stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
スノーウィーマウンテンズ計画
構成建造物一覧 > 主なダム

| 名称 | 完成年 | ダム湖の名称 | 貯水容量（ML） | 堤高 | 堤頂長 | ダム種別 | 放流設備種別 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| en:Blowering Dam | 1968 | Blowering Reservoir | 1,628,000 | 112 m (367 ft) | 747 m (2,451 ft) | ロックフィル | コンクリートシュート |
| ディープクリークダム（英語版） | 1961 | Deep Creek Reservoir | 11 | 21 m (69 ft) | 55 m (180 ft) | 重力式コンクリート |  |
| ユーカンビーンダム（英語版） | 1958 | Lake Eucumbene | 4,798,400 | 116 m (381 ft) | 579 m (1,900 ft) | アースフィル | Overflow ski-jump and bucket |
| en:Geehi Dam | 1966 | Geehi Reservoir | 21,093 | 91 m (299 ft) | 265 m (869 ft) | ロックフィル | ダム穴 |
| グテカダム（英語版） | 1955 | Guthega Reservoir | 1,604 | 34 m (112 ft) | 139 m (456 ft) | 重力式コンクリート | Uncontrolled |
| ハッピージャックスダム（英語版） | 1959 | Happy Jacks Pondage | 271 | 29 m (95 ft) | 76 m (249 ft) | 重力式コンクリート | Uncontrolled |
| アイランドベンドダム（英語版） | 1965 | Island Bend Pondage | 3,084 | 49 m (161 ft) | 146 m (479 ft) | 重力式コンクリート | Controlled |
| ジンダバインダム（英語版） | 1967 | Lake Jindabyne | 688,287 | 72 m (236 ft) | 335 m (1,099 ft) | ロックフィル |  |
| ジュナマダム（英語版） | 1968 | Jounama Pondage | 43,542 | 44 m (144 ft) | 518 m (1,699 ft) | ロックフィル | Controlled |
| カンコバンダム（英語版） | 1966 | Khancoban Reservoir | 26,643 | 18 m (59 ft) | 1,067 m (3,501 ft) | アースフィル | Controlled |
| マリー第2ダム（英語版） | 1968 | Murray Two Pondage | 2,344 | 43 m (141 ft) | 131 m (430 ft) | アーチ | Controlled |
| タルビンゴダム（英語版） | 1970 | Talbingo Reservoir | 921,400 | 162 m (531 ft) | 701 m (2,300 ft) | ロックフィル | コンクリートシュート |
| タタンガラダム（英語版） | 1960 | Tantangara Reservoir | 254,099 | 45 m (148 ft) | 216 m (709 ft) | 重力式コンクリート | コンクリートシュート |
| トーマダム（英語版） | 1961 | Tooma Reservoir | 28,124 | 67 m (220 ft) | 305 m (1,001 ft) | 重力式コンクリート |  |
| チュマット池ダム（英語版） | 1959 | Tumut Pond Reservoir | 52,793 | 86 m (282 ft) | 218 m (715 ft) | コンクリートアーチ |  |
| チュマット第2ダム（英語版） | 1961 | Tumut Two Pondage | 2,677 | 46 m (151 ft) | 119 m (390 ft) | 重力式コンクリート |  |
関連文献

Collis, Brad (2015). SNOWY- The Making of Modern Australia. キャンベラ: Woodslane. ISBN 978-0-977-50293-6. LCCN 2014481993. OCLC 980288159. OL 31295176M LCC 522.S6 C65 2015. 2021年3月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年3月24日閲覧。
Bevitt, Robyn; Erskine, Wayne; Gillespie, Graeme; Harriss, John; Lake, Sam; Miners, Brett; Varley, Ian (2009). Expert panel environmental flow assessment of various rivers affected by the Snowy Mountains Scheme (PDF) (Report). NSW Department of Water and Energy. ISBN 978-0-734-75656-5. 2019年4月16日時点のオリジナルよりアーカイブ (PDF)。2022年3月5日閲覧。
Failes, Laurie. Snowy Mountains Hydro Electric Scheme slide collection with accompanying text (Map). Troveより2004年12月7日閲覧。
McHugh, Siobhan (1989). The Snowy. ハイネマン（英語版）. ISBN 978-0-207-18801-5. OL 14964443M. 2017年1月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年5月7日閲覧。
クーマのビジターセンターに設置されているウィリアム・ハドソン（英語版）のプレート
1949年にアダミナビー（英語版）で行われた公式起工式の写真。左から、当時の連邦首相ベン・チフリー（英語版）、総督ウィリアム・マッケル（英語版）、労働・住宅省大臣ネルソン・レモン（英語版）。
グテガのスキーリゾート
KRSWLocker

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 スクリーンショット
作者:  0Chiaki（Cheena）
対応OS:  Microsoft Windows
対応言語:  日本語
種別:  ランサムウェア
テンプレートを表示
KRSWLocker（カラサワロッカー、通称: カランサムウェア）とは、2014年12月16日にシマンテックによって存在が確認されたランサムウェアの一種。この種のマルウェアとしては初めて日本のユーザーを標的としたものである。
概要

KRSWLockerはランサムウェア「TorLocker」を日本向けにローカライズしたもので、感染したハードディスク内を暗号化、データの復旧に必要な復号鍵を教える見返りにビットコインを要求するコンピュータウイルスである。感染経路はクラッキングされたまとめサイト。プログラムの基本となったTorLocker（またはTorrentLocker）は、世界中で利用されるランサムウェアの一種であり、アフィリエイトを利用してTorLockerの開発者と利用者の双方に収入がある仕組みとなっている。
0Chiaki（ゼロチアキ）と名乗るTwitterユーザーが開発者を自称しており、ITジャーナリストの三上洋が0Chiakiに行ったインタビューでは身代金の請求画面が何らかの事情で表示されず、身代金の支払いやファイルの復号ができないなどの状態にあったことが明かされた。0Chiakiを名乗っていた当時17歳の少年は、その後2015年6月30日に不正アクセス行為の禁止等に関する法律（不正アクセス禁止法）違反などの容疑で逮捕されている。
名称はインターネット上で有名な日本の弁護士に由来する。
対策

シマンテックが発表した対策として、以下のようなものがある。
OS等の各ソフトウェアを最新の状態に保ち脆弱性が悪用されることを防ぐ。
セキュリティソフトウェアを使う。
定期的なバックアップをとる。
身代金を支払わない。
脚注・出典

[脚注の使い方]
↑  ランサムウェアに備える5つの予防策と5つの対応策：被害を最小限に
↑  “プライバシーを換金する無料サービス、政府が作るウイルス--オンライン「負の問題」”.   CNET JAPAN (2015年4月16日). 2015年5月20日閲覧。
↑  “日本を狙ったランサムウェアを確認 TorLockerをカスタマイズ：シマンテック”.   ZDNet Japan (2014年12月17日). 2015年5月20日閲覧。
1 2 3 4 5 6 7 8  三上洋 (2014年12月19日). “日本語ランサムウェア「犯人」インタビュー”.   読売ONLINE IT&MEDIA. 2016年4月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年10月10日閲覧。
1 2 3  “日本のユーザーを狙って設計された TorLockerランサムウェアの亜種”.   Symantec (2014年12月16日). 2015年5月20日閲覧。
↑  “日本など極東地域をターゲットにしたランサムウェアが勢力拡大 - Symantec”.   マイナビニュース (2015年4月27日). 2015年5月20日閲覧。
↑  “サイバー攻撃：「ゼロチアキ」名乗る１８歳を再逮捕”. 2024年1月3日閲覧。
↑  “【衝撃事件の核心】お手軽にサイバー攻撃？！　犯罪ツール売る「闇サイト」の拡大で少年も独学で…”.   産業経済新聞社 (2015年7月25日). 2018年10月17日閲覧。
↑  “「身代金要求型ウイルス」作成か容疑の少年を逮捕”.   日本経済新聞 (2015年7月1日). 2015年7月1日閲覧。
国家基本問題同志会

国家基本問題同志会（こっかきほんもんだいどうしかい）は、1986年7月31日、自由民主党内で派閥横断的に設立されたグループ。同年に起きた第二次歴史教科書問題や、首相の中曽根康弘が靖国神社の公式参拝を中止したことなどに反発した保守派の若手25人により「国家の自主独立を守るため、 外国からの不当な干渉を排すべき」などを掲げて発足した。特に座長の亀井静香と、事務局長の平沼赳夫が安部派であったため、同派主導との印象が強かった。
2015年3月20日、解散が届け出られた。
構成メンバー

座長　亀井静香
代表世話人　村上正邦・桜井新
幹事長　浦田勝
代表幹事　古賀誠
事務局長　平沼赳夫
関連書籍

『国家基本問題同志会―「ニッポンどうする」　挑戦する36人』　（大西書店、1987年）
平沼赳夫『国を憂えて 国家基本問題同志会とは何か』　（岡山日報社、1987年）
ハイジャック

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: 映画については「ハイジャック (映画)」を、イギリスのテレビドラマについては「ハイジャック (テレビドラマ)」をご覧ください。
ハイジャック（英語: hijack、hijacking）は、不法に輸送機関や貨物の強奪や乗っ取りを行うことで、特に航空機に対する行為に用いられ、日本の法律用語では「航空機強取」や「航空機不法奪取」と呼ばれる。以下、本項では航空機のハイジャックを中心に扱う。
ハイジャックの手段には、武器などによる脅迫や威嚇・詐術などがある。ハイジャックの目的には、逃亡や亡命、金品の強奪や身代金要求、なんらかの政治的意図の遂行などが挙げられる。また、心神喪失状態にあった者が起こした目的がはっきりしない事件もある。
ハイジャックを防止するために様々な対策が複合的にとられている。ハイジャック対策は国や空港・航空会社によって差異はあるが、国際条約により加盟各国による協調体制が構築されている。凶器や危険物が航空機に持ち込まれないよう規制されており、空港では手荷物検査などが行われている。機上では航空保安官が警乗し、ハイジャッカーの進入を阻止するよう操縦室のドアは強化されている。
ハイジャックの発生件数は資料により異なる。旧東側諸国で発生した事件ははっきりわかっていないものもある。本項では、稲坂 (2006)および「アビエーション・セーフティー・ネットワーク」 (Aviation Safety Network; ASN) を主に参照する。ASNのデータベースによると、2017年末までに1,074件の航空機ハイジャック事件が起きている。
語義と語源

「ハイジャック」とは、輸送中の貨物や輸送機関そのもののを強奪したり乗っ取ったりする行為を指す。狭義では特に航空機に対して用いられる。航空機におけるハイジャックとは、乗客や乗員らが不法に航空機を奪取したりその運航を支配したりする行為であり、これらの未遂や加担行為も含まれる。ハイジャックを行う手段としては、武器や暴力などによる脅迫、あるいは威嚇や詐術などが挙げられる。
ハイジャックの元来の意味は、乗り物そのものや運送貨物を強奪することであり、特に禁酒法が施行されていた1920年代のアメリカ合衆国で、密造酒を輸送するトラックや船舶から積荷を強奪する行為を指した。「hijack(ing)」の語源については、『オックスフォード英語辞典』では不詳としているが、以下のような説が挙げられている。
強盗が運転手に「Hi, Jack!（よお、あんた）」と声をかけて拳銃を突きつけたことに由来するという説。
「公道に出没する追い剥ぎ」を意味する「ハイウェイマン（highwayman）」と「携帯用照明で狩りをする人」を意味する「jacklighter」とを合成した「ハイジャッカー（hijacker）」という言葉が生まれ、その逆成とする説。近似するものとして「highway（公道）」と「jacker（強盗）」の合成とする説もある。
強盗が被害者を脅す文句「Stick 'em up high, Jack.（手を高く上げろ）」に由来するという説。
このように「ハイジャック」は英語由来の言葉であり、ハイジャック行為を指す動詞形を「hijack」、ハイジャックの名詞形を「hijacking」、ハイジャック犯を「hijacker」と呼ぶ。特に航空機乗っ取りに対しては「aircraft hijacking」や「air(craft) piracy」と表現することがあるほか、「スカイジャック（skyjack、skyjacking」とも言う。日本の法律用語では「航空機強取」や「航空機不法奪取」と言う。
目的別の特徴

ハイジャックの目的はさまざまであり、明確な目的が見出せるものとしては、逃亡・亡命目的のものや、金目当てのもの、政治的意図に基づく事件などがあげられる。それ以外では、心神喪失状態にあった者などが起こした事件や、冗談のつもりがハイジャックとされた例もある。
ハイジャッカーの人数は1人から複数名と様々で、。中には乗客乗員18人のうち16人が共謀してハイジャックに関与した事件や、操縦士自らがハイジャッカーとなった事件もある。
おもな航空機ハイジャック事件は、航空機ハイジャック事件の一覧を参照。
目的別の特徴 > 逃亡・亡命目的のハイジャック

自国の生活に絶望した者が外国へ脱出する手段としてハイジャックを選んだケース。発生件数が最も多く、1931年から2005年にかけてのハイジャック総数のほぼ半数を占める。旧ソ連を中心とした東側諸国から西側諸国への亡命や、アメリカ合衆国から社会主義革命後のキューバへの逃避を図った事件が目立つ。移動の自由が制限されていた旧東欧・社会主義国では陸の国境警備が厳しく、海は時間がかかり危険であったため、どうせ命がけなら短時間で勝負できるハイジャックが選択されることが多かった。一方、アメリカからキューバへ向かったハイジャックの場合、ベトナム戦争による国民の不安が背景にあったと見られる。
目的別の特徴 > 金目当てのハイジャック

乗客の金品や積み荷の強奪を目的としたハイジャックや、搭乗者を人質にとり身代金を脅し取ることを目的としたハイジャック。このタイプのハイジャックには、アメリカ陸軍特殊部隊群など特殊部隊の元隊員が起こした事件が目立つほか、金品や身代金を奪った犯人がパラシュートで飛び降りて逃亡する例が見られる。ヘリコプターにより銀行強盗や刑務所破りを行った事件も起きている。
1971年11月24日に発生したD.B.クーパー事件では、偽名を使った男がアメリカで旅客便をハイジャックして身代金を要求した。シアトル・タコマ国際空港に着陸後、犯人は乗客と一部乗員を解放し、引き換えに現金20万ドルを受け取った。その後犯人は旅客機を再び離陸させ、現金と共にパラシュートで飛び降りた。犯人は見つかっておらず未解決事件となっている。
類似の事件では、1972年4月7日、元グリーンベレー隊員がユナイテッド航空機をハイジャックして身代金50万ドルを得ることに成功。その後、自宅のあるユタ州上空でパラシュートによる脱出にも成功したが、2日後に自宅にいるところを逮捕されている
目的別の特徴 > 政治的ハイジャック

反政府ゲリラやテロ組織などの政治的意図や信念に基づいて実行されたハイジャック。逃亡や金品強奪のためではなく、収監されている仲間の釈放要求や政治的アピールの手段としてハイジャックが利用された。革命や社会改革を掲げつつ身代金も要求するといった複数の目的を伴う事件も起きている。また、宗教間対立に由来するハイジャック事件も政治的ハイジャックに分類される場合もある。
政治的ハイジャックを行なった組織として、パレスチナ解放人民戦線 (PFLP) や日本赤軍、南米の左翼ゲリラ、イスラム原理主義組織などが挙げられる。特に、PLFPは1970年前後に立て続けにハイジャックを行い、狙われた西側諸国の航空会社を震撼させた。その過激さは他の解放組織からも強く批判されるほどだった。2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件（以下、9.11事件）では、イスラム原理主義者が4機の旅客機をハイジャックし、乗客を道連れに自爆テロ攻撃を行なったことで約3000人もの命が奪われた。
目的別の特徴 > それ以外の事件

ハイジャックの中には目的がはっきりしない事件もある。ハイジャック犯が精神障害や薬物依存症などのなんらかの理由で一時的な心神喪失にあったと見られ、犯人が罪に問われない場合もある。目的がはっきりしないハイジャックは、日本が関係した事件が目立つ。
これまで挙げたいずれにも該当しないケースとして、冗談のつもりの乗客の言動が冗談では済まされない事態に至った事件で、機内で乗客が乗員に「爆弾が入っている」いう冗談が原因で航空機が緊急着陸したり、その乗客が連行される騒ぎになった事件が起きている。
ハイジャック防止対策

ハイジャックや航空テロを防止するため、様々な対策が複合的に講じられている。安全上の観点から詳細が公表されていないものもある。国や空港・航空会社によって対策の内容は異なる。ここでは国際民間航空機関 (ICAO) で定められている対策を中心に述べる。
第二次世界大戦後、国際民間航空の発達や国際航空運送業務の運営に関して各国が協力することを目的に、国際連合の専門機関としてICAOが設置された。ICAOによってハイジャック対策のための国際条約が作成され、航空保安に関する国際標準や勧告なども定められている。ICAOの取り決めは、新たなリスクに対応する形で改定が重ねられてきた。
2001年に9.11事件が発生した後には、保安措置のより確実な履行が各国に求められ、ICAOによる監査も行われるようになった。9.11事件までのハイジャック対策は、ハイジャッカーが生存を前提に行動するという考えに立っていた。しかし、9.11事件では最初から自爆を意図してハイジャックが行われたことで、以降は対策の方針転換が図られた。
ハイジャック防止対策 > 空港での保安検査

ハイジャックを意図する人物とその企てのための凶器が機内に入るのを防ぐため、空港では保安検査が行われる。
ハイジャックの凶器となりうる銃や刀剣類などは旅客機への持ち込みが禁止されている。また、爆発物や発火または引火しやすいものなど航空機や搭乗者に危害を与えるおそれがある危険物は、機内への持ち込みが禁止・制限されているほか、液体物は持ち込める容量が制限されている。
これら危険物などが機内に持ち込まれるのを防ぐため、搭乗前には、金属探知機やX線検査装置などを用いた手荷物検査が行われている。ペットボトルに危険物が入っていないかを液体物検査装置を用いて確認する場合もある。搭乗者が持ち込み禁止品を所持していないかを検査するため、ボディスキャナーを用いる空港もある。ボディスキャナーにはミリ波を全身に照射するアクティブタイプと、人体が発するミリ波やテラ波を検知するパッシブタイプがあり、プライバシー保護を考慮して加工された検査結果が係員に提示される。
貨物室へ収納される受託手荷物や貨物に対しても、危険物に対する禁止・制限措置が取られている。受託手荷物や貨物は搭載前に、X線検査装置や爆発物検査装置などによって検査され、危険物等が機内に入るのを防いでいる。
ハイジャック防止対策 > 旅客情報のプロファイリング

テロ活動自体を予防・阻止するため、各国ではテロリストへの資金供給の抑制策を講じたり、諜報活動を行なったりしている
テロリストなどの移動情報を得るため、アメリカでは自動ターゲティングシステム (Automated Targeting System; 以下ATS) が稼働している。このシステムでは国境を越える人や貨物の情報を収集し、全米規模でテロリストなどの情報を分析している。アメリカでは航空機の乗客名簿は政府に提出され、テロリスト・データベースと照合されたり、過去のテロ犯罪情報と符合されたりする。その結果、安全に対するリスクが高いと判断された乗客は搭乗を拒否されたり特別な監視が行われたりする。日本でも、他国から乗り入れる航空会社から乗客名簿の提供を受け、テロリストや不法入国者の入国を阻止する事前旅客情報システム (APIS) が運用されている。
ハイジャック防止対策 > スカイマーシャル制度

航空保安官は武装した警官あるいは警備員であり、スカイマーシャルとも呼ばれる。航空保安官は飛行中のハイジャックを防止することを任務とし、乗客を装い私服で旅客機に警乗する。航空保安官の人数や装備・搭乗便名といった具体的内容は保安上の観点から公開されていない。アメリカやイスラエルの航空保安官は、拳銃を携帯していることが公表されている。日本の場合は、航空保安官の正式名称も公開されていない。これはその「存在自体が抑止力」という考え方による。航空保安官は厳しい養成課程を修了することが求められる。格闘技や拳銃の射撃といった狭い機内でハイジャッカーを制圧するための訓練を受ける。
ハイジャック防止対策 > 操縦室ドアの強化

旅客機の操縦室のドアには、侵入や攻撃を防ぐ対策が施されている。小火器による射撃や手榴弾の破片などに耐えられるように、防弾性のある素材が使用されている。また、力士級の大柄の男2人が体当たりしても突破できない強度を持つ。
運航中は常に施錠されており、各操縦士席から解錠・施錠操作が可能で、そして、扉の外に不審な人物がいないか、各操縦席から監視できるようになっている。また、機内で保安上の問題が発生した際に、目立たないよう操縦士に知らせる装置を備えている。
かつては、離着陸時などは操縦室のドアを施錠していなかった。緊急時には男性のひと蹴りで外すことができ、操縦室を通って脱出することも想定されていた。しかし、9.11事件を受けてアメリカ運輸省は、ハイジャッカーが容易に操縦室に侵入できたことが惨事に至ったと結論づけ、操縦室への侵入防止を優先することになった。
航空機ハイジャックの歴史 > 初期のハイジャック

記録に残る史上初の航空機ハイジャックは、1931年2月21日にペルーのアレキパで発生したものとされている。空港に着陸した郵便輸送機が、革命派組織により包囲され、宣伝ビラを空から撒くために飛行するよう要求された。これを拒否したパイロットは革命派に拘束されたが、3月2日に解放された。第二次世界大戦前に発生したハイジャック事件で確認されているのはこの1件のみとされる。当時の航空機は旅客輸送としてはまだ大衆には縁遠く、類似の事件が起きることはなかった。
戦後最初のハイジャックは、1947年7月25日に発生したとされる。ルーマニアの将校3人が、民間機を乗っ取りトルコに亡命した。ハイジャッカーに抵抗した機長は拳銃で撃たれて着陸後に死亡し、ハイジャックによる初めての犠牲者になった。
1948年7月17日、史上初めてハイジャックにより旅客機が墜落した（キャセイ・パシフィック航空機ハイジャック事件）。この事件では、マカオから香港へ向かっていた旅客機が4人組に乗っ取られた。ハイジャック犯が操縦士を射殺したため旅客機が操縦不能となり墜落した。乗客3人と乗員22人が死亡し、唯一の生存者はハイジャック犯の1人であった。この事件は、アジアで発生した最初の航空機ハイジャック事件でもある。
航空機ハイジャックの歴史 > 逃亡・亡命ハイジャックの急増

アメリカ合衆国で最初の航空機ハイジャックは1961年5月1日に発生した。フロリダ・キーズ・マラソン空港（英語版）からキーウェスト国際空港へ向かっていた旅客機が乗っ取られ、カリブ海の小国キューバへ向かうよう要求された。当時キューバでは、ラテンアメリカで最初の社会主義革命であるキューバ革命が進行しており、アメリカとの国交断絶を経て社会主義宣言を行なっていた。このような情勢下でアメリカで差別や貧困に苦しんでいたキューバ移民は、祖国に帰るためにハイジャックに走り、同様の事案が立て続けに発生したため、当時の大統領であるジョン・F・ケネディがFBIと航空会社にハイジャックへの対策を求める事態となった。
1968年から1973年頃までキューバへ向かうハイジャックがあまりにも多発したことで「特急キューバ行き」という新語が生まれるほどであり、1968年から1972年の4年間で75件ものキューバ行きを強要するハイジャック事件が発生した。
キューバ革命は南米コロンビアの反政府左翼ゲリラ組織も刺激し、コロンビア革命軍や民族解放軍の活動が活発化した。1967年8月6日、バランキージャからサンアンドレス島へ飛行中の旅客機がハイジャックされたのを契機に、コロンビアからもキューバ行きを要求するハイジャックが多発した。このため、コロンビアは米国、ロシアに次いで世界で3番目にハイジャックの多い国となった。
航空機ハイジャックの歴史 > 政治的ハイジャックの衝撃

1940年代から1950年代に発生したハイジャックの大半は逃亡や亡命目的であった。第三世界の国々で発生した数件を除いて、ほとんど平和的に解決していた。これまで西側諸国では死者を伴うハイジャックが起きていなかった。しかし1950年代に入ると武装集団やゲリラの影響が見られるハイジャックが発生し始めた。
政治的ハイジャックを世界に印象付けたのはパレスチナ・ゲリラが最初だった。1948年のイスラエル建国でパレスチナ人は故郷を追われ、周辺のアラブ諸国で難民として暮らしていた。1967年に第三次中東戦争が勃発し、アラブ諸国の正規軍は短期間でイスラエルに敗れた。パレスチナ難民は自力で故郷を取り戻すべくゲリラ戦を展開した。1968年7月23日、マルクス・レーニン主義を掲げるパレスチナ解放人民戦線 (PFLP) が、イスラエルのテルアビブに向かっていたエル・アル航空の旅客機を乗っ取りアルジェに着陸させた（エル・アル航空426便ハイジャック事件）。パレスチナ・ゲリラは、イスラエルの権威を失墜させると同時にアメリカのイスラエル支援を非難し、パレスチナ難民の窮状を世界に訴える手段としてハイジャックを利用した。この事件は、政治的ハイジャックが世界各地に飛び火するきっかけとなった。
航空機ハイジャックの歴史 > ハイジャック防止対策の始まり

航空機ハイジャックの発生件数は1968年から急増し、1969年と1970年には年間80件を超えるハイジャックが発生した。ハイジャックは航空会社にとって大きな脅威となり、世界各国で防止対策がとられた。
アメリカではハイジャックの罰則を定めた法案が1961年に施行され、同法では死刑が最高刑とされた。さらに、世界に先駆けて1968年からアメリカではハイジャック防止を目的とした手荷物検査が開始された。最も被害の多かったイースタン航空では、1969年10月から金属探知機と手荷物検査を組み合わせたハイジャック防止システムを導入し、トランス・ワールド航空やパンアメリカン航空もこれに続いた。
1970年には、日本で最初のハイジャック事件となる「よど号ハイジャック事件」が発生した。この事件を受けて同年に航空機の強取等の処罰に関する法律（ハイジャック処罰法、航空機強取法）が成立し、日本でも搭乗前の手荷物検査が開始された。1977年に日本赤軍によるダッカ日航機ハイジャック事件が発生した後には、防止対策が強化されて持ち込み手荷物の制限が行われている。
航空機ハイジャックの歴史 > ハイジャック防止の国際条約

国際協力体制の法的枠組みの構築も図られ、1960年代から1970年代にかけて国際民間航空機関 (International Civil Aviation Organization; ICAO) において航空機にまつわる犯罪を防止するための3つの国際条約が作られた。この3条約とは、1963年の「航空機内で行われた犯罪その他ある種の行為に関する条約」（東京条約）、1970年の「航空機の不法な奪取の防止に関する条約」（ヘーグ条約）、1971年の「民間航空の安全に対する不法な行為の防止に関する条約」（モントリオール条約）である。
東京条約では、主に飛行中の航空機内で行われた犯罪や航空機の安全を害する行為に対する裁判管轄権や、これら犯罪等を取り締まるための機長の権限などが定められた。東京条約の制定当時はハイジャック発生件数はそれほど多くなく、同条約ではハイジャックは主たる規制対象とは捉えられていなかった。
しかし、同条約が発効した1969年にはハイジャックの発生件数が急増しており、同条約では対処しきれなくなっていた。そこで、1970年に作成されたヘーグ条約では、ハイジャックの防止を主たる目的とし、東京条約では不十分だった点が強化された。同条約では航空機の不法奪取等を犯罪と認め、ハイジャック犯に重い刑罰を科すことを締約国に義務付けたほか、犯人引き渡しに関する規定が定められた。
さらに、1971年に作成されたモントリオール条約では、ハイジャック以外の民間航空の安全に対する一定の不法行為を犯罪とし、その犯人の処罰及び引き渡し等について規定された。同条約では、飛行中だけでなく、業務中の航空機や航空施設に対する破壊や安全を損なう行為についても重い刑罰を科すよう締約国に義務付けた。さらに、裁判権の広範囲な設定や犯人の引き渡しについても規定されている。ヘーグ条約やモントリオール条約では、締約国のいずれかにおいて犯人を処罰する体制を確立し、犯入に逃げ込み場を作らないという一種の世界主義的な考え方が導入されている。
これらの対策にもかかわらずキューバ行きのハイジャックに悩まされたアメリカは、1973年に、国交を断絶中のアメリカとキューバは航空機や船舶の不法奪取及びその他の犯罪に関する協定を結んだ。この協定は、ハイジャック犯人だけをキューバに引き渡し、機体と乗客は速やかに帰国させるというものであった。この協定は、不法奪取行為を防止する実効性を発揮したと評価されている。
その後1978年には、西ドイツのボンで開催された第4回先進国首脳会議において「航空機ハイジャックに関する声明」（ボン声明）が発せられ、国際テロ活動と闘うため参加国が共同して対抗措置をとる決意が表明された。この声明では、犯人の引渡しや訴追を拒絶する国あるいはハイジャック機を返還しない国に対して、航空機の運航を中止することが述べられた。また、声明中で参加国以外への参加も呼びかけている。
航空機ハイジャックの歴史 > 国際テロ対策条約

その間、国際連合においても国際テロ事件を対象とした2件の条約が採択されている。
まず「国際的に保護される者（外交官を含む。）に対する犯罪の防止及び処罰に関する条約」（国家代表等犯罪防止処罰条約）が1973年に採択され1977年に発効した。この条約は、国家元首や外交官といった「国際的 に保護される者」の誘拐や殺害事件が増加したことを受けて、それらの行為を犯罪と定め、犯人の処罰や引き渡し等について規定している。
続いて「人質をとる行為に関する国際条約」（人質行為防止条約）が1979年に採択され1983年に発効した。1970年代にミュンヘンオリンピック事件や大使館占拠事件、OPEC本部襲撃事件（英語版）といった人質行為を伴うテロ事件が増加したことを受け、これらの人質をとる行為を防止するための条約である。国際的なテロリズムとして行われる人質を取る行為を犯罪と定め、その犯人の処罰や引渡し等が規定している。
1980年代に空港におけるテロ事件が増加したことを受けて、モントリオール条約を補足する議定書として「千九百七十一年九月二十三日にモントリオールで作成された民間航空の安全に対する不法な行為の防止に関する条約を補足する国際民間航空に使用される空港における不法な暴力行為の防止に関する議定書」（空港不法暴力行為防止議定書）が作成され。この議定書は国際空港の安全を損なう一定の暴力行為を犯罪と定め、犯人の処罰のための措置が規定したもので、1988年に採択され翌年発効した。
この頃、プラスチック爆弾を用いた航空機爆破事件が相次いだ。1987年には、大韓航空機爆破事件が発生し、ボーイング707が爆破され搭乗者全員の115人が死亡した。1988年には、パンアメリカン航空103便爆破事件が発生し、パンアメリカン航空のボーイング747が爆破され、搭乗者259人全員と地上で巻き込まれた11人が死亡した。1989年にはUTA航空772便爆破事件が発生し、フランスのUTAのマクドネル・ダグラスDC-10が爆破され、搭乗者全員の170人が死亡した。これらの事件、特にパンアメリカン航空103便爆破事件を直接的な契機として、ICAOにより「可塑性爆薬の探知のための識別措置に関する条約」（可塑性爆薬探知条約）が作成された。この条約では、可塑性爆薬への探知剤の添加等の措置を締約国に義務づけている。
航空機ハイジャックの歴史 > 史上最悪のハイジャック事件

1970年代には390件に達したハイジャックの発生件数は、1980年代に284件、1990年代には263件と減少傾向を示していた。
1990年代になると、組織的で大規模なテロ活動の背後にある資金源を断つ必要性が認識されるようになった。既存の条約では資金供与について明示的に扱われていないことを踏まえ、1999年、国連においてテロリズムに対する資金供与の防止に関する国際条約が採択された。この条約では、テロ行為の準備行為となる資金提供や収集自体を犯罪と定め、そうした行為を行なった者を訴追や処罰することでテロ行為を防止することを狙いとした。当初、この条約に対して署名や批准を行うことに消極的な国が少なくなかった。しかし、2001年に9.11事件が発生し、ウサーマ・ビン・ラーディンが事件の実行犯たちへ資金提供を行なっていた疑いが強まり、テロ活動の資金源に対する関心が高まった。
2001年9月11日に発生したアメリカ同時多発テロ事件（9.11事件）は、史上最大の犠牲者を出したハイジャック事件となった。テロリストがアメリカで4機の旅客機を乗っ取り自爆攻撃を行なった事件である。
アメリカン航空11便とユナイテッド航空175便は、ハイジャックされてワールドトレードセンターのノースタワーとサウスタワーにそれぞれ突入した。航空機の衝突後にタワーは相次いで崩壊し、両機の搭乗者全員と地上で巻き込まれた犠牲者を合わせて約3,000人が死亡した。同じ頃ハイジャックされたアメリカン航空77便は、アメリカ国防総省のペンタゴンに突入した。衝突により爆発炎上し、搭乗者64人全員と地上の125人が死亡した。ユナイテッド航空93便も同様にハイジャックされ、機体の操縦を奪われたが、乗客たちの抵抗により犯人の意図した目標へ到達する前に墜落した。同便では、搭乗者44人全員が死亡した。
航空機ハイジャックの歴史 > 9.11後の対策強化

これまでのハイジャック事件では犯人と仲間が生き延びることを前提としていたが、9.11事件においてハイジャッカーは最初から自爆を目的としていた。このことは、ハイジャック対策の考え方を根本から揺るがした。
この事件を受けて、アメリカではテロ対策の大幅な強化が図られた。まず同年10月には異例の速さで米国愛国者法が成立した。この法律は電話の盗聴やインターネット通信記録の押収など規制当局の権限を大幅に拡大するものであり、経済の自由やプライバシーを侵害するという反対意見が出され議論となった。続いて11月には、航空および運輸安全法（英語版）が発効した。この法律は、運輸保安庁の設置や空港における手荷物検査体制の強化、航空機の操縦室のドアの強化、航空保安官の警乗などについて定めている。
9.11事件の際にアメリカでは、運輸省管理下の沿岸警備隊、財務省管轄のシークレットサービス、司法省所属のアメリカ合衆国国境警備隊（英語版）などの機関の連携がとれず批判の対象となったため、これら関係機関を統合した国土安全保障省が新設された。2002年に行われた国土安全保障省の設立は、1947年のアメリカ国防総省設立以来の最大の組織改編とも言われる。
ICAOにおいても航空保安の強化について議論され、2002年7月に新しい国際ルールが適用された。新しいルールには操縦室ドアを強化する安全基準や航空保安官の警乗、空港内の立ち入り規制などが含まれ、さらにこれらの国際標準を国内線にも適用することが求められるようになった。
2010年には、最近のテロ防止関連条約に共通に取り入れられている規定をモントリオール条約やヘーグ条約に導入するため、ICAOにより「国際民間航空についての不法な行為の防止に関する条約」（北京条約）および「航空機の不法な奪取の防止に関する条約の追加議定書」（北京議定書）が作成された。
ASNの統計によると、軍用機やプライベート機を除くハイジャックの発生件数は、2003年以降は年間10件未満で推移している。
ハイジャックを扱った作品 > 映画

→「Category:ハイジャックを題材とした映画作品」も参照
ハイジャック（1972年）
ジョン・ギラーミン監督、出演はチャールトン・ヘストン、ジェームズ・ブローリン、イヴェット・ミミュー。妄想に駆られた者がアメリカ合衆国の国内線旅客機を乗っ取りモスクワに行けと要求するが、ソビエト連邦はその受け入れを拒否する。
デルタ・フォース（1986年）
メナヘム・ゴーラン監督
パッセンジャー57（1992年）
ケビン・フックス監督。
エグゼクティブ・デシジョン（1996年）
スチュアート・ベアード監督。
エアフォース・ワン（1997年）
ウォルフガング・ペーターゼン監督。VC-25「エアフォースワン」をハイジャックしたテロリストとの闘いを描く。
コン・エアー（1997年）
サイモン・ウェスト監督。輸送機をハイジャックした凶悪犯と元陸軍突撃隊員との闘いを描く。
エア・レイジ（2000年）
エド・レイモンド（フレッド・オーレン・レイ）監督。ボーイング747をハイジャックしたテロリストと特殊部隊の闘いを描く。劇中では何故か747の初号機のデモカラーが用いられていた。
ユナイテッド93（2006年）
ポール・グリーングラス監督。ユナイテッド航空93便テロ事件を扱ったノンフィクションの映画。
フライト・ゲーム（2014年）
ジャウム・コレット＝セラ監督。 航空保安官のビル・マークスと姿の見えないハイジャック犯との戦いを描く。
ハイジャックを扱った作品 > 漫画・アニメ

ゴルゴ13（1968年 - ）
さいとう・たかを作。7巻「AT PIN-HOLE!」、19巻「ジェット・ストリーム」、49巻「ガリンペイロ」、118巻「未明の標的」、134巻「高度7000メートル」などのエピソードでハイジャックが主題となっている（巻数はリイド社のSPコミックスを示す）。
エロイカより愛をこめて（1976年 - ）
青池保子作。NATO情報部将校「鉄のクラウス」から「ルビヤンカ・レポート」を奪取するため、KGBの「銀のオーロラ」がロンドン発ボン行きのルフトハンザ機をハイジャックする。
ハイジャックを扱った作品 > 小説

シャドー81（1975年）
ルシアン・ネイハム作。ハイジャッカーは最新鋭の戦闘機を操るパイロットで、乗っ取った機内にはいない。対象の旅客機の背後につき、後方から空対空ミサイルという「銃」を突きつけて政府を脅迫する、変り種作品。
テロ（2015年）
刑事事件弁護士でもあるフェルディナント・フォン・シーラッハの作品。7万人の観客がいるサッカースタジアムへ突入しようとするハイジャックされた旅客機を独断で撃墜した空軍パイロットの裁判を描く法廷もの。
ハイジャック派生の言葉

自動車の乗っ取りを「カージャック」 (carjacking)、船舶の乗っ取りを「シージャック」(seajacking) と言うことがある。
また、日本においてはハイジャックの概念が航空機への攻撃をきっかけに広まったことから、hijack→high-jack→高い場所にあるものの乗っ取りと勘違いされ「Jack」単体に乗っ取り・不法占拠の意味が付与された。このことにより「バスジャック」のほか、後述の多数の「○○ジャック」という和製英語が生まれた。
コンピュータネットワーク通信においてセッションIDを取得することで、第三者が不正になりすまして通信を行うことを「セッション・ハイジャック」と言う。
ハイジャック派生の言葉 > 日本における用法

犯罪としての乗っ取り行為
バスジャック - バスを奪取する行為。
トレインジャック - 運行中の鉄道を奪取する行為。
核ジャック - 核兵器やその原料となるウランやプルトニウムといった核物質（放射性物質）を奪取する行為。
電波ジャック - 電気通信における正規の伝送路を乗っ取り、正規の受信者に向けて独自の内容を送信すること。
その他の比喩的用法 - いずれも合法的な行為を指す。
メディアジャック - 広告主が単独の、あるいは複数のメディアの広告枠を買い占め、短期集中して大量に広告を行うこと。
「電波ジャック」 - 上記犯罪と異なり、1人または1組の出演者が宣伝等のために、短期間に複数の放送番組・放送局へ出演すること。または、ある1つの題材を、複数の放送局が一斉に、あるいはほぼ同時に番組内で取り上げること。上記犯罪との区別のため、「番組ジャック」「テレビジャック」「ラジオジャック」と呼び替えられる場合がある。→「電波ジャック § 語の転用」も参照
空港における保安検査の例。
持ち込み可能な液体物の掲示例。
ユナイテッド航空175便が世界貿易センタービル南棟に突入した瞬間
インディアス艦隊

インディアス艦隊
インディアス艦隊（インディアスかんたい、スペイン語: Flota de Indias）は、スペイン帝国が植民地と本土を結ぶために、1566年から1790年まで採用した輸送システムである。農産物、材木、工具などの工業製品、種々の金属、日用品、香辛料、砂糖、タバコ、絹や有名な金、銀、宝石、真珠などの財宝、珍重品などが大陸からスペイン本土へ運ばれた。その逆に移民は本土から大陸へ運ばれた。イギリスでは「スペイン財宝艦隊」（英: Spanish treasure fleet）と呼んだ。
歴史

1492年のクリストファー・コロンブスの第1回航海以降、スペイン船は新大陸から財宝を運ぶようになった。スペイン政府は、フランス人の海賊の攻撃に対応するために、1560年代より輸送のシステム化を開始した。
その航海方法は、スペイン王フェリペ2世の個人的な助言者であった航海経験が豊富なペドロ・メネンデス・デ・アビレス（Pedro Menéndez de Avilés）提督が薦めた方法であった。インディアス艦隊は2つのシーレーンに沿って航海を行った。1つはスペイン領の西インド諸島の艦隊で、本国セビリアを出発し、ベラクルス、ポルトベロ、カルタヘナに寄航し、その帰路は、スペイン本国に船団で同時に帰還するためにハバナに集合した。2つ目はいわゆるマニラ・ガレオンで、フィリピンのマニラとアカプルコを結んでいた。マニラから運ばれたアジアの積荷は、アカプルコで降ろされ、陸路でベラクルスに運ばれ、再びカリブ海上のインディアス艦隊に積み込まれ、スペインに送られた。
スペインはセビリアにあった商品取引所（Casa de Contratación）を通じて、貿易を厳しく制限した。各植民地は母国スペインでは、法律によって指定された1つの港だけで貿易ができた。海事考古学（英語：Maritime archaeology）により、輸送された商品量はインディアス古文書館に記録されている量よりもずっと多かったことが示されている。外国人の商人の代役として振る舞いながら、スペイン人商人達は、税を徴収していない積荷の輸送を禁止する手段を取った。スペイン王は個人の商人達の商品、貴金属にキント・レアル（Quinto Real：「王の1/5」の意味）と呼ばれる20%の関税をかけた。
この専売制は200年以上にわたって続き、その間にスペインはヨーロッパで最も豊かな国となった。16世紀、17世紀にハプスブルク家は、他のヨーロッパ列強諸国と共に、その富をオスマン帝国との戦争に使用した。
しかし17世紀の価格革命により、西インド諸島からの貴金属の流入が徐々に減り、スペイン経済に悪影響を与え、これを悪化させた。1690年までにスペインは欧州の銀行家からの財政的支援も失った。アメリカ大陸にあるポトシ銀山のような希少金属の鉱山の生産の落ち込みに伴い、輸出経済の重要性も低下した。1550年に17隻あった船は、16世紀末までに50隻以上増えたが、17世紀後半までに船の数はピーク時の半分以下にまで減少し、古くなったり修理されていない船も多かった。17世紀末の数十年間で経済状況が徐々に回復し、艦隊の運行も再びゆっくり拡大し、18世紀のスペイン・ブルボン朝時代に再びピークを迎えた。
18世紀中頃まで、スペインの商品・貴金属の貿易は、スパニッシュ・メインやスペイン領西インド諸島に沿った小規模な基地を占領していた競合国によって脅かされていた。英国は1624年にセントクリストファー・ネイビスを、1655年にジャマイカを占領し、フランスは1625年にサントドミンゴを、オランダは1634年にキュラソー島を占領した。こうした島を海賊や私掠船は拠点とした。1739年にイギリスの提督エドワード・ヴァーノン（英語版）がポルトベロを襲撃したが、1741年のカルタヘナの戦い（スペイン語版）でスペイン提督ブラス・デ・レソ（スペイン語版）に敗れた。1762年、イギリスがマニラの戦い及びハバナの戦いによりマニラとハバナを一時的に占拠した。このことでスペインは、通常の大型船中心の艦隊の運行形態を一時的に変更し、小型船の数を増やして様々な港に寄航させた。2年後の1764年、スペインはハバナとマニラを取り戻し、大西洋、太平洋での艦隊の運行は通常に戻った。
1765年に、カルロス3世は運行システムの規制を緩和した。1780年代にスペインは植民地での自由貿易を開放し、1790年にセビリアの商品取引所を廃止した。同年、定期的なインディアス艦隊を終了させた。これ以後は必要に応じて、小規模な海軍フリゲート艦が金塊の輸送に使用された。
船の喪失と艦隊の役割

スペインのガレオン船がイギリスやオランダの海賊に乗っ取られるという一般的なイメージとは異なり、長年のインディアス艦隊の歴史の過程において、実際に敵に拿捕された艦隊はわずかである。1628年にオランダのピート・ヘイン（Piet Pieterszoon Hein）提督がスペインのガレオン船を乗っ取り、すべての積荷を母国オランダに持ち帰った。1702年、ビーゴ湾の海戦でインディアス艦隊が急襲されて破壊されたが、スペイン人船員たちが積荷のほとんどを既に降ろした後であった。これらの艦隊を狙った攻撃は、公海上で行われたわけではない。マニラ・ガレオン船の場合、イギリス戦艦に拿捕されたのは4回だけである。1589年のトマス・キャヴェンディッシュ（英語版）によって拿捕されたサンタ・アンナ（Santa Anna）、1710年のエンカルナシオン（Encarnación）、1743年のジョージ・アンソン提督によるコバドンガ（Covadonga）、1762年のサンティシマ・トリニダード（Santísima Trinidad）である。1704年にロサリオ（Rosario）、1710年にベゴニア（Begonia）の拿捕に失敗している。拿捕やハリケーンによる艦隊の喪失は、巨額の経済的損失であった。
しかし歴史上、インディアス艦隊は最も成功した海軍作戦として見なされる。さらに商業的な観点で、現在の世界経済システムのいくつかの重要な要素は、スペインインディアス艦隊の成功によって可能になった（世界の一体化も参照）。
海戦または嵐によって沈んだインディアス艦隊の難破沈没船は、海洋トレジャーハンターの主要ターゲットである。ヌエストラ・セニョーラ・デ・アトーチャなどのように、多くが引き上げられている。
スペインのアマロ・ロドリゲス・フェリペ、海賊と商人は、スペインの宝物艦隊に参加した最も重要な歴史上の人物の1人でした。
ドロシア・ジェイムソン

| ドロシア・ジェイムソン |
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生誕:  1920年11月16日 マサチューセッツ州ニュートン
死没:  1998年4月12日(1998-04-12)（77歳没）
市民権:  アメリカ合衆国
研究分野:  心理学、色彩学
プロジェクト:人物伝
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ドロシア・ジェイムソン（英: Dorothea Jameson, 1920年11月16日 - 1998年4月12日）は、視覚、色覚の研究分野において多大な貢献をしたアメリカの認知心理学者。彼女は、同じく心理学者のレオ・ハーヴィッチと結婚していた。2人は、反対色過程理論の解明を含め、多くの研究で協力した。
生涯

マサチューセッツ州ニュートン生まれ。ジェイムソンはウェルズリー大学に入学した。1年生の時に心理学を専攻に選んだのは、「新入生は入学に特別な許可が必要だということに興味をそそられた」からだった。1942年に卒業。ウェルズリー在学中、ハーバード大学で研究助手としてボランティア活動し、そこで将来の夫となるレオ・ハーヴィッチと出会った。2人は1948年に結婚した。
ジェイムソンはその後、1972年にペンシルベニア大学の教授に任命された。1972年にペンシルベニア大学から、1989年にニューヨーク州立大学から名誉学位を授与された。
彼女は1998年4月12日に、それまで診断されていなかった肺癌で突然亡くなった。ハーヴィッチは2009年にニューヨーク市の自宅で亡くなった。
色覚の研究

ウェルズリー大学の学部生だった頃、ジェイムソンはハーバード大学で研究助手として働き、第二次世界大戦中に使用された視覚距離計の精度向上に貢献した。ジェイムソンは1947年もハーバード大学で視覚の研究を続けた。当時、イーストマン・コダックの色彩管理部門の責任者だったラルフ・エバンスは、3次元の世界と写真の両方で色を理解するには、知覚プロセスを理解することが極めて重要であることを認識し、視覚知覚に取り組む研究者を募集した。
1957年、ジェイムソンは夫のハーヴィッチとともに、エヴァルト・ヘリングの反対色説に定量的なデータを提供した。これは色相キャンセレーション法（英: hue cancellation method）と呼ばれた。色相キャンセレーション実験は、ある色 (黄色など) から始めて、開始色からその成分の痕跡をなくすために、開始色の成分の1つに反対色 (青など) をどれだけ追加する必要があるかを判断しようとする。
賞歴

1963年、アメリカ光学会フェロー
1971年、ハーヴィッチとともに実験心理学会からハワード・クロスビー・ウォーレンメダルを受賞
1972年、ハーヴィッチとともにアメリカ心理学会からAPA賞を受賞
1982年、ハーヴィッチとともにアメリカ光学会からエドガー・D・ティリヤー賞を受賞
1985年、ハーヴィッチとともに国際色彩学会からジャッド賞を受賞
1987年、認知神経科学研究所のヘルマン・フォン・ヘルムホルツ賞を受賞
国立病院機構大阪刀根山医療センター

|  国立病院機構大阪刀根山医療センター |
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情報
正式名称:  独立行政法人国立病院機構大阪刀根山医療センター
英語名称:  NHO Osaka Toneyama Medical Center
前身:  国立療養所刀根山病院 国立病院機構刀根山病院
標榜診療科:  内科、心療内科、脳神経内科、呼吸器内科、呼吸器腫瘍内科、小児神経内科、外科、整形外科、リウマチ科、呼吸器外科、耳鼻いんこう科、眼科、リハビリテーション科、放射線科、麻酔科、歯科
許可病床数:  410床 一般病床：410床
開設者:  独立行政法人国立病院機構
管理者:  奥村明之進（院長）
所在地:  〒560-8552大阪府豊中市刀根山五丁目1番1号
位置:  北緯34度47分36秒 東経135度27分11秒﻿ / ﻿北緯34.79333度 東経135.45306度﻿ / 34.79333; 135.45306
二次医療圏:  豊能
PJ 医療機関
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独立行政法人国立病院機構大阪刀根山医療センター（どくりつぎょうせいほうじん こくりつびょういんきこうおおさかとねやまいりょうセンター）は、大阪府豊中市に所在する医療機関・病院。独立行政法人国立病院機構が運営する、政策医療分野における呼吸器疾患、神経・筋疾患の専門医療施設である。
日本初の公立結核療養所として大阪市によって開設され、開設当初から併設されている結核研究施設（現在の大阪公立大学医学部附属刀根山結核研究所）は日本結核病学会の設立にも関わっており、結核治療という分野に関していえば日本国内で最古の歴史を持つと言える。
沿革

（特記を除く出典）
1917年9月1日 大阪市立刀根山療養所として開所。
1929年4月1日 大阪市立刀根山病院と改称。
1943年4月1日 日本医療団へ移管。
1947年4月1日 厚生省へ移管。国立療養所刀根山病院となる。
1951年4月 併設の結核研究施設を大阪市立医科大学（現・大阪公立大学医学部）附属刀根山結核研究所として分科。
1999年3月 呼吸器疾患、神経・筋疾患の専門医療施設となる。
2004年4月1日 独立行政法人化により、国立病院機構刀根山病院となる。
2008年4月1日 臨床研究部を設置。
2019年4月1日 国立病院機構大阪刀根山医療センターと改称。結核病棟を閉棟。
診療科

内科
神経内科
呼吸器科
循環器科
小児神経内科 - 筋ジストロフィーへの対応のみ。
外科
整形外科
リウマチ科
呼吸器外科
リハビリテーション科
放射線科
麻酔科
耳鼻いんこう科 - 入院患者治療が対象で、非常勤医師が対応。
眼科 - 入院患者治療が対象で、非常勤医師が対応。
歯科 - 入院患者治療が対象で、非常勤医師が対応。
医療機関の認定

（この節の出典）
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保険医療機関: 労災保険指定病院
生活保護法指定病院: 臨床研修病院
指定自立支援病院（更生医療）: 結核指定病院
エイズ治療拠点病院: 指定自立支援病院（育成医療）
原子爆弾被害者医療指定病院: 特定疾患治療研究事業委託医療機関
原子爆弾被害者一般疾病医療取扱病院: 指定療育機関
指定小児慢性特定疾病医療機関: 指定自立支援医療機関（精神通院医療）
身体障害者福祉法指定医の配置されている医療機関: 戦傷病者特別援護法指定医療機関
公害医療機関: 在宅療養後方支援病院
第二種感染症指定医療機関
このほか、各種法令による指定・認定病院であるとともに、各学会の認定施設でもある。