Zoomビデオコミュニケーションズ
歴史

2011年に、Zoomは、 シスコシステムズのリードエンジニアとそのコラボレーションビジネスユニットであるWebExによって設立された。スタンフォード大学のエグゼクティブプログラムを卒業した創設者のエリック・ヤンは、当時シスコのコラボレーションソフトウェア開発のエンジニアリング担当副社長をしていた。 WebExおよびRing CentralのDavid Bermanが、2015年11月に社長に就任。
2013年1月にサービスが開始され、2013年5月までに利用者は100万人に達した。 リリースの最初の年に、ZoomはB2Bコラボレーションソフトウェアプロバイダーとのパートナーシップを確立した。Redbooth （当時はTeambox）とのパートナーシップは、 Redboothにビデオコンポーネントを追加する役割を果たした。このパートナーシップの直後に、Zoomは「Works with Zoom」という名前のプログラムを作成し、Logitech 、Vaddio、InFocusなどの複数のハードウェアおよびソフトウェアベンダーとのパートナーシップを確立した。
2013年末に向けて、ZoomはソフトウェアをInterviewStreamに統合することに成功した。InterviewStreamは、雇用主にリモートでビデオインタビューを提供する会社である。InterviewStreamは、Zoomのビデオサービスを使用して、ビデオインタビュー機能を拡張した。
2013年12月11日に、Centrify Corporationは、Microsoft Active Directory、アクセス制御、シングルサインオン（SSO）の互換性をZoomのアプリケーションと統合すると発表した。Zoomは2014年3月17日までに、 Voxboneとのパートナーシップを介して、無料の公衆交換電話網番号にダイヤルインすることにより、参加者が会議に参加できる機能を追加した。年内のバージョン3.5のリリースにより、iOSを実行しているモバイルデバイスにモバイル画面共有が追加された。
2015年2月の時点で、ズームビデオコミュニケーションズの主要製品であるZoom Meetingsを利用している参加者の数は4,000万人に達し、65,000の組織が加入した。これに加えて、同社の会議時間利用はサービス全体で合計10億「分」を超えた。
2015年2月4日に、ズームビデオコミュニケーションズはシリーズC資金として3000万ドルを受け取った。この資金調達ラウンドの参加者には、Emergence Capital、Horizons Ventures（ Li Ka-shing ）、Qualcomm Ventures 、Jerry Yang、およびDr. Patrick Soon-Shiongが含まれた。同年9月15日にZoomはSalesforceと提携してビデオ会議をCRMプラットフォームに統合し、営業担当者がアプリケーションを離れることなく顧客との会議を開始できるようにした。 この統合が行われた直後、11月3日、David Berman（ RingCentralの前社長）がズームビデオコミュニケーションズの社長に任命された。 Veeva Systemsの創設者兼CEOであるPeter Gassnerは同日、Zoomの取締役会に加わった。
2016年2月、Zoomはコロラド州デンバーに新しいオフィスを開設した。 同社の最高経営責任者（CEO）ヤンによると、この拡大の理由は、州の「成長している技術分野企業誘致機会」と米国中部の立地を活用するためだった 同年後半、同社はVMwareのCIOであるBask Iyerがビジネスアドバイザーとして加わった。
2017年初頭、同社の評価額は10億ドルだった。
2017年1月、Zoomは公式にUnicornクラブに参加し、 Sequoia Capitalから10億ドルの評価額で、シリーズD資金1億ドルを集めた。 この発表は、Zoom 4.0のリリースと連動していた。 CEOのヤンによると、Zoomは前四半期にキャッシュフローがプラスの状態であったため、これらの資金でプロジェクトを計画するのではなく、投資を銀行で行い、開発が必要な部分に投資することに決めた。
2017年4月24日に、ビデオ通信プロバイダーは最初のスケーラブルなテレヘルス製品のリリースを発表した。これにより、医師は診察のためにビデオを通じて患者を診察することができるようになった。 Zoom for Telehealthと呼ばれるソリューションは、病院インフラ内の他のヘルスケアアプリケーションと統合し、患者に「仮想待合室」を提供。 また、署名したビジネスアソシエイト契約により、採用者のHIPAAコンプライアンスを維持した。
2017年5月、ZoomはPolycomのZoom Connectorと呼ばれる新製品を通じてPolycomとのパートナーシップを発表した。 Zoom Connector for Polycomは、Zoomのビデオ会議をPolycomの会議システムに統合し、複数画面およびデバイス会議、HDおよびワイヤレス画面共有、Outlook、Googleカレンダー、iCalとのカレンダー統合などの機能を有効にした。
2017年8月、Marketwiredは、Zoomが会社の成長におけるいくつかのマイルストーンを通過したことを認めるプレスリリースを公開した。 ハイライトには、200億を超える年次会議議事録のホスト（昨年の69億から増加）、シドニーおよび英国での海外オフィスの開設、前年比150％の収益増加、顧客ベースの100％の増加、パートナーとの統合および最適化が含まれていた。Polycom、Crestron、Cisco、およびZoom Rooms Scheduling DisplayやZoom for Telehealthなどのプラットフォームに新機能と拡張機能も導入した。 さらに、ZoomはForbes Cloud 100リストで18位にランクされ、Gartner Peer Insightsで4.8 / 5を獲得した。
2017年9月、ZoomはZoomの最初の年次ユーザー会議であるZoomtopia 2017を開催した。 Zoomは、Zoomと拡張現実を統合するZoomのパートナーシップ、FacebookによるSlackおよびWorkplaceとの統合、人工知能音声テキスト変換への初歩技術提供など、一連の新製品とパートナーシップを発表した。
2017年10月、Zoomは、ジョナサンチャドウィックが財務報告と開示を監督する監査委員会委員長として会社の取締役会に加わったことを発表した。
2017年11月8日、Zoomは、Zooskの前CEOおよびCisco WebEx部門のCFOであるKelly Steckelbergが、新しい最高財務責任者（CFO）としてZoomに加わったことを発表した。
2019年3月には、ZoomはNASDAQに株式公開を申請、2019年4月18日に、同社が持つ株式の72％以上を公開し、新規株式公開（IPO）を行い、$36の株価をつけた。  同社は、IPOの終了までに160億ドル弱の時価総額と評価されていた。
2019年以降のコロナウイルス大流行時には、社会的距離の要件により、テレワーク、遠隔教育、オンラインでの社会関係を余儀なくされた。何千もの教育機関がZoomを使ったオンライン授業に切り替えた。同社は多くの国で小中高の学校に無料でサービスを提供した。
2020年2月までに、Zoomは2020年に222万人のユーザーを獲得しており、これは2019年全体で蓄積したユーザー数を上回っていた。2020年3月のある日、Zoomアプリは343,000回ダウンロードされ、そのうち約18％が米国からのダウンロードであった。1日の平均ユーザー数は、2019年12月の約1,000万人から2020年3月には約2億人に増加した。これにより、一般的な株式市場の低迷にもかかわらず、2020年初頭に同社の株価は大幅に上昇した。
2021年7月18日、米クラウドサービス会社ファイブ９を買収することで合意したと発表した。約147億ドル（約１兆6160億円）相当の全額株式の買収となる。
2022年11月27日、日本の音楽機器メーカーのズームが同社を相手取り商標権の侵害行為の差し止めと損害賠償請求を求める訴状をドイツのデュッセルドルフ地裁に提出した。