stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
収容避難場所
概要

避難場所となる施設は、地域防災計画により指定されている事が多く、この計画により、防災倉庫が設置されている。収容避難場所は、一定期間の生活に必要な物資をある程度そろえており、屋内施設が指定されているため降雨などの心配が無いように考えられている。
一定期間とはいえ大人数で生活するため、上手に運営を行わなければ、プライバシー、場所取り、資材分配、通常生活の地域コミュニティーで抱える問題の延長線上の問題、コミュニティーに参加していないと溶け込むのが難しい、などの心配が発生すると言われている。しかし、阪神・淡路大震災以降、社会福祉協議会や民生委員、災害ボランティアの経験を積んだ組織の活動などにより、このような心配は発生しにくくなっている。
また阪神・淡路大震災では、避難場所として指定されていない公共施設（警察署・市区役所・病院など）に避難してしまう被災者もいた。事実上、防災・救助活動等の障害となることもあったと言われているが、被災者であるため、指定避難場所への移動要請は難しかったと言われている。
日本の避難所は20世紀初頭の関東大震災から変わらず雑魚寝が基本であり、被災者が大量に災害関連死に陥るなど劣悪な環境であるという批判がある。先進国では、体育館を避難所にする先進国など存在しないと指摘されている。イタリアでは移動のシャワートイレ付きコンテナ式になっており、全人口の0.5％人口に対しベッドやテントを備蓄している。また発災時から72時間以内に政府から、被災周辺の州の市民保護局に対して避難所を設置するよう指令が下る。しかし日本では災害時の縦割り行政の解消の段階でつまづいている。
避難所での強姦などの性暴力の問題は阪神淡路大震災より指摘されてきたが、一部メディアからデマ扱いされたことで報道されてこなかった。避難所では未就学の子どもから60代まで、男児も被害にあう事例がある。同じ地域住民のため被害届を出しづらいこと、支援の対価として性行為を要求されるなどの実態もあると東日本大震災女性支援ネットワークのメンバー達は語っている。
避難人口と期間

一般に被害の規模が大きいほど、避難場所に集まってくる人々は多くなり、かつ長期にわたる。特に火山災害は、火山活動が長くなることが普通の状態であるので、生活は長期となる。
阪神・淡路大震災では、あらかじめ指定されていた避難場所だけでは収容できず、後から追加で指定された。神戸市の場合、最も多いときには約24万人（人口の約16%）が避難生活をした。避難場所での生活は、長い人で約7ヶ月間と言われる。
新潟県中越地震の場合、小千谷市で最も多いときでは約2.6万人（人口の約62%）、長い人で2ヶ月間生活したと言われる。東日本大震災では最大で46万人を超え、2ヶ月経過後も11万5000人が避難場所で生活していた。
避難場所の開設

地域防災計画では、避難場所の開設は自治体職員が行うことになっている事が多い。しかしながら、自治体そのものが被災する場合や、担当職員自身が地域住民でない場合もあり、被災直後に開設が困難であることも考えられる。阪神・淡路大震災では、被災者が自治体職員よりも早く集まってきた。よって事実上は地域住民が避難場所を開設することとなる。また避難場所の運営自体も避難者自身が行うことになると考えておいた方が良い。しかし、発災の時間帯によっては施設が施錠されていて施設管理者が来るまで入れない場合もあるので、事前に地域で自治体と調整が必要である。
避難場所開設にあたっては、地震の場合には、避難場所の施設そのものも倒壊するおそれがある。よって避難場所を開設（または避難者を収容）する前に、施設の安全性の判断（建物の危険度判定や土砂災害の被災流域）をしなければならない。
有事の速やかな避難場所開設を考慮し、震度6弱以上の地震を感知すると扉が自動的に開く「地震自動解錠ボックス（住民避難所開設ボックス）」を設置した自治体もある。
避難場所の開設 > 避難場所開設の手順

避難場所の開設にあたって直ちに必要とされている活動内容は以下の通りである。
避難場所運営の中心人物の選出
避難場所施設の点検
避難者の受け入れ・用途別の部屋割り
避難者名簿の作成
仮設トイレの設置
運営体制の組織化・生活ルール作り
避難場所の開設 > 避難場所にかかわる団体・個人

避難期間が長期に及ぶ場合や避難者が多い場合などは被災者や自治体のほか赤十字や自衛隊、NPO団体、ボランティアなどがその特性を生かした支援を行なうことになる。
被災者（避難場所運営の主体である）
自治体（避難施設は自治体所有のものが多い。地域内の避難場所に大きな偏りが出ないよう統括的に管理する）
赤十字（医療支援など）
自衛隊（医療、給水、給食、入浴支援、テントの提供など）
NPO団体（それぞれの特性に応じた支援）
ボランティア（個人の技能に応じた支援・自治体の開設するボランティアセンターの統括下で活動することが多い)
避難施設

なにかの災害や被害から逃れるために作られた空間や施設、建築物。
水塚 - 水害などからの被害を避けるため1階が家財道具を一時保管し食料庫を兼ね2階が住居になっていて盛り土の上に建てられている塔状の建築物。
蔵[要曖昧さ回避]・土蔵 - 貴重品や財産などを収蔵する耐火倉庫であるが、火災の時の避難施設としての役割も持つ。
地下室 - 北米のハリケーン多発地域では、地下室が積極的に家屋の設計段階において盛り込まれておりハリケーンの被害から逃れる役割も持っている。
仮設住宅 - 被災地において居住できる住宅が一時的または恒久的に無くなった被災者が一時的に生活する簡易住宅。
仮設テント - 通常の災害地の仮設住宅としても利用されるが、政情不安や弾圧から逃れた難民キャンプにおいて使用される仮設住宅。
パニックルーム - 不法侵入者からの被害から逃れるために作られた家屋内にある侵入不可能な部屋。数日間生活できるようにライフラインが設備されているものもある。
防空壕 - 第二次世界大戦の日本において空襲などの被害から一般国民が避難するために崖などの斜面や地面に穴を掘って作った壕。
核シェルター兼用地下室 - スイスにおいては住宅を建築する際、国で定めた基準を満たしたコンクリート製の地下室の設置が義務付けられており核攻撃を想定して作られている。
核シェルター - 核攻撃を想定しその被害から逃れるために作られた堅牢な地下施設で都市と言えるほどの規模を持つ物も存在する。
関連書籍

『地震と社会 上「阪神大震災記」』 外岡秀俊著 みすず書房 ISBN 4622036622
『地震と社会 下「阪神大震災記」』 外岡秀俊著 みすず書房 ISBN 4622036630
『阪神・淡路大震災における避難所の研究』 柏原士郎・上野淳・森田孝夫編著 大阪大学出版会 ISBN 487259035X
八幡大学短期大学部

| 八幡大学短期大学部 |
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大学設置/創立:  1953年
廃止:  1973年
学校種別:  私立
設置者:  学校法人八幡大学
本部所在地:  福岡県北九州市八幡区枝光町6
学部:  商科第二部
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八幡大学短期大学部（やはただいがくたんきだいがくぶ）は、福岡県北九州市八幡区枝光町6に本部を置いていた日本の私立大学である。1953年に設置され、1973年に廃止された。大学の略称は八幡短大（やはたたんだい）。
概要 > 大学全体

福岡県北九州市八幡区に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人八幡大学。
1953年に開学した当初から、学科数及び入学定員に増減なし。
1970年度の入学生を最後に、短期大学としての使命を終える
概要 > 教育および研究

八幡大学法経学部に類似した教育内容となっており、商業・経済・法律学等に関する専門科目を置いていた。
概要 > 学風および特色

勤労の傍らで学業に勤しむ人々に大学教育を開放すべく、当初より夜間部が置かれていた。
沿革

1951年
2月28日 学校法人が成立する。
1953年
1月31日 左記を以て文部省より短期大学の設置が認可される。
4月1日 八幡大学短期大学部 が以下の学科体制にて開学。
商科第二部 入学定員120名
1954年
5月1日 学生数/定員
商科第二部 141/240
1968年
5月1日 学生数/定員
商科第二部 229/240
1970年
4月1日 この年度で短期大学としての学生募集を最終とする。
5月1日 学生数/定員
商科第二部 21/240
1971年
5月1日 学生数/定員
商科第二部 11/120
1972年
5月1日 学生数/定員
商科第二部 -/-
1973年
3月28日 左記をもって正式に廃止となる。
基礎データ > 所在地

福岡県北九州市八幡区枝光町6
基礎データ > 象徴

九州国際大学を参照。
教育および研究 > 組織 > 学科

商科第二部 入学定員120名
教育および研究 > 組織 > 専攻科

なし
教育および研究 > 組織 > 別科

なし
大学関係者と組織 > 大学関係者組織

八幡大学短期大学部の同窓会は「橘会」と称する。
大学関係者と組織 > 大学関係者一覧 > 大学関係者

歴代学長
宇賀田順三
安田幹太
大学関係者と組織 > 大学関係者一覧 > 出身者

合力栄　後八幡大学学長
対外関係 > 系列校

八幡大学 (現 九州国際大学)
卒業後の進路について > 就職について

在学生の多くは勤労学生だったこともあり現職を継続する人もいれば、一般企業や官公庁などへの就職者もいた。
卒業後の進路について > 編入学･進学実績

八幡大学への編入学制度があった。
ノートルダム清心女子短期大学

| ノートルダム清心女子短期大学 |
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大学設置:  1961年
創立:  1924年
廃止:  2003年
学校種別:  私立
設置者:  学校法人ノートルダム清心学園
本部所在地:  広島県広島市西区己斐東1-10-1
学部:  英文科
ウェブサイト:  https://seishingakuen.ndsu.ac.jp
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ノートルダム清心女子短期大学（ノートルダムせいしんじょしたんきだいがく、英語: Notre Dame Seishin Junior College）は、 広島県広島市西区己斐東1-10-1に本部を置いていた私立短期大学である。1961年に設置され、2003年に廃止された。大学の略称はノートルダム短大。
概要 > 大学全体

広島県広島市西区に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人ノートルダム清心学園。
1学科、入学定員50名体制で、1961年に開学した。その後、入学定員の増員はあったものの学科の増設はなし。
2001年度の入学生を最後に、2003年に短期大学としての使命を終える。
概要 > 教育および研究

ノートルダム清心女子短期大学は開学当初より英語教育に特化した教育が行われ、一般教育科目には「キリスト教概論」や「聖書学」といった宗教関連科目が置かれていた。
第二外国語として「フランス語」・「スペイン語」・「ドイツ語」・「中国語」があった。
概要 > 学風および特色

ノートルダム清心女子短期大学はフランスで創立されたカトリック修道女会・シスターズ・オブ・ノートルダムが経営母体となっていたことから、開学以来カトリックの教育精神に基づいた教育が行われ、知・情・徳の調和がとれた女性の育成がねらいとされていた。
「聖ジュリーの祝日」と称した宗教的行事が行われていた。
海外研修としてイギリスでの英語研修が行われていた。
制服の着用が義務付けられ、色はグレーとなっていた。
沿革

1924年 岡山市にて清心高等女学校が創設される。
1951年
2月28日 学校法人ノートルダム清心学園の設置が認可される。
1961年
3月10日 左記を以て文部省より短期大学の設置が認可される。
4月1日 ノートルダム清心女子大学短期大学部 （のーとるだむせいしんじょしだいがくたんきだいがくぶ）として以下の体制で開学。
英文科
1964年
4月1日 ノートルダム清心女子短期大学として独立する
1965年
4月1日 英文科の入学定員50→80へ増員。
1975年
4月1日 英文科の入学定員80→100へ増員。
1981年
5月15日 短期大学創立20周年記念式典が挙行される。
2001年
4月1日 当年度をもって学生募集終了。
2003年
8月8日 ノートルダム清心女子大学に統合する形で廃止。
基礎データ > 所在地

広島市西区己斐東1-10-1
基礎データ > 象徴

ノートルダム清心女子短期大学のカレッジマークは盾の形をベースとしてその中央に火の灯ったろうそくの絵が描かれたものとなっていた。。
大学歌は英語の歌詞によるカレッジソングがあった。
教育および研究 > 組織 > 学科

英文科：「教育文化」、「英米文学」、「国際コミュニケーション」の3コースがあった。
教育および研究 > 組織 > 専攻科

なし
教育および研究 > 組織 > 別科

なし
教育および研究 > 組織 > 取得資格について

中学校教諭二種免許状（英語）が教育文化コースにて置かれていた。1962年2月10日、文部省告示第13号告示にて認定される
教育および研究 > 研究

『ノートルダム清心女子短期大学論叢』
学生生活 > 部活動・クラブ活動・サークル活動

ノートルダム清心女子短期大学で活動していたクラブ活動：ESS・放送・マンドリン・華道・茶道などがあった。
学生生活 > 学園祭

ノートルダム清心女子短期大学の学園祭は「清心祭」と呼ばれ例年、10月に行われていた。
大学関係者と組織 > 大学関係者組織

ノートルダム清心女子短期大学には同窓会組織があり、同窓会総会を年1回開催、年1回の会報発行を行っている。(2019年2月現在)
施設 > キャンパス

ノートルダム清心中学校・高等学校と同一敷地内に立地していた。校門を潜ったところに坂道があり、その天辺に聖母マリア像が佇む正面玄関、聖堂、修道院、ルルドのグロットや淡色の校舎等があった。
施設 > 寮

なし
対外関係 > 系列校

ノートルダム清心女子大学
ノートルダム清心中学校・高等学校
社会との関わり

経営母体である学校法人学校法人ノートルダム清心学園は、アメリカ・イギリス・イタリア・ベルギー・中南米・アフリカ諸国などの諸学校や姉妹大学をはじめ、多彩な教育福祉事業を行ってきている。
卒業後の進路について > 編入学・進学実績

併設のノートルダム清心女子大学ほか立命館大学・大谷女子大学・桃山学院大学・関西学院大学・安田女子大学などがある。
入学案内冊子

ノートルダム清心女子短期大学『ノートルダム清心女子短期大学 心に響く日々。』ノートルダム清心女子短期大学。
鳥海町立直根中学校

鳥海町立直根中学校（ちょうかいちょうりつひたねちゅうがっこう）は、秋田県由利郡鳥海町（現在の由利本荘市）にあった公立中学校。
| 鳥海町立直根中学校 |
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 ja北緯39度9分57秒 東経140度9分45秒﻿ / ﻿北緯39.16583度 東経140.16250度﻿ / 39.16583; 140.16250座標: 北緯39度9分57秒 東経140度9分45秒﻿ / ﻿北緯39.16583度 東経140.16250度﻿ / 39.16583; 140.16250
過去の名称:  直根村立直根中学校 鳥海村立直根中学校
国公私立の別:  公立学校
設置者:  鳥海町
併合学校:  鳥海町立百宅中学校 鳥海町立川内中学校 鳥海町立笹子中学校
設立年月日:  1947年
閉校年月日:  1999年3月31日
所在地:  〒015-0513
 由利本荘市鳥海町下直根字大谷地37
 ウィキポータル 教育  ウィキプロジェクト 学校
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1947年（昭和22年）に開校し、1999年（平成11年）に鳥海町立川内中学校、鳥海町立笹子中学校と統合し、由利本荘市立鳥海中学校が開校されることに伴い、閉校となった。閉校後は、由利本荘市立直根小学校の校舎として再出発したものの、2013年（平成25年）に由利本荘市立川内小学校、由利本荘市立笹子小学校と３校が統合し、由利本荘市立鳥海小学校が開校されることに伴い、閉校。2024年（令和６年）現在、鳥海ダム西松事務所になっている。
沿革

鳥海中学校ホームページと広報「ちょうかい」No.374 1999年3月号より。
1947年（昭和22年） - 直根村立直根中学校創立
1954年（昭和29年）- 百宅分校落成
1955年（昭和30年） - 鳥海村立直根中学校へ改称。
1957年（昭和32年）- 創立10年記念式典
1967年（昭和42年）- 創立20周年記念式典
1977年（昭和52年）- 創立30周年記念式典
1980年（昭和55年）- 鳥海町立直根中学校へ改称。
1983年（昭和58年）- 鳥海町立百宅中学校と統合
1987年（昭和62年）- 創立40年記念式典
1997年（平成9年）- 創立50周年記念式典
1999年（平成11年）
3月16日 - 閉校式挙行。
3月31日 - 閉校。
4月 - 鳥海町立直根小学校として活用。
2013年（平成25年）3月31日 - 新設される由利本荘市立鳥海小学校設置に伴い、閉校。
鳥海ダム西松事務所として活用。
ジョン・トシャック

ジョン・トシャック MBE（John Toshack MBE, 1949年3月22日 - ）は、ウェールズ出身の元サッカー選手、サッカー指導者。
経歴

トシャックは16歳の時にカーディフ・シティFCで選手経歴を開始し、1970年にリヴァプールFCへ移籍、数日後に行われたマージ－サイドダービーで初ゴールを挙げた。リヴァプールでは8シーズン間に246試合に出場96得点を記録、特にケヴィン・キーガンとのコンビネーションの良さは有名で、共に数多くのタイトル獲得に貢献した。1975-76シーズン、9月チャンピオンズカップ、ハイバーニアンFC戦ではハットトリックを達成した。1977-78シーズンのUEFAチャンピオンズカップ決勝、ボルシア・メンヒェングラットバッハ戦で負傷し、翌1978年2月にクラブを退団した。2006年にはリヴァプールFCのファンが選ぶファンに衝撃を与えた選手の選出で第34位に選出された。
1978年にスウォンジー・シティAFCへ移籍し、選手兼任監督を務め、1983年に現役を引退した。
ウェールズ代表としては、1969年から1980年の間に国際Aマッチ40試合に出場し12得点を記録。また1979年のブリティッシュ・ホーム・チャンピオンシップ、スコットランド戦ではハットトリックの活躍を見せた。
1984年以降は監督業に専念し、スペインのレアル・マドリードやデポルティボ・ラ・コルーニャ、ポルトガルのスポルティング・クルーベ・デ・ポルトゥガルなどの監督を歴任。2004年11月にウェールズ代表監督に就任し、通算53試合で22勝7分け24敗の成績を残したが、UEFA EURO 2012予選の初戦に敗れた後に辞任した。2011年8月、ミルサド・ヨヌス監督を解任したマケドニア共和国代表監督に就任したが、8試合で采配を振って1勝しかできず、マケドニアサッカー協会と双方合意の上で2012年8月に辞任した。
リヴァプールの監督就任要請は1982年、1988年と2度あったが、いずれも就任を拒否した。
タイトル > 選手時代

ウェルシュカップ : 1967, 1968, 1969
ファースト・ディビジョン : 1973, 1976, 1977
UEFAカップ : 1973, 1976
FAカップ : 1974
コミュニティーシールド : 1976
UEFAスーパーカップ : 1977
UEFAチャンピオンズリーグ : 1976-77
タイトル > 選手兼指導者時代

ウェルシュカップ : 1981, 1982, 1983
タイトル > 指導者時代

コパ・デル・レイ : 1987
プリメーラ・ディビシオン : 1990
スーペルコパ・デ・エスパーニャ : 1995
テュルキエ・クパス : 1998
ドン・バロン・アワード最優秀監督賞 : 1989, 1990
アゼルバイジャン・スーパーカップ : 2013
ボトラ : 2014-15
慰安婦

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: 日本軍の慰安婦については「日本の慰安婦」を、大韓民国国軍の慰安婦については「韓国軍慰安婦」をご覧ください。
慰安婦（いあんふ）とは、かつて主に戦地の施設で将兵の性の相手をした女性のこと。
概説

「慰安婦」という言葉は、日本軍公認の売春婦を指す言葉として誕生し、現在日本においては、他国の同様の女性に対しても用いられている。
本稿では、各国の慰安婦の他、軍隊による性の管理の実態や歴史について扱う。日本軍の慰安婦に関しては「日本の慰安婦」、韓国軍の慰安婦に関しては「韓国軍慰安婦」を参照のこと。本稿では、詳しくは扱っていない。
軍用売春宿

→詳細は「軍用売春宿」を参照
日本では、軍公認の売春婦を「慰安婦」、公認された売春宿を「慰安所」と呼んでいる。各国の〝慰安所〟に関しては、別稿「軍用売春宿」を参照。
近世以前の軍隊と娼婦

軍隊と売春婦の関係は古く、ジョージ・ヒックスは、ローマ帝国では、ローマの守備隊や遠征軍に女性捕虜（奴隷）を供給し、セックス・サービスを提供させると共に、看護、洗濯、料理などの仕事に従事させたと述べている。
近世までの軍隊は、女子供を含む民間人を伴って移動した。まだ軍隊は自己完結型の組織ではなく、軍隊の需要を満たす為に商人や職人がおり、女は洗濯婦やお針子として働いた。こうした人々をキャンプ・フォロワーという。キャンプ・フォロワーは、19世紀の南北戦争やナポレオン戦争でも見られた。
キャンプ・フォロワーの語は、しばしば売春婦の同義語として用いられるが、これは正確ではない。しかし、キャンプ・フォロワーの中には兵士相手に売春する女性もおり、十字軍の遠征にも売春婦が同行していた。
中世のエチオピア皇帝の軍隊には、非軍人を含めた数十万の人々が従軍したが、その中には本職の売春婦が含まれていたと言われる。ポルトガルの司祭によれば、ダウィト2世（英語版）の軍隊には、現地語で「踊り子」と呼ばれる売春婦のテントが存在した。
16世紀にスペイン軍がオランダ侵攻した際には、1200人の売春婦が随行したとされ、ドイツで1598年に刊行された軍事教科書では随行売春婦の役割について論じられている。
朝鮮の妓生は、国境守備将兵の慰安婦としても活用され、李氏朝鮮時代、国境の六ヶ所の「鎮」や、女真族が出没する白頭山付近の「邑」に派遣された。
日本にも古くから御陣女郎がおり、女性史研究家のもろさわようこは、『平家物語』や『源平盛衰記』に、軍陣に押し寄せる遊女のことが描かれていると指摘している。
19世紀の軍隊と性

→「近代公娼制」も参照
ナポレオン戦争の結果、性病がヨーロッパ中に広まったことを切っ掛けに、19世紀初頭のフランスで、兵士の性病防止の為の売春の国家統制が始まった。このシステムは、ヨーロッパ大陸やイギリスへ広がった。19世紀の半ばには、売春宿が唯一売春婦が合法的に働ける場となり、売春宿を通じて国家が買春を管理する仕組みが完成した。
プロイセンは一時公娼制度を中断したが、軍当局の圧力で1851年に再開した。イギリスもクリミア戦争による性病の蔓延を受けて公娼制度を導入した。イギリスは、1886年に本国で公娼制度を撤廃した後も軍の利益の為に植民地ではこの制度を温存した。
北アメリカでは法制化にこそ至らなかったが、南北戦争中に北軍が南部の都市を占領すると北軍の指導者が売春の統制に乗り出し、1870年にセントルイスでヨーロッパ型の公娼制度が正式に採用された。
自国の軍隊を性病から守る為の近代型公娼制度を、藤目ゆきは「軍隊慰安と性病管理を機軸とした国家管理売春の体系」であると説明している。
近代型の公娼制度は、その後、日本でも導入された。
第一次世界大戦

ドイツやフランスは、将兵の為に慰安所（軍用売春宿）を設置した。
プロテスタントの世論が売春を許さないアメリカは、女性を兵士に接触させない事で性病を防ごうと考え、アメリカン・プランを採用した。
イギリスの世論も売春に非寛容だったが、海外に駐留するイギリス軍は、兵士たちに〝管理された〟売春宿の利用を許していた。
プロテスタント系であっても、ニュージーランド軍では、兵士に対し「女が必要なら、病気のないきれいな女を与えなさい」と訴えた女性ボランティア、エティ・ラウト（英語版）の働きかけにより、性病予防キットの配布や「慰安所」の利用が認められた。
第一次世界大戦 > エティ・ラウト

→「en:Ettie Rout」を参照
ニュージーランド人女性エティ・ラウトは、第一次大戦中、ボランティアとして訪れたエジプトで、多くの兵士が性病に苦しんでいる姿を見る。売春を悪徳とみなすピューリタン（清教徒）であるニュージーランド軍は、批判を恐れ、性病に対し現実的な予防策を取れずにいた。ラウトは、性病をモラルではなく医学の問題とみなし、兵士の為の性病予防薬や、「管理された安全な売春宿」の必要性を訴えた。彼女は女性団体などから批判されたが、1917年、ニュージーランド遠征軍（英語版）は、性病予防キットの採用を決定した。兵士の為に売春宿を作るという試みは、イギリスでは失敗したが、フランスでは成功した。ラウトは、連合国の一員としてフランスに来たオーストラリア軍やニュージーランド軍の兵士に、〝安全な売春宿〟を紹介するカードを配った。一連の功績を称えられ、ラウトは後にフランス政府から勲章を授与された。
第二次世界大戦

秦郁彦は、第二次世界大戦時の戦地での性政策を「自由恋愛型」「慰安所型」「レイプ型」の3つの型に大別し、それぞれ以下のようにその特徴を解説している。
自由恋愛型
秦は、アメリカやイギリスを「自由恋愛型」とする。両国では公娼から私娼中心の時代に入っていたことと、本国の女性の目が厳しかったことから、公娼を大っぴらに利用出来ず、現在のソープランドや「援助交際」のような自由恋愛の建前を押し通した。
慰安所型
日本とドイツが代表。秦は、両国とも公娼制度の国だったので、戦地では監督役が警察から軍に代わるだけだったとしている。慰安所の数も両国とも同じようなものだった。
レイプ型
レイプ型のソ連について、秦は、国や軍の幹部が半公然とレイプによる「復讐」を奨励したのは（第二次大戦では）ソ連くらいだとしている。
第二次世界大戦 > 第二次大戦時の実相

数百の慰安所があったとされるドイツ軍と日本軍以外でも、同じく公娼制度下のフランス軍に公式の慰安所システムがあった。英米軍も、植民地においては軍公認あるいは黙認の慰安所が存在し、日本軍の慰安所を居抜きで使用した例もある（「軍用売春宿」参照）。
軍の方針と無関係に発生する強姦事件は、ソ連以外の軍隊でも発生した。慰安所を設置したドイツ軍や日本軍でも強姦事件は根絶されず、アメリカ兵による強姦事件は終戦後も続いた（「強姦の歴史#戦時の強姦」「沖縄米兵少女暴行事件」参照）。
アメリカ軍

米軍は、売春を悪と見なすピューリタニズムの影響で、20世紀初頭から売春禁圧の方針をとっていたが、海外の派兵先では建前化していた。
太平洋戦線ではビルマ方面で日本軍の慰安所を参考に売春婦をインドで集め慰安所を設置していた[要出典]。
朝鮮半島においては、連合軍による軍政が敷かれ日本軍の慰安所、慰安婦ともにアメリカ軍に引き継がれた。
アメリカ軍 > 幕末の日本（19世紀）

タウンゼント・ハリスの要請により、アメリカの水兵の為に江戸幕府が横浜に遊女屋を開設した。当時の経緯を知る日本側の関係者は、ハリスの要請は、自国の水兵たちに肉欲の満足を与えることだけでなく、水兵たちが強姦事件を起し、日米両国間のトラブルになることを懸念してのことだったと後に語っている。この遊女屋がやがて港崎遊郭へと発展するが、当時は西洋人に抵抗感を持つ遊女も多く、1862年にフランスの外交官（アメリカ国籍）の相手をするよう言いつかった港崎遊郭の遊女が自殺する事件も起きている。
アメリカ軍 > 南北戦争

テネシー州のナッシュビルを占領した北軍が、娼婦の性病検査を行い、これを登録制とした。このシステムは、1863年から終戦まで続いた。
アメリカ軍 > 米西戦争・米比戦争

米西戦争でスペインに勝利したアメリカが1898年にフィリピンを占領してからは雨後の筍のように酒場が現れ、売春が蔓延した。また米軍は、現地の娼婦の検診を施したため、宣教師がこれらを訴えた。1902年4月、キリスト教婦人矯風会(WCTU、en:Woman's Christian Temperance Union)のマーガレット・エリスがマニラ管理売春や児童買春の実態を報告するなどフェミニズムからの抗議を受け、米国政府は性病検査と検査料金徴収を中止し、軍の為の健全な娯楽施設、読書室、体育館をかわりに建設するとした。ルーズベルト大統領は現地娼婦と軍との関係を不明瞭にしたが、フィリピン軍政責任者のルート陸軍長官は診断料や診断証明書の料金がなくなっただけと語ったような実情であった。のちにマーガレット・エリスと政府とのあいだで裏取引が発覚しており、その後も米軍慰安所は実質的に存続し、フィリピンで売春街を紅灯街に限定するようにし、性病検査を継続しながらもアメリカ政府が公式に関与していないように努力した。
アメリカの世論に配慮し、フィリピンに駐留する米軍は、軍と売春宿の関係を公にしなかったが、1900年にシカゴの新聞が「軍当局の売春宿」という見出しの記事を掲載するなど、現地人の他に中国人や日本人の売春婦が、兵士・将校用の売春宿に分かれて収容されている事が報じられていた。
1901年、マニラにいたマッカーサー総司令官は、本国からの問い合わせに、（フィリピンの）売春宿は米軍当局の管理下にはないと回答したが、この回答は嘘とは言えないものの、売春宿のかわりに、そこで働く売春婦を米軍が管理しているというのが実態だった。
米軍目当ての売春宿と性病検査はその後も第二次世界大戦、ベトナム戦争、1990年代の米軍の一時撤退まで継続し、廃止されることはなかった。
アメリカ軍 > メキシコ（パンチョ・ビリャ）遠征

ジョン・パーシング指揮下のアメリカ軍は、フィリピンでの経験に基づき、メキシコとの国境地帯でも娼婦と性病の管理を行った。（パンチョ・ビリャ遠征（英語版）1916-1917）
アメリカ軍 > 第一次世界大戦

米軍は、兵士と娼婦の接触を断つことで性病を防止しようとした。その為にアメリカン・プランが採用された。アメリカン・プランとは、米軍の兵営5マイル以内では、どんな女性でも逮捕でき、その女性の市民権を停止することができる法律であった。性病感染が発見されると、女性は強制的に収容された。終戦までに1万5520人の女性が逮捕収監された。この法律は性病から米軍を守る為の法律であったので、逮捕収監されるのは女性だけで、兵士は処罰の対象にならなかった。
アメリカ軍 > シベリア出兵

当時シベリアには、日本人の「からゆき」がおり、ある日本兵は、日記に「市内の支那町（ハバロフスク）に売春婦がいるが、その大部分は日本人であると言う。・・・それへ米兵が盛んに遊びに行くさうな。米兵は金を持っているからこんなものはとても見逃しはしない」と書いた。米兵が「誘惑されている」との抗議の手紙がアメリカから日本の矯風会に寄せられ、矯風会が現地に調査に赴いている。（シベリア出兵1918-1922）
アメリカ軍 > 第二次世界大戦

第一次世界大戦で性病に悩まされた経験から、兵力保持の観点から売春宿や娼婦の規制を求める動きが現われ、1941年7月、基地周辺での売春を禁止するメイ法（連邦法）が制定された。しかし、ハワイや海外では必ずしもこの原則は守られていなかった。
1941年の米陸軍サーキュラー170号規定においても「兵士と売春婦との接触はいかなる場合でも禁止」とされたが、実際には買春は黙認されていた。
1945年4月24日付で「海軍作戦方面における売春について」との通達が米国陸軍高級副官名で出され、同年9月1日に発令された。
アメリカ軍 > 第二次世界大戦 > 中国

1942年の昆明の状況について、セオドア・ホワイトは、フライング・タイガースが性病感染で有名な売春宿のせいで「空軍の半数が飛べなかった」と証言している。こうした状況を受け、フライング・タイガースを編成したシェンノート准将が、性病にかかっていないインド人売春婦12名をインドから空輸したが、インド・ビルマ・中国戦域軍の司令官によって〝慰安所〟は閉鎖させられた
アメリカ軍 > 第二次世界大戦 > ハワイ

アメリカ海軍の根拠地であるハワイ準州（当時）では、登録売春宿が設置され「組織的売春」が行われていた。カリフォルニアから出稼ぎに来た白人の売春婦が多く、ホノルルの赤線地帯には、兵士専用の売春宿が20軒ほどあった。警察に登録された売春婦は250人で、売春宿の前では、毎日兵士が2時間待ちの行列をつくり、月25万人近い軍関係者が利用した。殆どの所では、月20日以上の労働と1日100人以上を相手にするノルマが課せられていた。
太平洋戦争が始まると、ホノルル港の近くにはホテルストリートが設けられ、通り沿いのホテルでは、女性が兵士一人につき3分でセックスを済ますというサービスが、流れ作業の様に行われていた。この事から、この兵士は「3分の男」と呼ばれるようになったという。
その後米国国内で論争が発生し、1944年9月にハワイの売春宿の廃止が決定された。ハワイの〝慰安婦〟については、当時米国本土から出稼ぎに行って米兵の相手をしたジーン・オハラ（英語版）の体験談が知られている。
アメリカ軍 > 第二次世界大戦 > フランス

ノルマンディーに上陸したアメリカ軍が多数のフランス女性をレイプし、性交を行っている姿を見ないで街を歩くことが出来ないほどの状態になったためル・アーヴルでは市長が郊外に慰安所の設置をアメリカ軍指揮官に懇願したがアメリカ軍はこれを拒否している。
アメリカ軍 > 第二次世界大戦 > リビア

米軍の要請により、リビア政府によって二か所の〝セックス・キャンプ（Susan Zeiger）〟がモンロビアに設置された。女性たちは、米軍の軍医の検査を受け、リビア政府から購入したコテジで商売をした。病気になると標識票を取り上げられ、追放された。この施設は、1942年から1945年まで存在した。
アメリカ軍 > 第二次大戦後 > 日本

→詳細は「特殊慰安施設協会」を参照
太平洋戦争に勝利して日本を占領した米軍には、基地周辺からの売買春の一掃を主張する司令官と、現実的な性病予防策として日本の公娼制度の再興を提案する司令官が混在していた。
結果的に米軍（連合国軍）の為に「慰安所」が作られたが、その中でも、東京を中心に営業した「特殊慰安施設協会(RAA)」が良く知られている。藤目ゆきによれば、RAAだけでも、最盛時には7万人、閉鎖時には55,000人の女性が働いていた。
後年、RAAの情報課長であった鏑来清一は、日本軍は自国の慰安婦を同行したがアメリカではそれは許されないとしつつ、RAAの施設がなかったら「どんな結果になったか明白」だと述べている。同様の施設は日本各地に作られた。日本側から設置を申し入れたケースもあれば、米軍が日本側に要請して設置させたケースもある。
なお、性病予防策としてはむしろ売春が性病の温床となり逆効果となったため、じきに公娼施設は廃止され、GHQは日本の警察にも協力させて売春婦の「狩り込み」と呼ばれる逮捕摘発に乗り出した。
当時の警視総監は、RAAのおかげで占領軍兵士による強姦事件はほとんどなかったと振り返っているが、元NHKディレクターの貴志謙介は、近年公開された米軍の極秘資料から、実態はむしろ逆だったとしている（詳細は「特殊慰安施設協会」）。貴志謙介や平井和子らは、これらが報道禁止により一般に知られなかっただけとする。
沖縄では、日本軍と米軍の戦闘が継続中に、米兵による強姦事件に悩まされた住民が自発的に慰安所を設置した例がある。女性たちは毎日10数名の米兵の相手をさせられ、この状態が、住民が収容所に移されるまで約一カ月続いた。
アメリカ軍 > 朝鮮戦争

米軍のために韓国に設置された「基地村（Camp Town 기지촌 Kijichon）」で米兵相手の売春が行われた。
1980年代までに100万人超の韓国女性が米軍の相手をした。1962年の韓国の相場では、ショートタイムで2ドル、ロングタイムで5ドルであった。固定的な性的関係を持つことによって月給をもらう女性もいた。大韓民国大法院判決文によれば、1964年当時に慰安婦が月5,000大韓民国ウォンの収入を得ていた。
1955年のソウル市警察局によると米軍相手の性売買女性は61,833名であり、1962年の韓国ではアメリカ兵相手の慰安婦として2万名以上が登録されていた。
朝鮮戦争では韓国人女性が慰安婦として集められる(#大韓民国軍慰安婦)とともに、日本人慰安婦も在日米軍基地周辺、また朝鮮半島へも日本人慰安婦が連れて行かれたこともあった。
李栄薫は、米軍の慰安婦の境遇は、日本軍の慰安婦より所得水準、女衒との関係、健康状態、妊娠リスクなどの面で、はるかに劣悪だったと述べている。
アメリカ軍 > ベトナム戦争

米軍の周囲には、ベトナム人女性が働く軍公認・黙認の売春宿が存在した。秦郁彦は、こうした売春宿は日本軍の慰安所と瓜二つだったと分析している（「罪の都」や「ディズニーランド」などと呼ばれた米軍の売春宿の詳細については、「軍用売春宿#アメリカ軍の慰安所」を参照）。
アメリカ陸軍第1師団第3旅団（将兵4000名）の例では、ベトナム女性60人が住み込みで米兵の相手をしていた。料金は500ピアストル（2ドル）だった。女性の手取りは200ピアストル（0.8ドル）で、残りは様々な支払いにあてられた。女性たちは、省知事の指示で集められ、ライ・ケ市長の指示で町に送り込まれていた。アメリカ軍は、衛生と安全保障面を担当し、人員の調達や料金の取り決めはベトナム人の民間人に委ねた。
シンシア・エンローは、戦争の末期には米兵の相手をするこうした女性が、30万から50万人いたと見積もっている。
アメリカ軍 > 台湾駐留期

台湾に駐留する米軍は、1958年以降、中華民国側から米軍専用の「慰安所（特約茶店）」の提供を受けていた。施設の管理は台湾側、衛生・性病の管理に関しては、米軍と台湾側が共同して行った。1979年に米軍が台湾から撤退するまで、この状況が続いたと見られる。
アメリカ軍 > アメリカ軍の慰安所

→詳細は「軍用売春宿 § アメリカ軍の慰安所」を参照
アメリカ軍 > アメリカ軍の慰安婦問題

→詳細は「在韓米軍慰安婦問題」を参照
1977年の韓国政府の資料によると、9935人の女性が韓国にある米軍の「基地村」で米兵を相手に売春しており、2000年代に入り、基地村での売春について韓国政府や米軍を告発し、訴訟を起こす女性も現われた。
また近年、在韓米軍を相手とするジューシーバーで働くフィリピン人女性たちが、人身売買の状況下に置かれていると指摘されている。
イギリス軍

プロテスタントの国であるイギリスは、アメリカ同様、売春に対し世論が厳しく、1860年代に始まった売春婦の公的管理も、イギリス国内においては程なく終わりを迎えるが、海外の植民地では状況が異なっていた。
イギリスは1921年の婦人及児童ノ売春禁止ニ関スル国際条約に調印しながらも植民地での公娼制は維持された。
イギリス軍 > 19世紀

19世紀のイギリス海軍では、船が入港すると、売春婦を船内に呼び入れるのが一般的な慣習だった。イギリスの港町では、ランチが女性を軍艦に運び、ランチの船長が代金を受け取る光景が見られた。そんな中で性病に対する懸念が高まり、1864年制定の法律により、指定された11の港町の売春婦が陸軍省と海軍省の管理下に置かれた。やがて医師による定期的な検診が義務付けられるようになり、売春婦は登録制となる。その後、陸海軍が常駐する町以外にも法律を適用させようという動きもあったが、実現しなかった。
イギリス軍 > 19世紀 > 伝染病法

→「en:Contagious Diseases Acts」を参照
1864年に制定、1886年に廃止されたイギリスの法律。法律の目的は軍隊を性病から守ることにあった。伝染病とあるが、実体は性病を対象にした法律だった。
伝染病法は、イギリスの軍港や軍隊の駐屯地の売春婦に性病検査を義務づけ、性病に罹患した売春婦は専門の病院に収容された。警察が売春婦とおぼしき女性を捕まえ、女性が自分の〝潔白〟を証明できなければ法律が適用された。性病の拡散源として責任を問われたのは女性だけで、男性（兵士）が不利益を被ることはなかった。
イギリス軍 > 19世紀 > ジョセフィン・バトラー

→「en:Josephine Butler」を参照
19世紀のイギリス人女性。伝染病法の廃止の為に活動した。
イギリス軍 > 19世紀 > インド

1891-92年の調査によれば、（イギリス女王が皇帝を兼ねる）インド帝国政府が、娼婦の為の施設を作り、イギリス軍が娼婦に支払いをし、政府の監視員が兵営への娼婦の出入りを監督していた。
1893年のインド駐留イギリス軍の売春制度の調査では、利用料金は労働者の日当より高く、また女性の年齢は14〜18歳だった。当時インドのイギリス軍は、バザールが付属する宿営地に置かれ、バザールには売春婦区画が存在した。主に売春婦カーストの出身で、なかにはヨーロッパから渡印した娼婦もいた。売春婦登録簿は1888年まで記録されている。
イギリス軍 > 第一次世界大戦

開戦当初のイギリス政府の方針は、医学的管理下にある売春宿での買春の容認であった。終戦近くになると、兵士に対する性教育と同時に、兵士たちが匿名で治療薬（消毒剤）を使用出来るようにした。当局によって調査済み売春宿は特例とされた。
イギリス軍 > 第一次世界大戦 > フランス

フランスには政府公認の売春宿が存在し、フランス当局はイギリス軍にもこれらの公認売春宿の利用を勧めた。
フランス戦線に派兵されたロバート・グレーヴズによれば、フランスのベテューヌには〝慰安所〟があり、3人の慰安婦がいた。料金は10フラン（当時の8シリング）で、彼が目撃した時には、150名からの兵士が順番待ちの列を作っていた。女性たちは、毎週一個大隊にのぼる兵士の相手をした。こうした生活は3カ月が限界だったと言う。
マルセイユやルーアンでもイギリス軍用に売春宿が提供され、売春宿の前でイギリス兵が列を作り地元住民から苦情が寄せられることもあり、イギリスの下院議会で問題になった。性病予防の効果も疑わしく、フランスの地方政府などからの抗議にも関わらず、イギリスの戦時内閣は、1918年にフランスの公認売春宿への英軍部隊の立ち入りを禁止した。
イギリス軍 > 第一次世界大戦 > インド

1917年から翌年にかけ、イギリスの道徳社会衛生協会のメンバーがインド各地のイギリス軍用売春宿を調査し、イギリス当局が売春斡旋人や人身売買業者と組んで売春取引を奨励していると、インド軍最高司令官（英語版）に報告している。
イギリス軍 > 第一次世界大戦 > エジプト

1915年よりエジプト当局とイギリス軍が協力し、イギリス軍部隊が配備されたアレクサンドリアやカイロなどに売春地区を設置した。
イギリス軍 > 第一次世界大戦 > エルサレム

1917年よりイギリス軍の軍政下で管理売春が始まり、イギリス軍が撤退する1919年まで続いた。
イギリス軍 > 第二次世界大戦

第二次世界大戦では、イギリス軍は公認の慰安所は設置せず、現地の売春婦や売春宿を積極的に黙認した。
秦郁彦は、第二次世界大戦当時の英米では兵士の慰安婦は公娼から私娼中心になっていたが、戦地の現地人娼婦以外では女性兵士や看護婦が代替したと指摘している。
シンガポールの政治家リー・クアンユーは、シンガポールに駐留していたイギリス軍の周りに売春婦が集まっていた様子や、イギリスへの帰還兵が船の上で同僚の女性兵士たちと人目もはばからずセックスしている様子を見て、「慰安所に整列して順番を待つ日本兵の記憶と対照的な光景だと思った」と振り返っている。
イギリス軍 > 第二次世界大戦 > インド

1944年3月の米軍の日系2世のカール・ヨネダ軍曹のカルカッタでの目撃証言では、6尺の英兵が10歳のインド人少女に乗っている姿が丸見えで、「強姦」のようだったとして、またそうしたことが至るところで見られたという。
イギリス軍 > 第二次世界大戦 > ビルマ

イギリス軍の捕虜になった会田雄次は、英軍中尉がビルマ人売春婦を何人も部屋に集めて、「全裸にしてながめたり、さすったり、ちょっとここでは書きにくいいろいろの動作をさせて」楽しんでいたという。性病感染率の記録からは、ビルマ戦線では6人に1人が性病に罹っていた。
イギリス軍 > イギリス軍の慰安所

→詳細は「軍用売春宿 § イギリス軍の慰安所」を参照
イギリスが統治したインド（1858-1947）には、チャクラと呼ばれる、売春婦を200人収容できるイギリス軍兵士（ヨーロッパ人）専用の売春宿があった。部屋には番号が振られ、高い壁で囲われていた。チャクラについては、「軍用売春宿・英国インド軍のチャクラ」以下を参照
イタリア軍

ペルージャ大のラファエロ・パナッチ（Raffaello Pannacci）は、紛争地に派遣された兵士たちには軍が律する性的なはけ口が必要であり、売春宿の設営は兵站の一部だったと述べている。
第二次大戦中のイタリア軍の慰安婦については、12人の売春婦と彼女たちを軍の施設に輸送するイタリア軍兵士を描くヴァレリオ・ズルリーニ監督の『国境は燃えている（イタリア語版）（1965）』など、戦後の小説や映画にも登場する。
イタリア軍 > 第二次エチオピア戦争

1936年にイタリアがエチオピアを併合すると（第二次エチオピア戦争）、イタリア軍の為にエチオピア人女性が集められ、性病検査を行い、証明書が発行されて指定された家屋に住むことを強いられた。
メケレの町がイタリア軍に占領されると、200以上の小屋に数百人のエチオピア人女性が集まる娯楽地帯が形成された。
アディスアベバでは、多くの家が売春宿になり、軍司令官の監督下に置かれたとされる。
フランス人女性を売春婦として輸入する計画もあったが、ジブチのフランス当局によって拒否された。
イタリア軍 > 第二次世界大戦

イタリア軍は、進駐したギリシャや東欧諸国、ソ連に軍用の売春宿を設置した。これらの売春宿（慰安所）は、現地の基地の司令部が建物を用意し、値段や規則を定めて管理した。軍医が性病の予防を担当した（詳細は「軍用売春宿#イタリア軍の慰安所」参照）。
ソ連では、売春は行われていたものの売春宿で売春を行う習慣がなく、イタリア軍は〝慰安所〟で働く女性の募集に苦労し、将校が地域を回って慰安婦を募集することもあった。プロの売春婦は慰安所を敬遠し、代りに食い詰めた素人が採用されたが、仕事の内容を理解していない者や未成年者が混じっていた。ソ連人女性のサービスの評判が悪く、ルーマニアから売春婦を呼び寄せることもあった。
イタリア軍 > イタリアの慰安婦問題

第二次大戦後、戦時中の慰安所について、ソ連や左翼メディアから批判された。彼らは、イタリア兵が女性たちを脅して慰安所で働かせたと主張した。しかし、ラファエロ・パナッチは、当時の過酷な状況下で、女性たちは強制されずとも売春を選択したのだとしている。
イタリア軍 > イタリア軍の慰安所

→詳細は「軍用売春宿 § イタリア軍の慰安所」を参照
イタリア軍が戦地に慰安所を設置するのは珍しいことではなく、第二次大戦時の例を見る限り、慰安所の規則は、イタリア国内の売春宿と全く同じであった。
オランダ軍 > 19世紀

ヨーロッパ人女性の移住が禁止されていたオランダ領インド（インドネシア）では、オランダ兵に現地人女性と内縁関係を持つことが奨励された。こうした状況下で、オランダ軍の兵舎は売春宿と実質的に同じだという批判も出た。インドネシア人女性や生まれた混血児をオランダに連れて帰ることは許されなかった。1919年に東インド総督が兵舎での同棲の禁止を宣言したが、周辺の島々では、その後も同棲が容認された。
オランダ軍 > 2007年

売春が職業として公認されているオランダで、2007年に、当時アルメレ市の市長だったアンネマリー・ヨリツマ（英語版）が、海外に派遣されるオランダ軍に売春婦を伴わせるべきだという提案に賛成すると発言し、話題になった。市長は、陸軍は兵士たちの「ガス（蒸気）抜き」について考えないといけない、と述べた。
韓国軍

→詳細は「韓国軍慰安婦」を参照
日本からの独立後朝鮮戦争が始まると、軍隊の為に慰安所が作られた。これは、日本のやり方を学んだものとも言われる。「慰安婦」という日本語もそのまま使われた。
1966年の大韓民国大法院の判決文では「慰安婦」を「一般的に日常用語において、売春行為をしている女性」と定義された。
韓国軍 > 朝鮮戦争

朝鮮戦争中、韓国軍は慰安婦を「特殊慰安隊」と名付け、慰安所を設置した。こうした慰安婦を米兵も利用した。
特殊慰安隊の設置理由は、兵士の士気高揚、性犯罪予防であり、これは日本軍慰安婦と同様のものであった。金貴玉は当時設置を行った陸軍関係者がかつて日本軍として従軍していたことなどから、「韓国軍慰安所制度は日本軍慰安所制度の延長」としている。
韓国軍 > ベトナム戦争

ベトナム派遣軍の最高司令官だった蔡命新は、韓国軍がベトナムでも慰安婦（慰安所）の運用を計画したものの米軍の反対で断念したと語っているが、「トルコ風呂」と呼ばれる韓国軍用の売春宿がサイゴンに存在したことを示す米軍の資料も発見されている。
韓国軍 > 韓国軍の慰安所

→詳細は「軍用売春宿 § 韓国軍の慰安所」を参照
韓国陸軍本部編『後方戦史（人事編）』（1956年）では「固定式慰安所-特殊慰安隊」とある。朝鮮戦争の休戦にともない各慰安所は1954年3月に閉鎖された が、その後も存続した。
中華民国軍（台湾）

台湾には、1952年から1992年まで中華民国軍が利用する「軍中特約茶店」または「軍中楽園」と呼ばれる慰安所があった。こうした施設で働く女性を「軍妓」と呼んだ。
中華民国国防部は、1954年1月、軍中楽園の設置を検討し始め、翌月には設置は陸軍から始めること、軍が運営の責任を担うこと、娼婦には食事を支給することなどが決まった。設置の理由は、軍規と兵士の健康の維持の為とされる。軍妓（慰安婦）の中には、意に反して働いていた女性もいたと言われる。1957年に、名称が軍中楽園から特約茶店に変更された。
1987年に、16歳の少女が金門島の特約茶店で3000人以上の客を相手に売春を強要されるという事件も起きている。
1951年の料金は、軍人〔ママ〕が15元、兵士が10元。1989年では、それぞれ250元と150元だった（当時の一般兵士の給料は、3100元）。
中華民国軍（台湾） > 中華民国軍の慰安所

→詳細は「軍用売春宿 § 台湾（中華民国軍）の慰安所」を参照
ドイツ軍 > 第一次世界大戦

第一次大戦中のドイツ軍には、軍が管理、あるいは直接運営する売春宿が存在した。
1917年に、フランスのヴァランシエンヌで「慰安所」の帳簿係を命じられた兵士によれば、慰安所には18人の慰安婦がおり、6人が将校担当だったという。兵士相手の慰安婦は一日30人を相手にし、将校担当は25人を相手にした。業務日誌には、慰安婦の名前と番号、部屋の番号、開始時間と終了時間を記入した。料金は４マルクで、取り分は、女性１、管理人1、慰安所業務の責任を負う赤十字社が2だったという。
ドイツ軍 > 第二次世界大戦

第二次大戦中のドイツ軍にも、日本軍の物と似た形の「慰安所」が500箇所存在した。ただし、輸送関係を除くと出先部隊の低いレベルで業者と取り決めしていた日本軍と異なり、ドイツ軍の場合は、軍の最高レベルで慰安所を律していた。
フランツ・ザイトラーの著作によれば、1939年9月9日、ドイツ政府は、軍人の健康を守るために、街娼を禁止し、売春宿 (Bordell) は警察の管理下におかれ、衛生上の監督をうけ、さらに1940年7月にはブラウヒッチュ陸軍総司令官は、性病予防のためにドイツ兵士のための売春宿を指定し、それ以外の売春宿の利用を禁止した。ヒトラーは「性病の蔓延は民族の没落の現れ」とみなしたため、ナチスドイツはドイツ国内および占領地でも売春を徹底的に管理し、路上客引きを禁止し、民間の売春宿は警察と保健所の監督下に置いた。
ドイツ軍 > ドイツ軍の慰安所

→詳細は「軍用売春宿 § ドイツ軍の慰安所」を参照
「ドイツ軍将兵用売春宿」も参照。
ドイツ軍 > ドイツの慰安婦問題

ドイツ政府は様々な戦後補償を行なっているが、ドイツ軍による慰安婦問題は、そうした補償の対象にはされてこなかった。2015年2月現在、ドイツ政府は国防軍の元慰安婦に対する謝罪を行っていない。
日本軍

→詳細は「日本の慰安婦」を参照
日本軍 > 日中戦争以前

西洋式の公娼制度を取り入れつつ、陸軍の衛戍地や海軍の軍港の近くに多くの遊郭が作られた。日本統治下の朝鮮や台湾でも同様に公娼制度が導入された。こうした遊郭や売春婦は、厳密には「慰安所」や「慰安婦」とは別物だが、軍都として建設された朝鮮半島の一部の都市の遊郭は、慰安所的な性格を帯びていたと見る研究者もいる。
日本軍 > 日中戦争・太平洋戦争

狭義には、「慰安婦」とは日本の陸海軍が戦地で公認した「慰安所」で働く売春婦を指す。日中戦争において、日本軍は初めて戦地で売春宿（慰安所）を公認した。日本軍の慰安婦には、当時の邦人（内地人・朝鮮人・台湾人）の他、日本軍が進出した先の住民もいた。この中には、現地に植民していた西洋人もいた。
日本軍 > 日本軍の慰安所

→詳細は「慰安所」を参照
日本軍が戦地に設置した軍用売春宿を「慰安所」と言う。
日本軍慰安所設置にあたっては性病対策のほか強姦対策もあった が、強姦罪は跡を絶たなかったともいわれる。
日本軍 > 日本の慰安婦問題

→詳細は「日本の慰安婦問題」を参照
日本政府が朝鮮半島から慰安婦にする目的で多数の女性を徴用したという疑惑を巡り、日韓の間で外交問題になっている。
フランス軍 > 十字軍

フランス王フィリップ2世は、十字軍の遠征中、フランク人（兵士）による強姦を見て衝撃を受け、フランスから売春婦（filles de joie）を呼び寄せた。フランス軍のこの慣習は20世紀まで受け継がれた
。
フランス軍 > 第一次イタリア戦争

シャルル8世が、3万2000人の軍勢を引き連れイタリアに侵攻した際には、約800人の売春婦を従えていた。軍が長期駐留したローマやナポリにも売春婦が多く、シャルルの軍隊が多くの外国人傭兵を抱えていたことから、これらの兵士が故郷に持ち帰るなどして、フランス軍の遠征後、性病が大変な勢いでヨーロッパ全土に広がった。フランス軍はこの性病（梅毒）をナポリ病と呼び、イタリア人はフランス病と呼んだ。（第一次イタリア戦争 1494-1495）
フランス軍 > エジプト・シリア戦役

ナポレオンに率いられてカイロに進駐したフランス軍は、売春婦を登録制にし、健康診断を受けさせ、兵士たちに未登録の売春婦や斡旋人との接触を禁じたが、性病が蔓延し、最初の二年間で2419人のフランス兵が死んだ。慌てたフランス当局は、性病に感染した多数の売春婦を牢に入れ、約400人をナイル川に沈めて殺した。（エジプト・シリア戦役 1798-1801）