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増元拓也
ディスコグラフィ > その他参加作品

| 発売日 | 商品名 | 歌 | 楽曲 | 備考 |
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| 2018年7月16日 | K for… | K4 | 「K for…」 「K4体操」 「K for…（アナザーバージョン）」 | Web番組『K4カンパニー』関連曲 |
| 2019年5月11日 | K4行進曲!!!! | K4 | 「K4行進曲」 「STEP BY STEP」 | Web番組『K4カンパニー』関連曲 |
| 2020年1月10日 | Sympathy | 益山武明、増元拓也 | 「Sympathy」 「Have good Holiday! ~Masuyama Takeaki&Masumoto Takuya ver~」 | Web番組『K4カンパニー』関連曲 |
| 2020年8月31日 | Message | K4 | 「Have a good Holiday! (All Member ver)」 「link」 | Web番組『K4カンパニー』関連曲 |
| 2021年3月19日 | Believe! | K4 | 「Believe!」 「K4あるあるソング (全員Ver.)」 | Web番組『K4カンパニー』関連曲 |
| 2021年3月19日 | Believe!限定盤特典CD K4あるあるソング～ソロver.～ | 増元拓也 | 「K4あるあるソング (増元ver.)」 | Web番組『K4カンパニー』関連曲 |
| 2021年8月17日 | TWO PACE | 増元拓也、小松昌平 | 「TWO PACE」 「link ～Acoustic ver～」 | Web番組『K4カンパニー』関連曲 |
| 2022年2月25日 | 最高LOVE | K4 | 「最高LOVE」 | Web番組『K4カンパニー』関連曲 |
| 2022年2月25日 | 最高LOVE | 増元拓也 | 「Black Coffee (増元拓也ver)」 | Web番組『K4カンパニー』関連曲 |
一眼レフカメラ

日本で最初のライカ判一眼レフカメラ「アサヒフレックス」
一眼レフカメラ（いちがんレフカメラ、英: Single-lens reflex camera, SLR / SLR camera ）とはスチルカメラの構造による分類のひとつで、撮影に使用するレンズと撮像面（フィルムもしくは固体撮像素子）の間に鏡（ミラー）を置き、実際に撮影されるイメージを光学ファインダーで確認することができるものをいう。
撮影用の光学系とファインダー用の光学系が一系統であるため（一眼）、ファインダーから見える像が撮影される写真の像と一致する。
ドイツ語のシュピーゲル・レフレックス（Spiegel-reflex 、鏡の反射）という言葉通り、反射鏡を使ってファインダースクリーンに結像させる機構が特徴であり、レフの語源もここにある。
フィルムカメラ、デジタルカメラの両方に存在し、20世紀中盤以降から現在に至るまで、レンズ交換可能なカメラの主流となっている方式である。ただし、『一眼』と銘打つデジタルカメラは、21世紀に入ってから、ほとんどが『ミラーレス』と呼ばれるタイプである。つまり、一眼レフに特徴的な鏡面とプリズムによる光学系とは構造が異なるため、ここでは取り上げない。
なお、一眼レフと異なる構造を持つカメラとしては、二眼レフやレンジファインダーなどが挙げられる。
利点と欠点

利点としては、
撮影用レンズの交換をするだけで、ファインダーもそれに対応する。
視差（パララックス）がないので、実写像と同等の像を見ながら構図を決めることができる。
撮像面と光学的に同一の位置にフォーカシングスクリーンを設置することにより、厳密なピント合わせができる。
被写界深度によるボケ具合の確認が可能（ただし、絞り確認機構があるレンズの場合）。
欠点としては、
反射鏡やペンタプリズムなどの内部機構の分だけカメラ本体が大きく、かつ重くなること。
反射鏡が上下作動する空間が必要となり、広角レンズなど特にバックフォーカスが短いレンズに使用制限が発生すること。
撮影の瞬間（露光時）にミラーが跳ね上がるため、ファインダーから像が消えてしまう。
撮影時、ミラーの跳ね上がりにより、振動と音が発生し、手ブレの原因になる。
これらの特徴のため、初期の一眼レフカメラはレンジファインダーカメラに不向きな接写用・望遠用といった特殊用途カメラとして使用されることが多かった。
現在はほとんどの機種にペンタプリズム（廉価機種ではペンタミラー）が装着されている（アイレベル）。ただし、これは一眼レフの機構として必須ではなく、初期の頃にはプリズムを持たないウエストレベルファインダーが主流であった。
歴史 > 黎明期

一眼レフカメラの光学機構の源流は、カメラの前身であるカメラ・オブスクラの時代にさかのぼる。カメラ・オブスクラの中には光路の途中に反射鏡を設置し、レンズの光学軸に対して90度の方向に像を結ばせるようになっていたものがあった。
ダゲレオタイプの発明以降のカメラの歴史に限ってみると、一眼レフカメラの最初期のもののひとつは1861年にトーマス・サットン（英語版）によって考案された物だと考えられる。それ以前のカメラは像面にフォーカシングスクリーン（ピントグラス）を取り付けてレンズの操作を行った後、その場所にスクリーンと交換する形で感光材料を設置するものであったが、サットンは光路上に可動式の鏡を取り付けカメラボディ上面のスクリーンに像を結ばせるという工夫をし、これにより撮影直前まで像を見つづけることができるようになった。
初の実用一眼レフカメラとされているのは1885年にカルビン・レイ・スミスが発売した「パテント・モノキュラー・デュプレックス」である。このカメラはミラーをシャッターとして使う構造である。その後1890年代にかけてさまざまな一眼レフカメラが作られた。二眼レフカメラが登場したのもこのころである。
歴史 > 一眼レフカメラの確立

1890年代も終わるころになるとフォーカルプレーンシャッターの登場によって一眼レフカメラの高機能化が加速し、現代に通ずる一眼レフカメラの形式が確立してくる。
これらの一眼レフカメラは写真乾板を用いる木製箱型大型カメラでイギリス、アメリカなどで作られている。このころの代表的機種としては1898年登場の「グラフレックス」などがある。イギリスではジェームズ・F・シウのフォーカルプレーン・レフレクターが1902年に発売されて以来1904年にはマリオンのソホ・レフレックス、A・アダムスのマイネックスやヴァイデックス、ニューマン&ガーディアのスクエア・レフレックス、1908年にホートンのフォールディング・レフレックス、ソロントン・ピッカードのルビー・レフレックスと競合各社が追随した。またドイツを中心としてボディーを折畳式としたフォールディングタイプの一眼レフカメラも多く作られ、実例としてはメントール・カメラファブリーク・ゴルツ&ブロイトマンのメントール・フォールディング・レフレックス、イハゲーのパテント・クラップ・レフレックス、ツァイス・イコンのミロフレックスが挙げられる。
歴史 > ロールフィルムを用いた一眼レフカメラ

ナチス政権下のドイツにおいて、ドレスデンのイハゲーが1933年に発表し1934年に発売した「スタンダード・エクサクタ」がロールフィルムを用いた近代的一眼レフカメラの最初である。このカメラはバヨネットマウントによるレンズ交換式で、フォーカルプレンシャッターを装備しており、フィルムをレバー巻き上げし、裏蓋を開閉できるなど現代的一眼レフカメラの先鞭をつけた。127フィルムを使用し4×6.5cm判で8枚撮影できた。
35mmフィルムを使用した世界最初の一眼レフカメラはソ連・レニングラードのGOMZ（国立光学器械工場、後のロモ）が1935年に発表し1936年に発売した「スポルト」とされている。2枚の金属板を使い、ミラーアップ時に先幕が閉じ、続いて後幕が縦走行するという、縦走り方式のフォーカルプレーンシャッターを搭載、シャッター速度も最高1/500秒から最低1/25秒まで変えることができ、フィルム送りとシャッターチャージは上部の縦方向のダイヤルにより同時に行われる。バヨネット式の交換レンズ機能を有し、フィルム装填は普通の35mmフィルムを専用カートリッジに移し変えて装填、50枚まで連続して撮影できた。専用カートリッジは自作することもでき、ダークバッグ等で映画用35mmフィルムを最大50駒分切断し、リールに差し込めば容易に撮影できた。反射ミラーによる上部からの一眼レフ式ファインダーのほか標準レンズ用の透視式ファインダーも装備し、約16,000台販売された。
同年の1936年、「スポルト」に続いてイハゲーもスタンダード・エクサクタの基本性能をそのままに小型化し、ライカ判を使用するウエストレベルファインダーの一眼レフカメラ「キネ・エクサクタ」を発売した。この「（バヨネットマウントのライカ判）エクサクタ」シリーズは1950年にファインダー交換式としてペンタプリズム式をもラインナップし1960年代末まで連綿と製造販売され、多数の交換レンズ群をも提供し数多くのバリエーション機種を供した。
以降ほとんどの一眼レフカメラはこの135フィルムを用いたものが大勢を占めるが、高画質を求める用途では120フィルムを用いた6×7cm判や6×4.5cm判の中判一眼レフカメラや、110フィルムを用いたものも登場した。
→詳細は「135フィルム」および「写真フィルム」を参照
歴史 > 正立正像のアイレベルファインダーを持つ一眼レフカメラ > デュフレックス

最初の「正立正像アイレベルファインダーを持つ最初の一眼レフカメラ」「クイックリターンミラーを備える一眼レフカメラ」は1947年か1948年にハンガリーのガンマから発売されたデュフレックスである。どちらも画期的な機構ではあったが、生産数が非常に少数であったことと東西冷戦のため市場には全く影響を与えず、このカメラの存在が日本で認知されたのは1970年になってからである。このカメラは現在一般的であるペンタプリズムを使わずポロミラー式であった。
歴史 > 正立正像のアイレベルファインダーを持つ一眼レフカメラ > コンタックスS

最初の「ペンタプリズム式一眼レフカメラ」は1948年の東ドイツ・ドレスデンのツァイス・イコンによるコンタックスSであり、デュフレックスより企画段階では先行していた。「コンタックスS」は現在においても最も普及しているスクリューマウント形式であるM42マウントを採用、フランジバック・内寸口径の国際規格を有する卓越したシステムカメラで、無数の世界中の各種交換レンズと互換性を有し、ロールフィルムを用いたペンタプリズム式一眼レフカメラの規範となった。
歴史 > 戦後日本における一眼レフカメラの発展と隆盛 > 欠点の克服、クイックリターンと自動絞り

日本では一眼レフカメラが早くから開発されてきた。これはレンジファインダーカメラの分野ではライカM3など極めて完成度が高いものがすでに存在しており、日本のメーカーがその土俵での勝負を避けて別の方面からのアプローチをしたためだと言われている。
黎明期の一眼レフカメラは「撮影の際にブラックアウトする」「絞り込むとファインダーが暗い」ということが欠点として言われていたが、前者に関しては旭光学工業（現リコーイメージング）が1954年にクイックリターンミラーを装備したアサヒフレックスIIbを、後者に関してはズノー光学工業が1958年に自動絞り機構を装備したズノーペンタフレックスを発売して解決した。1957年には、旭光学工業から世界初のクイックリターンミラーとペンタプリズムを両方搭載したアサヒペンタックスが開発され、特に一眼レフカメラに大きな欠点を感じずに使えるようになった。ズノーペンタフレックスは歴史に名を残したものの故障が多く返品が相次いだと言われるが、1959年ニコンから発売されたニコンFは非常に頑強で、報道の世界からスピードグラフィックとローライフレックスを駆逐する等、業務用としても非常に広く使われた。以後クイックリターンミラー・自動絞りの双方を装備するのが当然となっていった。
広角レンズに関しては当初ミラーアップして装着する対称型レンズのみのラインナップであったが、アンジェニューが発明した逆望遠方式で設計されるようになってからは非常に充実したラインナップを持つようになった。
日本製カメラの攻勢に西ドイツのメーカーもようやく一眼レフカメラの重要性に目覚め、ツァイス・イコンは外部測光式ながら世界初の露出計連動型一眼レフカメラであるコンタレックスを、エルンスト・ライツ（現ライカ）はライカフレックスをやや遅れて登場させたが、登場直後から市場での競争力は不十分であった。結果としてエルンスト・ライツは倒産し、ツァイス・イコンはカメラ事業から撤退した。
歴史 > 戦後日本における一眼レフカメラの発展と隆盛 > プロ用一眼レフカメラ、ニコンとキヤノン

ニコンFが業務用として非常に高い地位を得た一方、キヤノンはキヤノンフレックスを発売したもののあまり評価を受けなかったが、1971年にプロ用一眼レフカメラキヤノンF-1を発表した。交換レンズの色再現を揃えたスーパースペクトラコーティングを施し特にグラフィックの分野で高く評価され、以後ニコンF3とキヤノンニューF-1等ライバルとしてしのぎを削りつつ発展して行くこととなる。
歴史 > 戦後日本における一眼レフカメラの発展と隆盛 > 電子化、TTL露出計と自動露出とオートフォーカス

1960年代から技術革新が進み、TTL露出計、自動露出、オートフォーカスなどの電子技術が一眼レフカメラに矢継ぎ早に搭載され、さらには低価格化した。これによりアマチュアにも扱いやすいカメラが多く発売され、一眼レフカメラユーザーの裾野を広げる一因となった。
1960年のフォトキナにおいて世界初のTTL露出計搭載一眼レフカメラ、アサヒペンタックスSP（発売は1964年）が発表されたのを皮切りに、1963年には東京光学（現トプコン）が最初のTTL露出計搭載一眼レフカメラトプコンREスーパーを発売、ニコンFも1965年にフォトミックファインダーTを発売するなどTTL露出計が浸透した。1975年にはオリンパス OM-2がフラッシュ光でもTTL露出が可能なTTLダイレクト測光を搭載して発売された。
自動露出自体は以前からあったが、キヤノンが1976年に発売したキヤノンAE-1は世界で初めてCPUを積む等徹底した電子化により低価格で発売、世界中で爆発的な売れ行きを記録しカメラ業界に地殻変動を起こした。
1985年にはミノルタ（現コニカミノルタ）が世界初の実用的なシステムを持つオートフォーカス一眼レフカメラα-7000を発売してカメラ業界全体へ大きな衝撃を与え、αショックと呼ばれるほどであった。ニコンは1986年従前のシステムと互換性のあるオートフォーカス一眼レフカメラニコンF-501を、キヤノンは1987年従前のシステムとは互換性がないもののレンズ内モーターで迅速なピント合わせが可能なEOS650を発売してこれに対抗。さらに同年、世界初の内蔵TTLフラッシュを搭載したペンタックスSFXが発売される。国内で販売される一眼レフカメラのうちオートフォーカスの割合は既に1986年4月末には50％を超えた。
歴史 > 戦後日本における一眼レフカメラの発展と隆盛 > 小型軽量化

機能を追い求めるうちいつしか「一眼レフカメラは重厚長大で当然」になってしまっていた1973年、ビスを真鍮から鉄製にする等、徹底した小型軽量化をしたオリンパスOM-1が発売され、以後一眼レフカメラの世界でも小型軽量化が進んだ。前述した電子化や、合成樹脂製造技術の進歩もカメラの小型軽量化に寄与した。
1993年にキヤノンが発売したEOS Kissは低価格かつボディの小型軽量化を実現し、主婦などこれまで一眼レフカメラを使ったことのない初心者層の開拓に成功している。他社もこれに追随し、普及版のオートフォーカス一眼レフカメラの小型軽量化が進んだ。
歴史 > 戦後日本における一眼レフカメラの発展と隆盛 > APS一眼レフカメラの登場

新規格であるAPSフィルムが登場すると、小型化により一層拍車がかかったモデルが各社から発売された。
新規格のフィルムということで各社のモデルもそれまでにない斬新かつ奇抜なものとなったが、なかでもオリンパス及びフジのCenturion／Epion4000シリーズはレンズ固定型を採用しており奇抜な外観を持っていた。レンズ交換式でも、専用マウントを用意したミノルタを筆頭にニコン・キヤノンも旧来のシステムとの互換性を維持した斬新なスタイルのカメラを販売していた。
こうしてメーカー側も力を入れていたAPS一眼レフカメラであったが、デジタルカメラの予想外に速い進化と互換性の高い135フィルムカメラの小型化に祟られAPSフィルムは衰退。結局APSは主流となりうることなく淘汰されたが、フォーマットとしてのAPSがデジタル一眼レフカメラの主流となる等、多彩なバリエーションへ繋がるものであった。
歴史 > 戦後日本における一眼レフカメラの発展と隆盛 > デジタル一眼レフカメラの時代

デジタルカメラの時代になってからは、これまで培ってきた一眼レフカメラ開発のノウハウとイメージセンサーや画像処理技術などデジタル技術の融合が行われデジタル一眼レフカメラ（英: Digital single-lens reflex camera 、digital SLR 、DSLR）が開発された。これにより、老舗カメラメーカーが電子機器大手に買収されたり、独自のイメージセンサー技術を持つメーカーがクローズアップされるなど、戦国時代の様相を呈してきた。
そのなかで、オリンパスとコダックがデジタル一眼レフカメラの統一規格フォーサーズシステムを策定・公開し、賛同会社の一つパナソニックがオリンパスと共同開発を行なって新たに参入したがその後撤退、オリンパスのみが残ったが、その後同社もミラーレス一眼カメラへの統合を表明し、両社とも小型軽量化を特徴のひとつとする、マイクロフォーサーズシステムに開発をシフトすることで事実上撤退した。
2005年、ソニーは、コニカミノルタとαマウントを採用したデジタル一眼レフをコニカミノルタと共同開発するとの発表を行なったが、2006年1月にコニカミノルタはデジタル一眼レフカメラ事業から撤退、ソニーがαマウントを引き継いだ。さらに韓国サムスン電子グループのサムスンテックウィンがペンタックスとデジタル一眼レフカメラを共同開発、部品の共通調達によるコスト削減が目的であったがその後サムスンは一眼レフからは撤退、ペンタックスはHOYAとの合併統合、リコーの子会社化という経緯を辿りながら、Kマウントと中判645マウントのデジタル一眼レフカメラの多マウント展開を継続している。
またカメラのデジタル化によって、これまでにない新たな機能が一眼レフカメラにも組み込まれることとなる。手ぶれによる映像の乱れを軽減させる手ぶれ補正機能は、一部の交換レンズに組み込まれる方式だけでなく、カメラ本体のイメージセンサーを手ぶれに応じて移動させ取り付けるレンズすべてを対応させる方式などフィルムカメラではできなかった技術が登場し、各社で方式は違うがデジタル一眼レフの一機能として定着している。一眼レフカメラは途中に反射鏡を組み込む構造上、コンパクトデジタルカメラのように背面の液晶モニターを使ったフルタイムライブビュー撮影は不可能とされてきたが、2004年にオリンパスから発売されたオリンパス E-330がレンズ交換式デジタル一眼レフカメラとして初めてフルタイムライブビュー機能を実現し、以後各メーカーがフルタイムライブビュー機能や一部の機種にバリアングル液晶を搭載するようになる。さらに2008年9月にはニコンがデジタル一眼レフカメラとして初めて動画撮影に対応したD90を発表。その後各メーカーが対応機種を発売しデジタル一眼レフカメラの一機能として定着している。
歴史 > 戦後日本における一眼レフカメラの発展と隆盛 > デジタル一眼レフカメラの時代 > デジタル一眼レフカメラとビデオグラフィ

2009年以降は、キヤノン EOS 5D Mark IIなどの動画撮影機能が標準採用されているデジタル一眼レフカメラの登場に伴い、ビデオパッケージ（カラオケ用画像撮影・結婚式や説明用ビデオの撮影・等）など、コスト管理にシビアな映像を高画質で撮影することを主な目的とした撮影に業務用ビデオカメラの代わりにデジタル一眼レフカメラが、使用されつつある。デジタル一眼レフカメラ用のカメラスタビライザー（英: Steadicam、ステディカム）などカメラサポート機材やヘッドフォンやマイクロフォン/ICレコーダーなどのオーディオ機器や外部モニター/液晶ファインダーなどデジタル一眼レフカメラの動画撮影用の機材も登場している。
歴史 > 戦後日本における一眼レフカメラの発展と隆盛 > ミラーレス一眼カメラの登場

2008年以降、一眼レフカメラとは異なり光学ファインダーを廃してライブビューのみで撮影を行うレンズ交換式デジタルカメラの新形式としてミラーレス一眼カメラが登場し、その後各社からも様々な規格の機種が発売された。
→詳細は「ミラーレス一眼カメラ」を参照
そして、2010年代後半以降、主なメーカーの主力製品はこのミラーレス一眼カメラへと移行、デジタル一眼レフカメラの開発・販売を終了したメーカーや、販売を継続しているメーカーも、一眼レフカメラボディ・一眼レフ用交換レンズのラインナップを順次整理・縮小している。
デジタル一眼レフとミラーレス一眼カメラとでは、どちらもレンズ交換が可能であるという共通点があるものの、ファインダー部の有無や構造などをはじめ仕組みでは異なる部分も多い。デジタル一眼レフが勝る点としては、光学ファインダーによるクリアーな視野、位相差方式による高速で動体追従性の高いオートフォーカス、比較的豊富なレンズラインアップ、等があげられるのに対し、ミラーレス一眼カメラでは小型軽量性やデザイン自由度、撮影結果を見ながら撮影可能な電子ビューファインダー、機械部品が少ないことによるコスト面でのメリット等がある。なお、両システムを展開しているメーカーであってもレンズマウントはそれぞれ異なるのが一般的である。
歴史 > 戦後日本における一眼レフカメラの発展と隆盛 > プロ用機材としての需要の変化

スポーツ写真の分野において。2010年代半ば頃はキヤノンとニコンの一眼レフカメラがシェアを二分していたが、2013年にソニーが35ミリフルサイズの撮像素子を採用したミラーレス一眼カメラ「α9」を発売以降、高性能機種や交換レンズの投入・整備に伴い、急速にシェアを伸ばしている。2018年にはキヤノンとニコンも35ミリフルサイズの撮像素子に対応した新マウントのミラーレス一眼カメラを発売し、プロ用機材の新規開発も一眼レフからミラーレス一眼カメラに転換している。
一眼レフカメラを製造している、または製造したことのある主なメーカー

アルファベット順に挙げる。
A・アダムス
アルパ
キヤノン - キヤノンのカメラ製品一覧
コーフィールド (カメラ)
コシナ - コシナのカメラ製品一覧
富士フイルム - 富士フイルムのカメラ製品一覧
ガンマ - デュフレックス
グラフレックス - グラフレックスのカメラ製品一覧
ハッセルブラッド - ハッセルブラッドのカメラ製品一覧
ホートン
イハゲー - エクサクタ
ジェームズ・A・シンクレア
ジェームズ・F・シウ
コニカ - コニカのカメラ製品一覧
興和 - 興和のカメラ製品一覧
京セラ - コンタックス
ライカ - ライカの一眼レフカメラ製品一覧
マミヤ・デジタル・イメージング - Phase one（フェーズワン）
マミヤ・オーピー - マミヤ・オーピーのカメラ製品一覧
メントール・カメラファブリーク・ゴルツ&ブロイトマン
ミランダカメラ - ミランダのカメラ製品一覧
ニューマン&ガーディア
マリオン (カメラ)
ミノルタ - ミノルタのカメラ製品一覧
ニコン - ニコンの銀塩一眼レフカメラ製品一覧、ニコンのデジタル一眼レフカメラ製品一覧
OMデジタルソリューションズ（旧・オリンパス) - オリンパスOMシステム、オリンパス・ペンF、オリンパスE-システム
パナソニック - LUMIX
ペトリカメラ (旧・栗林写真工業) - ペトリカメラのカメラ製品一覧
レクタフレックス
リコー - リコーのカメラ製品一覧
リコーイメージング (旧・旭光学工業) - PENTAXのカメラ製品一覧、PENTAXのデジタルカメラ製品一覧
ローライ
シグマ
ソニー - α
タムロン - ブロニカ（旧ゼンザブロニカ）
ソロントン・ピッカード
トプコン - トプコンのカメラ製品一覧
フォクトレンダー - フォクトレンダーのカメラ製品一覧
ヤシカ - ヤシカのカメラ製品一覧、コンタックス
ツァイス・イコン - コンタックス、コンタフレックス、コンタレックス
1938年製のエクサクタ・タイプ3。ロールフィルム・タイプの発売から数年でライカ判に移行したことがわかる。
ハンガリー写真博物館（ハンガリー語版）所蔵のドゥフレックス
アサヒペンタックス(AP)
ニコンF
石川文洋がベトナム戦争で使用したNikon F
キヤノンニューF-1
ミノルタα-7000
オリンパスOM-1
ニコン Pronea S
地域おこし

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: この項目では、地域（地方）の経済力や意欲の向上、人口を増やすことについて説明しています。地域の形成については「まちづくり」を、安倍内閣の政策については「地方創生」をご覧ください。
地域おこし（ちいきおこし、地域興し）とは、地域（地方）が、経済力や人々の意欲を（再び）向上させる、人口を維持する（再び）増やすためなどに行う諸活動のことである。地域活性化、地域振興、地域づくりとも呼ばれる。
概要

「地域興し」と表現する場合は、地域の住民や団体（商工会・農協・漁協など）の主体性が強調される傾向がある。「地域づくり」も同様である。いずれも語感の固さを避けるため、「地域おこし」のように「地域」以外はひらがな表記されることが多い。なお、住みよい地域を形成するための諸活動は「まちづくり」と呼ばれることがあるが、「地域おこし」「地域活性化」などとは若干異なったニュアンスで使われることが多い。
町（街）の場合は特に｢町おこし｣、｢都市おこし｣、｢まちおこし｣とも呼ばれ、村の場合は「村おこし」とも呼ばれる。
英語圏では「vitalization」や「revitalization」などの用語を用いて表現されることが一般的である。
背景の歴史

日本では1960年代以降に大都市圏（特に東京23区・政令指定都市・都道府県庁所在地および近接する市・郡）や重化学工業を荷なった一部の地域に産業や人口が集中したのに対し、地方では人口流出が起き、地方の郡部・中山間地域・離島などで、以下のような過疎化の悪循環が深刻になった。
地方の雇用の絶対数が少ない。あるいは減っている。
地方の若年層・労働力人口が大都市圏や県庁所在地などへ移動する
若者や労働人口が流出した地域では地元産業の衰退や高齢化が進む
さらに人口流出が加速し、地方がいっそう過疎化する
農村・山村・漁村では、戦後の過剰人口の状態が原因で、都市部へ労働力人口が流出した。山村では燃料革命とも呼ばれる薪需要の激減、安い外国産木材の大量流入により林業が急速に衰退した。
しかし、1973年の石油危機によって重化学工業中心の高度経済成長路線、それにともなう首都圏・近畿圏・中京圏への人口集中は変化を余儀なくされる。日本経済は安定成長へ転換し、三大都市圏へ の人口流入も収まった。こうした中、玉野井芳郎が地域主義を提唱し、それに続いて杉岡碩夫・清成忠男らも地域主義に関する書籍を出版した。この地域主義は、現在までつながる「地域おこし」「まちづくり」の源流であるとされる。その後、地域主義は、清成忠男ら地域の経済振興を説くグループと中村尚司らエコロジーを重視するグループに分かれていった。前者は主に地方都市で受け入れられ、後者は発展途上国における「もう一つの発展」を探究する内発的発展論と結びついた。
地域経済の振興を説く地域主義は行政の政策にも影響を与え、国政では第三次全国総合開発計画（1977年開始）、首相・大平正芳が提唱した田園都市構想（1978年提唱）、地方では大分県知事・平松守彦（1979年）が掲げた一村一品運動などに結実した。1985年には、佐々木信夫が「都市間競争」・「自治体間競争」という概念を提唱し、各都市・各自治体が政策を切磋琢磨させていくことで、地域の活性化が実現できるとした。この頃から、国が地方自治体に指図するやり方が改められるようになり、首相竹下登が掲げたふるさと創生事業（1988年 - 1989年）では、初めて各地方自治体に用途の使途を定めない交付金が与えられた。
多くの地方都市では、モータリゼーションの進展やショッピングモールの郊外への進出によって、中心部の都市機能が衰退（郊外化、ドーナツ化）し、「大規模小売店」や周辺地域の小売店が経営の危機を迎えた。その結果、商店街が寂れて「シャッター通り」となり、その寂れた雰囲気が余計に客足を遠ざける悪循環にはまっている。
かつて工業化に成功した地域でも、2度の石油危機、急速な円高の結果、製造原価を下げるために工場が日本国外に移転させられることが増えた。その結果、製造ノウハウが現地の外国人技術者などに流出し、アジア諸国が追い上げたことにより、日本の地域では空洞化現象がみられ、雇用の喪失や低賃金化に見舞われた。
こうした人口減少により、産業や地域活動の担い手が不足した。さらには、地元に伝わる伝統工芸・伝統芸能・祭・歌・踊りといった伝統的な文化活動の担い手や後継者不足も顕著になり、中には後継者不足から、文献すら満足に保存継承されず消失してしまう地方文化もある。
産業の発展。雇用の減少
人口の流出。人口の減少
地域文化の伝統の途絶
産業の立て直しによる雇用の創出や維持
若者の人口流出の歯止め・回復。新規住民の呼び込み。子供のいる家族の呼び込み
地域文化の担い手の確保と継承
主体

地域おこしの主体（企画者、実行者）は次のようなものがある。
善意の個人。地元愛が強い人物。-成功後に「ふるさとへの恩返し」として地域おこしの活動を始める人も多い。
地元の民間団体
特定非営利活動法人（NPO法人）
地元企業
地方自治体
産官民に学（大学など）を加えた共同型のもの
地域に関連した人たちの共同作業で遂行されるもの
総務省（「地域おこし協力隊」で地方への定住・定着を図るとりくみなど）
なお、2011年7月9日に大分県佐伯市で開催された「国道326号・10号沿線活性化シンポジウム」において、「観光カリスマ」の山田桂一郎は「行政に頼ってはダメ」としたうえで、観光客には新たに開発し売り出した「商品」などではなく、地域のライフスタイル（地域の人々の暮らし）からえり抜いたものに価値を認めてもらう必要性があることを述べている。
手法

以下のようなさまざまな試みが地方自治体や各種団体・組織で行われているが、どこにでも有効な決定的な策というものがあるわけではない。その地域ごとの特色や立地、人口や産業の状況を判断し、独自性のある地域おこし施策の計画・実施が望まれる。他の地域の真似するほど地域ごとの独自の特色がなくなり、同じようなものが増えた分、相対的に魅力が減ってゆく。よって、他の地域と比較した場合の、自地域の特色、本当の強みを見抜く必要がある。
成功したケースにおいては、立地、時代背景、推進したリーダー、関係団体の協力、組織化などに恵まれたケースが多い。そうした要因を考慮せず、成功事例をそのまま真似しただけでは、地域色が出しきれず失敗に終わることが多い。
手法 > 人口の維持・増加策

地域振興のためには、人口を維持、または増加させる必要がある。そのためには、他地域から人を呼び込むことと、他地域への人口流出を防ぐことが必要である。主な人口の維持増加策として、次のようなものが挙げられる（一部は他の節のものと重複している）
当該自治体への移住の推進・支援（たとえばUターン・Jターン・Iターンでの移住の推進。Uターン・Iターンのイベント会場で区画を借りてブースを出展し、来場者に向けてアピールや説明を行う。）
自治体のPR（たとえばIターンUターン推進誌や特集記事での広告、インターネットでの情報発信、CM、キャラクターなどを使ったものなど。いわゆる「お役所仕事」的に形式的に実行しても大抵は効果が無く、民間企業並みに、実際のところどれだけの人数にメッセージや情報が届いているか（リーチ数）、どれだけの人数が反応してくれたか（レスポンス数）、反応した人の心的な反応の内容や態度の変化、などをしっかり把握して、広告効果を厳しく吟味・判定して工夫をないとうまくゆかない。）
居住支援（たとえば空き家・公営住宅の一覧化や情報提供やマッチング、転入者への引っ越し費用の補助、家賃補助、古民家のリフォームの推進　など）
雇用の確保（たとえば経営者が高齢化した会社や自営業者の事業承継の推進、若い承継希望者とのマッチングの手助け。企業誘致・新産業創出・6次産業化など）
結婚支援（たとえば若い男女の出会いの場の運営、仲人サービスなど）
出産時の支援（たとえば出産一時金の上乗せなど）
育児世帯への支援（たとえば保育所整備、子育て支援センターの設置、「子育てパスポート」の発行、自治体独自の子育て支援金の上乗せ支給など）
学校施設、教育環境の充実
インフラストラクチャー整備（たとえばコミュニティバス・道路・下水道などの整備）
コンパクトシティの推進（施設・住居などを分散させず、集約させること]
人口減少が激しい自治体ほど、子育て環境の充実といった定住促進策を行なわず、家賃補助のような小手先で応急処置的な移住策を選択する傾向がある。何としても本腰を入れてやるべきは、たとえ手間がかかったとしても、子育て環境の充実など、根本療法である。子供を育てられる環境が無かったり劣悪であれば、結婚した若い人々は逃げ出してゆき、地元で次の世代も育たず、急激に人口が減少してゆく。
また若者への経済的支援も、若い世代の誘引策としては効果があることはデータで分かっている。（一般論として言えば、持続的な定住策としては「未知数」であるが、「未知数」ということは良いかも知れず悪いかも知れない、ということでしかないので、やらない手は無い。あとは、呼び込んだ若者をどのように定着させるか、についてポジティブに作戦を考え実行すれば良い。暗い観念ばかりにとらわれて、先回りしすぎて諦めて何もしなくなることが最悪の選択であり、何もしなかった自治体が急激に人口減少する）。
なお、移住の呼びかけが過熱して自治体が人口を奪い合うようになり小規模自治体はさらに疲弊することを懸念する人もいる。日本全体ではすでに人口減少が進行中で、2024年現在ですでに毎年0.45-0.5パーセントほどのペースで人口が減少しつづけており、2024年12月1日現在で1億2374万人にまで減っているので、俯瞰的に、そして冷静に判断すれば、残念ながら全ての小規模自治体までは救えないだろうと予想されるので、国政の水準では、どの小規模自治体を救い、どの小規模自治体は諦めるかについて、国民全体で議論を深めて、何らかの選択をせざるを得なくなるかも知れない。だが、これは国政レベルの判断について日本総研のネガティブな気質のコンサルタントが言った個人的感想、そして各自治体についてはまるで"他人事"のように見なす感想でしかなく、各小規模自治体がどう判断するかは全く別の話である。たとえ国政から見捨てられようがどうであろうが、自分の小規模自治体だけは何としても活性化させる、という熱い意気込みを持つ人々がいて、アイディアを次々と出し、それを実行してゆく小規模自治体は、再興してゆける可能性がある。いずれにせよ主体性が鍵であり、国政に期待しすぎず、主体的に行動することが成功の鍵である。
手法 > 産業の振興

地元の産品の販路の拡大
道の駅を設置し、それまでその地域を自動車で"素通り"するだけだった人々に休憩所を提供して足を止めさせ、その地域を意識させるとともに、地域の農産物や特産物を直売し、地元生産者の収入や地元民の雇用につなげる。
インターネットでの直接販売の推進。地元の生産者に、直売のためのウェブサイトを新設、あるいはすでに持っているホームページ内に直売のためのページを増設することを促し、インターネット上で通販を開始してもらう。インターネットを使えば物理的距離は無関係になり全国いたるところから注文が入るようになり、最初はわずかな注文数でも、特徴ある産品や良質な産品であれば、SNSや口コミなどで評判が広がり、数年ほどで徐々に販売数が増えネット通販が主要な販路となったり、小規模の生産者であれば、ネット通販の販売額だけでも十分やってゆけるほどの収益になることも多い。品物によっては海外からの注文が数割になることもある。盆栽の道具、和包丁、和紙を用いた品物、和風の繊細な櫛など日本にしか無いものは、海外の愛好家から直接注文が入るようになる。ジャポニズム（日本文化の品々を愛好すること）は19世紀後半にフランスで始まったが、ここ数十年では地球規模でジャポニズムが起きている。日本人のわずか1億人程度しかおらず今後さらに縮小してゆく市場よりも、全世界人口の80億人でしかもさらに膨張してゆく市場のほうが、有望な販売先となる。田舎で数人程度で仕事をしている小さな店が、日本の都会は飛び越して、世界各地に直接販売することはすでに当たり前になっている。商品代や発送代の決済はクレジットカードで出来、海外向け発送も簡単であり、たいていは客がホームページの定形入力欄に購入数量や宛先を記入したものをパソコンで見て、宛先をコピペしてインボイス（"送り状"あるいは"仕入れ書"などと訳す）を印字したものを品物に添えてフェデックスやユーピーエス（UPS）などの運送業者に電話して渡すだけで済むので単純で、最初の1〜2回は戸惑うかも知れないが、さらに数回も発送すればすぐに慣れる。工芸品の職人や家族数名で経営している商店などはホームページの新規開設やネット通販の始め方には疎いことは多いので、一部の商工会議所では気を利かせて地元業者に向けてネット通販や海外向け通販の始め方に関する講座をときおり開いており、さらに商工会議所ではホームページ作成を安価に請け負っている地元の個人事業主や中小企業、また小規模ネット通販のやり方に詳しいコンサルタント（中小企業診断士）を紹介していることは多く、まったく未経験の人でも、さほどお金もかけずに、ネット通販や海外向け通販を開始することができる。
自治体でふるさと納税の返礼品として地元の産品を提供し、地元生産者に発注する。
都市部でのアンテナショップの運営や店舗数を増やすこと。
地元の漁業・農業の振興
（農業地域）地域の農作物の品質向上・基準策定・地域ブランド化とその広報。新たな有望な農作物品種への挑戦と、成功した品種の地域内の農家への普及
企業・工場の誘致（「企業が地方へ進出する際に発生する、何らかのメリット（用地確保、減税など）の提示」と「地元の人の雇用割合、地元枠のノルマの要求・確保・契約書のとりかわし」をワンセットで行う。ただ来てもらうだけでは、必ずしも地元の人の雇用につながらない）
本社の誘致。地元で創業し成功して本社を東京に移転した企業に、本社や本社機能をふたたび地元に戻してもらう。株式会社東京商工リサーチの「本社機能移転状況調査」によると、2020年から2023年の間に本社や本社機能を移転した企業が全国で10万5367社だったことがわかっている。本社が地元に戻れば地元に納税してもらえるようになり、本社オフィス従業員の分、地元の雇用増にも繋がる。従業員数が多い大企業に本社移転してもらうほど効果が大きい。また、成功した企業は、企画力が高くアイディアを豊富に持つ人々や行動力がある人々が経営幹部や従業員として勤務しており、一緒に地元を振興させる企画を練ってくれと依頼すると、田舎の役所の職員では思いつかないような、特徴を持ち効果も期待できる企画を練り企画書にまとめてくれる可能性も高い。
観光資源の発掘・創出・再検討（後述）
手法 > 地元の魅力の発見と活用

地元住民にとって「当たり前」で「何でもないこと」（たとえば海・浜・磯、離島であること、山・渓流・湧水・名水・きれいな空気・星空・強風・雪原・粉雪（パウダースノー）、野鳥・渡り鳥の毎年の来訪・ホタルやトンボが多いこと、紅葉や山桜や草花などの植生・その他自然環境全般、里山・棚田・田園風景、農業・漁業・林業などが行われている環境）が、大都会で自然から切り離され汚染された環境にうんざりしている人々にはたまらなく魅力的と感じられ、移住の動機ともなり、観光資源にもなる。これは大自然や地元の長い歴史が作り出したものであり、真似ができないものなので、真の魅力となる。
観光によって観光業（宿泊業など）が盛んになると、小売業・卸売業などにも経済効果が波及し、域内の経済が活発になる。そのため、観光振興は地域経済の活性化につながる。
旅行先で人々と交流したり、現地独特の人々の生活様式をじっくり見たり、仕事を実際に体験することでその人の「人生の一部」になるような旅を好む人々の割合が次第に増えてきている。そこで「農業体験コース」や「漁業体験コース」などを設けるという方法もある。こうしたコースに参加するのは主に体験型観光として楽しむ人々だが、なかには農家や漁師に転職することを検討している人も含まれている。漁師の高齢化が進み漁師の減少が深刻となった地域では、新たな漁師を確保するために地元の漁協が主導してこうしたコースを設けることもある。一般社団法人全国漁業就業者確保育成センターも、まずは漁業体験をしてみて、次に漁業就業支援フェアに参加したり求人情報を検索して漁師に転職することを勧めている。つまり、こうした体験コースを設けることで、その地域に移住して漁師や農家になってくれる人も現れるようになり人口減少の抑制にもつながり、なおかつ産業振興になる。
地元民が子供のころから何気なく食べている料理（地元の日常食・家庭料理・郷土料理）を、他の地域の人々も食べてみたいと思えるような形で提供し、上手に広報して多くの人々に知ってもらえば、商業ベースに乗ることもある。獣害が深刻な地域では、森や里山に自然の動物が出没するということなので、シカやイノシシの肉をジビエとして地元飲食店で提供してお客を惹きつける料理として活用したり、商品として売り出すという方法がある（和歌山県など）。また、風が吹き抜ける地域では、風力発電機（大規模な風力発電所・ウィンドファーム）を設置して、当該地域に必要な電力のかなりの割合をそれでまかない、その地域の経済的な強みとしたり、あるいは売電を行うという方法もある。例えば、北海道のオロロン街道（稚内市から留萌市あたりまで、日本海側に面した数百kmの街道）、えりも町（襟裳岬）、千葉県の銚子市の海岸の丘の上などでは、風が強い場所に風力発電機が立ち並び、地域に役立つ電力を生みだしている。また、風力発電機が多数立ち並ぶ風景は印象的で、一種の観光資源となり、それを目当てに観光客が訪れるようにもなる。
本土から離れた離島では、「離島である」「島ならではの体験ができる」という魅力を活かして、一部の島では子どもたちに向けて離島留学、島留学の場を提供する、ということが行われるようになっている。島の住民全員で協力して子どもたちを受け入れる。子供や子供の親にとってどのようなメリットがあるかと言うと、島は、都会のようにあふれるほどのモノや娯楽があるわけではないが、気楽に手に入るものが "ない" からこそ、島の暮らしの中にすでに "ある" ものに目を向けて、活かそうとする姿勢や、自分たちで創り出していく知恵が生まれ、不便・不自由・非効率だからこそ、粘り強さや、人と助け合う力が身につきやすい。すわなち島はモノが "ない" からこそ "生きる力" を獲得することができる。島という環境は、モノが "ない" ことが魅力なのである。島留学は、"ない"生活を体験することだからこそやる価値がある、と島側から発信し、参加者もそれを理解した上で参加するとうまくゆく。
島民にとっては、外から若い人々がやってくるとそれだけで刺激を受け、島の住民同士の関係や島のコミュニティも活気づく。島に来た子どもをホームステイで受け入れホストファミリー（島親）として自分の子供のように世話をすると"張り合い"が生まれ、不思議なことに世話が焼ける子供ほど世話をしているうちに可愛く思えるようになり生きがいを感じられる。島の子どもたちにとっても島外の異質な子供と接することは刺激になり、異質な子供と接することは人間的成長もうながし、教育的にもよろしい。このように、島留学を行うことは、島の住民と留学生の双方に効能があり、特に、子供の減少で島内の学校が廃校の危機に瀕している島の場合、廃校はたいていは育児や子供の教育が困難になるということを意味し若い夫婦が島から逃げ出す原因や次世代が育たない原因となるので、こうした離島留学で本土から子供を受け入れることで学校の生徒数を増やし学校の存続を図るということをやる-やらないの違いは、島の運命の分岐点となるくらい大きな影響力を持ち、一石二鳥どころか一石三鳥や一石四鳥くらいの効果を持っている。なお子供の島留学が効果的だと知られるにつれ、子供だけでなく、20歳を越えた若者を対象とした「大人の島留学」も行われるようになっている。
手法 > インフラ整備

情報インフラの整備（情報格差の減少）
「ニューメディア」「IT革命」などのスローガンが使われた。
交通インフラの整備
利用が減少し、廃止の危機にある鉄道・路線バスへの運行経費や車両購入費用補助、コミュニティバスの運行、タクシー利用補助券の配布。
バスマップ（路線図・時刻表・乗り方・バスを利用して行ける施設を記載）の配布。乗り方教室・無料運行日の実施や、体験乗車券の配布。鉄道との乗り継ぎ時間を極力短くしたダイヤ編成。バスロケーションシステム（走行位置情報）の提供。学生・高齢者・障害者・運転免許証返納者向けに割引した定期券の発行。環境定期券制度の導入。観光施設入場料とセットになった割引乗車券の発売といった利用促進策
鉄道駅への公共施設の移転集約や、待合室・パークアンドライド用駐車場の整備
手法 > 大規模イベントの開催

幅広い年齢に興味を持ってもらえ、周辺地域だけでなく遠方からも人を惹き寄せるくらいの大イベントを企画・運営し、知名度や観光誘引力を向上させる手法がある。たとえば滋賀県では、地元出身で全国で有名になった西川貴教（TNNK）に観光大使になってもらい、西川が就任時に抱いた「音楽を通じて地元にお返しがしたい」との思いから2009年からイナズマロックフェスを琵琶湖畔で開催して成功し、毎年開催されることになり西日本で最大級の音楽フェスとなっており、これは地元食材を用いたB級グルメや地域観光資源をPRするブースやキッズエリアも設けられ、しかも有料チケットを持っていなくても一日中楽しめるイベントで、全国から音楽ファンが多数来場し、地元観光名所のPRとなるうえに地元の宿泊施設の利用客も増え、地域経済に多大な経済効果をもたらしていることから、米ネバダ州ラスベガスの観光関係者からも注目されている。また『ももクロ春の一大事 〜笑顔のチカラ つなげるオモイ〜』も挙げることができる。これは女性音楽グループのももいろクローバーZが、毎年異なる地方自治体と協働でコンサート開催を軸とした広報活動を手掛けるもので、2020年の「第12回観光庁長官表彰」で特別感謝状が贈呈された）。
手法 > その他

マラソン大会の開催（2018年高知龍馬マラソン大会）
LEDによるライトアップ。福岡天神にて。
田んぼアート
垂れ幕によるPR。常磐線土浦駅（茨城県土浦市）の改札口の天井付近の垂れ幕に「また来ようよ。土浦へ。」と記載されている。
奈良で行われたGoto商店街キャンペーン
課題 > 同じ内容の企画の乱立

ミニ独立国・ご当地キャラクター（ゆるキャラ、萌えキャラ<萌えおこし>、ローカルヒーロー）・B級グルメなどは、あまりに乱立が過ぎて、効果が激減してしまったといわれる。特に主流のゆるキャラではキャラクターが濫造された結果、逆にインパクトが弱くなっているという批判がの声が上がった。
課題 > 税金の無駄遣い批判

多大な税金投入も問題となっている。象徴的な事例ではあいちトリエンナーレの2019年の騒動が挙げられる。一方、函館西部地区バル街（北海道函館市）のようにチケット販売差益で運営し、補助金を投入しない手法もある。
→詳細は「ふるさと創生事業 § 各自治体の使途」、および「モニュメント § 税金の無駄遣い批判問題」を参照
課題 > 表現の課題

萌えおこし（萌えキャラ）では、世間一般の美少女、美男子（美少年）コンテンツに対する偏見は根強く、クリエイター側も広く公開される意識が薄い。両者の認識のズレが反発を招き失敗につながるケースがある。批判の大半は「性表現の問題」だとしている。中村泰之は、興味がない人に対して誤解を招かないようなキャラクターデザインが求められるが、2019年現在、一般に公開しても問題が起きにくいキャラクターデザイン手法の研究は少ないとする。
課題 > 箱物行政

箱物行政とは、日本の地域自治体などが美術館・博物館・スポーツ公園・リゾート施設などの公共施設（＝箱もの）を建設することで、安定成長期までは一定の成果があることもあったものの、失われた10年を経て負の遺産と化したものも多い。「箱物」は、各地域で似たようなものが乱立し、相対的に人を引き寄せる力が弱い。また、建造後の毎年の維持費（管理者の人件費、建築物の補修費など）が大きく、赤字になりやすい。そのため、地域衰退の要因のひとつにもなっている。また土建業者と、地元有力議員・助役・市長などの間の賄賂のやりとりや、談合が起きやすく、悪徳政治家が賄賂欲しさに箱物を造ることが地方の衰退の原因となってきた歴史がある。
目玉施設の整備
都市開発・再開発
地域振興の例 > 日本全国規模のもの

ミニ独立国
二地域居住
地域おこし協力隊
巡礼 (通俗)（萌えおこし）
コンパクトシティ、ニューアーバニズム、アーバンビレッジ
アダプティブユース
地域振興の例 > 一部自治体で行われたもの

南予レクリエーション都市（南レク） - 愛媛県
アウガ - 青森県青森市
アルネ・津山 - 岡山県津山市
清古尊手形 - 広島県
地域振興の例 > 海外の例

ヘイ・オン・ワイ - イギリスの本の街として有名。昔からあるヘイ城の中にも古書店があり、それぞれの店が個性をもった専門的な本を担当する。イベントや国からの独立も行っている。
ルデュ（英語版） - ベルギーで過疎の村で行われた古書店のイベントから、古書店が集まるようになった。
ナント - もともとブルターニュ公のお膝元で奴隷貿易でにぎわったが20世紀から低迷。アートの町としてイベントなどを開催し、2004年に「欧州で最も住みやすい都市」1位などを獲得した。
地域振興論

藻谷浩介は『ニッポンの地域力』（日本経済新聞出版、2007年9月）において次のような指摘をしている。
以下は、地域おこしを語る際によく言われる言葉であり、条件に恵まれて成功したケースもある。しかし、実情を把握せずに成功事例を表面上真似ただけで、固定観念にとらわれて地域おこしを行うと、政策を誤りかえって地域が衰退する場合もある。その固定観念が間違っていることをはっきり示すために「×」（バツ印）をつける。
「県庁所在地や政令指定都市に名店が集中すれば、他の市町村もそれに刺激され、活性化する。」×
「リゾート地に観光客を呼び込めば地域が活性化する。」×
「観光客が泊まれるホテルを増やす。」×
「道路や鉄道、空港ができて交通が便利になれば、地域は豊かになる」×（ストロー効果）。
「パチンコ店やゲームセンターなどの娯楽施設を作れば若者が集まる」×（反面、治安が悪化し、それを嫌悪する人々が逃げ出し、人口流出が加速する場合も。治安面に配慮し出店に否定的な自治体も少なくない）。
「工場を誘致すれば、人（作業員）が集まり、商店街も活性化する。」×（昼食などは工場内の食堂で済ませたり弁当で済ませ、また、品ぞろえが悪い地元商店街では買い物もしないので、結局、地元商店街にはほとんどお金が落ちない）
「マンションやアパートを増やせば人口が増える。」×
「地域の製造業が活性化すれば、雇用も増える。」× （もともと製造業が強くない地域が他の成功事例をマネしようとして、とってつけたように製造業に力を注いでも、うまくゆかない場合のほうが多い。また、日本の製造業・輸出産業 全体が沈みこんでいる時に、その分野に向かってもあまり効果が出ない、という面もある。また、自然が魅力の地域が、うっかり製造業の工場を誘致して自然破壊を行ったり公害を引き起こしてしまったりすると、観光的魅力は激減し、もともとあった観光産業の雇用が減ってしまい、総雇用数はむしろ減ってしまうことも起きうる。高度成長期の固定観念は捨てて、各地域の本当の強みを見出して、選択肢ごとの効果を、（行政にありがちな誇大な効果見積もりをするのではなく）冷静に試算する必要がある）
「地域振興の成功例」への懐疑

「地域振興の成功例」として取り上げられているものの中に、実は成功していないものがあるという指摘がある。
久繁哲之介は、「専門家が推奨する成功事例のほとんどが、実は成功していない」「稀にある『本当の成功』は、異国や昔の古い話であり、しかも模倣がきわめて難しい」としている。
長谷川計は、一度成功例とされた自治体には、全国的に注目されたため後に引けなくなり、実際は活性化してないにもかかわらず公的資金を投入して振興している所もあると指摘した。
市川虎彦はこれらの議論を基に、人口・雇用の観点から地域活性化を再考した。
まちビジネス事業家の木下斉も、「成功事例」とされるものの中に事実上失敗した（自治体の財政支援に頼っている）ものがあるという立場をとっている。また、失敗例を成功だと思い込んで複数の地域が模倣することで「全国レベルでの失敗の連鎖」が生じてしまうとしている。
社会学者の市川虎彦は、「地域おこしに成功した」という既存の報告に疑念を示し、人口減少が激しい愛媛県南予地方の自治体における1960年から2010年にかけての人口推移や産業の盛衰を検証した。その結果から、「地域おこしに成功した」とされる市町村でも人口が減少しており、逆に「地域おこしの成功例」として名前が上がらない大洲市・南宇和郡が人口維持に一時成功していた、とした。大洲市などではなく、人口減少が激しい他の自治体が「地域振興の成功例」とされた理由として、宮本憲一の外来型開発批判や、コンサルタントらが介入（助言・指導）する余地のある領域での事例が積極的に（意図的に、恣意的に）取り上げられたことが原因ではないかと推測した。
なお、市川虎彦は南予地方で人口が増えた地域に共通することは工場誘致や漁業振興によって雇用を増やしたことだ、とし、（南予地方しか分析していないのだが、一挙に、日本の一般論にまで論理を飛躍させ）「地域振興には新しい産業の勃興が不可欠だ」と（まで）主張した。
地域おこしを扱った作品

黒野伸一『限界集落株式会社』（小学館、2011年） - 限界集落の振興をテーマにした小説作品。小学館文庫版（2013年）は3ヶ月で10万部発行された。
『限界集落株式会社』（2015年1月31日より放送） - NHK総合によるテレビドラマ（NHK土曜ドラマ）
胡桃ちの『アキナイ☆ダマシイ』（2009年12月号 - 2015年2月号） - 地域おこしをテーマとした漫画作品。
『サクラクエスト』（2017年4月 - 9月放送） - 地域おこしをテーマとしたアニメーション作品。
稲生美紀

稲生 美紀（いなせ みき、1988年5月4日 - ）は、日本の元グラビアアイドル、元タレントである。
東京都出身。元サンミュージックプロダクション所属。第1回ミスFLASH（2006年）グランプリ。
人物

趣味は、歌を唄うこと、映画鑑賞。特技は、水泳、陸上短距離。
矯正歯科治療を受けたことを明らかにしている（外部リンク参照）。
2008年1月、BS-iドラマでドラマ初出演。
主な活動 > テレビドラマ

うさぎたちのもちつき（2008年1月 -、BS-i、ネットシネマ.TV）
主な活動 > テレビアニメ

咲-Saki-（2009年、テレビ東京） - 女生徒#1、PC音声 役
主な活動 > ラジオ

彩とみきのほっと一息☆ティーンズルーム（USEN）
主な活動 > 出演番組

コレイチ（テレビ東京）
世界制服!竹山塾（テレ朝チャンネル）
志村屋です。（フジテレビ）
宇宙一せまい授業!（あっ!とおどろく放送局）
グラビアの美少女（MONDO21）
アカデミーナイト（TBS）（2010年）
趣味の園芸・フルールコーナー（2010年4月-9月、NHK教育）