サッカー文化
選手 > 育成

主に学校の部活動単位と地域のクラブ単位の2種類で選手育成が行われており、各国によってその構造や考え方が若干異なっている。例えば、欧州諸国では育成システムの中で技術的、戦術的なトレーニングをする事で優秀な選手を作り出そうとしているが、逆に南米諸国では試合形式などの実践的なトレーニングを中心に戦術的な規律やメンタル、基礎的な体力トレーニングを指導する。また、日本や韓国などのアジア諸国などでは基本的に学校の部活動に頼った学校依存型の育成システムが一般的である。アフリカ諸国では主に欧州諸国の植民地時代に作られた小中学校年代のサッカー部から高校年代に国内のクラブを経て、欧州諸国のクラブへ加入する事が多い。なお、管轄している協会によっては選手を指導する条件として当該協会が指定する各種指導者ライセンスが必要な場合がある。
フランスでは、フランス政府とFFF、クラブの共同出資により、どのクラブにも属さない若手選手を育成する目的で、1974年に「クレールフォンテーヌ国立研究所」（INF）をフランス中部のヴィシー（当時）の他、全国6箇所に設立し、同施設の最高責任者にあたる「ディレクトール・テクニーク・ナシオナル」（国家公務員）を置いた。また、その一方でフランス国内にあるクラブ側も1960年代末頃にASサンテティエンヌやFCナントが育成センターを設置、現在では1〜2部に所属している全てのクラブに育成センターの設置が義務付けられている事からフランス全土に41箇所ある。加えて、各クラブでは「育てて高く売却する」という考え方が広く一般的にあり、各クラブのスカウト網はフランス全土に留まらず、アフリカや中東などからも若い選手を獲得して指導している。育成センターが市内の高校といった教育機関と提携している事から育成センター内で学校教育を受ける事が可能であり、一部のクラブでは教師を雇って育成センター内で学校教育を行い、大学入学資格の取得も可能となっている。なお、トレーニング費用や寮費、食費などと同様に学費もクラブが負担している。
オランダでは、海外移籍を念頭に置いている事からチームの戦術に早期に適応出来るようにする為に「選手を賢く育てる」という事に重点を置いている。この事から、実際の練習量よりもミーティングの方が重要視され、フィジカルコーチとチームドクターが全選手の体調管理した上で各選手の練習強度を決めている。なお、試合後は担当者が試合を選手別に分析した上で個々の課題点を提示し、コーチと選手がその課題点を議論する場が設けられる。 また、年代別のオランダ代表チームは国内を6地域に分割した上でそこから地域事情に合わせて更に細分化し、専任のプロコーチを置いて一人当たり平均で40-50のクラブを担当させ、定期的にセレクションを開いて11歳からブロック選抜を編成した上で、ブロックを競わせながらチームの母体を作っている。また、地域の公立校と連携しているクラブも多く、選手用に個別の特別カリキュラムを組み、必要に応じて練習や試合に教諭が同行して個人授業を施す場合もある。
ドイツでは、DFBとブンデスリーガの各クラブが中心となっている。そもそも、ブンデスリーガによる加盟クラブへの経営監査は厳しく、選手の高額な金額での大型移籍や年俸の提示は難しい事から従来の外国人枠の撤廃と共に12人のドイツ国籍選手の登録を義務付け、その中には必ず地元で育成した選手を最低6人は加えなければならない「ドイツ人枠」を導入した。また、DFBは各地域協会、各クラブと指導者間の連携を取りながらクラブの下部組織とは別に12-15歳までの選手を対象にした育成センターを国内の366箇所に設立し、約30名の専任指導者と約1000名の兼任コーチの下で約800名に選手を絞り、ここで選抜された選手は国内の42箇所に設立したユース育成センターで140名の専任コーチの下、トレーニングと学校教育、フィットネス、医療といったサポートを受けている。
イングランドでは、クラブの傘下に選手を育成する下部組織がなく、育成はもっぱら学校の部活動で行われていた。その後、イングランドサッカー協会(FA)も選手育成に乗り出し、幾つもの試行錯誤の末に「センター・オブ・エクセレンス」(地域トレーニングセンター)という学校をイングランド全土の53箇所に設立したものの、十分に機能しなかった事から後にアカデミー制度へと移行した。このアカデミーは各クラブによってホームタウン周辺に複数箇所設置されている事が多く、イングランド全土では39箇所で運営されている。なお、このアカデミーはFAの定める一定の条件を満たしたクラブにのみ同施設の設置と運営を許可されており、設置しているクラブは主に近隣の少年を募集して、提携している周辺の公立学校で学校教育を受けさせながらトレーニング行い、クラブはその見返りとしてアカデミーの選手に対する契約の優先権を得る事ができる。また、16歳以上の有能な選手は練習生として契約する事が可能になり、17歳以上になるとプロ契約も可能となる。
イタリアとスペインでは、各クラブが両国共に2歳ごとの年齢別のユースチームを持ち、それぞれ地域リーグに所属して公式戦を行うシステムになっており、各クラブの独自色が強い育成を行っている。選手の獲得に関してスペインでは特に制限は無いものの、イタリアでは国内であっても遠い地域から選手を獲得する事を禁止している。その為、チームの選手には地元や近郊出身の選手が多い事から地元の選手は各家庭からクラブに通っており、教育も地元の学校に通学している。なお、選手獲得の制限が無いスペインの地方出身者は寮に泊まって提携校に通っている。
アルゼンチンでは、クラブに1〜3軍までは年齢制限が無く、4軍〜9軍までは1歳毎の区切りでチームが作られている。その中でプロの1部リーグと同じ顔のクラブが顔を揃えて年齢ごとのリーグ戦が行われており、年齢別の年間チャンピオンが決められ、4軍〜9軍までの全てのカテゴリーのリーグ戦の勝ち点制によってユース年代のチャンピオンも決めている。
ブラジルでは、これまでストリートサッカーで高度な技術を身に付けた選手を国内のクラブがスカウトしてきたが、代理人が仲介する移籍ビジネスが盛んな現在では選手の海外移籍を前提にスカウトされた選手が環境の整備されたクラブのトレーニングセンターで11〜12歳頃から指導や学校教育を行う体制である。
韓国と中国では、日本と同様に学校の部活動による育成が主流である。韓国には「四強制度」という独特の制度があり、小学校年代の全国大会でベスト4に入らなければ中学校年代の指定校にあるサッカー部に入部する事はできず、更にそこで全国大会のベスト4に入らなければ高校年代の指定校にあるサッカー部に入部する事は出来なかった。ただ、その後はKリーグクラブの下部組織の整備、Kリーグクラブと高校サッカー部の提携(縁故制度)、「四強制度」の緩和、クラブが支援する形でのサッカー留学、ナショナルトレーニングセンターの整備（全国3箇所）、指導者ライセンスの再編などを行った。また、中国でも1994年のプロリーグ発足を機に各地に財閥をスポンサーとするクラブが次々と生まれ、各クラブは育成のための下部組織を充実させた。なお、財政状況にはかなりの格差はあるものの、芝生のトレーニング場を整備して、主に東ヨーロッパ出身のプロコーチが指導にあたっている。また、プロ選手の育成を目的としたサッカースクールも全国に急増しており、選手たちは寮生活を送りながらサッカーのトレーニングに励んでいる。
日本では、Jリーグが発足するまで学校の部活動による育成が主流だったが、現在では学校の部活動、Jリーグクラブの下部組織、地域（サッカースクール・クラブチーム）の3種類に分けられる。学校の部活動は従来の通り、小学校・中学校・高校・大学の4段階に分けられるが、名門の高校サッカー部に至ってはJリーグクラブの下部組織にも負けないほどの設備を備えている所も多く、優秀な選手をJリーグクラブや日本代表に数多く輩出している。Jリーグクラブの下部組織は基本的に、Jリーグクラブ運営のサッカースクール(小学校年代)・ジュニアユース(中学校年代)・ユース(高校年代)の3段階に分かれているが、その詳細な組織構成は各クラブによって異なる。また、地域のサッカースクールやクラブチームのほとんどは中学生年代までを対象としたチームである。なお、小学生〜高校生の間に一貫してひとつの組織に所属している例は少なく、多くの選手はこれらの3本柱を往復している例が普通である。上記の他にも主にU-12、U-14、U-17を対象とした「ナショナルトレセン」という日本サッカー協会によるトレーニング制度もあり、地区トレセン・47都道府県トレセン・9地域トレセン・ナショナルトレセンの4段階からなっている。また、本部統括の下に21箇所のJリーグクラブに設置された育成センターから構成される「Jリーグ・アカデミー」がある。そして、これらとは別にフランスのINFをモデルに作られたエリート教育機関・養成システムの「JFAアカデミー福島」、「JFAアカデミー熊本宇城」も整備している。