花札
歴史

日本にカードゲームが初めて伝播したのは16世紀後半（室町時代末期）で、南蛮貿易を契機にポルトガル人によって、鉄砲やキリスト教、カステラ、タバコ等と共に齎された。「カルタ（歌留多，加留多，骨牌）」とは、ポルトガル語でカードを意味する外来語で、札を裏貼りする製法やゲームの進行が反時計回りなのも、この頃の名残である。天正年間（1573〜1591年）にカルタは国産化され、当時の天正かるたが1枚だけ現存し、兵庫県にある滴翠美術館に所蔵されている。
カルタを用いる賭博行為は、江戸時代を通じて一貫して禁止されていたが、それでも一向に減らないため、安永年間（1772〜1781年）に江戸幕府が小売店や製造元を一斉摘発したことで、以降は公然とは売買ができなくなった。一方、百人一首などの歌かるたは教育的なものとして公許されており、花かるたは禁制からの抜け道として、一部の素札に古歌を入れて歌かるたに偽装、メクリカルタの代用品として、遅くとも寛政年間（1789〜1801年）までには、京都の山口屋儀助（井上家春）により「武蔵野」という名称で商品化され、江戸を中心とする武蔵国へ供給された。4スート（種）×12枚であったメクリカルタを、花かるたでは12スート（月）×4枚にして数字を隠してしまったわけで、メクリカルタの遊技法をそのまま踏襲することができた。様々なローカルルールが生み出され、製造元の物流事情により「地方札」が誕生した。
1807年（文化4年）12月に山形の幕府領内で出された御触書に「花かるたを使用して博奕をしてはならない」とある。1819年（文政2年）の大坂の濵松歌國の雑記に「當春、花合停止、武蔵野ともいふ歌留多也」と書かれている。1831年（天保2年）2月に品川宿や新吉原遊廓の名主に対して「花かるたは、メクリ札と紛らわしき品なので購入せぬこと」という通達が出されている。1842年（天保13年）12月に京都で出された御触書には「お正月の婦女子の慰と言いながら、 花合せを賭け事に使用せぬこと」、1844年（弘化元年）に名古屋で出された御触書には「近頃、花合などと呼ばれるカルタを売り出し、賭け事ができると聞いている。今後は百人一首を除き、花合などと呼ばれるカルタは一切売り出さぬこと」とある。犯科帳など江戸時代の文献に花かるたで処罰された記録はほとんど見つけられないが、1852年（嘉永5年）8月2日、福島県郡山では花めくりで召捕らえられたという記録が残されている。1860年（万延元年）11月、福井でも花合せの販売が禁止されている。
1881年（明治14年）12月31日までは、花かるたの売買は勿論のこと、所持することすら法律で禁止されていたが、1882年（明治15年）1月1日に施行された刑法典には明記されなくなった。これはトランプの輸入禁止を撤廃させるべく、イギリス公使が日本政府に圧力をかけた結果だと考えられている。1883年（明治16年）2月24日に大阪の虎屋万壽堂が新聞広告を出して「四季の花合せ」を販売した。1885年（明治18年）11月15日、大阪の書肆・綿屋（わたや）の当主・前田喜兵衛は、12月25日に東京京橋に八八屋花戦堂を開店すると、内務省へ届け出て、花かるたを販売した。浅草で製菓機器商を営む尾張屋の当主・瀬村正兵衛は、1886年（明治19年）2月3日に届け出て、四季の花繪合（北海花）を販売した。以降、花かるたの製造販売が事実上の解禁となる。1887年（明治20年）1月9日、大阪で花かるた・トランプが流行している（『新聞集成明治編年史 第六卷』『近代日本性豪伝』）。同年3月29日の『群馬日報』では、上毛、木崎、安済で花合せが流行していたことを記事にしている。同年6月22日の『東京日日新聞』では、花骨牌販売が許されたことで、博奕が公許されたものと誤聞し、賭博で懲罰を受ける者が増加したため、花骨牌の売買上の取締法について協議されていることが記事となっている（新聞集成明治編年史 第六卷）。しかし、この取締法が施行されることはなかった。1888年（明治21）2月9日、福井で花かるた・トランプが流行していることを『福井新報』が報じている。1890年（明治23年）には、トランプのダブルバック（裏面の色違い）から着想を得て、赤（茶）裏貼りの花かるたが作られるようになった。1891年（明治24年）2月、東京で花かるたが流行している。
1892年（明治25年）4月30日の東京日日新聞に「遂に世間の耳目を奪ふ能はず 司法高官の弄花事件 ポツリポツリと明るみにさらけ出さる」という見出し記事で、大審院長の児島惟謙をはじめとする6人の司法官が、待合の主人や芸妓を相手に花かるたを使用した賭博を行っていたとされる司法官弄花事件（しほうかんろうかじけん）が報じられた。当時の刑法で賭博犯は現行犯逮捕でなければならず、噂話を元に事後的に賭博犯に問うことはできないため、政府は児島の自発的な退職で騒ぎの幕引きを図ったが、児島は花かるたをしていたことは認めても金銭は賭けていなかったと主張して辞職を拒否した。6月17日に大審院判事が判事懲戒法の規定に基づいて懲戒裁判の申立てがなされたが、児島らが金銭を賭けていたという証拠はなく、7月12日の裁判では全員免訴となった。児島は告発者の松岡康毅大審院検事総長と差違えるように辞職することとなった。
1902年（明治35年）2月25日に京都商業会議所が発行した『商報 135号』によると、当時の平均産出高は250万個で、主に裏貼りは女性の内職になっており1500人が従事していた。同年4月5日に骨牌税が制定されると、骨牌一組につき一律20銭（現在の価値で約620円）の収入印紙を製造業者に事前購入させ、商品に添付するよう義務付けた。主税局統計年報告書の骨牌製造組数を比較すると、1923年（大正12年）がピークで、昭和時代に入ると右肩下りで衰退していくのがわかる。1954年（昭和29年）発行の『京都市の産業 : 京都市産業実態調査報告 第3輯』には骨牌業界について報告されている。1957年（昭和32年）6月14日、骨牌税法を全文改正したトランプ類税法が施行された。この年に総理府大臣官房審議室が出版した『娯楽に関する世論調査』では「花札をどの程度やっているか？」という質問に対して、「よくやる」が2％、「たまにやる」が7％であった。
1964年（昭和39年）2月13日、警視庁に組織暴力犯罪取締本部が設置されると、都道府県警察が一体となって、いわゆる第一次頂上作戦を実施。違法な資金獲得活動を狙った取締りを強化したことで全国各地にあった違法賭博場は激減した。個人で購入した花札はボロボロになるまで使用するのが普通だが、ヤクザが経営する賭場では毎回新品のカルタを開封して消費していただけに、カルタ製造元が受けた打撃は計り知れない。
1965年（昭和40年）発行の『京都府産業の展望』によると、全国で生産されるカルタは約300万個で、全国の製造業者はトランプのみが5社、花札のみが5社、両方が2社の計12社、そのうち京都市所在が10社で、全体の95％以上を占めている。『京都市の経済 1965』によると、花札、トランプ、麻雀の製造メーカーは、京都に9社あって従業員千名、年間生産高は42億円。そのうち花札の年間生産高は15億円で、花札製造メーカーの企業数は7社、表紙の印刷と裏貼り工程は外注である。『京都市の経済 1968』には、花札の生産高は年間6億円の352万組。京都が花札生産の全国に占める割合は100％と独占状態であった。任天堂の1960年（昭和35年）の売上高は3億8700万円、事業内容はトランプ68％、花札32％だったのが、19年後の1979年（昭和54年）8月期の売り上げ構成を見ると、花札・トランプ類はわずか5%で、その比重はかなり小さくなっている。
1985年（昭和60年）のトランプ類税による税収は約10億円。このトランプ類税は、1989年（平成元年）4月1日からの消費税導入に伴う間接税の整理により廃止となり、製造免許制度もなくなったため、誰でも自由に花かるたを製造販売することが可能となり、様々なキャラクター・デザインの花かるたが販売されることとなった。
1950年（昭和25年）までには表紙の機械印刷が浸透して、合羽摺り（ステンシル）による製法は完全に途絶えていた。1975年（昭和50年）に京都の松井天狗堂が手摺りによる製法を復活させたが、2016年（平成26年）12月5日に三代目当主・松井重夫が死去したことで再び途絶えた。2020年（令和2年）に京都府長岡京市にある鈴木天狗堂が、手摺り花かるたを復活させてネット販売した。2024年（令和6年）、兵庫県芦屋市に住むスウェーデン人デザイナーのマルクス・リケルト（リケルトかるた）が、手摺り花かるたを製造販売している。
現在、花かるたを製造販売している企業としては、大石天狗堂、任天堂、田村将軍堂、エンゼルプレイングカードがある。ダイソーやセリアといった100円ショップでも廉価版が販売されている。
明治時代の警察当局は、花かるたが賭博用具であることから「花札」と蔑称で呼んでおり、これは江戸時代に勘当されると、宗門人別改帳から名前を消すために上に貼られた札のイメージである。製造元は広告や価格表などでは「花かるた」と表記していたが、「花札」という呼称に侮蔑的な意味合いが込められていたという認識は次第に薄れ、昭和時代になると書名でも「花札」という名称が使われ始めた。現代では製造元の大石天狗堂や任天堂のサイトでは「花札」と表記され、もはや一般名詞となっている。それでもヤクザや賭博との結びつきがイメージされることから、修学旅行に生徒がトランプを持参して遊ぶことは許可されても、花札は禁止するといった悪しき因習が少なからず残っている。
明治時代に八々花の図柄が確定して以降、製造元でも新機軸を打ち出すことは少ないが、2003年（平成15年）には任天堂がクラブニンテンドーのポイントのグッズ交換用景品として、自社のビデオゲームに登場するキャラクター「マリオ」をあしらった「マリオ花札（非売品）」を製造した。2015年（平成27年）11月には、景品版とは異なる全ての札がオリジナル柄の「マリオ花札」が商品化されている。