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陰陽道
概要

陰陽道は、古代の中国で生まれた自然哲学思想、陰陽五行思想を起源として日本で独自の発展を遂げた呪術や占術の技術体系である。
陰陽道に携わる者を陰陽師と呼んでいたが、後には陰陽寮に属し六壬神課を使って占いをし、除災のために祓（はらえ）をする者全てが陰陽師と呼ばれるようになった。陰陽師集団を陰陽道と呼ぶことがある。
平安時代中期～後期以降に陰陽道宗家となった家系としては、安倍氏とその嫡流の末裔・土御門家および、賀茂氏とその嫡流の末裔・勘解由小路家があった（後述）が、勘解由小路家は戦国時代から江戸時代初期にかけて断絶し、賀茂氏庶流・幸徳井家は明治以降消息不明となった。現代においては、土御門家およびその庶家・倉橋家の子孫が健在するが、明治維新以降は陰陽道との関わりを絶たれ（後述）、現代に至っては全く陰陽道と無縁である。福井県大飯郡おおい町に現存する神道の教派・天社土御門神道は、歴史的に陰陽道および土御門家と関わりのある宗教団体ではあるものの、関係者は土御門家の末裔ではない。
歴史 > 前史・中国での基礎思想

かつては専門の研究者によっても、陰陽家の思想が日本に伝わったものが陰陽道である、と説明されてきた。しかし、中国では陰陽の思想は儒教や道教などに吸収されて、日本の「陰陽道」に相当する独自の体系は発達しなかったとされている[要出典]。そのため近年では、陰陽五行思想が、自然界の万物は陽（よう）と陰（いん）の二気から生ずるとする陰陽と、万物は木・火・土・金・水の五行からなるとする五行思想を組み合わせ、自然界の陰陽と五行の変化を観察して瑞祥・災厄を判断し、人間界の吉凶を占う実用的技術として日本で受容され、中国の占術・天文学の知識を消化しつつ神道、道教、仏教などからも様々な影響を受け取って日本特異の発展を遂げた結果誕生したものと考えられている。
全ての事象が陰陽と木・火・土・金・水の五要素の組み合わせによって成り立っているとする、中国古代の夏、殷(商)王朝時代にはじまり周王朝時代にほぼ完成した陰陽五行思想、ないしこれと密接な関連を持つ天文学、暦学、易学、時計などは、5世紀から6世紀にかけて飛鳥時代、遅くとも百済から五経博士が来日した512年（継体天皇7年）ないし易博士が来日した554年（欽明天皇15年）の時点までに、中国大陸（後漢（東漢）・隋）から直接、ないし朝鮮半島西域（高句麗・百済）経由で伝来した。
歴史 > 陰陽五行説伝来

5世紀から6世紀頃、陰陽五行説が仏教や儒教とともに日本に伝わったとき、陰陽五行説と密接な関係をもつ天文、暦数、時刻、易といった自然の観察に関わる学問、占術とあわさって、自然界の瑞祥・災厄を判断し、人間界の吉凶を占う技術として日本社会に受け入れられた。このような技術は、当初はおもに漢文の読み書きに通じた渡来人の僧侶によって担われていたが、やがて朝廷に奉仕する必要から俗人が行うことが必要となり、7世紀後半頃から陰陽師があらわれ始めた。
7世紀後半から8世紀はじめに律令制がしかれると、陰陽の技術は中務省の下に設置された陰陽寮へと組織化された。陰陽寮は配下に陰陽道、天文道、暦道を置き、それぞれに吉凶の判断、天文の観察、暦の作成の管理を行わせた。また、令では僧侶が天文や災異瑞祥を説くことを禁じ、陰陽師の国家管理への独占がはかられた。
歴史 > 平安以降

平安時代以降は、律令制の弛緩と藤原氏の台頭につれて、形式化が進んだ宮廷社会で高まりつつあった怨霊に対する御霊信仰などに対し、陰陽道は占術と呪術をもって災異を回避する方法を示し、天皇や公家の私的生活に影響を与える指針となった。これにともなって陰陽道は宮廷社会から日本社会全体へと広がりつつ一般化し、法師陰陽師などの手を通じて民間へと浸透して、日本独自の展開を強めていった。
日本の陰陽道は、陰陽道と同時に伝わってきた道教の方術に由来する方違、物忌、反閇（呪術的な足づかい、歩き方）などの呪術や、泰山府君祭などの道教的な神に対する祭礼、さらに土地の吉凶に関する風水説や、医術の一種であった呪禁道なども取り入れ、日本の神道と相互に影響を受けあいながら独自の発展を遂げた。8世紀末からは密教の呪法や密教とともに新しく伝わった占星術（宿曜道）や占術の影響を受ける。
また、陰陽道は平安時代前期より国家祭祀への関与を志向して、本来国家祭祀を管轄していた神祇官が行ってきた神道の影響も受け始める。神道は死や穢れを忌むことを重要視したため、中国からの伝来当時には含まれていた死霊祭祀や病気対策を始めとする人の生死に直接関わる案件は陰陽寮からは排除される（例えば死者への招魂祭の否定。あるいは病気の原因を怨霊や物の怪によるものだと占ったとしても、そこから先は僧侶の加持祈祷に任せるなどなど）。もっとも、これは官人の陰陽師の話であって民間での活動を何処まで規制できたのかは別の問題で、11世紀後期以降になると貴族側の要請を受けた陰陽師が病を惹き起こす物の怪を祓う例も見られるようになる。
病気や疫病、地震、火災、天災といった災い事は神の祟りなどが起こすものと考えられ、祟りを起こす神の存在を鬼に例えたり、疫神として恐れていた。
神祇祭祀を司るのは神祇官であって、陰陽寮の管轄下にはなかった。疫神祭、鎮花祭、風神祭、大祓、宮城四隅疫神祭、防解火災祭、螢惑星祭など様々な、祭祀が行われていたとされ、陰陽道が平安貴族社会を基盤にして呪術的に展開されており、律令制の神祇祭祀の中に、陰陽要素を含んでいた。
京内を結界（聖なる領域と俗なる領域）し、京城四隅疫神祭（都）、宮城四隅疫神祭（内裏）など、四角四境の祭祀を行い、世の安泰を願っていた。
9世紀の陰陽師として特筆すべき人物として、滋岳川人がいる。川人は陰陽博士を兼ねたまま、陰陽権允や陰陽権助を兼務して陰陽寮の実務官僚として活躍し、それまで貴族官僚が占める地位であった陰陽頭に就任した。また、『世要動静経』『指掌宿曜経』『滋川新術遁甲書』『金匱新注』などの著作があり、それらの実物は現存しないものの、後代の陰陽師が川人の著作の説を多く引用していることが知られている。川人は今日知られている陰陽道の成立期にその流れを切り拓いたとする評価がある。
歴史 > 安倍晴明の時代

10世紀には陰陽道・天文道・暦道いずれも究めた賀茂忠行・賀茂保憲父子が現れ、その弟子から陰陽道の占術に卓越した才能を示し、宮廷社会から非常に信頼を受けた安倍晴明が出た。忠行・保憲は晴明に天文道、保憲の子賀茂光栄に暦道を伝え、平安末期から中世の陰陽道は天文道・暦道を完全に取り込むとともに、天文道の安倍氏と暦道の賀茂氏が二大宗家として独占的に支配するようになった。
歴史 > 安倍氏・賀茂氏の分立

安倍氏・賀茂氏による陰陽道の支配が確立したとはいえ、その内実は複雑であった。朝廷・院の公事のみならず、摂関家から地下官人の私事まで宮廷社会における陰陽道に対する需要は院政期以後も高く、陰陽寮（官人陰陽師）の充実に伴って安倍氏・賀茂氏は複数の流に分立した。彼らは朝廷に対して陰陽道・天文道・暦道に関する業務を一族として請け負っていた（官司請負制）が、一方で安倍氏・賀茂氏の内部においてもそれぞれの嫡流や陰陽寮の地位を巡る争いを激化させる。こうした中で平安時代末期から鎌倉時代初期になると、賀茂在憲・在宣父子や賀茂家栄、安倍泰親・安倍晴道・安倍広基などが活躍した。彼らは摂関家や鎌倉幕府と結びつき、中には安倍国道のように鎌倉に下って幕府に直接奉仕する人々（関東陰陽道/鎌倉陰陽師）もいた。
室町時代に入ると本来下級貴族の家柄であった安倍氏の嫡流は他の一族を圧倒して公卿に列することのできる家柄へと昇格していった。中世には安倍氏が陰陽寮の長官である陰陽頭を世襲し、賀茂氏は次官の陰陽助としてその下風に立った。戦国時代には、賀茂氏の本家であった勘解由小路家が断絶、暦道の支配権も安倍氏に移るが、安倍氏嫡流の土御門家も戦乱の続くなか衰退していった。一方、民間では室町時代頃から陰陽道の浸透がより進展し、占い師、祈祷師として民間陰陽師が活躍した。
安土桃山時代には豊臣秀吉が祈祷や占いを生業とする陰陽師を地方に追いやり、当時陰陽寮にいた正式な陰陽師の数をはるかに超える陰陽師と名乗る人間が全国に流れた。戦国時代の迫害で、筆頭の土御門家であっても陰陽道の相伝や法具などの多くを焼失した。陰陽道の最も重要な「大法」の泰山府君祭（たいざんふくんさい）の祭壇も喪失し、京都吉田神社から法具を借用して御所の地鎮祭を行った。その影響が大きくあり、宮中祭祀は神道色を色濃くしていった。一方陰陽道は、幕府からの認可のもと、土御門泰福が垂加神道の影響を受けて天社神道として神道化させた。
歴史 > 近世での統制・近代での廃止

幕藩体制が確立すると、江戸幕府は陰陽師の活動を統制するため、土御門家と賀茂氏の分家幸徳井家を再興させて諸国陰陽師を支配させようとした。やがて土御門家が幸徳井家を圧し、17世紀末に土御門家は民間の陰陽師に免状を与える権利を獲得して全国の陰陽道の支配権を確立した。江戸時代には、陰陽道はもはや政治に影響を及ぼすことはなくなったが、民間で暦や方角の吉凶を占う民間信仰として広く日本社会へと定着したが、その活動は、だましものと扱われた者も非常に多く、後の占い禁止につながるものである。それらを声聞師とよび、士農工商に該当しない、身分の低い賎民として扱われた。
明治維新後の1870年（明治3年）に至り、新政府は「天社禁止令」を発布し、陰陽道を迷信として廃止させた。天社禁止令による弾圧を逃れるために教派神道に所属した例もあった。神道修成派に多くの太夫が加盟したいざなぎ流や天理教の講である「明誠社」（現在は独立し天輪王明誠教団）を立ち上げた奥六兵衛の一派などがそれである。現代には土御門家の開いた天社土御門神道と、高知県香美郡物部村（現在の同県香美市）に伝わるいざなぎ流を除けば、暦などに名残をとどめるのみである。
主な陰陽師

→「陰陽師」を参照
陰陽道の神様

→「Category:陰陽道の神」を参照
※陰陽道の神々は複数の役割を持つ為に、以下のカテゴリー分類中には同神名が重複して登場する。
冥道十二神
泰山府君　陰陽道における最重要神（主宰神とも）
閻羅天子（仏教における閻魔大王）
五道大神
天曹
地府
北帝大王
司命
司禄
南斗
北斗
家親丈人
六曹判官
霊符神（霊符を神格化したもの）および星神（星宿神）
鎮宅霊符神（太上鎮宅霊符七十二道神。仏教では妙見菩薩、尊星王と同体とされた）
天刑星（牛頭天王と同化する）
北斗七星
輔星（北斗七星に付帯する小さな星。泰山府君の本体ともいわれる）
二十八宿
南斗六星
南極老人星（いわゆる福禄寿）
螢惑星（火星。この星が見られると螢惑星祭が行われる)
三台（オリオン座の中央にある三つの星。参宿の一部）
三万六千神（天の星座の総称とも）
方位神
歳徳神（婆梨才女神）
天道神
天一神
金神（中世には｢蘇民将来｣伝説における悪神・巨旦将来の精とされた）
十二天将
四神（玄武、青龍、朱雀、白虎）
方位神（防疫神、暦神も兼ねる)
牛頭天王（祇園牛頭天王）
婆梨才女（歳徳神。字は婆梨采女とも。）
八将神（｢八王子（八王子権現）｣、｢八皇子｣とも呼ばれる）
太歳神
大将軍
太陰神
歳刑神
歳殺神
黄幡神
豹尾神
歳破神
土地神、自然神
土公神（｢地神｣。仏教では堅牢地神と同体と見なされる)
五龍神（東方青龍神王・南方赤龍神王・中央黄龍神王・西方白龍神王・北方黒龍神王。祈雨の祭｢五龍祭｣で祀られる）
雷公
風伯
朱童・河伯
関連文献

村山修一 編『日本陰陽道史総説』』。ISBN 4827310572。
村山修一 編『陰陽道叢書(Ⅰ)～(Ⅳ)』ISBN 4626014259,ISBN 4626014550,ISBN 4626014445,ISBN 4626014569』。
『陰陽道の本』学研、1993年。
山下克明『平安時代の宗教文化と陰陽道』。ISBN 4900697656。
鈴木一馨『陰陽道―呪術と鬼神の世界』。ISBN 9784062582445。
遠藤克己『近世陰陽道史の研究』。ISBN 4404021569。
小坂眞二『安倍晴明撰「占事略決」と陰陽道』。ISBN 4762941670。
斎藤励『王朝時代の陰陽道』。ISBN 4839003300。
繁田信一『陰陽師』。ISBN 4121018443。
繁田信一『平安貴族と陰陽師』吉川弘文館、2005年。ISBN 9784642079426。
繁田信一『陰陽師と平安貴族』吉川弘文館、2004年。ISBN 9784642023986。
繁田信一『安倍晴明-陰陽師たちの平安時代』〈歴史文化ライブラリー〉吉川弘文館、2004年（平成16年）ISBN 9784642056151、オンデマンド版　2022年　ISBN 9784642756150
下出積與『日本古代の道教・陰陽道と神祇』吉川弘文館　1997年　ISBN 9784642023153、オンデマンド版 2018年　ISBN 9784642723152
晴明神社 編『安倍晴明公』。ISBN 4062109832。
高橋圭也『現代・陰陽師入門』。ISBN 4257035846。
中村璋八『日本陰陽道書の研究』。ISBN 4762931306。
林淳、小池淳 編『陰陽道の講義』。ISBN 4782303610。
幸田露伴「道教に就いて」「道教思想」「仙書参同契」（露伴全集18巻、岩波書店）
福永光司『道教と日本文化』（人文書院）
福永光司『道教思想史研究』岩波書店。
福永光司、千田稔、高橋徹『日本の道教遺跡を歩く』朝日新聞社、2003年。
福永光司、上田正昭、上山春平『道教と古代の天皇制』徳間書店、1978年。
林淳『近世陰陽道の研究』吉川弘文館 2005年　オンデマンド版　2022年　ISBN	9784642734073
梅田千尋『近世陰陽道組織の研究』吉川弘文館　2009年　ISBN 9784642034364、オンデマンド版 2023年　ISBN 9784642734363
中島和歌子『陰陽師の平安時代-貴族たちの不安解消と招福』〈歴史文化ライブラリー〉吉川弘文館、2024年　ISBN 9784642306010
陰陽五行説。
安倍晴明（921年 - 1005年）。
情熱 (吉田拓郎のアルバム)

『情熱』（じょうねつ）は、1983年11月5日に吉田拓郎がリリースしたオリジナル・アルバムである。
解説

前作に引き続きすべて作詞・作曲・編曲を吉田拓郎が担当している。
ロックンロール調や明るい曲調が多く、全体的にキャッチーでポップな印象のアルバムである。1980年代の拓郎のポップな側面が最もよく表れているのが本アルバムといえる。
1970年代に上の世代や権威の象徴に対して反抗的であることを旗印にしていた学生運動やアングラ演劇、ミニコミ、自主映画などのサブカルチャーと呼ばれたジャンルに関わった人たちにとって、吉田拓郎の勢いはその象徴でもあったが、1980年代に入ると"軽薄短小"がもてはやされ、自分たちの時代が遠くなったことを痛切に感じさせた。異例の年2枚のオリジナルアルバム発売は、拓郎が音楽活動にのめり込んでいたことを意味する。また同時に女性スキャンダルでマスメディアを賑わせていた時期でもあり、歌詞にそれを示唆する曲も多い他、内容的に時代の移り変わりについて歌った曲が多い。
拓郎は1983年11月4日の埼玉県越谷市から始まるコンサートツアー『TOUR 1983 〜情熱〜』の数日前につま恋で行われたツアーリハーサルで田家秀樹の取材に答え、収録曲「男と女の関係は」は、森下愛子のことを歌ったものとはっきり明言した。ジェンダー問題が煩い2020年代の今日ではなかなかお目にかかれない歌詞である。1970年代後半から「ニューミュージック＝軟弱」というイメージが広がったことに関して、拓郎は「男が軟弱になっちまってるコトにイライラする」などと週刊誌上で吼えていた。アルバムリリース当時は森下との不倫がスキャンダラスに報道されていた時期で、コンサートではほぼ喋らなかった（MCなし）。またこの時点で二度目のつま恋オールナイトを来年やると話したが、実施は1985年夏になった（吉田拓郎 ONE LAST NIGHT IN つま恋）。
『月刊明星』「'83音楽総決算」に於いて吉見佑子が1983年度のベストアルバムに選出した。吉見は「もうオジサンだけどスキャンダルを起こすたびに質のいいアルバムを出すとこなんか、シンガーソングライターの鏡だと思う」と評した。
収録曲

全作詞・作曲・編曲:吉田拓郎
Woo Baby
何処へ
男と女の関係は
I'm In Love
情熱
SCANDAL
風の時代
1970年代について歌った曲。歌詞に「神田川」「心もよう」といった曲名が登場する。
チェックイン ブルース
別離(わかれ)
若い人
参加ミュージシャン

A.Guitar, E.Guitar & Percussion：吉田拓郎
E.Guitar, A.Guitar & All Splendid Solo Guitar：青山徹
Drums & Percussion：島村英二
Bass：武部秀明
A.Piano, E.Piano, Organ, Synthesizer：中西康晴・エルトン永田
リチウム (ニルヴァーナの曲)

ロゴ
1992年のMTV Video Music Awardsより
「リチウム」(Lithium)はアメリカのロックバンド、ニルヴァーナの楽曲。
録音

ニルヴァーナが初めて本作を録音したのは1990年4月、ブッチ・ヴィグのスタジオにメンバーが集まったときだ。このときカートは、当時まだドラマーだったチャド・チャニングの演奏に不満を持っていたらしい。
ブッチによると、そこから一年後、カリフォルニアでドラマーをデイヴ・グロールに交代した後に再度録音したが、上手くはいかず、バンドメンバーがフラストレーションを晴らすため、「エンドレス・ネームレス」をライブでレコーディングしたところ、カートが激怒してスタジオをのたうち回ったという。
歌詞

曲名のリチウムは双極性障害 やうつ病の治療のために処方された薬のことであると考えられる。生前カートは宗教のことを「大衆にとっての素晴らしい鎮静剤」と呼んでおり、リチウムも宗教も、存在することの時に耐え難いほどの厳しさから逃れるためのものだという。
カートは、この曲の歌詞について架空の出来事だと述べていて、また「この歌はガールフレンドを失った男の話だ。彼女がなぜ死んだかは判らないが、AIDSか交通事故か何かで死んだとしてみよう。男はふさぎ込んでしまい、自分が自殺に走ってしまわないように最後の頼みの綱として宗教に救いを求めた」「 そのような悪徳の必要性を理解するのは難しいが、理解もできる。人々には悪徳が必要なのだ 」とも述べている。しかしカートは「ガールフレンドと別れたり、彼女との関係が良くなかった」という自身の経験が入っていることも認めている。
収録曲

リチウム
ビーン・ア・サン(ライヴ)
カーマジョン
D-7（ジョン・ピール・レディオ・セッション)
大不況 (1873年-1896年)

大不況（だいふきょう）とは、1873年から1896年にわたる世界的な構造不況（英語: Great Depression）である。これはイギリス経済史での捉え方である。アメリカでは、景気循環の局面として考える。また、イギリスより長い時期を切り取る。つまり、1890年代の景気後退と暗黒の木曜日をきっかけとする1930年代末までの不況（英語: Long Depression）である。アメリカでは世界恐慌が大不況の終盤である。
歴史

大不況は1873年恐慌に始まる。1873年恐慌そのものは原因が多様であるが、以後の大不況にまで関わる要因は限られる。
歴史 > 第3回国際貨幣会議まで

大不況の原因は広範な産業分野における生産力の向上である。特に銀の増産と価格の下落である。増産は、新鉱山の発見および電解精錬の成果である。鉱山は従来から探索が続いていた。鉱床に関しては独仏資本の入り乱れたロレーヌ等を例に浚渫技術が向上した。これと先の電解精錬こそ技術革新として画期性を認めるべき点である。絶対量の増え続ける雑多な鉱石から銀を得られるようになった。やがて金銀比価は大昔のアイザック・ニュートンも想像できなかったであろうほどに開いていった。しかし、価格差が著しくなるのは1891年から数年である。ドイツ＝オーストリア電信連合ができて20年も経つころには、その兆しが早くも察知された。
そこではじめにドイツ帝国は、普仏戦争で獲得した50億フランの賠償金を使ってロンドン市場等から金塊を調達した。そして1871年7月の鋳造法と1873年の鋳貨法で金本位制を採用した。1872年12月にデンマークも、1873年にスウェーデンも、金本位制を採用して、スカンディナヴィア通貨同盟を結んだ。1875年ノルウェーも参加した。同年オランダが、1877年フィンランドが、それぞれ金本位制を採った。フランスもパリ・コミューンをドイツと鎮圧してから、戦後復興のためにモルガン資本を注入されて、事実上は1873年から、正式には1878年から、金本位制となっていた。海の向こうでアメリカも1873年の貨幣法により金本位制をとった。
金本位制の流行が意味するところはドイツの動きに垣間見ることができる。1873年時点で、回収を必要とする旧銀貨はおよそ15億3千万マルクであった。このうち新たな補助銀貨の鋳造に4億5千万マルクを要したので、差し引き10億8千万マルクの銀貨を鋳潰して売却することになっていた。売却予定分は重量にしておよそ6千トンであり、当時の世界における年間銀産出高の3倍であった。
このような大量売却見込みは、鉱山で産出した銀の売上げ単価を下落させる。南米では事業が縮小した。百万ポンド単位のイギリス海外投資額において、1872年21.4であったのが翌年に8.0となった。1877年には0.6となった。ヨーロッパに対しても同様である。1872年に34.9であったのが翌年25.4となった。1877年には3.7となった。北米に対しては1872年・1873年・1877年の順で、30.8・26.8・4.3であった。結果として、1873年にはオーストリア＝ハンガリー帝国が資金の引き上げに遭い、同年11月7日イングランド銀行は公定歩合を9％に引き上げた。また、それまで緩やかであった銀価格の下落が1876年だけ一段階段を踏み外したようになった。
1875年から1880年にかけてアメリカの総輸出額は4億ドルも飛躍した。理由は製粉技術の向上や過剰な鉄道建設ラッシュが直接的なものとして挙がる。しかし、電話の発明も流通には関係する。ともかく1879年から1881年にかけてアメリカのヨーロッパ向け穀物輸出が急激に増え、その支払のためにヨーロッパから金が流出した。フランス銀行の金準備は危機的水準に落ち込んだ。そしてフランスへはラテン通貨同盟諸国の減価した銀が大量に流入した。フランス銀行は政府に複本位制復帰を要請した。ライヒスバンクも金が出て銀が余るようになっていた。そこで1881年、第3回国際貨幣会議がフランスとアメリカの共同提唱で開催された。イギリス・ドイツは金本位制にこだわり、フランスとアメリカは国際複本位制協定を主張し、会議は物別れに終わった。金に余裕があるかに見えるアメリカは、1874年インフレーション法を制定していた。これは、マネーサプライに新たな政府紙幣を供給することで、物価の下落を防ぐことを目的としていた。実業界からの圧力に押されて、ユリシーズ・グラント大統領はこの法案に対し拒否権を行使した。1878年、議会はラザフォード・ヘイズ大統領の拒否権を覆して、銀購入法（ブランド・アリソン法）を制定し、低金利の資金を供給することに成功した。ヨーロッパ各国は金を新たに獲得するためアフリカ分割に精を出すようになった。また、金の流出を防ぐために金利が操作された。イングランド銀行の大不況における公定歩合は1873年恐慌のときを別にすれば、中央銀行となったときからオーバーレンド・ガーニー恐慌が起こるまでと比べて低い水準に落ち着いている。しかし、このイングランド銀行だけでなくライヒスバンクとフランス銀行も、公定歩合は各行膝元の市場利子率より常に高く据えていた。さらに大不況中のGDPデフレーターが負の値であったので、公定歩合はデフレーターの絶対値を加えることで実質金利が高めであったことが分かる。
1882年のパリ証券取引所での株価暴落によって、フランスは恐慌に突入し、「19世紀のどの国よりも長くそして深い痛手をフランスに与えた」と言われている。フランスのユニオン・ジェネラル銀行が1882年に破綻してしまい、フランスはイングランド銀行から300万ポンドを引き出すこととなり、またこのときフランスの証券取引所では株価が崩壊した。フランスの国民純生産(NNP)は、1882年から1892年にかけて10年間にわたり減少し続けた。
歴史 > 1891年からの世界

余剰資本が生産制限に我慢できなくなって、1887年から鉱山が再び開発された。百万ポンド単位のイギリス海外投資額は、各地域に対して1885年から1891年までの各年におき次のような値となった。ヨーロッパでは3.4・5.0・12.9・10.1・11.2・12.3・5.0であった。北米では14.1・14.0・23.9・37.2・37.2・52.8・18.7であった。南米では7.1・19.3・18.9・40.3・40.2・23.3・9.4であった。アフリカへの投資はまだ本格化していない（4.7・2.5・1.5・4.2・8.9・4.6・6.6）。ネバダ州・コロラド州・アイダホ州が銀鉱山を抱えるアメリカでは1890年にシャーマン銀購入法が成立した。しかし南北アメリカの開発により、1891年から金銀比価が異常に開きだした。その勢いは1893年恐慌が起こるまで止まらなかった。その後も銀の下落傾向が続いて、1900年にアメリカは立法により金本位制を再確認した。
中央銀行を頂点とする間接金融は全体的に鈍化した。そこでは直接金融が代替手段となる。社債特にロンドン証券取引所で発行する外債である。外債発行の幹事・窓口となる銀行が、資金を必要とする企業の将来を支配した。株式は、それを引受ける側が独占体制を構築するのにも使われた。ライヒスバンク（高）とイングランド銀行（低）の割引率格差が、ドイツに短期資本を呼び込んだ。資本支配には各国内部の人脈（家系・監査役兼任・技術提携その他あらゆる関係）が影響して、カルテル・トラスト・コンツェルンだけにとどまらない多様なバリエーションが展開した（ドイツ帝国#経済を参照）。ベッセマー転炉等の過剰な設備投資が行われ、急激な合理化により生産力も過剰となった。こうして将来の戦間期に国際カルテルを結ぶ大企業が生まれていった。ヨーロッパの中で資金と雇用を求めるとき、そうしたコングロマリットに頼る以外の道が閉ざされていった。
一方でアジア各国は、鉱業の合理化が遅れて、金を退蔵したまま銀本位制にとどまり、貿易銀の流通を長く許した。要するに、鋳貨全体における競争で負けていた。それで国内金融制度は整備が遅れた。金利は高止まりした。金本位制の採用は、日本の場合1897年の貨幣法を待たねばならなかった。そこへオリエンタル・バンクなどの外国銀行で銀価格下落による会計上の損失が生じた。もっとも、香港上海銀行は金と銀を別々に会計処理したので被害を免れた。こうしてイギリスでは夥しい銀行が淘汰され、個人銀行の場合1875年の236行から1900年81行にまで減じた。これにともないアジア各国および産業の資金調達元は限られてきた。資金の募集は欧州各国および産業と競合した。
金が基軸通貨となり、金を知る者・持てる者へ資金需要が殺到した。半世紀後のブレトンウッズ体制がドル不足を露呈したように、大不況では金属としての金が不足した。海底ケーブルによりグローバル経済が進展して、金という決済手段の流動性を極度に高めた結果、その他の金融資産およびモノとサービスが流動性と交換性を失った。
世界の主要貿易国で次々と成立した保護貿易主義政策の結果、1870年から1890年の間、国際商船取引は全く成長しなかった。保護貿易主義には景気を好転させる働きはなく、不況が長期化する一因となった。それ以前の関税戦争前の好況期には、商船取引量は総トン数でおよそ2倍に成長していた。唯一英国とオランダだけは、低い関税率のまま維持していた。1890年からドイツの輸出環境が悪くなりだした。マッキンレー関税法が対米輸出の障害となったのである。さらに1892年、アドルフ・ティエールの保護貿易主義をうけて過酷なメリーネ関税がフランスで設定された。ユンカーがオットー・フォン・ビスマルクをして採用させた1879年の保護関税は、もはや頼りにならなくなった。金本位制を再確認した1900年前後に集中して、アメリカでは膨大な件数・企業数・資本額の吸収合併が相次いだ。イギリスでの吸収合併はさほどでもなかった。オール・レッド・ラインと海運アライアンスの貢献は大きい。このようなイギリスはボーア戦争をきっかけに公債等の形でアフリカへの投資を本格化させた（1903年がピークで資本輸出額が4240万ポンド）。メリーネ関税を設けたフランスは、イタリアを相手に1887年以降10年にわたる関税戦争を経験していた。フランスはイタリアへの最大の投資国であるため、イタリア国内のフランス資産が清算されたことで特に損失が大きかった。フランスは露仏同盟を背景にロシアへも巨額の資本を輸出した。ロシアでは3回の不況が発生し、経済が製造業へ集中し、不況の発生した時期も近く、これらの不況の合間には景気回復の期間があった。
各国の経済成長率と国民総生産

1870年から1890年にかけて、主要な粗鋼生産国五ヶ国の粗鋼生産高は、1,100万トンが2,300万トンへと2倍以上に伸び、また鉄鋼生産高は50万トンから1,100万トンへと20倍に伸びた。鉄道整備事業も活況を呈した。しかし、同じ時期に、いくつかの市場においては市場価格が総崩れとなった。1894年の穀物価格は1867年の水準に比べて三分の一まで下落し、綿の価格は1872年から1877年までの5年間で半値まで下がった。この価格下落によって農業従事者は大きな打撃を被った。この価格崩壊によって、多くの国（例えばフランス、ドイツ、米国など）において保護貿易主義政策が採られるようになった。また、イタリア、スペイン、オーストリア・ハンガリー帝国、ロシア、スウェーデンなどからの大規模な移民流入も誘発することとなった。同様に、鉄の生産高が1870年代から1890年代にかけて2倍になった一方で、鉄の価格は半値まで下がった。
|  | 1850s-1873 | 1873-1890 | 1890-1913 |
| --- | --- | --- | --- |
| ドイツ | 4.3 | 2.9 | 4.1 |
|  イギリス | 3.0 | 1.7 | 2.0 |
|  アメリカ | 6.2 | 4.7 | 5.3 |
|  フランス | 1.7 | 1.3 | 2.5 |
| イタリア |  | 0.9 | 3.0 |
|  スウェーデン |  | 3.1 | 3.5 |
|  | 1830 | 1840 | 1850 | 1860 | 1870 | 1880 | 1890 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
|  ロシア | 10.5 | 11.2 | 12.7 | 14.4 | 22.9 | 23.2 | 21.1 |
|  フランス | 8.5 | 10.3 | 11.8 | 13.3 | 16.8 | 17.3 | 19.7 |
|  イギリス | 8.2 | 10.4 | 12.5 | 16.0 | 19.6 | 23.5 | 29.4 |
| ドイツ | 7.2 | 8.3 | 10.3 | 12.7 | 16.6 | 19.9 | 26.4 |
| オーストリア＝ハンガリー | 7.2 | 8.3 | 9.1 | 9.9 | 11.3 | 12.2 | 15.3 |
| イタリア | 5.5 | 5.9 | 6.6 | 7.4 | 8.2 | 8.7 | 9.4 |
アメリカ合衆国

| 産業 |  % 生産量の減少率 |
| --- | --- |
耐久財: 30%
鉄鋼: 45%
建設: 30%
全体: 10%
米国では南北戦争後の短期的な戦後不況（1865年～1867年）の後、投資ブームが発生した。この投資は、主に米国外の投資家によるもので、とりわけ米国西部の公有地への鉄道敷設に対して投資が集中した。このときベクテル等が敷設の報酬として公有地を譲り受けた。
アメリカ合衆国 > グラントの任期

大不況は1873年恐慌を引き金として発生した。全米経済研究所では、パニックにひき続いて発生した不況は1873年の10月から始まり、1879年の3月まで続いたとしている。同研究所の定義に拠れば、65ヶ月間というのは史上最長の不況であり、世界大恐慌の時の43ヶ月間を上回っている。ミルトン・フリードマンとアンナ・シュワルツの図が示すように、国民純生産は1869年から1879年にかけて年平均3%増加し、実質国民総生産は同じ時期に年平均6.8%増加した。しかし、1869年から1879年の間、米国の人口は17.5%以上も増加しており、一人当たりの国民純生産の増加は人口増加率よりも低かった。1879年の出来事の後、米国経済は依然として不安定なままであり、1901年1月までの253ヶ月のうち114ヶ月間は不況であった。
物価の劇的な変化が、名目賃金を押し下げた。米国では、名目賃金は1870年代に四分の一減少し、ペンシルベニア州などの一部の地域では半分まで落ち込んだ。実質賃金は米国南北戦争の後も力強く伸びており、1865年から1873年にかけて25%増加したものの、1880年代までに実質賃金の増加は伸び悩み、実質成長はなくなった。再び実質賃金が増加するのは1880年代末のことである。綿花の価格崩壊は、既に戦争によって疲弊した米国南部の経済を更に壊滅させた。農産物価格は劇的に下がったものの、米国の農業生産高は増大し続けた。
米国企業の多くが倒産し、10億ドル以上の負債が債務不履行に陥った。ニューヨークの労働者4人に一人が、1873年から1873年の冬の間失業しており、国全体では100万人が新たに失業した。
最も生産が減少したセクターは、製造業、建設業、そして鉄道事業であった。鉄道は危機以前は長年にわたって驚異的な成長のエンジンとなっており、1867年から1873年にかけて鉄道の敷設距離は50%増加した。危機の前の数年間は、米国の設備投資の20%が鉄道に投下されていたが、この鉄道事業の拡大も1873年には劇的に幕を閉じた。1873年から1878年にかけて、米国の鉄道敷設距離はほとんどと言って良いほど増加しなかった。アメリカは最初の全国的な1877年の鉄道大ストライキに耐えた。
フリードマン貯蓄銀行は、経済危機の典型的な犠牲者だった。南北戦争の後の1865年に公認されたフリードマン貯蓄銀行は、米国で新たに解放された解放奴隷（フリードマン）の経済的福祉を支援するために設立された。1870年代初頭に、フリードマン貯蓄銀行は投機ブームに手を染め、不動産や鉄道への無担保融資に投資した。この投資が1874年に失敗し、アフリカ系アメリカ人にとっては手痛い打撃となった。
不況によって、ユリシーズ・グラント大統領は痛烈な政治的犠牲を払うこととなった。歴史家のアラン・ネビンスは、グラントの大統領生命の終わりだと述べている。
いくつもの政権が経済の低迷により退陣を余儀なくされたが、グラント大統領の退陣ほど国内において無能で不名誉なものはなかった。グラント大統領は政策も打ち出せず、大衆の人気もなかった。大統領は改革派や捜査当局の砲火を浴びて、やむを得ず内閣再編を行なった。新内閣の半数は全くの未経験者で構成されており、また数人は疑惑の渦中の人物、一人は不祥事を起こした。その結果、省庁の職員の大半はやる気をなくした。党は、暗黙に次の政権は現政権とは全く異なるものになると訴えて、有権者に投票してくれるよう求めた。その年は、この100年で最も深刻な経済恐慌の年であり、国はほとんど指導者不在の状態となった。
アメリカ合衆国 > 以後の回復と後退

1878年に景気は回復し始めた。鉄道の敷設距離は1878年の2,665マイル(4289km)から1882年の11,568マイルへと伸びた。1879年までに建設業の景気も回復し、1878年から1883年の間に、建築許可数は2.5倍に増え、入国する移民数が多かったにも関わらず、失業率は2.5%も低下した。全米経済分析局によれば、米国では1879年3月まで不況が続いたとしている。1879年の1月、米国は南北戦争の時に一旦離脱していた金本位制に復帰した。エコノミストのレンディグス・フェルスによると、金本位制によってデフレーションは底打ちし、また1879年の農作物の生産高が特に好調だったことも受けて、景気が回復し始めた。現代になって行われた再調査では、単一の不況が1873年から1896年（もしくは1897年）まで続いたという見方は大方支持されていない。実際、1869年から1879年にかけて、米国経済は実質国民総生産（NNP）で6.8%、一人当たりの実質国移民総生産で4.5%の成長を遂げていた。実質賃金は1869年から1879年にかけて上昇しなかったが、名目賃金は23%上昇し、物価は4.2%低下した。
しかし、この景気回復は長くは続かなかった。企業の利益は1882年から1884年の間に急激に低下した（英国百万ポンド単位投資額推移北米向け28.6・16.6・15.1）。鉄道建設事業の景気は再び悪くなり、一年あたりの鉄道敷設距離は1882年の11,569マイル(18,619km)から、1885年の2,866マイル(4,612km)まで減少した。鉄道線路の価格は1880年の1トンあたり71ドルが、1884年には1トンあたり20ドルまで下落した。製造業は再び停滞した--耐久消費財の生産は再び25%減少した。1884年の別の経済危機（これは複数のニューヨーク銀行が倒産したことによるもの）により、さらなる価格下落が生じた。それと同時に、1883年から1884年にかけて、米国が金本位制を廃止しようと準備しているとの恐れを抱いた海外投資家が、所有する数千万ドル相当の米国証券を売り払った。この経済危機は11行ものニューヨーク銀行、100行以上の州立銀行を破綻に追い込み、少なくとも3,200万ドルの借金が債務不履行に陥った。失業率は、二つの不況の間のつかの間の好景気の時には2.5%程度だったが、1884年から1885年にかけて7.5%まで急上昇した。労働市場が悪化したことで移民の数が減少したにもかかわらず、米国北東部では失業率は13%にも上った。
2番目の不況によって、農産物価格はさらに低下した。カンザス州の農家は、1885年には自らトウモロコシを燃やしてしまった。というのも、当時はトウモロコシの方が石炭や木材などの他の燃料よりも価値が低かったからである。1885年に経済は再び回復し始めた。
この節は今のところ、合衆国に着目した場合に最も重要な1900年前後の説明を欠いている。合衆国の大不況は世界恐慌へ続いている。
米国における1人当たり名目GDP、実質GDPの推移（1869年~1918年）
インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人

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種類:  投資法人
市場情報:  非上場 東証REIT 3298 2014年6月5日 - 2021年11月9日 
本社所在地:  東京都港区六本木六丁目10番1号
設立:  2014年2月27日
業種:  REIT
法人番号:  9010405012556 
売上高:  8,865百万円
経常利益:  3,646百万円
総資産:  255,926百万円
決算期:  4月、10月（年2回）
外部リンク:  www.invesco-reit.co.jp
特記事項：経営指標は2020年10月期
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インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人（-とうしほうじん）は、東京都港区に本部を置く投資法人。
概要

2014年（平成26年）に設立され、東証上場（J-REIT）。2021年（令和3年）に上場廃止となった。
インベスコがメインスポンサーのオフィス主体型であり、資産運用会社は「インベスコ・グローバル・リアルエステート・アジアパシフィック・インク」（所在地：米国アトランタ）であった。
投資方針は、大都市圏の大型オフィスビルへの重点投資であった。
概要 > TOBと上場廃止

2021年4月2日、スターウッド・キャピタル・グループ（英語版）はTOBにより非上場化する意向を発表。公開買付価格は投資口1口当たり20,000円で、2020年10月期決算の1口当たりNAV17,684円に対して13.10％のプレミアムを加えた価格であり、取得額は1,700億円になる見込みである。買付価格は、5月10日には21,750円に、6月1日には22,500円に変更された。しかしながら、公開買付は6月15日に終了し、応募投資口数が、買付予定数の下限（3,877,247口）に満たず、失敗となった。
一方で、インベスコも対抗してTOBを買付価格22,750円で2021年6月18日から7月27日に実施し、応募投資口が買付予定数の下限を上回ったため成立し、その結果、インベスコは議決権の65.07%を獲得し、11月9日に上場廃止、投資口2,200,662口を1口に併合し発行済投資口の総口数8,802,650口を4口にすることで、1口未満の端数となる少数投資主のスクイーズアウトを実施する。
2022年1月21日、ガウ・キャピタル・パートナーズが当法人を非公開化したと発表した。
保有する全ての不動産信託受益権につき、2022年1月20日付でMarvel特定目的会社と売買契約を締結し、2022年3月16日までに譲渡を実施した。2023年1月26日期限の第3回無担保投資法人債の償還後、速やかに解散・清算する予定である。
沿革

2014年（平成26年）2月27日 - 本投資法人の設立
2014年（平成26年）3月20日 - 投信法第187条に基づく登録（登録番号 関東財務局長 第90号）
2014年（平成26年）6月5日 - 東京証券取引所に上場
2021年（令和3年）11月9日 - 上場廃止
ポートフォリオ

上場廃止時点で、物件数18物件、取得価格合計225,871百万円であった。
物件一覧は以下の通り。金額は取得価格。
1 - 恵比寿プライムスクエア（東京都渋谷区）：25,014百万円
3 - CSタワー（東京都台東区）：13,969百万円
4 - クイーンズスクエア横浜（神奈川県横浜市西区）：16,034 百万円
5 - 名古屋プライムセントラルタワー（愛知県名古屋市西区）：14,600百万円
6 - 東京日産西五反田ビル（東京都品川区）：6,700百万円
7 - オルトヨコハマ（神奈川県横浜市神奈川区）：13,000百万円
8 - 西新宿KFビル（東京都新宿区）：6,600百万円
9 - 品川シーサイドイーストタワー（東京都品川区）：25,066百万円
10 - アキバCOビル（東京都千代田区）：8,078百万円
11 - サンタワ－ズセンタ－ビル（東京都世田谷区）：6,615百万円
13 - 博多プライムイースト（福岡県福岡市博多区）：4,500百万円
14 - 錦糸町プライムタワー（東京都江東区）：15,145百万円
15 - アクア堂島東館（大阪府大阪市北区）：1,910百万円
16 - 西新宿プライムスクエア（東京都新宿区）：34,835百万円
17 - 麹町クリスタルシティ（東京都千代田区）：6,405百万円
18 - プライムタワー新浦安（千葉県浦安市）：11,860百万円
19 - テクノウェイブ100（神奈川県横浜市神奈川区）：8,710百万円
21 - 音羽プライムビル（東京都文京区）：6,830百万円
リベンジ (曖昧さ回避)

リベンジ、リヴェンジ（英語: revenge）は、復讐、雪辱することであり、派生的な用法として以下のようなものがある。
リベンジ

リベンジ (1990年の映画) - アメリカ映画。トニー・スコット監督、ケビン・コスナー主演。
リベンジ (2009年の映画) - アメリカ映画。ジョセフ・グズマン監督。
トランスフォーマー/リベンジ - 2009年のアメリカ映画
リベンジ (テレビドラマ) - 2011年本放送開始のアメリカのテレビドラマシリーズ。マデリーン・ストウ、エミリー・ヴァンキャンプ主演。
REVENGE リベンジ - 2017年のフランス映画。コラリー・ファルジャ監督、マチルダ・ルッツ主演。
ゾンビランドサガ リベンジ - 2021年の日本アニメ
REVENGE - 上記アニメの挿入歌
Re:リベンジ-欲望の果てに- - 2024年のフジテレビドラマ
リヴェンジ

イギリス海軍の艦船
リヴェンジ (ガレオン) - 46門艦、1577年進水
リヴェンジ (砲艦) - 42門艦、1650年購入
リヴェンジ (戦列艦・初代) - 58門艦、1654年進水
リヴェンジ (戦列艦・2代) - 70門艦、1699年進水
リヴェンジ (戦列艦・3代) - 70門艦、1673年進水
リヴェンジ (帆走フリゲート) - 28門艦、1755年進水
リヴェンジ (スループ) - 14門艦、1778年就役
リヴェンジ (カッター) - 8門艦、1796年購入
リヴェンジ (戦列艦・4代) - 74門艦、1805年進水
リヴェンジ (戦列艦・5代) - 91門艦（スクリュー推進）、1859年進水
リヴェンジ (戦艦・初代) - ロイヤル・サブリン級戦艦、1892年進水
リヴェンジ (戦艦・2代) - リヴェンジ級戦艦、1915年進水
リヴェンジ (原子力潜水艦) - レゾリューション級原子力潜水艦、1968年進水
リヴェンジ級戦艦（リベンジ級） - 艦級
リヴェンジ (ユーリズミックスのアルバム) - ユーリズミックスのアルバム
リヴェンジ (キッスのアルバム)（英語版） - キッスのアルバム
第1次インティファーダ

第1次インティファーダ（アラビア語：الانتفاضة الفلسطينية الأولى, al-Intifāḍa al-Filasṭīnīya al-Ūlā, アル＝インティファーダ・アル＝フィラスティーニーヤ・アル＝ウーラー）は、1987年からオスロ合意によりパレスチナ自治政府が設立される1993年頃に至る、イスラエルとパレスチナ人の間での一連の暴力的諸事件の総称。「石の闘い」ともいわれる。また単にインティファーダという場合は第1次インティファーダを指す。「第1次インティファーダ」の呼称は、2000年から2005年の「アル＝アクサー・インティファーダ」を第2次インティファーダとして言及されるようになってから使用されたものである。
経緯 > 発端

1987年10月1日、イスラエル兵が武装組織パレスチナ・イスラーム・ジハード運動のガザ出身構成員7名を殺害した。数日後、ユダヤ人入植地のイスラエル人がパレスチナ人女子学生を背後から銃撃。さらに12月4日にはガザでシュロモ・サカルというイスラエル人セールスマンが刺殺されるという事件が起こっている。
12月6日、イスラエル国防軍のトラックがバンに衝突する交通事故が発生。この事故でジャバーリーヤのパレスチナ人4人が死亡した。難民キャンプで催された犠牲者の葬儀はやがて暴動と化し、数百人がタイヤを燃やし、警備に当たっていたイスラエル国防軍への攻撃するに至った。暴動は他の難民キャンプに広がり、やがてはエルサレムに至った。12月22日に、国際連合安全保障理事会はインティファーダの最初の数週間にパレスチナ人の死者が多数出たことで、ジュネーヴ条約違反としてイスラエルに対する非難決議を採択した。
パレスチナ解放機構（PLO）もこの民衆の動きを支持すると共に、海外にパレスチナ問題解決への支援を促す外交を展開していった。
経緯 > 激化

パレスチナ人の用いる暴力的手段の多くは技術的にレベルの低いものであった。女性や子供を含むパレスチナ人がイスラエル兵に対し、投石を行ったのである。イスラエルはこれに対し、催涙ガスやゴム弾、時に実弾を用いて取り締まったが、おさえこむことは出来なかった。しかしやがて戦術はエスカレートし、火炎瓶による攻撃に取って代わられ、さらに100回以上の手榴弾攻撃や銃や爆弾による攻撃が500回を越えておこなわれた。これによって多くのイスラエル市民、兵士が死亡した。
これに加え、約1000人のイスラエルへの情報提供者がアラブ人民兵の手で殺害された。これについてパレスチナ・アラブ人権団体は殺害された者の多くはイスラエルへの「協力者」ではなく報復殺害の被害者であったと主張している。
1988年、パレスチナ人は、イスラエル政府が代行して徴収する税の納付拒否という非暴力運動を開始した。これに対してイスラエルは収監によっても活動を停止させられず、店舗、工場、住宅などの機材、家具、商品などの差押え、売却という重い罰則を課す事でボイコットを抑え込んだ。
同年4月19日、PLOの指導者アブー・ジハードがチュニスで暗殺された。暴動が再び活発化して続行、およそ16人のパレスチナ人が死亡した。1989年10月、ユダヤ人過激派がエルサレムのモスクを襲撃、これを発端にした銃撃戦でイスラエル治安警察がパレスチナ人22人を射殺した事件により、国連総会が対イスラエル非難決議を採択している。
この頃パレスチナでは家庭生産のキャンペーンが大々的に行われるようになり、特にガザ地区の人間にとってはイスラエルでの仕事はまだ必要であったが、徐々に減少し、1988年6月にはイスラエルにおけるパレスチナ人の雇用は40%減少した。
経緯 > 和平合意へ

各地で散発するインティファーダの光景は海外メディアにより全世界に報道され、その多くが「石つぶてで圧政者に立ち向かう住民と、それを最新兵器で女子供含め掃討するイスラエル軍」という構図だったため、国際世論がイスラエルを激しく非難し、イスラエル国内からも政府や軍に対する非難の声が挙がった。
一方PLOも、1990年のイラクのクウェート侵攻の際にイラクを支持したため（サッダーム・フセインが自身の侵略行為の正当化のためにイスラエルのパレスチナ「侵略」を持ち出した事などによる）、クウェートやサウジアラビアに支援を打ち切られて苦境に立たされた。さらに湾岸戦争により、さらなる中東の安定化を目論むアメリカがパレスチナ問題に介入し、イスラエル・PLO双方に和平への働きかけを行った。
1991年にはスペイン・マドリードで和平会議が開始された。PLOはイスラエルの拒否により直接参加は叶わず、ヨルダン・パレスチナ合同代表団の形での参加となった。当初イスラエル側はなかなか妥協しなかったが、折しも崩壊したソビエト連邦から大量のユダヤ人労働者が流入した事で支持層を拡大した左派労働党のイツハク・ラビンが政権を奪うと、国際社会の経済援助を目当てに交渉を前向きに進め、1993年にアメリカの仲介でイスラエル・PLO間にオスロ合意が調印され、パレスチナ自治政府が設立された。これによりラビン首相、シモン・ペレス外相、PLOヤーセル・アラファート議長は翌年のノーベル平和賞を受賞した。
結果

オスロ合意までに、パレスチナ人に1162人、イスラエル人に160人の犠牲者が出ている。うちインティファーダの最初期13週間の死者はパレスチナ人332人、イスラエル人12人である。初期のパレスチナ側の死亡率の高さは暴動鎮圧と大衆管理におけるイスラエル国防軍の経験不足によるものである。しばしば、デモ群衆に対峙するに際してイスラエル国防軍兵士は暴動鎮圧用装備を支給されておらず、非武装のデモ参加者を実弾射撃することになってしまったのである。このため任務に従事した国防軍将兵のモラルの低下は避けられず、結果として300人以上の将兵が行き過ぎた暴力行為や発砲などで起訴された。
インティファーダの進捗にともない、イスラエルはパレスチナ側の犠牲者を軽減するために、さまざまな暴動鎮圧用装備（中にはやや滑稽なものもある。たとえば石を破砕して群衆へ放射する機械）を導入したが、死亡率は依然として高い水準にあった。初期に犠牲者が多いことのもう一つの要因は当時国防大臣だったラビンのパレスチナ人に対する高圧的な姿勢（特に「投石者の骨を折れ」との国防軍への訓令）にある。ラビンの後継者モーシェ・アレンスは鎮圧についてよりよい見解を持っており、翌年以降の死亡率の低さはおそらくはこれを反映したものであろう。
インティファーダは通常意味する軍事的行為あるいはゲリラ的軍事行為ではなかった。PLOの状況に対する支配は限定されており、また暴動によってイスラエル政府から直接の成果を得ることをPLOは全く期待していなかった。インティファーダが草の根の大衆運動であって、PLOの思惑によるものではなかったからである。しかしインティファーダはパレスチナ人にとっていくつかの建設的な成果をもたらした。
イスラエルと直接に対峙することで、近隣アラブ諸国の権威と援助に頼るより、むしろ自決に値する独立した民族として世界的に地歩を固めることに成功した。この時期にイスラエル側のパレスチナ人を「南部シリア人」とする議論は終焉し、またヨルダン人とする議論もほとんど行われなくなった。
イスラエルの報復の激しさ（特にインティファーダ初年）は、「自身の土地の囚人」としてのパレスチナ人のありようへの国際社会の注意を引き戻した。16歳以下のパレスチナ人少年たちが犠牲になった（多くはイスラエル軍へ石を投げかけ銃撃された）という事実は国際社会に懸念を呼んだ。特に多くのアメリカ・メディアの支局の公然と非難する姿勢は空前絶後のものであり、イスラエル国内やアメリカのユダヤ人社会に大きな衝撃を与えた。紛争はパレスチナ問題を国連を中心とする国際的議論の机上へと引き戻し、アラブ諸国同様、アメリカ合衆国やヨーロッパでも議論されるようになった。ヨーロッパはその後のパレスチナ自治政府への重要な経済援助国となり、アメリカのイスラエルへの援助と支持は以前よりも制約のあるものとなったのである。
インティファーダはイスラエル経済に多大の損害を与えた。イスラエル銀行は輸出における損害を約6億5000万ドルと見積もっている。多くはパレスチナ側のボイコットと地元零細産業の形成を通じてのものとしている。重要な観光業を含むサービス部門に対する衝撃は特に強かった。
暴動は直接的にはオスロ合意へ、そしてその結果としてのPLOの亡命先チュニジアからの復帰につながった。交渉はPLOの目的を完全に満たすことはできなかったが、注目すべきは第1次インティファーダなくして、パレスチナ国家への道のりが存在しえたかは疑わしいということである。オスロ合意以降、将来におけるいずれかの時に、何らかのかたちでの独立パレスチナ国家が実現するということは（いまだに実現してはいないが）、比較的確実になったといえよう。
最終的にイスラエルはパレスチナ側陣営の取り込みとパレスチナ人全体に対する懲罰（国際法違反）によって、反植民地反乱の鎮圧に成功した。最新鋭の装備を持ち訓練されたイスラエル国防軍に比較して、パレスチナ側は劣悪な条件にあり概して非武装であった。にもかかわらずインティファーダはイスラエル国防軍のパレスチナのイスラエル占領地域における全体的な問題点（特に、占領に伴う社会的なコストが議論の対象になった）とともに戦術・作戦行動における多くの問題点を明らかにした。国際世論、イスラエル世論の双方は問題に目をとめ幅広い批判を招くことになった。国際世論が特に人道的問題に注目する一方、インティファーダによってイスラエル世論も分裂することになったのである。