stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
早稲田一男
個人成績

| 国内大会個人成績> 年度.年度.日本 | 国内大会個人成績> クラブ.クラブ.日本 | 国内大会個人成績> 背番号.背番号.日本 | 国内大会個人成績> リーグ.リーグ.日本 | 国内大会個人成績> リーグ戦.出場.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ戦.得点.リーグ戦 | 国内大会個人成績> リーグ杯.出場.JSL杯 | 国内大会個人成績> リーグ杯.得点.JSL杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.出場.天皇杯 | 国内大会個人成績> オープン杯.得点.天皇杯 | 国内大会個人成績> 期間通算.出場.期間通算 | 国内大会個人成績> 期間通算.得点.期間通算 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1978 | 古河 | 25 | JSL1部 | 8 | 1 |  |  |  |  |  |  |
| 1979 | 古河 | 25 | JSL1部 | 6 | 1 |  |  |  |  |  |  |
| 1980 | 古河 | 16 | JSL1部 | 17 | 3 |  |  |  |  |  |  |
| 1981 | 古河 | 16 | JSL1部 | 14 | 2 |  |  | 2 | 2 |  |  |
| 1982 | 古河 | 16 | JSL1部 | 18 | 3 |  |  |  |  |  |  |
| 1983 | 古河 | 16 | JSL1部 | 18 | 3 |  |  |  |  |  |  |
| 1984 | 古河 | 16 | JSL1部 | 6 | 1 |  |  |  |  |  |  |
| 通算 | 日本 | 日本 | JSL1部 | 87 | 14 |  |  |  |  |  |  |
| 総通算 | 総通算 | 総通算 | 総通算 | 87 | 14 |  |  |  |  |  |  |
・JSL東西対抗戦　2回出場（1983年、1984年）
・JSL東西対抗戦　1得点（1984年）
代表歴

1977年 日本ユース代表
AFCユース選手権1977（ベスト4）
1978年 日本選抜
1982年 JSL選抜チーム　1試合0得点
ウェイストゲートバルブ

ウェイストゲートバルブ（英: wastegate valve）とは、ターボチャージャーによる過給エンジンにおいて、排気ガスの一部を分流させることによりタービンへの流入量を調節するバルブ機構のこと。これによりターボチャージャー自体の回転数が制御され、安定した過給圧（ブースト圧）が得られるとともに、エンジンやターボチャージャー自体を損傷から保護する。ウェイストゲート、単にゲートとも呼ばれる。
日本語において"waste" の部分は、よく「西」の意味の"west"「ウエスト」と誤記・誤発声されるが、正しくは「余剰」「無駄」「ゴミ」などを意味する「ウェイスト」である。
概要

ターボ過給エンジンは過給圧が高まれば高まるほどパワーが上がるが仮想排気量が増えていく為、必然的に排気ガスの量や圧力も増えていき、そのままでは際限なく過給圧が上がり続けてしまう。過給圧が上がりすぎた場合、燃料噴射装置の制御が追いつかなくなればエンジンがブローし、ターボチャージャーの回転が限界以上に達すればタービンブローに陥る。
これを防ぐため、過給圧の増大と共にある一定以上の排気圧力がターボチャージャーに掛かった場合、その排気圧力を排気管側へバイパスさせ、一定以上の過給を行わないようする。このバイパス経路を開くバルブがウェイストゲートバルブである。
なおスーパーチャージャーの場合には構造上ウェイストゲートバルブはないが、その替わりにインテークマニホールド近辺にブローオフバルブに類似した構造のリリーフバルブが設けられ、ウェイストゲートバルブと同様に過給圧が必要以上に上がる事を防いでいる。
種類

ウェイストゲートバルブには、ターボチャージャー本体にウェイストゲート機構を内蔵するタイプ（内蔵型）と、ターボチャージャー本体とは別にウェイストゲート機構を独立して設置するタイプ（外付け型）の2種類がある。
なお、内蔵型 / 外付け型のどちらも機能としてはウェイストゲートであるが、日本では前者が「アクチュエータ式」、後者が「ウェイストゲート式」と言い習わされている。
更に近年ではこの開閉弁を電子制御化されたエレクトリックウェイストゲートを採用。細かいコントロールが可能になった。
種類 > ターボチャージャー内蔵型

ターボチャージャー本体にウェイストゲート機構を組み込んだもので、標準装着のターボ車のほとんどがこの方式を用いている。ターボチャージャーの排気タービン部の排気入り口と出口を仕切る隔壁に穴を開け、多くの場合ここにフラップ式のバルブを設ける。このフラップはタービン出口側に開く。
種類 > 外付け型

ウェイストゲートを独立して設けるタイプ。排気パイプを二股に分け、一方をターボチャージャー、もう一方をこの外付け型ウェイストゲートに接続する。内蔵型のウェイストゲートを持たないターボチャージャーの使用、及び主として高過給による高出力を目的とする用例において排気分流量を高精度に制御したい場合に多く用いられる。バルブ自体もエンジンの吸排気バルブに似たポペットバルブが用いられる。
外付け型ウェイストゲートの排出側は、排気タービンの出側に合流するようにパイピングされるが、主として排気背圧の低減目的でこれを直接大気へ放出する例がある。マフラー無しでの大気開放は轟音を発生し、また、排気ガス浄化用触媒を経由しないので汚染物質を含むことになり、一般路上の走行は法律上不可能である。
内蔵型のウェイストゲートバルブ
（右側のフラップ式バルブ）
宇野一

宇野 一（うの はじめ、1921年9月6日 - ）は、日本の教育者、教育評論家。
東京生まれ。1942年東京帝国大学文学部教育学科入学、1943年学徒出陣で仏印に従軍。敗戦後復学、1948年卒業。葛飾実践女学校、東京都立第九女子高校（定時制）高校、東京都立多摩高等学校、同福生分校教諭、1962年東京都立小松川高等学校定時制主事、1969年東京都立小山台高等学校教頭、東京都立竹早高等学校教頭、1975年東京都立南葛飾高等学校校長、東京都立江北高等学校校長。日本教職員組合、日本戦没学生記念会で活動した。
著書

『明日を待つ青春 夜学生の手記』学風書院 1955
『孤独の青春 高校生の心理』学風書院 1955
『学生の愛と友情』青春出版社 青春新書 1960
『若い人の手紙と日記の書き方』青春出版社 青春新書 1960
『愛と生活の設計 女性におくる 幸福人のアドバイス』文理書院 1970
『さまよえる愛 女子高校生の手紙』現代ジャーナリズム出版会 1972
『ある高校教師の覚書』明治図書出版 1973
『悔いなき青春 充実した高校生活を送るために』ルック社 1974
『高校教師三十年 青春群像を求めて』日本放送出版協会 NHKブックス 1981
『受験体制のなかの高校教育 高校教師はいま何をなすべきか』有斐閣新書 1981
著書 > 編共著

『嵐のなかの葦 夜学生の手記』編 三一書房 1953
『青年の悩みに答える』編 三一新書 1958
『子どもとともに 中・高校生』共編著 読売新聞社 暮らしの図書室 1961
『若い日の一日一言』編 青春出版社 青春新書 1961
『女子高校生の悩み』編 三一書房 高校生新書 1965
『紅つばき』編 教育新聞社 1987(86年に死去した妻静枝の追悼文集)
坂元忍

| 埼玉西武ライオンズ S&Cスタッフ> 基本情報 |
| --- | --- |
国籍:   日本
出身地:  大阪府
生年月日:   (1974-10-27) 1974年10月27日（49歳）
身長 体重:  172 cm 78 kg
選手情報
投球・打席:  右投右打
経歴（括弧内はプロチーム在籍年度）
 選手歴
  近畿大学附属高等学校  龍谷大学
 コーチ歴
  西武ライオンズ埼玉西武ライオンズ (2007 - 2018)
 この表について  この表はテンプレートを用いて表示しています。編集方法はTemplate:Infobox baseball playerを参照してください。 ■プロジェクト:野球選手  ■テンプレート  
坂元 忍（さかもと しのぶ、1974年10月27日 - ）は、埼玉西武ライオンズに所属するトレーニングスタッフ（2018年まではコーチ）。大阪府出身。プロ野球選手としての経験はない。
経歴

近大付高3年夏に副主将として森岡裕之、久保充広のバッテリーで甲子園に出場、大学まで選手。大学では1年上に益田大介がいた。当時自身は控え選手であり、その後は東海理化などの社会人野球でトレーナーの仕事をしていた。この経験を買われ、2007年より西武ライオンズで二軍トレーニングコーチを務める。2011年から一軍のトレーニングコーチに配置転換された。2019年からはトレーニングコーチはS&C（ストレングス&コンディショニング）スタッフという枠組みに変わり、引き続き一軍の担当スタッフとして西武に在籍している。
詳細情報 > 背番号

99 （2007年）
92 （2008年 - 2018年）
日本国政府用語一覧

日本国政府用語一覧（にほんこくせいふようごいちらん）は、日本国政府の組織と用語、およびその英語訳の一覧。なお、記載している組織、用語、英語訳は2001年（平成13年）の中央省庁再編後のものを記載する。
行政府

日本の行政は内閣を頂点として、その下に中央省庁の行政機関が置かれている。
行政府 > 内閣

内閣は行政府の最高機関であり、国務大臣により構成され、行政権を持っている。行政機関の上部に位置し、条約の締結、予算の作成、行政各部の指揮監督、天皇の国事行為について助言と承認、最高裁判所長官の指名などを行う。内閣総理大臣が内閣の長であり、内閣を代表して行政権の行使を行う。
行政府 > 内閣 > 内閣総理大臣官邸

内閣総理大臣が執務する施設を総理大臣官邸という。現在の官邸は2002年4月に完成した。地上5階、地下1階建てで、分厚い防弾ガラスを使った透明感のある外観が特徴的である。最上階となる5階には内閣総理大臣、内閣官房長官、内閣官房副長官の執務室があり、4階には閣議室、内閣執務室があり、この2層に執務機能が集中していて、3階には事務室と玄関ホール、2階にはレセプションホールと貴賓室、1階には記者クラブと記者会見室などの広報関連の施設が、地下には危機管理センターと情報集約センター、屋上にはヘリポートが置かれている。
総理大臣官邸 Prime Minister's Official Residence
内閣総理大臣執務室
内閣官房長官執務室
内閣官房副長官執務室
閣議室
内閣執務室
首相補佐官室
レセプションホール
貴賓室
記者会見室
情報集約センター
危機管理センター
総理大臣公邸 Prime Minister's Residential Quarters
行政府 > 内閣 > 内閣官房

閣議事項の整理、内閣の庶務、行政各部の施策の総合調整、内閣の政策に関わる情報の収集調査などを行う内閣の機関。官僚組織としては全ての府省の上位に位置している。
内閣官房 Cabinet Secretariat
内閣総理大臣 Prime Minister （行政権の最高機関である内閣の長）（内閣を代表して行政権の行使を行う）
内閣総理大臣補佐官 Special Advisor to the Prime Minister
内閣官房長官 Chief Cabinet Secretary（内閣の事務を統括し、内閣の重要決定事項の調整などを行い、また政府報道官の役割をもっている） （3名おり、1名が事務担当、残り2名が政務担当。事務担当は官僚のトップであり、事務次官等を経験した旧内務省系官庁出身者が就任してきた。政務担当は国会議員から選ばれる。）
内閣官房副長官 Deputy Chief Cabinet Secretary
内閣人事局
（2021年1月現在、局長は事務担当の内閣官房副長官が務めている）
国家安全保障局長
国家安全保障局
内閣危機管理監 Deputy Chief Cabinet Secretary for Crisis Management
内閣総務官 Director-General, Cabinet Affairs Office
内閣総務官室 Cabinet Affairs Office
総理大臣官邸事務所 Office of the Prime Minister's Official Residence
内閣官房副長官補 Assistant Chief Cabinet Secretary
内閣広報官 Cabinet Public Relations Secretary
内閣広報室 Cabinet Public Relations Office
内閣情報官 Director of Cabinet Intelligence （内閣情報調査室の長）（各省庁で集められた情報はすべて内閣情報官に集められることになっている）
内閣情報調査室 Cabinet Intelligence and Research Office （内閣の情報機関）（内閣の政策に関わる情報や安全保障に関する情報収集を行い、また、各省庁が収集した情報の集約も行っている） （人員の多くは各省庁からの出向者で占められている） （24時間態勢で情報の収集、分析などを行う機関） （情報収集衛星の管理、運用を行う機関） （衛星で撮影された映像などは一度、このセンターに集められ防衛省などの関係官庁に分配される）
内閣情報集約センター
内閣衛星情報センター Cabinet Satellite Intelligence Center
内閣審議官 Councillor, Cabinet Secretariat
内閣参事官 Counsellor, Cabinet Secretariat
内閣事務官 Cabinet Official
内閣技官 Cabinet Technical Official
内閣官房参与 Special Advisor to the Cabinet
行政府 > 内閣 > 内閣法制局

法律の解釈、内閣提出の法律案や条約の審査などを行う内閣の機関。
内閣法制局 Cabinet Legislation Bureau
内閣法制局長官 Director-General of the Cabinet Legislation Bureau
（局長ではなく長官と呼ばれる。また、長官は官僚ではあるが、閣議に陪席を認められている。）
行政府 > 内閣 > 国家安全保障会議

国防に関する重要事項や重大緊急事態の対処に関する審議を行う内閣の諮問機関。
米国のアメリカ国家安全保障会議に相当するが、米国の国家安全保障会議ほどの権限はない。重要事項や重大緊急事態の対処に関する審議や重要事項の決定を行うことになっているが、実際には内閣府や防衛省など関係省庁が重大緊急事態の対処や重要事項の決定を行うため、実際に機能しているとは言い難い。
2001年の中央省庁再編では、外交問題、エネルギー問題や食糧問題などの総合的な安全保障問題が審議できる国家安全保障会議への改組が検討されたが見送られた。2013年に、国家安全保障会議へ改称および再編された。
国家安全保障会議 Security Council of Japan
事態対処専門委員会
内閣情報会議 Cabinet Intelligence Council
合同情報会議 Joint Intelligence Council
行政府 > 内閣 > 人事院

公務員試験や公務員の給与の決定などを行う内閣の機関。
業務の一部は内閣人事局が行っている。
人事院 National Personnel Authority
人事院総裁 President, National Personnel Authority
人事院勧告
行政府 > 内閣 > 内閣府

総理府、経済企画庁、沖縄開発庁が統合されてできた官庁。内閣主導によって行われる政策の企画立案、総合調整を補助する目的で設置された。内閣府には国家公安委員会などの重要な機能が集中している。
内閣府 Cabinet Office
内閣総理大臣 Prime Minister （内閣の長でもあるが、同時に内閣府の長でもある）
内閣官房長官 Chief Cabinet Secretary
特命担当大臣 Minister of State for Special Missions
食品安全委員会 Food Safety Commission
公益認定等委員会 Public Interest Corporation Comission
地方分権改革推進委員会 Council for Decentralization Reform
国際平和協力本部 International Peace Cooperation Headquarters
日本学術会議 Science Council of Japan
国会等移転審議会 Council for Relocation of the Diet and Other Organizations
地方支分部局
沖縄総合事務局 Okinawa General Bureau, Cabinet Office
行政府 > 内閣 > 内閣府 > 宮内庁

外局ではなく、内閣府に置かれ、内閣総理大臣の所管に属する機関。天皇や皇太子、皇族の公務の管理、皇室の財産、皇居、天皇陵の管理などを担当する。戦前は独立した宮内省として存在していたが、戦後縮小され総理府の外局の宮内庁となった。中央省庁再編で内閣府に置かれる機関となる。国家行政組織法第8条の3に基づく特別の機関ではない。慣例的に内閣府に属する他の機関と併記する場合は一番上に記される。
宮内庁 Imperial Household Agency
宮内庁長官 Grand Steward
長官官房 Grand Steward's Secretariat
宮内庁病院 Imperial Household Hospital
宮務主管 Supervisor of the Imperial Princes' Household Affairs
皇室経済主管 Treasurer of the Imperial Household
皇室医務主管 Medical Supervisor of the Imperial Household
侍従職 Board of the Chamberlains
侍従長 Grand Chamberlain
女官長 Chief Lady-in-Waiting
侍医長  Chief Court Physician
東宮職 Board of the Crown Prince's Household
東宮大夫 Grand Master
東宮侍従長 Chief Chamberlain
東宮女官長 Chief Lady-in-Waiting
東宮侍医長 Chief Physician
式部職 Board of the Ceremonies
式部官長 Grand Master of the Ceremonies
楽部 Board's Music Department
書陵部 Archives and Mausolea Department
陵墓監区事務所　Regional Office to Imperial Mausolea and Tombs
管理部 Maintenance and Works Department
正倉院事務所 Shosoin Treasure House Office
御料牧場 Imperial Stock Farm
京都事務所 Kyoto Office
行政府 > 内閣 > 内閣府 > その他の内閣府機関

公正取引委員会 Fair Trade Commission（不正な取引などを監視する行政委員会）
公正取引委員会委員長
国家公安委員会 National Public Safety Commission（戦後、警察の民主的管理と政治的中立性を確保するため設置された機関） （5人の委員がおり、両議院の同意を得て、内閣総理大臣が任命する）
国家公安委員会委員長（国家公安委員長）Chairman, National Public Safety Commission
警察庁 National Police Agency（国家公安委員会に設置された特別の機関） （警察全体としての事務、連絡、政策の立案などを担当する）
警察庁長官 Commissioner-General, National Police Agency
個人情報保護委員会 Personal Information Protection Commission
（個人情報の有用性に配慮しつつ、個人情報の適正な取り扱いを確保する機関）
金融担当大臣 Minister of State for Financial Services
金融庁 Financial Service Agency
金融庁長官 Commissioner, Financial Services Agency
証券取引等監視委員会 Securities and Exchange Surveillance Commission
公認会計士・監査審査会 Certified Public Accountants and Auditing Oversight Board
消費者担当大臣 Minister of State for Consumer Affairs and Food Safety
消費者庁 Consumer Affairs Agency
消費者庁長官 Commissioner,Consumer Affairs Agency
経済財政諮問会議 Council on Economic and Fiscal Policy
総合科学技術・イノベーション会議 Counsil for Science and Technology Policy
中央防災会議 Central Disaster Prevention Council
迎賓館 State Guesthouse
京都迎賓館 Kyoto State Guest House
経済社会総合研究所 Economic and Social Research Institute
国立公文書館 National Archives of Japan
行政府 > 内閣 > 総務省

総務庁、郵政省、自治省が統合されてできた官庁。地方自治、公務員制度、情報通信、選挙、防火防災など内政を担当する。内閣府に次ぐ筆頭官庁。諸外国の内務省に相当。
総務省 Ministry of Internal Affairs and Communications
総務大臣 Minister of Internal Affairs and Communications
統計局 Statistics Bureau
中央選挙管理会 Central Election Management Council
公害等調整委員会 Environmental Dispute Coordination Commission
消防庁 Fire and Disaster Management Agency（日本の消防、救急、救助などを統括する官庁。以前は旧自治省の外局であった） （東京消防庁と区別するため、総務省消防庁とよばれる）
消防庁長官 Commissioner, Fire and Disaster Management Agency
消防大学校 Fire and Disaster Management College
自治大学校 Local Autonomy College
情報通信政策研究所 Institute for Information and Communications Policy
統計研修所 Statistical Research and Training Institute
行政府 > 内閣 > 法務省

基本法制の整備や法秩序の維持、国民の権利擁護、出入国の管理などを所管する官庁。法治国家の象徴とされ、中央省庁再編前は総理府に次ぐ筆頭官庁。
法務省 Ministry of Justice
法務大臣 Minister of Justice
出入国在留管理庁 Immigration Services Agency
行政府 > 内閣 > 法務省 > 公安調査庁

法務省の外局であり、日本の安全保障上の脅威に関する情報収集を、国内外問わず行う機関。
公安調査庁 Public Security Intelligence Agency （法務省の情報機関）
公安調査庁長官
公安調査庁研修所
行政府 > 内閣 > 法務省 > 検察庁

法務省の特別の機関。
検察庁 Public Prosecutors Office
最高検察庁
検事総長
高等検察庁
検事長
地方検察庁
検事正
区検察庁
行政府 > 内閣 > 法務省 > その他の法務省機関

公安審査委員会 Public Security Examination Commission
（公安調査庁からの処分要求に基づいて、大量破壊や無差別殺人などを行った団体に対しての処分を審査・決定する行政委員会）
（委員はすべて非常勤である）
法務総合研究所
矯正研修所
行政府 > 内閣 > 外務省

外交政策、国際協力、政府開発援助、条約などの事務を所管する官庁。アメリカの国務省に相当。
外務省 Ministry of Foreign Affairs
外務大臣 Minister of Foreign Affairs
在外公館
国際情報統括官組織 Intelligence and Analysis Service （外務省の情報機関）
（主に米国のCIA、各国の在外公館、公開情報から情報を収集している）
（以前は国際情報局と呼ばれていた）
外務省研修所
行政府 > 内閣 > 財務省

中央省庁再編で一部を内閣府と金融庁に移管し、予算編成権を経済財政諮問会議に移し、名称を大蔵省から変更した。旧大蔵省に比べ権限は弱くなったものの、依然、強い権限を持っている。財政政策や予算編成などを担当し、金融政策は内閣府と金融庁が担当する。
財務省 Ministry of Finance
財務大臣 Minister of Finance
国税庁 National Tax Agency（国家の歳入確保のため、各種の税の徴収などを行う財務省の外局）
国税庁長官
税務大学校
財務総合政策研究所
関税中央分析所
税関研修所
行政府 > 内閣 > 文部科学省

文部省と科学技術庁が統合してできた官庁。教育、文化、スポーツ、科学技術に関する事務を所管する。
文部科学省 Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology
文部科学大臣 Minister of Education, Culture, Sports, Science and Technology
文化庁 Agency for Cultural Affairs
文化庁長官
スポーツ庁 Japan Sports Agency
スポーツ庁長官
国立教育政策研究所
科学技術・学術政策研究所
宇宙航空研究開発機構 Japan Aerospace Exploration Agency（宇宙開発を担当する独立行政法人） （各省庁がバラバラに行っていた宇宙開発を効率的に行うために、宇宙開発事業団、宇宙科学研究所、航空宇宙技術研究所を統合して発足した） （米国のNASAが宇宙の軍事利用に積極的に関与しているのに対し、宇宙航空研究開発機構はまったく軍事利用に関与していない）
筑波宇宙センター
種子島宇宙センター
行政府 > 内閣 > 厚生労働省

厚生省と労働省が統合してできた官庁。福祉や社会保障、年金、薬品、医療、労働政策などを所管する。陸軍省と海軍省の残務処理も行っている。
厚生労働省 Ministry of Health, Labour and Welfare
厚生労働大臣 Minister of Health, Labour and Welfare
中央労働委員会 Central Labour Relations Commission
国立医薬品食品衛生研究所 National Institute of Health Sciences
国立保健医療科学院
国立社会保障・人口問題研究所
国立感染症研究所
日本年金機構
行政府 > 内閣 > 農林水産省

農業政策、林業政策、水産業政策、国有林の管理、食品の安全確保などを所管する官庁。
農林水産省 Ministry of Agriculture, Forestry and Fisheries
農林水産大臣 Minister of Agriculture, Forestry and Fisheries
水産庁 Fisheries Agency
水産庁長官
林野庁 Forestry Agency
林野庁長官
森林技術総合研修所
農林水産研修所
農林水産政策研究所
行政府 > 内閣 > 経済産業省

旧通商産業省が中央省庁再編を機に改称。経済政策、通商政策、貿易政策、エネルギー政策、産業政策などを所管する官庁。
経済産業省 Ministry of Economy, Trade and Industry
経済産業大臣 Minister of Economy, Trade and Industry
資源エネルギー庁 Agency for Natural Resource and Energy（石油、石炭、原子力などの資源や電力の安定供給をするために、第一次オイルショック後に設置された経済産業省の外局）
資源エネルギー庁長官
中小企業庁 Small and Medium Enterprise Agency
中小企業庁長官
特許庁 Japan Patent Office
特許庁長官
経済産業研修所
行政府 > 内閣 > 国土交通省

運輸省と建設省、国土庁が統合してできた巨大官庁。国土計画、都市、河川、住宅、道路の建設や維持管理、交通政策、気象業務、海上における治安の維持などを行う。
国土交通省 Ministry of Land, Infrastructure and Transport
国土交通大臣 Minister of Land, Infrastructure and Transport
行政府 > 内閣 > 国土交通省 > 気象庁

国土交通省の外局であり、気象観測や予報を行う機関。他に地震や津波、火山などの観測、気象衛星の運用などを行う。
気象庁 Japan Meteorological Agency
気象庁長官
気象研究所
気象衛星センター
地磁気観測所
気象大学校
管区気象台
行政府 > 内閣 > 国土交通省 > 海上保安庁

国土交通省の外局であり、海上における治安の維持、海難救助、海図の作成、海洋汚染防止、灯台の管理などを行う機関。
旧海軍解体後、海上の治安維持を担当する機関としてアメリカ沿岸警備隊をモデルに設置されたが、沿岸警備力の不足を補うために海上保安庁内に海上警備隊（沿岸警備隊）が創設され、その後、警察予備隊や海上保安庁を統合するために保安庁が設置され、海上警備隊は警備隊として、海上保安庁の本体は海上公安局として共に組み込まれる予定であったが、海上保安庁内部の強硬な抵抗などにより、保安庁での統合が頓挫し、防衛庁設置により警備隊は海上自衛隊として発足したが、同時に海上公安局法の廃止が行なわれたため、海上保安庁は運輸省の外局として存続した。その後、中央省庁再編により国土交通省の外局となった。
海上保安庁 Japan Coast Guard（以前、海上保安庁の英語表記は Maritime Safety Agency of Japan であったが2000年に改称された）
海上保安庁長官 Commandant（多くの場合、長官と次長は国土交通省のキャリア官僚が務めることが多かったため、現場の海上保安官の最上位は次長と同格の海上保安監である）
次長 Vice Commandant
海上保安監 Vice Commandant for Operation
総務部 Administration Department
装備技術部 Equipment & Technology Department
警備救難部 Guard & Rescue Department
海洋情報部 Hydrographic & Oceanographic Department
交通部 Maritime Traffic Department
管区海上保安本部 Regional Coast Guard Headquarters
（全国を11の海上保安管区に分け、海上保安管区ごとに管区海上保安本部を設置している）
海上保安大学校 Japan Coast Guard Academy
（海上保安庁の幹部職員を養成する教育機関で、全寮制、所在地は広島県呉市。教育期間は4年6ヶ月で、幹部としての職務を遂行するのに必要な技術や知識を学ぶ）
（学生は入校と同時に海上保安庁職員として採用され、学費は不要、給与及び賞与が支給される）
（映画版『海猿』の舞台となった）
海上保安学校 Japan Coast Guard School（海上保安庁の一般職員を養成する教育機関で、全寮制、所在地は京都府舞鶴市。教育期間は1年と2年のコースに分かれている） （大学校と同様、学生は海上保安庁の職員として採用されるため、学費は不要、給与及び賞与が支給される）
門司分校 Moji Branch School
宮城分校 Miyagi Branch School
行政府 > 内閣 > 国土交通省 > その他の国土交通省機関

国土地理院 Geographical Survey Institute
（測量法及び国土交通省設置法に基づいて測量行政を行う、国土交通省の特別の機関）
運輸安全委員会 Japan Transport Safety Board
運輸安全委員会委員長
観光庁
国土交通大学校
航空保安大学校
行政府 > 内閣 > 環境省

旧・総理府の外局であった環境庁を省に昇格したもの。環境行政・原子力安全を担う。経済優先である経済産業省とは環境問題で対立が多い。
環境省 Ministry of the Environment
環境大臣 Minister of the Environment
環境調査研修所
原子力規制委員会 Nuclear Regulation Authority
原子力規制庁
（原子力規制委員会の事務局である。)
行政府 > 内閣 > 防衛省

内閣府の大臣庁であった防衛庁を省に昇格したもの。国防を担当する。米国の国防総省、諸外国の国防省に相当。
防衛省 Ministry of Defense （主に日本周辺の軍事に関する情報を収集する）
防衛大臣 Minister of Defense
防衛大学校 National Defense Academy
防衛医科大学校 National Defense Medical College
防衛研究所 National Institute for Defense Studies
情報本部 Defense Intelligence Headquarters （防衛省の情報機関）
防衛監察本部 Inspector General's Office of Legal Compliance
地方防衛局　Regional Defense Bureau
防衛装備庁 Acquisition, Technology & Logistics Agency
防衛装備庁長官
行政府 > 内閣 > 防衛省 > 統合幕僚監部

自衛隊の統合運用や作戦の立案、調整を担当する防衛省の特別の機関。米国の統合参謀本部に相当。
統合幕僚監部 Joint Staff Office （3自衛隊の制服組のトップ） （自衛隊の運用に関する防衛大臣の命令は、統合幕僚長を通じて執行されるが、運用以外の各自衛隊の隊務に関する防衛大臣の命令は、従来通り、陸海空各幕僚長を通じて執行される）
統合幕僚長  Chief of Staff of the Joint Staff Office
統合幕僚学校 Joint Staff College
陸上幕僚監部 Ground Staff Office
陸上幕僚長 Chief of Staff, Ground Self Defense Force （陸上自衛隊のトップ）
海上幕僚監部 Maritime Staff Office
海上幕僚長 Chief of Staff, Maritime Self Defense Force （海上自衛隊のトップ）
航空幕僚監部 Air Staff Office
航空幕僚長 Chief of Staff, Air Self Defense Force （航空自衛隊のトップ）
行政府 > 内閣 > 防衛省 > 自衛隊

日本の国防を担当する実力組織。内閣総理大臣を最高指揮監督者とし、国家安全保障会議が助言を行う。日本国憲法第9条が軍隊の保持を禁止しているため、日本政府は、自衛隊は軍隊ではないとしている。
1950年に陸上部隊が警察予備隊として総理府の機関として創設、また1952年に海上部隊が海上警備隊として海上保安庁に設置され、その後、警察予備隊が保安隊、海上警備隊が総理府に移管のうえ警備隊に改組され、その2つの組織を管理運営する保安庁を総理府の外局として設置。1954年7月1日に防衛庁設置法と自衛隊法が施行、保安隊が陸上自衛隊に、警備隊が海上自衛隊に改組、そして航空自衛隊が新編され、防衛庁（現・防衛省）と自衛隊が成立した。
自衛隊 Japan Self Defense Force
陸上自衛隊 Japan Ground Self Defense Force （陸軍に相当）
海上自衛隊 Japan Maritime Self Defense Force （海軍に相当）
航空自衛隊 Japan Air Self Defense Force （空軍に相当）
自衛隊情報保全隊 SDF Intelligence Security Command
自衛隊サイバー防衛隊 SDF Cyber Defense Command
自衛隊体育学校 Self Defense Force Physical Training School
自衛隊病院 Self Defense Force Hospitals
自衛隊地方協力本部 Provincial Cooperation Office。（旧自衛隊地方連絡部 Provincial Liaison Office）
行政府 > 会計検査院

国の決算や予算などの監査を行う機関。行政府に分類される機関ではあるが、内閣には属しておらず独立して業務を遂行する。
会計検査院 Board of Audit of Japan
院長 President, Board of Audit
行政府 > 日本銀行

紙幣を発行する日本の中央銀行。
日本銀行 Bank of Japan
総裁
政策委員会
立法府 > 国会

国会 The National Diet 帝国議会（The Imperial Diet）より改称。"Diet"という英語名はドイツ由来。
国会議事堂 Diet Building
衆議院 The House of Representatives（憲法上、法律案の議決、予算の議決、条約の承認、内閣総理大臣の指名について、参議院に優越し、さらに、衆議院のみが、内閣信任決議権ないし内閣不信任決議権を保持し、予算先議権を有する）
衆議院議長 Speaker, House of Representatives
衆議院議長公邸
衆議院副議長 Vice-Speaker, House of Representatives
衆議院議院運営委員会 Committee on Rules and Administration, House of Representatives
衆議院事務局 Secretariat of the House of Representatives
衆議院事務総長 Secretary General, House of Representatives
衆議院衛視
衆議院第一議員会館
衆議院第二議員会館
衆議院議員宿舎
憲政記念館
衆議院法制局 Legislative Bureau, House of Representatives
衆議院法制局長 Commissioner General, Legislative Bureau, House of Representatives
参議院 The House of Councillors
参議院議長 President, House of Councillors
参議院議長公邸
参議院副議長 Vice-President, House of Councillors
参議院議院運営委員会 Committee on Rules and Administration, House of Councillors
参議院事務局 Secretariat of the House of Councillors
参議院事務総長 Secretary General, House of Councillors
参議院衛視
参議院議員会館
参議院議員宿舎
参議院法制局 Legislative Bureau, House of Councillors
参議院法制局長 Commissioner General, Legislative Bureau, House of Councillors
裁判官弾劾裁判所 Judges Impeachment Court
裁判官訴追委員会 Judges Indictment Committee
国立国会図書館 National Diet Library
館長 Librarian
副館長 Deputy Librarian
東京本館 Tokyo Main Library
関西館 Kansai-kan of the National Diet Library
国際子ども図書館 International Library of Children's Literature
国立国会図書館連絡調整委員会
司法府 > 裁判所

最高裁判所 Supreme Court of Japan
最高裁判所長官 Chief Justice
最高裁判所判事 Justice
大法廷 Grand Bench
第一小法廷 First Petty Bench
第二小法廷 Second Petty Bench
第三小法廷 Third Petty Bench
裁判官会議 Judicial Conference
事務総局 General Secretariat
秘書課 Secretary Division
広報課 Public Information Division
情報政策課 Information Policy Division
総務局 General Affairs Bureau
人事局 Personnel Affairs Bureau
経理局 Financial Bureau
民事局 Civil Affairs Bureau
刑事局 Criminal Affairs Bureau
行政局 Administrative Affairs Bureau
家庭局 Family Bureau
司法研修所 Legal Training and Research Institute
裁判所職員総合研修所 Training and Research Institute for Court Officials
最高裁判所図書館 Supreme Court Library
下級裁判所 Lower Courts （最高裁判所以外の裁判所の総称）
高等裁判所 High Court
知的財産高等裁判所 Intellectual Property High Court
地方裁判所 District Court
簡易裁判所 Summary Court
家庭裁判所 Family Court
総理大臣官邸
内閣官房（内閣府庁舎）
内閣法制局（中央合同庁舎第4号館）
人事院庁舎
内閣府
宮内庁
公正取引委員会
総務省（中央合同庁舎第2号館）
法務省（中央合同庁舎6号館赤煉瓦棟）
公安調査庁（中央合同庁舎6号館A棟）
最高検察庁（中央合同庁舎6号館A棟）
外務省
財務省
文部科学省庁舎（中央合同庁舎7号館旧庁舎）
厚生労働省（中央合同庁舎第5号館）
農林水産省（中央合同庁舎1号館）
経済産業省総合庁舎
国土交通省（中央合同庁舎3号館）
気象庁庁舎
海上保安庁（中央合同庁舎3号館）
環境省（中央合同庁舎第5号館）
防衛省庁舎
会計検査院（中央合同庁舎7号館）
国会議事堂
参議院本会議場
最高裁判所庁舎
明石様

明石様（あかしさま）は、日本の妖怪。
神奈川県横浜市保土ケ谷区に伝わる。1800年頃の乱心した殿様の霊。明石御前という名前で、どうしても人を斬りたかったが、家来たちから外に出てはいけないといわれているのに内緒で遊んでいた猟師の女の子を斬ったため、その父親の猟師によって殺されてしまった。このことから神奈川県横浜市の昔の子たちは親から「外に出ると明石様が出るから」ときつくしつけられていた。
信長の野望・天下創世

| --- | --- |
ジャンル:  歴史シミュレーションゲーム
対応機種:  Windows 98-XP,Vista[Win] PlayStation 2[PS2]
開発元:  コーエー
発売元:  コーエー
人数:  1人
メディア:  CD-ROM/USBメモリ[PC] DVD-ROM[PS2]
発売日:  2003年9月12日[PC] 2004年4月1日[PS2] 2004年3月26日[PCPK] 2005年1月20日[PS2PK] 2005年12月1日[PS2・KOEI TheBest] 2006年3月30日[PS2・パチスロ] 2006年8月10日[PS2PK・KOEI TheBest] 2006年10月6日[PC・ソースネクスト版] 2008年7月10日[PS2・PS2 TheBest] 2008年10月3日[PC・ ソースネクスト/Uメモ] 2009年11月26日[PS2PK・定番シリーズ] 2010年9月30日[PCwithPK・ソースネクスト版]
対象年齢:  CERO：A（全年齢対象）
必要環境:  CPU: Pentium III 700MHz以上 Memory: 192MB以上
その他:  1  Vistaには無印はVer1.22以降、PKはVer1.02以降対応
テンプレートを表示
『信長の野望・天下創世』（のぶながのやぼう・てんかそうせい）は、2003年9月12日にコーエー（現・コーエーテクモゲームス）から発売されたWindows用歴史シミュレーションゲーム。「信長の野望シリーズ」の第11作。2004年4月1日にPlayStation 2（以下、PS2）用に移植された。
Windows Vistaには当初対応していなかったが、2007年10月2日のパッチで対応した。
内容 > 概要

プレイヤーの目的は、プレイヤー自身が操作する大名家に指示を出すことで、全国の他大名を滅ぼすか、あるいは従属させ、日本全国を統一することである。本作では前作『蒼天録』で可能だった城主・軍団長でのプレイはできず、前々作『嵐世記』までで採用された、大名のみでのプレイに戻った。音楽は山下康介が担当した。
本作「天下創世」ではゲーム内の町並み・合戦の様子が、フル3Dでビジュアル化されたのが特徴である。城下町の発展の様子、戦争中の自軍と敵軍の戦いの状況・進展が上空から眺めるような感じで３Dでリアルタイムで見ることが出来る。ただしPC版の場合、より高性能なマシンパワーが必要とされ、非力なCPU・ビデオカードだとゲームがスムーズに動かなかったり、合戦に1時間以上も時間がかかることがある。また、ゲームの途中でフリーズすることもあり、PCで遊ぶ場合は注意が必要である。
ゲームの操作性については、コントローラーのボタン操作機能が前作に比べて簡略化され、初心者でもゲームをスムーズに進行できるように配慮されている。また、初めてのビギナー・初心者向けにゲームの遊び方・操作方法を解説した「チュートリアル」も親切に用意されている。
またPC版の音楽は前作同様Windows Media形式で収録されている。これを利用すればゲーム中に任意のBGMを流したり、他の作品で本作のBGMを使ったりすることも可能である。
また本作より武将グラフィックが1名あたり4枚用意されるようになった。56×70ピクセル、90×120ピクセル、240×240ピクセルおよび合戦中の武将の台詞表示時用のアイコンの4種類であり、一番大きなサイズのものは顔だけでなくバストアップまでが描かれている。なおPC版の通常の『天下創世』（以下、無印）では当初、一部複数の武将で同じグラフィックが使用されていたが、後にパッチで修正された。
またこれまでは「信長の野望・烈風伝」のものを踏襲したデザインのグラフィックだったが、本作「天下創世」からデザインが一新された。
新武将は前作同様、1000人まで登録できるが、パワーアップキット版でも、一度にゲームに登場させられるのは500人までである。時代進行・合戦などによる寿命・討ち死に伴って武将が入れ替わるようになっている。
なおこれまでのシリーズでは『覇王伝』以降、タイトルは末尾に「伝」「記」「録」が順番で繰り返しで付く漢字3文字のタイトルが続いていた（さらに5文字ではあるが『武将風雲録』も、更に順番も無視すれば『戦国群雄伝』も含めることができる）が、その順番通りであれば「○○伝」となるはずの本作でそれが崩れた。
2006年10月6日にソースネクストからWin向け廉価版も発売された。それまでの同社販売のコーエー作品にはシリアルが付いておらずユーザー登録、すなわちそれに付随してパッチダウンロードやシナリオ購入などができなかったが、本作及び同時発売の作品にはシリアルが付属している。その代わりそれまでの作品よりパッケージの厚さや定価が変更された。さらに2008年には同社の「Uメモ」シリーズとして1GBのUSBメモリに収録したものも発売された。インストールが高速で、CD-ROMドライブを持たないパソコンにも可能なことや通常のUSBメモリとしても使え、削除後もソースネクストサイトから再ダウンロードが可能なこと（要ソースネクストへのユーザー登録）が特徴となっている。ただしUメモ版には前述のシリアルは付属していないため一部のサービスが利用できず、またパワーアップキットも適用不可能となっている。
次作『革新』と比較すると、本作「天下創世」は、1枚マップでない分、やや内政志向を重視したゲームとなっている。
内容 > ゲームシステム

知行制は再び撤廃され、内政・合戦などによる勲功に応じて身分、そして最大兵数が決まるようになった。また大名居城以外の城には城主を任命することになるが、政治と統率の合計値により命令できる回数が決定される。ただし城主の身分が低い場合、城主よりも高い身分の家臣の忠誠度は毎ターン下がる。
季節については本作品では1年を新春、春、梅雨、夏、秋、晩秋、冬、厳冬の8期に分けてターンが進んでいく。
また本作ではこれまでのシリーズでは可能だった征夷大将軍と関白の兼任が、ゲーム開始時点で既にどちらかに就任している場合などを除き基本的にはできなくなっている。
内容 > 箱庭内政システムの復活

内政は前作『蒼天録』及び前々作『嵐世記』では奉行任命により半自動的に行われ、比重としては低かったが、本作では再び重要な位置を占めるものとなった。
本作では内政は「開発」コマンドで「町並み」を作り、そこに「投資」することで行う。「投資」により作られる施設の種類は指定できない。また開発できる町並みの種類は「大名規模」「領地」「同盟」に左右される。具体的には領地と建設する町並みには相性があり、相性の悪い場合は開発にコストが掛かり、また建設できる建物のレベルにも影響する。また「農村」「商人町」「武家町」以外を建設するにはその町並みを作れる領地を自家あるいは自家の同盟国が保有している必要がある。同盟により作れるようになった町並みは同盟が切れるとそれ以降の開発や投資ができなくなる。
「天下創世」の内政で建設できる施設は次の通りである（パワーアップキットでの追加の新施設を除く）。
農村（のうそん）：農業値が増加する。農業値の増加は、城の曲輪の増加に繋がる。
商人町（しょうにんまち）：商業値が増加する。商業値の増加は、城の櫓の大きさと、堀と石垣の建造に繋がる。ある特定条件下で「黄金茶室」ができる。黄金茶室ができると、商人がいなくとも茶会を開催できる。
武家町（ぶけまち）：城の最大兵士数が増加する。
鍛冶村（かじむら）：鉄砲生産量と商業値が増加する。
牧場（ぼくじょう）：馬の生産量と農業値が増加する。
南蛮町（なんばんまち）：南蛮文化値が増加する。南蛮文化値の増加は、天守の規模・野戦での砦の規模に繋がる。ある特定条件下で「大聖堂」ができる。南蛮文化が上昇すると、商人の来訪確率が高くなる。
寺町（てらまち）：日本文化値が増加する。日本文化値の増加は、城の門と塀の耐久値の増加に繋がる。ある特定条件下で「大仏」ができる。
公家町（くげまち）：日本文化値と商業値が増加する。
忍の里（しのびのさと）：忍者値と農業値が増加する。忍者値の増加は、敵計略の成功率低下に繋がる。
貿易町（ぼうえきまち）：南蛮文化値と商業値が増加する。港がある城にしか建設できない。ある特定条件下で「交易所」ができる。南蛮商人は貿易町がないと来訪しない。
宿場町（しゅくばまち）：商業値が増加する。施設の中に「賭場」があると、治安が低下しやすい。ある特定条件下で「湯治場」ができる(ただし、「源泉」がないとできない)。
八幡宮（はちまんぐう）：最大兵士数が増加する。大型施設「八幡宮」ができる。
本願寺（ほんがんじ）：農業値と日本文化値が増加する。大型施設「本願寺」ができる。一向宗関連のイベントに影響を及ぼす。
大社（たいしゃ）：日本文化値と商業値が増加する。大型施設「大社」ができる。
大型施設「黄金茶室」、「大仏」、「大聖堂」、「湯治場」、「交易所」、「八幡宮」、「本願寺」、「大社」については、基本的には城マップに1施設しか建設されない。必ず大型施設ができる八幡宮等も2区画目からは大型施設は出来ないようになっている。ただし、コンピューターが操作する大名の場合や、自国領地で大型施設が破壊され、その修復と同時に同じ町並みの新規建設を実行した場合などに、同種大型施設が2施設見受けられることが発生する。
内容 > 大名規模と「決戦」

本作「天下創世」では新たに大名規模の概念が導入された。大名規模は名声と領地数により「小大名」「大大名」「群雄」「覇者」「天下人」と上がっていき、音楽もそれに伴い変化する。大名規模は内政にも影響を及ぼし、小さいうちは作れる町並みの種類も数も限られているが、規模上昇とともに種類も作れる数も増えていく。また編成可能な兵種も増える。それ以外に「大大名」以上で徴収や朝廷との交渉が可能になったり、「群雄」以上で家臣を「中老」以上の身分にすることも可能になったりする。
さらに「覇者」以降になると、「決戦」ができるようになる（ただし、他の大名に従属していないことが条件）。決戦を挑むには自大名、相手大名の大名規模が両方とも覇者以上で、さらに自大名と相手大名の領地が、街道･海路で直接繋がっている必要がある。決戦に参加できる武将数は12人であり、城主しか参加できないようになっている。決戦の結果、勝利大名は敗北大名の城のうち大半を自分の城にでき、さらに敗北大名を従属させることができる。
これまでのシリーズ作品ではある程度までプレイヤー担当大名の勢力が大きくなると、クリアまでが単調になりがちであったが、本作では「決戦」システム導入によりこの点への対策が取られている。あえて敵対大名の規模を「覇者」まで上げて決戦を挑むという戦術も可能である。