根絶したと語られるにとどまる。また主人公は特定の組織の長になるわけではないため、官職に就いて女帝エーデルガルトの右腕となったり、一介の村人に戻って穏やかな人生を過ごしたりなど、パートナーによってその結末が変わる。
あらすじ > 後半・大陸戦争編 > 銀雪の章

黒鷲の学級を担任し、エーデルガルトと敵対するルート。
主人公はエーデルガルトとヒューベルト以外の黒鷲の学級の生徒たちと手を組み、帝国の覇道を阻止する。帝国によって囚われた大司教レアを救出するために、セテスをはじめとするセイロス教会のメンバーが主人公に従い、新生軍を結成。ミルディン大橋を陥落させたあと、ディミトリの一行が現れて主人公との共闘を申し出すが、戦力不足と判断したセテスは返事を保留。そのため、ディミトリたちは独力でグロンダーズ平原へ侵攻し、王国・帝国・同盟との三つ巴の戦いが繰り広げられた。この戦いの結果は非常に惨烈的で、エーデルガルトは重傷を負い、ディミトリは死亡し、クロードは行方不明となった。
新生軍はエーデルガルトがガルグ＝マクを攻めたときの作戦を真似し、少数に分散させて民間人に偽装して、メリセウス要塞に潜入したあと集結して陥落させていた。しかし直後の「光の杭」により要塞が壊滅され、新生軍はその隙間を狙いて直接帝都へ進軍。間に合わないと判断したエーデルガルトは、覇骸にならないまま主人公を迎撃したが倒された。主人公は生き残ったヒューベルトの使者から「闇に蠢く者」の存在とその本拠地「シャンバラ」を知り、闇に蠢く者の首脳たちを討ち果たした。安堵したのもつかの間、傷つき弱ったレアが暴走。自我と理性を失って白竜となり、幻影兵を連れて主人公たちに襲い掛かったため、主人公は涙しつつも彼女を討った。
戦後、大戦乱で荒れ果てたフォドラを立て直すため、セイロス聖教会の主導のもとフォドラ統一王国が建国され、主人公がその初代国王となる。レアと主人公の支援レベルがSの場合はレアが辛うじて一命をとりとめ、大司教として主人公と共に人々の救済に勤めたと語られる。
あらすじ > 後半・大陸戦争編 > 蒼月の章

青獅子の学級を担任した場合のルート。
ファーガス神聖王国では親帝国派による政変が発生し、王子ディミトリは冤罪をかけられて処刑されかけたが、従者ドゥドゥーの犠牲によりなんとか生き延びた。ディミトリは様々な要因が重なった結果、狂気に陥って復讐鬼と化し、王国を顧みず帝国を滅ぼそうとばかりしていた。しかし、かつて自分が葬った帝国将の妹からの復讐、そしてそれを庇った亡き父の親友ロドリグの死をきっかけに正気に戻る。苛政に苦しむ王国の民のため王都フェルディアを奪還し、王国内の親帝国派を排除する。
このとき、同盟のクロードから救援要請が届き、それに応じて王国軍は同盟領に侵攻している帝国貴族「アランデル公」を討ち倒した。攻略中の際にメリセウス要塞までも陥落させ、いよいよ帝都アンヴァルへの進軍がはじまる。エーデルガルトは最後の防御手段として自らを「覇骸」という魔物の状態に変貌させ、皇庁の中で王国軍と対峙するも、敗れる。
戦後、主人公はレアの後を継いでセイロス聖教会の大司教となり、フォドラを統一したファーガス神聖王国の国王となったディミトリとともに政教一致の国家体制を築き、フォドラを「弱者が虐げられることのない泰平の世」へ導いていく。なお、このルートでは王国と帝国の悲劇を引き起こした元凶「闇に蠢く者」についてはほとんど触れられない。
登場人物 > 黒鷲の学級（アドラークラッセ）

アドラステア帝国出身者が集まるこの学級には、「炎と闇の魔道」や「斧」を得意とする生徒が多い。貴族はその生徒の大半を占めているが、平等主義の風潮が強いため、上下関係が非常に薄く、生徒それぞれの個性が大事にされている。一介の平民が皇室メンバーと気軽にお喋りしたり、属国から来た留学生を差別無く受け入れたり、校外学習をせずに一日中引き籠もったりすることも全て容認されている。
学級旗は縦長の四角形で下辺のみ下方向への凸が三つあるジグザグ構造になっており（この形状は青獅子の学級と金鹿の学級も同じ）、上端は金の横線が数本走り、真ん中にも小さな金の紋章がある赤地で、その下の大半は斜めに二等分されて色分けされ左上側が薄い赤、右下側が白、下端は上端よりも濃い赤地で、真ん中に翼を広げて頭を右に向けた黒い鷲が大きく描かれている。
登場人物 > 青獅子の学級（ルーヴェンクラッセ）

ファーガス神聖王国出身者が集まるこの学級には、国柄として騎士道が重んじられ、ほとんどの生徒が「馬」と「槍」の扱いに長けている。この学級は特定の風潮が無く、生徒同士はもともと幼なじみや友人だったケースが多い。親友の傷を一刻でも早く癒したいという発想から、リブローを使える生徒はほかの学級より多い。
登場人物 > 金鹿の学級（ヒルシュクラッセ）

レスター諸侯同盟出身者が集まるこの学級には、山が多いという地理条件に活かし、ほとんどの生徒は「弓の扱い」や「技の成長率」に優れている。生徒の大半は平民出身だが、士官学校の中でもっとも貧富の差が激しく、何十年もの努力の末にやっと入学成功した生徒もいれば、試験無しでお金で売学入学した生徒もいる。全体的にみれば、この学級は絶対的な自由を追求する風潮がある。
クロード＝フォン＝リーガン（Claude von Riegan）
登場人物 > アビス > 灰狼の学級（ヴォルフクラッセ）

DLC「煤闇の章」に登場する第4の学級。かつて地上の士官学校の生徒だった者たちがそれぞれの事情でアビスに移り住んだ後に集まって組織した集団で、遡ること15年前に結成された。地上からの侵略者からアビスの町と民を守るため、民たちを率いて戦う自警団のようなものである。学級旗は狼が描かれた灰色の旗。なお、結成を決めたのはアルファルドであるが、学級の名前自体はレアが命名したもの。
「煤闇の章」Ep.1をクリアすれば「灰狼の学級」の4名が本編第一部にも登場するようになる。また、「煤闇の章」の進行状況により、「スカウト」で自学級に招き入れることも可能。自学級に加わると、関連する新たな外伝や、主人公を含む一部のキャラクターたちとの支援会話も発生する。スカウトしなかった場合は、いずれも戦争編では登場しない。
世界観・地理

本作の舞台は「フォドラ」と呼ばれる遥か昔より在りし大地。天上より女神が見守ると言われ、多くの人々は女神を信仰する「セイロス教」の教えの下で暮らしている。遥か昔、女神が人々に与えたとされる「紋章」があり、この紋章が富と力の象徴として貴族の家督相続を左右するなど、今なお人々の暮らしに大きく影響している。かつてアドラステア帝国からファーガス神聖王国が独立し、さらにレスター諸侯同盟が分離。覇権を争い、長き戦乱の嵐が吹き荒れるも、現在は三勢力の均衡により平穏が保たれている。
なお、フォドラは過去作品である『暗黒竜と光の剣』や『紋章の謎』の舞台であるアカネイア大陸や、『外伝』の舞台であるバレンシア大陸とは異なり、フォドラ自体は四方を海に囲まれた大陸ではなく、北・南・西の三方を海に囲まれ、東方とは陸続きとなっている「とある大陸の西端の地」であり、陸続きであっても山脈で隔てられた地はフォドラには含まれないという特色を有する。
音楽

主題歌を歌唱するCaroは本作がメジャーデビューとなる。
主題歌「フレスベルグの少女〜風花雪月〜」は、壮大でシンフォニックなサウンドとなっている。歌唱については特に指示はなくCaroの自由に歌っているが、他の作家が作った曲を歌うことはCaroにとって初めてということもあり、「歌詞の解釈は難しかった」と感想を述べている。
フレスベルグの少女〜風花雪月〜
『ファイアーエムブレム 風花雪月』主題歌
フレスベルグの少女
『ファイアーエムブレム 風花雪月』挿入歌
Fallin’
Rewind
ファイアーエムブレム 風花雪月 オープニングムービー
MV：Caro ver.
ゲーム音楽ディレクター金﨑 猛氏(株式会社インテリジェントシステムズ) × Caro 対談映像＋メイキング映像（レコーディング風景）
2021年2月17日には、オリジナル・サウンドトラックが発売された。CD6枚組に楽曲データDVD1枚の構成で総収録時間は8時間を超えている。
アメリカ合衆国連邦裁判所

D.C.地区連邦地方裁判所（ワシントンD.C.）。
アメリカ合衆国連邦裁判所（アメリカがっしゅうこくれんぽうさいばんしょ、英: United States federal courts）は、アメリカ合衆国における連邦政府の司法府であり、合衆国憲法と法律の下で組織された裁判所のシステムである。最高裁判所（連邦最高裁）と各種の下級裁判所（控訴裁判所、地方裁判所等）から成る。
各州の設置・運営する州裁判所やコロンビア特別区政府と同様に連邦議会が設置するコロンビア特別区裁判所とは別の機関で、独立した制度を構成している。具体的には、州裁判所は主に州法に関する事件を、連邦裁判所は主に連邦法に関する事件を管轄している（#管轄参照）。
役割と司法権の独立

連邦最高裁とその下に設置される下級裁判所は、合衆国憲法3条によってアメリカ合衆国の司法権を与えられた組織である。公平かつ公正に事実認定及び法の解釈を行い、法的な紛争を解決することを責務としており、特に合衆国憲法によって与えられた権利と自由を守るという役割を持つことから、「憲法の番人」と呼ばれる。
合衆国憲法は三権分立の制度をとっており、立法権を担う連邦議会、行政権（執行権）を担う大統領、司法府である連邦裁判所がそれぞれ独立性を有するとともに、相互に監視・牽制しあうチェック・アンド・バランスのシステムが成立している。
連邦議会は、(1)憲法3条に基づく下級裁判所を設置し、裁判所の管轄権を規定し、各裁判所の裁判官の定数を定める権限、(2)大統領の指名した連邦裁判官候補者を上院が承認する権限、(3)連邦裁判所の予算の承認権を有する。また、大統領は、連邦裁判官候補者を指名し、上院の承認の下に任命する権限を持つ。そのほか、連邦裁判所は、刑事事件の訴追や民事事件での連邦政府の代表を行う司法省、法廷警備や裁判官の警護を行う連邦保安官、連邦裁判所に建物を提供する連邦調達庁 (General Services Administration) など、各種の行政機関と密接な関係を持っている。
しかし、同時に、司法には市民の自由を守るという使命があることから、裁判の遂行がこれらの政治権力によって歪められないよう、司法権の独立を保障するための憲法の規定が設けられている。第1に、憲法3条に基づいて任命された連邦裁判官は、終身の任期を保障されており、反逆罪、収賄罪その他の重罪・軽罪により連邦議会の弾劾を受け、有罪の裁判を受けた場合以外は罷免されることがない。第2に、憲法3条の裁判官は、在職中、報酬を減額されることはない。
一方、連邦裁判所は、1803年のマーベリー対マディソン事件判決以来確立した違憲審査権の行使を通じて、連邦議会の制定した法律や行政府の行為に対する統制を行っている。
州との関係では、連邦最高裁は州裁判所からの上訴管轄権を有する（後述の裁量上訴）とともに、州法に対しても合衆国憲法に反しないかの違憲審査権を行使し得るとの判例が確立している。また、州法が連邦法と抵触する場合には、連邦法が国の最高法規 (supreme law of the land) であると定める合衆国憲法6条2項によって、州の法律は無効とされる。したがって、連邦裁判所（特に最高裁）は、州政府の立法や行政について、合衆国憲法や連邦法の観点から統制を行う役割を有しているといえる。一方で、ほとんどすべての事件について一般的な事物管轄を有する州裁判所と異なり、連邦裁判所の事物管轄権は一部の事件に限られており（後述）、また、契約法、不法行為法など、州法の規律する広い領域については、連邦裁判所は州法に従うべきものとされている（後述のエリー原則）。
沿革

→「合衆国最高裁判所 § 歴史」も参照
アメリカ独立後、連合規約（1781年発効）の時代には、アメリカ連合は、捕獲審検所を設けることができるほか、邦間の境界争いについてアドホックに裁判機関を設けることができたが、常設の通常裁判所は持たなかった。
1788年に発効した合衆国憲法では、合衆国の司法権は、一つの最高裁判所及び連邦議会が設置する下級裁判所に帰属することが定められた（合衆国憲法3条1節）。しかし、合衆国憲法制定の過程では、一審の裁判は州裁判所で行うべきであって憲法で連邦下級裁判所を設けることは州の裁判権に対する無用の干渉であるという意見が多数を占めた結果、憲法には連邦下級裁判所を設立することが「できる」との規定を置くにとどまり、実際にこれを設立するか、設立するとすればどのような構造のものかは、未解決の問題として残されていた。また、憲法で認められた連邦裁判所の管轄権のうちどの範囲まで法律で与えるかも、未解決であった。
この問題を決着すべく連邦議会が制定したのが、1789年の裁判所法 (Judiciary Act) であった。同法は、最高裁判所を1名の長官（首席判事）と5名の陪席判事によって構成されることとし、同時に、下級裁判所として地方裁判所 (District Court) と巡回裁判所 (Circuit Court) を設置した。地方裁判所は一審裁判所であり、当時の11州を13の地区 (district) に分け、各地区に一つずつ置かれた。各地方裁判所に、1名の地方裁判所判事 (district judge) が置かれた。巡回裁判所は、合衆国を三つの巡回区 (circuit) に分けて各巡回区に一つずつ置かれるもので、地方裁判所からの上訴事件を扱うほか一定の事件について一審管轄権を有していた。巡回裁判所には専属の裁判官がおらず、最高裁の6名の裁判官が2名ずつ3巡回区に分かれ、最高裁の開廷期外に馬車や馬で各地を巡回して現地の地裁判事とともに3名で裁判を行った。このように下級裁判所を相当数設置することにしながらも、これらの下級裁判所には、憲法で許容されていたはずの連邦問題事件の管轄権は与えられず、地方裁判所は主に海事事件を、巡回裁判所は主に州籍相違事件を一審として取り扱った。
1801年裁判所法で六つの巡回区ができ（これと同時に、いったんは巡回区判事 (circuit judge) の職が新設され最高裁裁判官は巡回の任から解放されたが、この点は1802年裁判所法ですぐに元通りに戻された）、その後合衆国の領土が拡大するにつれ、巡回区の数及びそこを巡回するための最高裁裁判官の数も増加した。1869年、連邦裁判所に係属する事件数の急増に応じて、連邦議会は当時あった九つの巡回区に巡回区判事の職を新設し、巡回区判事、最高裁裁判官又は地方裁判所判事、あるいはその組み合わせにより巡回区の裁判を行うことができるようにした。1891年に巡回控訴裁判所（circuit court of appeals、現在の控訴裁判所）が設けられると、上訴管轄権は巡回控訴裁判所に移管されるとともに巡回区判事も同裁判所に割り当てられ、巡回裁判所は地方裁判所と並ぶ一審裁判所としてしばらく存続した後、1911年に廃止された。
一方、1891年に新設されて上訴管轄権を引き継いだ巡回控訴裁判所は、連邦最高裁の上訴事件処理の負担を減らすために設けられたものであり、当時九つの巡回区に一つずつ置かれた。1925年裁判所法及びそれに続く立法で、巡回控訴裁判所の上訴管轄権は拡大し、連邦の行政委員会の判断に対する上訴も取り扱うようになった。1929年には第10巡回区が設けられ、1948年に巡回控訴裁判所は現在の控訴裁判所へと名前を変えた。さらに1980年には第11巡回区が設けられ、1982年には連邦巡回区控訴裁判所が設けられた。
管轄

連邦政府は合衆国憲法に定められた権限のみを行使し得る政府であることから、連邦裁判所が事物管轄 (subject matter jurisdiction) を有する事件、すなわち連邦裁判所が取り扱うことのできる事件の種類も、合衆国憲法（3条2節1項）に定められたものに限られる。
合衆国憲法3条2節1項には、連邦裁判所の取り扱うことのできる事件として次のものが限定列挙されている。
合衆国憲法、連邦法及び合衆国の条約の下に発生するすべての事件（連邦問題）
大使その他の外交使節及び領事に関するすべての事件
海事事件
合衆国が当事者である争訟
州の間の争訟
州と他州の市民との間の争訟
ただし、一州の市民が原告となり、他州を被告とする訴訟は、憲法修正11条により連邦裁判所の管轄から外されている。
異なる州の市民の間の争訟、及び州（又はその市民）と外国（又はその市民・臣民）との間の争訟（州籍相違）
異なる諸州の付与に基づく土地の権利を主張する一州の市民間の争訟
管轄 > 専属管轄

このうち、連邦裁判所に専属管轄 (exclusive jurisdiction) がある、すなわち連邦裁判所のみで取り扱うことができ、州裁判所に管轄がないものは、主に次のような事件である。
海事事件
憲法上の連邦問題事件のうち
倒産事件
特許権、種苗法、著作権、半導体集積回路の回路配置利用権、意匠権、商標権、不正競争に関する訴訟
連邦法違反の刑事事件
合衆国が被告となる不法行為法上の訴訟
外交使節又は領事を被告とする訴訟
管轄 > 競合管轄

上記の専属管轄事件を除くと、連邦裁判所の管轄する事件はすべて州裁判所にも管轄がある（競合管轄、concurrent jurisdiction）。現在、連邦裁判所の事件の多くを占めるのが、連邦問題事件と州籍相違事件である。
管轄 > 競合管轄 > 連邦問題管轄

合衆国憲法は、同憲法、連邦法及び条約の下に発生するすべての事件、すなわち連邦問題 (federal question) を含む事件について連邦裁判所の管轄を認めている。その一部は前述のとおり専属管轄が認められているが、その他の連邦問題事件については、連邦裁判所に州裁判所との競合管轄が与えられている。すなわち、法律 (28 U.S.C. §1331) では、「合衆国の憲法、連邦法又は条約の下に発生するすべての民事訴訟」について連邦地裁に一審管轄権が認められている。
§1331にいう「下に発生する」とは、原告の請求自体に連邦法上の根拠があることが必要であり、被告からの抗弁に連邦法上の根拠があっても、同条に基づく管轄は与えられないと解釈されている（十分に陳述された訴状の法理）。
管轄 > 競合管轄 > 州籍相違管轄

合衆国憲法及は、(1)異なる州の市民の間の争訟、及び(2)州の市民と、外国又はその市民・臣民との間の争訟、すなわち州籍相違事件 (diversity of citizenship case) に連邦裁判所の管轄を認めている。これを受けて、法律 (28 U.S.C. §1332) では、次の四つの場合であって、訴額（係争価額）が7万5000ドルを超える民事訴訟について、連邦地裁の一審管轄権を認めている。
異なる州の市民間の訴訟
州の市民と、外国の市民又は臣民との訴訟
異なる州の市民間の訴訟で、外国の市民又は臣民もまた当事者となっているもの
外国が原告で、一つ又は複数の州の市民が当事者となった訴訟
ここにいう市民籍 (citizenship) とは、自然人の場合はその本居 (domicile) をいうとされ、会社の場合は設立州と主たる事業地の双方に市民籍が認められる。州籍相違管轄は、他州の市民に対して州裁判所が不公平な扱いをするおそれがあることから設けられたと考えられている。
管轄 > 州裁判所の管轄権との関係

→「州裁判所 (アメリカ合衆国)」も参照
連邦裁判所とは別に、50州も、それぞれ裁判所のシステムを有している。連邦裁判所と同様、一審裁判所 (trial court)、中間上訴裁判所 (intermediate appellate court)、最上級裁判所という構造をとっているところが多い。
連邦裁判所が限られた事物管轄しか持たないのに対し、州裁判所は一般的な事物管轄を有する。契約や不法行為に関する訴訟、離婚や子の養育に関する訴訟、遺言や相続の事件、不動産に関する事件、少年事件、大半の刑事事件（州法違反）、交通違反など、大半の事件は州裁判所のみに管轄がある。
そして、前述のとおり、連邦裁判所が事物管轄権を有する事件であっても、それが専属管轄である事件はごく一部であり、大半の事件については州裁判所にも競合的に管轄権がある。したがって、原告は、連邦問題事件や州籍相違事件について、連邦裁判所と州裁判所のいずれかを選択して提訴することができる。
原告が連邦裁判所に民事訴訟を提起した場合に、連邦裁判所は、連邦の事物管轄がないと判断したときは、事件を却下 (dismissal) する。
一方、原告が州裁判所に民事訴訟を提起した場合であって、連邦地方裁判所に一審管轄権があるときは、被告は、当該州裁判所の所在地を管轄する連邦地裁に事件を移管 (removal) することを選択することができる。
組織 > 最高裁判所

合衆国最高裁判所（連邦最高裁、Supreme Court of the United States）は、連邦裁判所における最上級裁判所であり、主に連邦控訴裁判所及び州裁判所からの裁量上訴（サーシオレイライ、certiorari）を取り扱う。
連邦最高裁の裁判官は、長官（首席判事、Chief Justice）と8名の陪席判事 (associate justice) の合計9名から成り、定足数は6名である。
控訴裁判所の判断について、当事者は、裁量上訴の申立て (petition for writ of certiorari) をすることができるが、それが許可された場合に限り、事件が連邦最高裁の審理の対象となる。州（又はワシントンD.C.）の最上級裁判所の裁判に対しては、(1)条約又は連邦法の有効性が問題になっている場合、(2)連邦法の有効性が合衆国憲法、条約若しくは連邦法との抵触を理由に問題になっている場合、又は(3)合衆国憲法、条約若しくは連邦法等の下における権利、特権、免責が主張されている場合であって、裁量上訴が許可されたときに限り、事件が連邦最高裁の審理の対象となる。裁量上訴の許可には、少なくとも4名の最高裁裁判官の合意が必要であり、控訴裁判所レベルで判例が分かれている場合や、重要な憲法上・連邦法上の問題を含む場合に限って許可されるのが通例である。例年、口頭弁論を伴う裁量上訴が許可されるのは約100件であり、そのうち正式な判決理由が書かれるのは80件ないし90件である。これに加え、口頭弁論を伴わない簡略な手続で決定がされる事件が50件ないし60件ある（#統計の項も参照）。従来は連邦最高裁への権利上訴 (appeal) の制度もあったが、1988年にごく例外的な場合を除き廃止された。
また、連邦最高裁が（上訴管轄権ではなく）一審管轄権を有する場合として、(1)州間の訴訟については専属的な一審管轄権を、(2)外国の外交使節又は領事が当事者である訴訟、合衆国と州との間の訴訟、州が原告で他州の市民又は外国人が被告の訴訟については競合的な一審管轄権を有する。
連邦最高裁の判例は連邦下級裁判所と（連邦法に関する限り）州裁判所の双方を拘束する力を持っている。また、前述のとおり、連邦最高裁は連邦法及び州法の双方について、合衆国憲法に違反しないかを判断することができる違憲審査権を有することが判例上確立している。
公式判例集はUnited States Reports（判例引用の際の略号はU.S.）であり、連邦最高裁の判例を編纂した民間の判例集としては、ウェストロー社のSupreme Court Reporter (S. Ct.)、レクシス社のUnited States Supreme Court Reports, Lawyer's Edition (L. Ed.) が利用されている。
組織 > 下級裁判所

最高裁判所の下に、連邦議会の権限によって、下級裁判所が設置される。
通常の事件を取り扱う一審裁判所が地方裁判所であり、地方裁判所からの上訴（控訴）事件を取り扱うのが控訴裁判所である。そのほか、特別な事件を取り扱う裁判所として、倒産裁判所、国際通商裁判所、連邦請求裁判所がある。
各裁判所には首席裁判官 (chief judge) が置かれる。首席裁判官は、事件の審理を担当するとともに、裁判所の運営についての行政的責任を負う。通常、その裁判所で最も長く勤務している裁判官が首席裁判官となり、最大7年間務める。裁判所の運営の監督、効率性の向上、一般社会への説明責任などの面で統率をとる役割がある。重要な問題については、首席裁判官のリーダーシップの下、裁判所の全裁判官によって決定が行われる。
組織 > 下級裁判所 > 控訴裁判所

合衆国控訴裁判所 (United States Court of Appeals) は、地方裁判所からの上訴事件を取り扱う連邦裁判所である。前述のとおり、1891年に巡回控訴裁判所 (Circuit Court of Appeals) として設立され、1948年に現在の名称に変更されたことから、現在でもサーキット・コート (Circuit Court) と呼ばれることがある。
後述のとおり、アメリカ全土が第1巡回区から第11巡回区まで及びD.C.巡回区の全12巡回区 (circuit) に分かれているほか、全国を管轄区域として特別の事件を扱う連邦巡回区 (federal circuit) が設けられている。そして、各巡回区に一つずつ控訴裁判所が設置されている。
各巡回区ごとに大統領から任命される巡回区判事 (circuit judge) が職務を行うが、連邦最高裁判事が巡回区の裁判官 (circuit justice) としての職務を割り当てられる場合もある。通常、3人の合議体で裁判を行うが、極めて重要な事件の場合は、3人の合議体の判断を再審査するために、その巡回区の裁判官全員による大法廷 (en banc)で 審理が行われることがある。
地方裁判所のした裁判に対しては、控訴裁判所への上訴権があり、原則として連邦巡回区以外の控訴裁判所がそれらの上訴事件を管轄する（ただし、例外的に連邦最高裁への直接上訴 (direct appeal) が認められる場合がある）。一方、連邦巡回区控訴裁判所は、(1)特許権に関する事件や合衆国政府に対する訴訟についての地方裁判所からの上訴、(2)連邦請求裁判所や国際通商裁判所からの上訴、(3)一定の行政委員会からの上訴を管轄する。
控訴裁判所は法律審であるから、新たな証拠を取り調べることはせず、一審の事実認定を前提に判断を行い、更なる事実認定が必要な場合は地方裁判所又は行政委員会に差し戻す。
控訴裁判所の判例は、公式判例集Federal Reporterに登載される（現在第1集 (F.) から、第2集 (F.2d)、第3集 (F.3d) まで発刊されている）。
組織 > 下級裁判所 > 地方裁判所

合衆国地方裁判所（英語版）（United States District Court）は、連邦裁判所における主たる一審裁判所 (trial court) である。
地方裁判所は、地区 (judicial district) という地理的単位ごとに設置されている。アメリカの50州は、1州で1地区を構成する州と、複数の地区に分かれている州があり、全部で89の地区に分かれている。ワシントンD.C.及びプエルトリコは、それぞれ一つの地区を構成する。合衆国地方裁判所と類似の組織として、海外領土に置かれているグアム地方裁判所、バージン諸島地方裁判所、合衆国北マリアナ諸島地方裁判所があり（海外領土裁判所；en）、これらを併せると全米で94の地方裁判所がある。ただし、最後の三つの裁判所は合衆国憲法1条に基づいて連邦議会が設置するもので、憲法3条に基づいて設置される合衆国地方裁判所とは異なる組織である。
各地区ごとに大統領から任命される地方裁判所判事 (district judge) が、職務を行う。一審の手続は1人の裁判官によって行われ、事実審理（対審）はその裁判官又は陪審によって行われる。
地方裁判所の判例は、公式判例集Federal Supplementに登載される（現在第1集 (F.Supp.)、第2集 (F.Supp.2d)、第3集 (F.Supp.3d) まで発刊されている）。
組織 > 下級裁判所 > 倒産裁判所

各地方裁判所に、その一部門として倒産裁判所（破産裁判所とも。bankruptcy court）が置かれる。これは、倒産事件を取り扱う倒産裁判所判事（後述の#憲法1条裁判官）で構成される裁判所である。
連邦倒産法の下で発生するすべての事件は、地方裁判所に一審の専属管轄（ただし一定の民事訴訟手続については一審の競合管轄）が与えられるが、地方裁判所が、所属の倒産裁判所判事に倒産事件及び手続を委託 (refer) することが認められており、実際、どの地方裁判所でも、すべての倒産事件及び手続を倒産裁判所判事に委託する旨の規程を置いている。もっとも、最終的な判断権は憲法3条裁判官である地裁判事にあるというのが建前であるから、地方裁判所は理由を示して倒産裁判所判事への事件又は手続の委託を撤回する権限が与えられている。
組織 > 下級裁判所 > 国際通商裁判所

国際通商裁判所（国際貿易裁判所とも。Court of International Trade）は、国際貿易及び関税問題に関する事件を取り扱う特別の一審裁判所である。合衆国憲法3条に基づいて設立されている裁判所である。9人の裁判官で構成され、裁判官は上院の助言と同意の下、大統領から任命される。所在地はニューヨークである。
1926年に設立された合衆国関税裁判所 (United States Custome Court) が1980年関税裁判所法によって改組されたものである。国際貿易に関する法律の下で発生した合衆国又はその職員・機関に対する訴訟は同裁判所が専属的に管轄する。
組織 > 下級裁判所 > 連邦請求裁判所

合衆国連邦請求裁判所（United States Court of Federal Claims) は、連邦政府に対する、合衆国憲法や連邦法、行政規則に基づく請求、契約に基づく請求、不法行為以外の損害賠償の請求などを取り扱う特別の一審裁判所である。合衆国憲法1条に基づいて設立される裁判所である。16人の裁判官で構成され、裁判官は上院の助言と同意の下、大統領から15年の任期で任命される。主たる事務所の所在地はワシントンD.C.である。
設立は1982年。係属事件数は2200件超で、税金の払戻し訴訟が事件の約4分の1、連邦政府の契約に関する訴訟が3分の1超を占めるほか、最近では環境や天然資源の問題に関する事件が約10%に達している。そのほか、知的財産権、インディアン部族関係の訴訟も取り扱っている。
組織 > 司法府に属しない裁判機関

その他、連邦政府には以下のような裁判機関があるが、これらはいずれも司法府に属する組織ではなく、合衆国司法会議の方針にも拘束されない。
組織 > 関連組織

合衆国司法会議 (Judicial Conference of the United States) は、1922年に設立された、連邦裁判所全体の政策を決定する機関である。各控訴裁判所の首席裁判官、各巡回区ごとに1名の地方裁判所判事、国際通商裁判所の首席裁判官の合計26名で構成され、連邦最高裁長官が主宰して毎年開催される。司法会議の下に、分野ごとに裁判官などから成る委員会が設けられており、予算、訴訟規則、司法行政及び事件運営、刑事法、倒産、人事、オートメーション及びテクノロジー、行為規範などといった問題を取り扱う。司法会議は、次のような任務を担っている。
司法部としての予算要求を承認すること（予算要求の原案は事務局及び司法会議予算委員会が作成する）
司法手続やその事務量に影響し得る立法に対し、提案あるいは検討を行い、意見を述べること
規則、ガイドライン、方針などを策定することによって、法律を実施すること
人事、会計・財務、オートメーション及びテクノロジー、統計、司法行政的支援などについて事務局を指揮・監督すること
連邦裁判所の一般的な訴訟規則を作成・修正すること（ただし最高裁と連邦議会による正式の承認を要する）
裁判所の手続の統一化や、事務処理の迅速化を図ること
行為規範、職業倫理及び懲戒の問題について権限を行使すること
連邦議会に対し、裁判官の増員を勧告すること
執務スペースや設備の必要性について検討すること
合衆国裁判所事務局 (Administrative Office of the United States Courts) は、1939年に司法部内に設立された機関であり、連邦裁判所に対して、立法面、法律面、財政面、オートメーション関係、事件運営、司法行政、プログラム支援など様々なサービスを提供する。司法会議の指揮・監督を受け、司法会議の方針を実施に移す任務がある。事務局長 (Director) は、最高裁長官から司法会議との協議の上で任命され、連邦裁判所の主席行政官としての役割を果たす。事務局の業務は次のようなものである。
司法会議及びその委員会に対し、人的支援と助言を行うこと
裁判所に対し、運営上の助言を行い、支援を行うこと
司法予算を編成し、執行すること
各裁判所に資金を振り分けること
裁判所の財務記録を監査すること
司法部の給与及び人事関係のプログラムを管理すること
司法部に対し法的サービスを提供すること
統計の収集・分析を行い、裁判所の業務について報告すること
司法部のオートメーション及び情報技術プログラムを管理すること
各種プログラムとその実施状況について調査し、検討すること
裁判所の新しい事務処理方法を開発すること
マニュアル、ガイドその他の刊行物を出版すること
立法府・行政府との連絡・調整を行うこと
司法部の業務について一般に情報を提供すること
連邦司法センター (Federal Judicial Center) は、1967年に設立された、連邦司法制度における研究・教育を担う機関である。役員会 (Board) は、最高裁長官が議長を務め、合衆国裁判所事務局長や、司法会議で選ばれた7名の裁判官で構成される。役員会は、センターの所長及び副所長を任命する。センターの業務は次のようなものである。
連邦裁判官のために、研修とトレーニングを実施、促進すること
裁判所職員のために研修とトレーニングを行うこと
連邦の司法手続、裁判所の運営、その他司法部に関する問題について調査を行うこと
様々なトピックについて、連邦裁判所関係者のための刊行物、マニュアル、ビデオ、音声テープなどを制作すること
司法行政に関する資料を集めた図書館を維持管理すること
司法部の歴史に関するプログラムを開発し、各裁判所の歴史プログラムについても支援すること
他国の裁判所との交流を促進すること
合衆国量刑委員会 (United States Sentencing Commission) は、連邦の刑事事件に適用される量刑ガイドラインを策定する機関である。保護観察官の量刑勧告についてのモニタリングや、量刑実務についての情報センターの設立などの研究プログラムも行っている。量刑委員会は議長のほか6名の委員から構成され、委員は上院の承認の下、大統領から6年の任期で任命される。
組織 > 予算

権力分立の観点から、司法府は、連邦議会から予算の編成権及び執行権を与えられている。予算案は各裁判所や司法会議の各委員会の意見を聴きながら合衆国裁判所事務局が準備し、司法会議予算委員会の審査を受ける。その後、司法会議の承認を受けると、直接連邦議会に提出される。大統領は、法律上、司法予算については修正を加えることなく議会に提出することとされている。議会で予算が成立すると、司法会議執行委員会がその使用計画を承認し、事務局が各裁判所や各機関・プログラムに資金を配分する。司法行政上の多くの権限は事務局長から各裁判所に委譲されているため、各裁判所は、予算の優先順位の決定、ビジネス的判断、職員の雇用、備品の購入などを柔軟に行うことができる。予算の60%超は、裁判官その他の職員の給与で占められており、20%が行政府に対する建物・設備の使用料の支払、残りの20%がコンピューター関係、旅費、備品、裁判官の警護、弁護人の報酬、陪審員の費用などに当てられている。
2008年度における司法予算（連邦最高裁その他の連邦裁判所、事務局及び連邦司法センターの予算）は62億ドルで、これは合衆国の国家予算3兆ドルの0.2%に当たる。
配置

控訴裁判所及びその配下の地方裁判所の管轄区域は、次のとおりである。州が複数の地区に分かれている場合以外は、1州が1地区を構成する。
| 巡回区 | 控訴裁判所所在地 | 巡回区内の地区（地方裁判所管轄区域） |
| --- | --- | --- |
| 連邦巡回区 | ワシントンD.C. | 連邦の全地区 |
D.C.巡回区: ワシントンD.C.
| 第1巡回区 | ボストン | メイン州、マサチューセッツ州、ニューハンプシャー州、プエルトリコ、ロードアイランド州 |
| 第2巡回区 | ニューヨーク | コネチカット州、ニューヨーク州（北部地区/南部地区/東部地区/西部地区）、バーモント州 |
| 第3巡回区 | フィラデルフィア | デラウェア州、ニュージャージー州、ペンシルベニア州（東部地区/中部地区/西部地区）、アメリカ領ヴァージン諸島 |
| 第4巡回区 | リッチモンド | メリーランド州、ノースカロライナ州（東部地区/中部地区/西部地区）、サウスカロライナ州、バージニア州（東部地区/西部地区）、ウェストバージニア州（北部地区/南部地区） |
| 第5巡回区 | ニューオーリンズ | ルイジアナ州（東部地区/中部地区/西部地区）、ミシシッピ州（北部地区/南部地区）、テキサス州（北部地区/南部地区/東部地区/西部地区） |
| 第6巡回区 | シンシナティ | ケンタッキー州（東部地区/西部地区）、ミシガン州（東部地区/西部地区）、オハイオ州（北部地区/南部地区）、テネシー州（東部地区/中部地区/西部地区）、 |
| 第7巡回区 | シカゴ | イリノイ州（北部地区/中部地区/南部地区）、インディアナ州（北部地区/南部地区）、ウィスコンシン州（東部地区/西部地区） |
| 第8巡回区 | セントルイス | アーカンソー州（東部地区/西部地区）、アイオワ州（北部地区/南部地区）、ミネソタ州、ミズーリ州（東部地区/西部地区）、ネブラスカ州、ノースダコタ州、サウスダコタ州 |
| 第9巡回区 | サンフランシスコ | アラスカ州、アリゾナ州、カリフォルニア州（北部地区/東部地区/中部地区/南部地区）、グアム、ハワイ州、アイダホ州、モンタナ州、ネバダ州、北マリアナ諸島、オレゴン州、ワシントン州（東部地区/西部地区） |
| 第10巡回区 | デンバー | コロラド州、カンザス州、ニューメキシコ州、オクラホマ州（北部地区/東部地区/西部地区）、ユタ州、ワイオミング州 |
| 第11巡回区 | アトランタ | アラバマ州（北部地区/中部地区/南部地区）、フロリダ州（北部地区/中部地区/南部地区）、ジョージア州（北部地区/中部地区/南部地区） |
裁判官及び職員 > 憲法3条裁判官

最高裁判所、控訴裁判所、地方裁判所及び国際通商裁判所の裁判官は、合衆国憲法3条に基づいて任命されることから、「憲法3条裁判官 (Article III judge)」と呼ばれる。すなわち、これらの裁判官は、大統領が指名し、上院の助言と同意を得て大統領が任命した後は、終身制で定年の定めはなく、弾劾手続以外で罷免されることはない。また、在職中に報酬を減額されることがない。実際、連邦裁判官が70歳代後半や80歳代前半で職務を行っている例は珍しくなく、90歳代の裁判官もいる。
連邦裁判官への任命人事は、候補者のキャリア全般と学問的な業績に基づいて行われ、何らかの資格試験があるわけではない。候補者は、学問的・職業的経歴、執筆した論文、弁護士等として取り扱った法律事件、職業外の活動などについての詳細な書面を提出することが求められ、面接や身上調査を受けなければならない。優れた法律実務家（弁護士や検察官）、下位の連邦裁判所の裁判官、州裁判所の裁判官、法律学の教授などの中から指名・任命されるのが通常である。1945年から2000年の間に退官した全連邦裁判官1250人以上についての調査によれば、連邦裁判官に任命される平均年齢は50歳から55歳であった。裁判官になる前に裁判官以外の職種を最低一つは経験しているのが通常であり、二つ以上の職歴を持つ場合も多い。上記調査によれば、連邦裁判官に任命される直前の職業は、弁護士が38.9%、連邦又は州の裁判所が37.1%、検察官が11.4%、公務員が5.7%、連邦や州議会の議員が3.7%であった。そのほか、学者出身や実業家出身の裁判官もいる。
連邦裁判官の人事には、政治が大きな役割を果たす。大統領による候補者の選定は、上院議員の推薦する候補者リストや、大統領自身の政党の中から行われ、また候補者は上院司法委員会での聴聞会に出席して上院の多数による承認を得なければならないからである。裁判官は終身制のため、一度任命すると将来長期間にわたり政治的方向性に影響力を行使することができることから、共和党政権は保守派の裁判官を、民主党政権は比較的リベラルな裁判官を指名する傾向にある。連邦最高裁の裁判官が以前に政治家に対する貢献をしていた例は多く、また裁判官が大統領や政府高官と友人である例もしばしば見られる。控訴裁判所や地方裁判所の人事についても政治的対立は激しく、共和党政権の指名した保守派の候補者に対し、上院の民主党が承認を阻止しようとして、あるいは逆に民主党政権の指名したリベラルな候補者を上院共和党が阻止しようとして、空席を埋めるのに何年もかかる事態すら生じている。
裁判官及び職員 > 憲法1条裁判官

倒産裁判所判事や、下級判事は、いずれも地方裁判所の司法官 (judicial officer) ではあるが、憲法3条に基づいて任命される裁判官ではなく、連邦議会の憲法1条の権限に基づいて任命される憲法1条裁判官 (Article I judge) である。そのため、終身制の保障はなく、任期の定めがある。
倒産裁判所判事や下級判事を再任しようとするときは、任命した裁判所がこれを公告して一般の意見を募るとともに、再任の適否について審査会に諮問しなければならない。
刑事事件における早い段階の手続（捜索や逮捕の令状の発付、勾留の審問、予備審問、弁護人の選任など）
軽罪 (misdemeanor) についての刑事事件の対審
地裁判事から委託された様々な手続の処理（申立てについての判断、在監者からの申立ての審査、トライアル前会議や和解協議の実施など）
民事事件のトライアル（ただし当事者が同意した場合）
裁判官及び職員 > 裁判官の退任

控訴裁判所、地方裁判所、国際通商裁判所の裁判官は終身制であるから年齢を理由に退任する必要はないが、65歳以上で一定の条件を満たす場合には給料をもらいながらの退任 (retire) を選択することができる。退任した裁判官は、フルタイム又はパートタイムで「シニア・ジャッジ (senior judge)」として事件の審理を担当することができ、シニア・ジャッジは一審・二審における事件処理数の15%から20%を担っている。
退任した倒産裁判所判事、下級判事、連邦請求裁判所判事も、職務に呼び戻される (recall) 場合がある。