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ノストラダムスの大予言
シリーズ > 書誌情報

| タイトル | 発行元/シリーズ | 発行年月 | ISBN |
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| ノストラダムスの大予言 - 迫りくる1999年7の月、人類滅亡の日 | 祥伝社 55〈ノン・ブック〉 | 1973年11月25日 | 4396100558 |
| ノストラダムスの大予言 2 - 1999年の破局を不可避にする大十字 | 祥伝社〈ノン・ブック 161〉 | 1979年12月 | 4396101619 |
| ノストラダムスの大予言 3 - 1999年の破滅を決定する「最後の秘詩」 | 祥伝社〈ノン・ブック 181〉 | 1981年2月 | 4396101813 |
| ノストラダムスの大予言 4 - 1999年、日本に課された"第四の選択" | 祥伝社〈ノン・ブック 205〉 | 1982年7月 | 4396102054 |
| ノストラダムスの大予言 5 - ついに解けた1999年、人類滅亡の謎 | 祥伝社〈ノン・ブック 260〉 | 1986年2月 | 4396102607 |
| ノストラダムスの大予言 スペシャル日本編 - 人類の滅亡を救うのは「日の国」だ | 祥伝社〈ノン・ブック 280〉 | 1988年1月 | 4396102801 |
| ノストラダムスの大予言 中東編 - 中東（フセイン）危機は人類破局への序曲だ | 祥伝社〈ノン・ブック 309〉 | 1990年11月 | 4396103093 |
| ノストラダムスの大予言 残された希望編 - 世界破滅を防ぐ日本の使命 | 祥伝社〈ノン・ブック 322〉 | 1992年2月 | 4396103220 |
| ノストラダムスの大予言 地獄編 - 1999年未知の超エルニーニョが地球を襲う | 祥伝社〈ノン・ブック 349〉 | 1994年4月 | 4396103492 |
| ノストラダムスの大予言 最終解答編 - 1999年、"恐怖の大王"の正体と最後の活路 | 祥伝社〈ノン・ブック 400〉 | 1998年7月 | 4396104006 |
シリーズ > 発行部数

| タイトル | 公称発行部数 (SPA) | 公称発行部数 (日経エンタ) | 順位 |
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| ノストラダムスの大予言 | 250万部 | 209万部 |  |
| ノストラダムスの大予言 2 | 100万部 | 92万部 | 1980年度ベストセラー総合第3位。出版ニュース社調べ。 |
| ノストラダムスの大予言 3 | 70万部 | 67万部 | 1981年度総合第7位。出版ニュース社調べ。 |
| ノストラダムスの大予言 4 | 50万部 | 記載なし |  |
| ノストラダムスの大予言 5 | 45万部 | 43万部 |  |
| ノストラダムスの大予言 日本編 | 40万部 | 44万部 |  |
| ノストラダムスの大予言 中東編 | 40万部 | 39万部 | 東販調べでのベストセラー「新書・ノンフィクション」部門1990年第6位、91年第3位。 |
| ノストラダムスの大予言 残された希望編 |  |  | トーハン調べでのベストセラー「新書・ノンフィクション」部門92年第9位 |
| ノストラダムスの大予言 地獄編 |  | 11万部 | 日販調べでのベストセラー「新書（一般・教養）」部門94年第10位 |
| ノストラダムスの大予言 最終解答編 | 発売一ヶ月で公称13万部 | 発売一ヶ月で公称13万部 | トーハン調べでのベストセラー「新書・ノンフィクション」部門98年第3位 |
中東編までの発行部数は左がSPA! 1991年3月20日号「ノストラダムス本どれを信じたらいいのか」、右が日経エンタテインメント!ウェブサイト掲載「これが最も売れている予言書トップ30」に、地獄編の発行部数は前述の「これが最も売れている予言書トップ30」、最終解答編の発行部数は『日本の論点1999』（文藝春秋社、1998年）による。また、出版ニュース社調べのベストセラーランキングは、塩沢実信『昭和ベストセラー世相史』 ISBN 4-476-03145-5 に、トーハン、日販調べのランキングは『Book Page 本の年鑑』（ブックページ刊行会）各年版による。
東京海洋大学の人物一覧

東京海洋大学の人物一覧（とうきょうかいようだいがくのじんぶついちらん）は、東京海洋大学に関係する人物の一覧記事。
著名な教職員

青山千春 - 准教授、水産学研究者。独立総合研究所取締役上席研究員、東京水産大学大学院博士課程修了
さかなクン（宮澤正之） - 客員教授、名誉博士。魚類学者。
上田勝彦 - 客員教授、実業家。
石橋甫 - 東京高等商船学校長。
小松美彦 - 教授。倫理学者。
山中寿朗 - 教授。地球科学者。
岩淵聡文 - 教授。文化人類学者、海洋考古学者。
主な出身者 > 政界

米窪満亮 - 初代労働大臣、東京商船学校卒業
西村茂生 - 第2代岩国市長、元衆議院議員、水産講習所卒業
鈴木善幸 - 第70代内閣総理大臣、水産講習所卒業
蜷川虎三 - 京都府知事（1950年 - 1978年）、水産講習所卒業後、京都大学入学
高碕達之助 - 第18代通商産業大臣、東洋製罐創立者、水産講習所卒業
小野寺五典 - 第12・17・18代防衛大臣、東京水産大学卒業
元信尭 - 元衆議院議員、元静岡県水産試験場技師、東京水産大学卒業
関口博 - 元国立市長、国立市議会議員、東京水産大学卒業
後藤圭二 - 吹田市長、元吹田市道路公園部長、東京水産大学卒業
菅原茂 - 気仙沼市長、元衆議院議員公設秘書、東京水産大学卒業
佐々木拓 - 陸前高田市長、元農林水産省官僚、東京水産大学卒業
川島豪 - 元日本共産党（革命左派）神奈川県委員会議長
主な出身者 > 行政

加藤光一 - 元国土交通省大臣官房技術審議官、山縣勝見賞著作賞
土屋知省 - 元国土交通省近畿運輸局長、元日本冷蔵倉庫協会理事長、東京海洋大客員教授
西丸震哉 - 元農林水産省食料研究所官能検査研究室長、元日本旅行作家協会常任理事
保科正樹 - 元水産庁次長、海洋生物環境研究所理事長
三田一也 - 元海上保安庁警備救難監、戦後、海上自衛隊復活を討議した「Y委員会」の主要メンバー。東京商船学校卒業
長田博 - 第16代海上幕僚長、水産講習所卒業
東山収一郎 - 第17代海上幕僚長、東京水産大学卒業
主な出身者 > 財界

天辰祐之郎 - 元マルハ社長
池永次郎 - 日本放送協会 (NHK) 経営委員長、ニチロ漁業会長のち相談役、水産講習所卒業
今井賢司 - 元極洋社長、現会長
今永文男 - 元日本水産社長
岩波嘉重 - 日本ピラー工業創業者
小畑一雄 - 元東洋水産社長
大山轟介 - 元キユーピー社長
垣添直也 - 元日本水産社長、元日本冷凍食品協会会長、元日本冷蔵倉庫協会会長、元大日本水産会副会長
川村和弘 - カルピス社長
小林浩 - 元日本ハム社長、東京水産大学卒業
須賀次郎 - スガ・マリンメカニック代表取締役、社会スポーツセンター顧問、全日本潜水連盟理事長、東京水産大学卒業
樽井史朗 - 元キユーピー社長
當眞嗣吉 - 元沖縄電力社長
深川清司 - 元東洋水産社長
藤田近男 - 元キユーピー社長、水産講習所卒業
中島董一郎 - 中島商店（現キユーピー）創業者、水産講習所卒業
廿日出要之進 - 旗道園（現アヲハタ）創業者、水産講習所卒業
森和夫 - 東洋水産創業者、水産講習所卒業
劉海涛 - ストリーム創業者
主な出身者 > 研究者・学者

天野慶之 - 水産学者、元東京水産大学学長、元日本冷凍協会会長
荒野泰典 - 歴史学者、立教大学文学部教授、東京商船大学卒業
庵原順一 - 水産学者、元東京水産大学学長、水産講習所卒業
今泉忠明 - 動物学者、元ねこの博物館館長、産経児童出版文化賞、東京水産大学卒業
岩重慶一 - イルカ研究家、元東京水産大学客員教授　東京水産大学大学院前期博士課程修了
岩田明久 - 水産学者、京都大学名誉教授、日本魚類学会賞
内田至 - 水産生物学者、元名古屋港水族館館長、元姫路市立水族館館長
占部城太郎 - 生態学者、東北大学教授、日本生態学会会長
海部健三 - 生態学者、中央大学教授
太田尚樹 - 歴史学者、東海大学名誉教授、東京水産大学卒業
大島寛史 - 生理学者、静岡県立大学名誉教授
奥谷喬司 - 動物学者、東京水産大学名誉教授、東京水産大学卒業
軽部征夫 - 生物工学者、東京大学名誉教授、元東京工科大学学長、東京水産大学卒業
河井智康 - 海洋学者、元東北区水産研究所資源管理部長、東京水産大学卒業
川島博之 - 開発経済学者、元東京大学准教授、東京水産大学卒業
神田英宣 - 防衛学者、元防衛大学校准教授
鞠谷宏士 - 運送施設工学者、元東京商船大学学長、元世界海事大学理事、元日本航海学会会長、東京高等商船学校卒業
橘川次郎 - 動物生態学者、クイーンズランド大学名誉教授、元オーストラリア生態学会会長、山階芳麿賞
木村伸吾 - 海洋学者、東京大学教授、水産海洋学会会長、東京水産大学卒業
木村政昭 - 海洋地質学者、琉球大学名誉教授、東京水産大学卒業
久保伊津男 - 海洋生物学者、東京水産大学教授、日本水産学会賞
佐野光彦 - 生態学者、東京大学名誉教授、日本魚類学会編集顧問
島野顕継 - 海洋科学者、大阪工業大学教授
庄司るり - 海洋学者、東京海洋大学理事・副学長、海上・港湾・航空技術研究所理事長
白井祥平 - 海産生物学者、太平洋資源開発研究所所長
鈴木克美 - 魚類学者、東海大学名誉教授、元金沢水族館副館長、東京水産大学卒業
賞雅寛而 - 原子力工学者、東京海洋大学名誉教授・元副学長、富山高等専門学校長、元日本混相流学会会長
多紀保彦 - 魚類学者、東京水産大学名誉教授、東京水産大学卒業
栃本武良 - 生物学者、元姫路市立水族館館長、東京水産大学卒業
中村一恵 - 動物学者、元神奈川県立生命の星・地球博物館学芸員、東京水産大学卒業
沼波秀樹 - 海洋生物学者、東京家政学院大学教授、第33次南極地域観測隊隊員
松井魁 - 魚類学者、元水産大学校長、元下関水族館顧問、水産講習所卒業
松井佳一 - 魚類学者、元京都大学教授、水産講習所卒業
松浦啓一 - 魚類学者、国立科学博物館名誉研究員、元東京大学教授、元日本魚類学会会長、東京水産大学卒業
松生義勝 - 化学者、元東京水産大学学長、水産講習所卒業
松原喜代松 - 魚類学者、元京都大学教授、水産講習所卒業
ムジキウィス・D・サントス - 水産学者、フィリピン国立水産研究開発研究所科学者IV 、フィリピン生化学・分子生物学協会会長
茂在寅男 - 造船工学者、東海大学教授、東京商船大学卒業
吉崎悟朗 - 水産学者、東京海洋大学教授、東京水産大学卒業
万栄 - 水産学者、上海海洋大学総長
主な出身者 > 水族館等

鳥羽山照夫 - 元鴨川シーワールド館長、沖縄国際海洋博覧会政府出展水族館海獣展示プロデューサー
主な出身者 > 文学

丸山薫 - 詩人、東京高等商船学校ー編入第三高等学校（現京都大学）
近藤隆史 - 漫画家、東京水産大学卒業
山名宏和 - 放送作家
主な出身者 > 芸術

伊藤智彦 - アニメーション監督
岩谷徹 - 版画家
竹村嘉夫 - 写真家
津嶋三郎 - 画家、童話作家
星野哲郎 - 作詞家、清水高等商船学校卒業
主な出身者 > 芸能

山田路津子 - フリーアナウンサー、東京水産大学卒業。
大谷亮介 - 俳優、東京水産大学卒業
菅緑 - 元リポーター、海洋科学部卒。
稲森彩 - 琉球放送アナウンサー。東京海洋大学卒業。
斎藤久美子 - テレビ新潟 (TeNY) アナウンサー、報道記者。東京海洋大学卒業。
中村美公 - 気象予報士
竹内夏紀 - 元つりビットメンバー
主な出身者 > その他

坂口弘 - 連合赤軍中央委員会書記長。東京水産大学中退
並木敏成 - バスプロ。東京水産大学卒業
永田雅一 - 海洋ジャーナリスト。東京水産大学卒業
村瀬俊夫 - 牧師、聖契神学校講師
ゆかりの著名人

大久保利通 - 三菱商船学校（現在の海洋工学部）の設立を命じる。
岩崎弥太郎 - 三菱財閥の創始者。三菱商船学校を設立する。
中部謙吉 - 大洋漁業（現在のマルハ）元社長。海洋大の前身の東京水産大学や長崎大学へ講堂を寄付して、それらは中部講堂と呼ばれている。
オスマン帝国領エジプト
歴史 > オスマン帝国のエジプト支配 > オスマン帝国支配の確立とエジプトの反乱（16世紀）

1517年、オスマン帝国のスルターン・セリム1世（冷酷者、在位：1512年-1520年）はマムルーク朝を滅ぼしてエジプトを併合した。セリム1世は大宰相（英語版）ユヌス・パシャ（英語版）をエジプト総督（英語版）（ワーリー）に任命したが、間もなくハーイルバク（ハユル・ベイ）にエジプトの支配を委ねた。彼はかつてマムルーク朝のアレッポ総督を務めていた人物であり、オスマン帝国とマムルーク朝の間の戦いであるマルジュ・ダービクの戦いでオスマン帝国の勝利に一役買っていた。
マムルーク朝時代にエジプトを支配していたマムルークたちはオスマン帝国の支配下に入っても引き続き行政職に深く関与しており、地方総督（監督官とも、カーシフ）の多くがマムルーク軍人であった。マムルークとは、幼少期に購入され軍事訓練を施された奴隷兵士であり、マムルーク朝時代のエジプトではマムルーク出身者がスルターン位を抑え、一種の特権階級を形成していた。オスマン帝国領エジプトの初期の歴史においては、マムルークたちとオスマン帝国のスルターンが任命した代理人との間の権力闘争が重要な要素の1つであった。大部分の土地がマムルークたちの領地であることを示した登記簿が変更されることなく残されており、マムルークたちは速やかに大きな影響力のある地位にも返り咲くことができた。
未だ統治体制が整わない中で行われたハーイルバクの過渡的な統治を経て、その死後にはオスマン帝国は任期付きの総督をイスタンブルから派遣してエジプトを統治するようになった。以降の歴史においてエジプト総督は概ね1年前後という非常に短い間隔で交代することになる。マムルーク軍人たちのオスマン帝国支配に対する抵抗は強く、1523年には既にオスマン帝国の総督に対してマムルーク出身のカーシフであるジャーニム（Jānim）とイーナール（Īnār）が反乱を起こしていた。そして1524年には4代目の総督ハイン・アフメト・パシャ（英語版）の反乱が発生した。アフメト・パシャはイスタンブルにおける大宰相職を巡る権力闘争に敗れてエジプト総督に赴任した人物であった。彼は自分に対する処刑命令が出たことを聞き、自ら独立した君主となるべく、オスマン帝国に敵意を持つマムルークやアラブ人部族と結んでスルターンに即位したことを宣言し、自らの名前を打刻したコインを発行した。しかし、アフメト・パシャの計画は彼が幽閉した2人のアミールたちによって挫折した。アミールたちは脱獄し、入浴中のアフメト・パシャを襲撃し殺害しようとした。アフメト・パシャは負傷しつつも難を逃れたが、間もなくオスマン帝国軍によって捕らえられ処刑された。
新たにオスマン帝国のスルターンとなったスレイマン1世（壮麗者、在位：1520年-1566年）は、エジプト支配の動揺を抑えるべく大宰相パルガル・イブラヒム・パシャを派遣し、エジプトのカーヌーン・ナーメ（地方行政法令集）を発行させた。これによってオスマン帝国のエジプト支配体制は一応の体系化がなされ安定した。
エジプトの政府機構が頻繁に変化したことでオスマン帝国統治の初期における軍の統制不能が引き起こされていたと思われ、さらに16世紀末から17世紀初頭にかけては財政難やインフレーションの影響で不満を持つ兵士たちの反乱が頻発するようになった。1604年、エジプト総督イブラヒム・パシャ（英語版）（前出のパルガルとは別人）が兵士たちに殺害され、彼の頭はズワイラ門（英語版）で晒された。この事件によって彼はマクトゥル（Maktul、「殺された者」）のあだ名（シュフラ）を冠して呼ばれる。この殺害事件の理由は、支出削減のための俸給減額と、トゥルバと呼ばれる税習慣を止めようとした歴代のパシャの試みであった。トゥルバは軍がエジプトの住民から実際には免除されるべき架空の債務を厳密かつ強制的に徴収するものであり、悲惨な悪用が行われていた。
これを制圧するため、1609年に反乱軍団とエジプト総督の間でほとんど内戦というべき戦いが勃発した。反乱兵士たちは自分たちでスルターンを選出することまで行い、カイロ地方を一時的に分割したが、新任のエジプト総督クルクラン・メフメト・パシャ（英語版）は自身の側に信用できる部隊とベドウィンたちを付けて彼らを撃破し、1610年2月5日に勝利のうちにカイロに入場した。反乱首謀者は処刑され、その他はイエメンに追放された。彼はこれによってクルクラン（Kul Kıran、「奴隷を打ち砕くもの」）とあだ名された。17世紀エジプトの年代記作家イブン・アビー・スルール（アラビア語版）は、この出来事を「オスマン帝国による第2のエジプト征服」と記した。その後、クルクラン・メフメト・パシャによって大規模な財政改革が実施された。彼はエジプトの様々なコミュニティに課せられていた負担を、彼らのやり方に沿って再調整し、トゥルバ税の廃止を命じる勅令も公布された。
歴史 > オスマン帝国のエジプト支配 > ベイ勢力の台頭（17世紀）

クルクラン・メフメト・パシャによる「第2のエジプト征服」を通じて、オスマン帝国の支配が回復されたが、その後間もなく、ベイと呼ばれる有力者たちのエジプト政治への影響力が高まった。オスマン帝国においてエジプトは独立採算州（サールヤーネ州）であり、政府がアミーン（エミーンとも、徴税吏）を通じて行政区から直接徴税を行うエマーネット制をとっていた（これに対してイクター制の流れを汲み、スィパーヒーと呼ばれる在地の軍人に徴税権を与える制度をティマール制という）。だが、次第に徴税実務は有力な部族や代理の徴税人に任される（徴税請負）ようになり、17世紀に入ると政府から俸給を受けていたベイや将校たちが徴税請負権を獲得して行った。この徴税請負人（ムルタズィム）を基盤とした徴税体制を徴税請負制（イルティザーム制）と呼ぶ。軍人たちはこれを経済的基盤として勢力を拡大していった。
オスマン帝国領エジプトのベイ（サンジャック・ベイの略称）の地位は当初はマムルークのものではなかった。17世紀にはこの地位へのマムルーク家系の進出も進んだが、ベイたちの中にはバルカン半島やアナトリア出身の自由身分の軍人たちも含まれていた。ベイたちは主従関係を結んでバイト（家、一族）を中心とした軍事集団を作り、党派を形成していった。こうした党派はやがてチェルケス人系マムルークを中核としたフィカーリーヤと非マムルーク系軍人を中核としたカースィミーヤという二大派閥へと収斂していく。この2つの派閥はエジプト政治における最重要ファクターとなって行き、その争いは18世紀初頭まで続いた。17世紀前半にはフィカーリーヤの有力者リドワーン・ベイが25年にわたってアミール・アル＝ハッジ（巡礼長官）を担って権勢を振るい、1656年に彼が死んだ後にはオスマン政府によって非マムルーク軍人がカースィミーヤに補填され、党派争いが激化した。
一方で、オスマン帝国が任命したエジプト総督の権威は継続的に衰えた。オスマン帝国の中央政府とエジプト総督はその権威と支配をエジプトで現実のものとして行使することに苦心したが、現地有力者たちとの折衝や抗争に常に配慮が必要であった。次のような事例が示すように、現地側の抵抗によって総督位が左右される事態もしばしば発生した。
1623年、オスマン宮廷から、エジプト総督カラ・ムスタファ・パシャ（英語版）を解任し代わってチェシュテジ・アリー・パシャ（アラビア語版）（以下、アリー・パシャ）を総督に任命する命令が発せられた。役人たちはこの新たな総督の代理人に慣習となっていた謝礼を要求した。この代理人が謝礼の支払いを拒否すると、役人たちはオスマン宮廷へ自分たちがアリー・パシャではなくカラ・ムスタファ・パシャを総督として望んでいるという書簡を送った。その間にアリー・パシャがアレクサンドリアに到着し、その後カイロからきた代表団と面会した。代表団はアリー・パシャを総督として望まないと伝えた。アリー・パシャは穏やかな返答を返したが、代表団が一切の譲歩無くそれに対する回答を伝えると、代表団のリーダーを逮捕・投獄した。その後、アレクサンドリア守備隊がアレクサンドリアの城塞（シタデル）を攻撃し代表団のリーダーを力づくで解放すると、アリー・パシャは自分の船に戻って逃亡することを余儀なくされた。その後まもなく、イスタンブルからカラ・ムスタファ・パシャの総督位を承認するという回答が送られた。
また、1630年にコジャ・ムーサー・パシャ（英語版）（以下、ムーサー・パシャ）が新たなエジプト総督に任命された。エジプトの軍団は彼がキタス・ベイ（Kitas Bey）を処刑したことへの怒りから、この新たな総督を追い払うために立ち上がった。キタス・ベイはペルシアでの戦役に従事するエジプト軍を指揮するはずであった。ムーサー・パシャは死刑執行人を復讐に燃える兵士たちに引き渡すか、辞任するかを迫られ、前者を拒否したため辞職を余儀なくされた。1631年、現地軍の行動を承認しムーサー・パシャの後任としてハリル・パシャを任命するという布告がイスタンブルから発せられた。エジプト総督は現地軍に対抗するための支援をスルターンから得られなかったのみならず、新任の総督たちはそれぞれ、財政上の理由という名目で定期的に退任する前総督に罰金を科した。離職する総督はこれを支払うまでエジプトを離れることが許可されなかったであろう。この強奪行為がゆすりの習慣を生み出し、またエジプトはこの時代に飢餓と疫病に苦しめられた。1619年の春に疫病によって635,000人が死亡し、1643年には230の村が完全に荒廃したと言われている。
17世紀後半にオスマン帝国大宰相キョプリュリュ・アフメト・パシャをはじめとするキョプリュリュ家によって中央政府の改革が行われると、エジプトでもそれに連動して低下しつつあった税収と中央政府への送金額の増大が試みられた。エジプト総督メレク・イブラヒム・パシャ（トルコ語版）（在職：1661年-1664年）はエジプトの党派争いにおいて、フィカーリーヤに対してカースィミーヤを支援するためにイスタンブルから送り込まれていたアフマド・ベイを逆に殺害し、一時的にこれを鎮静化させることに成功した。そして増税と中央への送金額の増額が試みられたが、これは完遂することはなかった。その後カラ・イブラヒム・パシャ（英語版）（在職：1669年-1673年）も財政改革と役人の入れ替えによって送金額増額を達成したものの、成果は一時的なものに終わった。
歴史 > オスマン帝国のエジプト支配 > イェニチェリの進出と派閥闘争

17世紀の間に総督たるパシャの重要性は低下し、オスマン帝国の中央政府もベイたちが実権を握る状況を黙認する傾向を強めていた。同時に新たな実力集団としてイェニチェリ軍人たちがエジプト政界での発言権を拡大させ始めた。エジプト駐留のイェニチェリ軍団内では、タラフと呼ばれる軍事集団が自生し、その実力者たちがカイロの商工業者との密接な結びつく一方、物価の混乱に乗じた商人の穀物退蔵などにおける住民利害の代表・顔役としてその影響力を高めていった。イェニチェリ軍団はエジプトに駐留する2つの歩兵軍団のうちの1つであり、もう一つの歩兵軍団であるアザブとの対立を強めた。両軍は既にエジプト政界における中心勢力となっていた派閥と連携し、イェニチェリがフィカーリーヤ、アザブがカースィミーヤと結びついた。
両派は対立を深め、1711年には武力衝突に至った。フィカーリーヤはエジプト総督の支持を取り付け、カースィミーヤの首領カースィム・イーワーズを死亡させたものの、戦闘自体はカースィミーヤの勝利に終わった。フィカーリーヤに組したエジプト総督が交代させられ、オスマン帝国はこの「反乱軍」を黙認した。しかし今度は主導権を握ったカースィミーヤで内部分裂が生じ、1718年に再び行われた市街戦の末、カースィム・イーワーズの息子、イスマーイール・ベイが勝利者となった。彼にはオスマン帝国政府からシャイフ・アル＝バラド（カイロの長、ベイたちの首位であることを意味する）という称号が初めて授与された。エジプトの政策決定においてはエジプト総督の下で行われる定例会議が存在したが、この頃以降、シャイフ・アル＝バラドの私邸で行われる会議（ジャムイーヤ）が政策決定の場としての重要性を増していった。1724年、イスマーイールが総督の陰謀によって暗殺され、フィカーリーヤのシルカス・ベイがシャイフ・アル＝バラドに昇格したが、自らの派閥のメンバーによってすぐ地位を追われ、上エジプトに逃亡した。まもなく、シルカス・ベイはある軍団の長に復帰し、続く戦いで水死という最後を迎えた。
一連の騒乱の中で、イェニチェリ軍団内に形成された軍事集団の1つであるカーズダグリーヤ（Qāzdughliyya）の影響力が大幅に増した。これはイェニチェリ軍団のカトフダー（副団長）ムスタファー・アル＝カーズダグリー（Muṣṭafā al-Qāzdughlī）を始祖とする武力集団であるためこの名前で呼ばれる。イェニチェリ内では17世紀後半にキュチュク・ムハンマド（Küchük Muḥammad）が激しい権力闘争を勝ち抜いて主導権を確立したが、彼と対立したカーズダグリーは1694年にキュチュク・ムハンマドを暗殺した。1704年のカーズダグリーの死後、従者であったハサン・カトフダー、ついでウスマーン・カトフダーが指揮権を引き継いでイェニチェリ軍を牛耳った。1736年にウスマーン・カトフダーが暗殺されると、続いて主導権を握ったイブラーヒーム・カトフダーが、派閥闘争の勝利者であったフィカーリーヤの勢力を一掃し、エジプト政界はカーズダグリーヤの支配下に置かれるようになった。カーズダグリーヤの構成員であったイェニチェリ兵士たちはアナトリア系の軍人を中心としていたが、政権を獲得した後、当時大量にアラブ世界の市場に供給されたグルジア（ジョージア）系とアブハジア系のマムルークに置き換わっていった。こうしてカーズダグリーヤに所属するマムルーク・ベイたちがエジプトの事実上の統治者となっていった。イブラーヒームはオスマン帝国政府に比較的従順な姿勢を示したが、1754年に死去し、その地位はハサン・カトフダーの息子、アブドゥッラフマーン・カトフダーが継承した。
その後まもなく、主導権はアリー・ベイ・アル＝カービル（英語版）（以下、アリー・ベイ）が握ることになる。彼は元々イブラーヒーム・カトフダーが所有するグルジア系のマムルークであったが、自分のマムルーク軍団を整備し、シャイフ・アル＝バラドの地位についた。彼は元々は自分のパトロンかつ同盟者であったカーズダグリーヤの首領アブドゥッラフマーンをヒジャーズに追放し、最後に残っていたカースィミーヤの大物サーリフ・ベイ（Sāliḥ Bey）をガザに追放した。その後、配下の将軍の裏切りによってシリアへの逃亡を余儀なくされたが、シリアでアクレ総督ザーヒル・アル＝ウマル（英語版）と友誼を結ぶことに成功し、ザーヒルの協力でオスマン宮廷の好意を得てシャイフ・アル＝バラド位を回復した。
歴史 > フランスによる占領

→詳細は「エジプト・シリア戦役」を参照
フランスでは、1789年のバスティーユ監獄の襲撃に端を発したフランス革命とその後の第一次対仏大同盟との戦争を通じて、ナポレオン・ボナパルトが頭角を現した。ナポレオンは対仏大同盟の中核を担うイギリスに打撃を与えるため、イギリスと最重要の植民地インドとの中継交易路となっていたオスマン帝国領エジプトの制圧を試み、1798年にエジプト遠征を開始した。表向きの理由はオスマン帝国の権威を回復させることであり、フランス人がイスラームとクルアーンに敬意を払っていることを喧伝するプロパガンダが行われたものの、こうした建前が多くのエジプト人たちを納得させたということは無いであろう。
ムラード・ベイとイブラーヒーム・ベイの指揮の下、マムルークを主体とするエジプトの軍団がフランス軍を迎え撃ったが、フランス側が兵力的に劣るにもかかわらず1798年7月21日のピラミッドの戦い（エムバベの戦い）はフランス軍の完勝に終わった。これはエジプトにおいて西欧の軍事的優位を証明する出来事となった。フランス軍はカイロに進駐し、部族長階級、マムルーク、そしてフランス人からなる市議会を組織した。その後、アレクサンドリアやその他の重要な都市からの代表も加わった。だが、この市議会は独裁的権力を行使していたナポレオンの命令を追認するだけであった。
フランス軍によるカイロ入城直後の1798年8月1日、ネルソン提督率いるイギリス艦隊によってアレクサンドリアのアブキール湾に停泊していたフランス艦隊が壊滅させられ、また上エジプトに派遣されたフランス軍がムラード・ベイの身柄を確保することに失敗（彼らは第1急湍まで到達した）したことで、フランス軍の無敗というエジプト人の信仰は崩壊した。一連の好ましくない改革の結果、征服者たるフランス軍と被征服者たるエジプト人の関係は日に日に緊張を増し、最後には1798年10月22日の家屋税の導入によってカイロで暴動が発生した。この反乱の本拠地はアズハル大学であった。この時、カイロ副知事（lieutenant-governor）であったフランスの将軍ドミニク・マルタン・デュピュイ（英語版）が殺害された。ナポレオンの迅速な処置と、アレクサンドリアの将軍ジャン＝バティスト・クレベールの到着により、この暴動は速やかに鎮圧された。しかし、アズハル・モスクにフランスの騎兵隊が駐屯したことは大きな、そして消えることのない遺恨を残した。制海権を失ったナポレオンはシリア遠征によって状況打開を狙ったが成果を上げることはできなかった。
ナポレオンは1799年6月初頭に運に恵まれなかったシリア遠征から帰還した。ムラード・ベイとイブラーヒーム・ベイはこの機会を利用して軍を集め、カイロでフランス軍に対する共同攻撃を試みた。しかしナポレオンは救援に間に合い、ムラード・ベイとイブラーヒーム・ベイは打ち破られた。7月の最後の週、ナポレオンはシドニー・スミス卿が指揮するイギリス艦隊の支援でアブキールに上陸したオスマン帝国軍を完全に撃破した。
この勝利のすぐ後、ナポレオンは本国の戦況悪化を理由に少数の部下と共にエジプトを去り、クレベールに自分に代わってエジプトを統治するよう命じた。残留したフランス軍は求心力を喪失したが、オスマン帝国軍を撃破し、カイロで発生した暴動も鎮圧するなど、頑強に持ちこたえなお2年間エジプトに踏みとどまった。しかし1800年7月14日にはクレベールが暗殺され、後任のジャック＝フランソワ・メヌー（英語版）は1801年3月、アブキールに上陸してきたラルフ・アバークロンビー率いるイギリス軍に敗れた。その後さらにオスマン帝国軍の増援がイギリス軍に加わった。5月30日、カイロのフランス軍指揮官オーギュスティン・ダニエル・ベリアール（英語版）はジョン・ヒーリー＝ハッチンソン（英語版）率いるイギリス軍とユースフ・パシャ (Yusuf Pasha)率いるオスマン帝国軍によって挟撃された。交渉の後、ベリアールはカイロからの撤収に同意し、13,734人の兵士と共にフランスへと渡った。8月30日、メヌーもほぼ同様の条件を飲むことを余儀なくされ、10,000人のフランス兵と共に9月にヨーロッパへと去った。これがフランスによるエジプト占領の終焉であった。遠征に同行したフランスの学者たちが編纂した『エジプト誌（英語版）』は、この占領を記憶に留める永久の記念碑である。
歴史 > ムハンマド・アリー朝

→詳細は「ムハンマド・アリー」および「ムハンマド・アリー朝」を参照
フランスの侵攻から撤退までの騒乱の中で、急速に存在感を高めたのがムハンマド・アリー（メフメト・アリ）であった。ムハンマド・アリーはバルカン半島南部（（現：ギリシャ領マケドニア））にあるオスマン帝国の都市カヴァラで生まれた人物で、フランスの侵攻に対応するためにアルバニア人不正規部隊の分遣隊副隊長としてエジプトに派遣された。当時、オスマン帝国の正規軍であるイェニチェリの戦力は弱体化著しく、帝国は戦力として地方有力者（アーヤーン）たちの傭兵や、ムハンマド・アリーの部隊のような不正規部隊を利用するようになっていた。その後、ムハンマド・アリーはフランス軍との戦闘で頭角を現し、エジプトのアルバニア人不正規部隊の副司令官となった。1801年のフランス軍の撤退の後、エジプトではオスマン帝国の正規軍、アルバニア人不正規部隊、フランスによって排斥されていたマムルークたち、そしてイギリス軍が権力の空白を埋めるべく激しい抗争を繰り広げた。
目まぐるしく支配者が変わり、オスマン帝国が任命した総督ヒュスレヴ・パシャ（英語版）もアルバニア人不正規部隊のクーデターで追放されるなどする中で、ムハンマド・アリーは各勢力の間を巧妙に立ち回り、また自軍の兵士に厳格な規律を課すことでカイロ市民の支持を獲得した。1804年、オスマン帝国はフルシッド・パシャ（英語版）をエジプト総督に任命して事態の収拾を図ったが、1805年5月14日にカイロでウラマーのウマル・マクラムらの主導する大規模なデモが発生し、フルシッド・パシャの解任が宣言されるとともに、ムハンマド・アリーが総督に推挙された。オスマン帝国はこの現地による総督の指名を受諾せざるを得ず、彼を正式にエジプト総督として承認した。
ムハンマド・アリーは総督位に就くと、自らを推戴したウマル・マクラムを排除し、将来の政治的ライバルとして台頭する可能性を除いた。さらに1811年にアラビア半島のサウード王国への出兵をオスマン帝国から要請されると、後顧の憂いを断つため、息子のアフマド・トゥーソン（英語版）の司令官任命式の名目でマムルークたちをカイロのシタデルに呼び集め殺戮した。シタデルに入ったマムルーク有力者470人が殺害された後、さらにアルバニア人不正規部隊によって各マムルークたちの邸宅も襲撃され、カイロだけで1,000人以上が殺害された。こうしてエジプトにおける支配権を盤石のものとしたムハンマド・アリーは、エジプトを独立勢力とすべくオスマン帝国と相対するようになっていった。また、フランス侵攻以来の一連の戦闘とこの事件によって、オスマン帝国時代にエジプトの政界に強い影響力を持っていた旧勢力が一掃され、マムルークという階層もエジプトから姿を消していった。
歴史 > ムハンマド・アリー朝 > ムハンマド・アリー朝の確立

ムハンマド・アリーは政権を掌握した後、その指導力をもって各種の改革を行った。サウード王国への遠征（1811年-1818年）や東スーダンへの遠征（1820年-1823年）を通じて、現在のエジプト、スーダン、南スーダン、アラビア半島の主要部に支配を広げ、エチオピアとソマリアの一部にも一時的ながら手を伸ばした。一連の遠征でムハンマド・アリーが用いた軍はアルバニア人部隊やマムルーク、傭兵などで構成される旧来からの形式の軍隊であったが、既にその戦闘能力の問題は明らかであった上、ムハンマド・アリーの勢力拡大を警戒したオスマン帝国が傭兵やマムルークのエジプト流入を妨害したため兵員の補充が困難となっていた。このため、ファッラーヒーンと呼ばれるエジプト農民からの徴兵が試みられ、フランス陸軍に範をとった軍制改革が実施された。また、海軍工廠が建造され軍艦の建造が始まると共に、ヨーロッパからも船舶を購入して海軍が充足された。この新式軍は1793年にオスマン帝国のスルターン・セリム3世（在位：1789年-1807年）が創設した洋式軍隊に倣い、「ニザーム・ジェディード（新制度）」と呼ばれた。内政面でも、灌漑水路網の整備とナイル川の人工灌漑システムへの以降、農地の国有化と綿花を始めとした商品作物への専売制の施行、交通路の整備、軍需産業と繊維産業を中核とした工業の発展、税制の改革、学校教育の普及などが試みられ、各種の問題に直面しながらも大きな成果を挙げた。当時オスマン帝国領、特にバルカン半島では政治的な「民族/国民」の形成過程が進展しつつあったが、エジプトにおいてもムハンマド・アリーによって着手された一連の改革によって、あるいはそれをきっかけとしてエジプト「国民」意識、祖国（ワタン）の観念が発達していくこととなる。
ムハンマド・アリーの改革によるエジプトの「国力」増強は目覚ましく、軍事面においては本国たるオスマン帝国のそれを凌駕した。1821年にギリシャ独立戦争が勃発しオスマン帝国領のモレア（ギリシャ）でもギリシャ人たちが蜂起すると、オスマン帝国はこの鎮圧に失敗した。スルターン・マフムト2世（在位：1808年-1839年）はやむなくシリアの領有と引き換えにエジプト総督ムハンマド・アリーに出兵を要請した。ムハンマド・アリーはこれに応じ、派遣されたエジプト軍は、ムハンマド・アリーの息子イブラーヒーム・パシャの指揮の下、モレアで多大な戦果を挙げた。しかし、イギリス・フランス・ロシアが介入によって状況は変化し、ナヴァリノの海戦での敗北によってエジプトは海軍の大半を喪失した。モレアに遠征した部隊も半数を超える損失を出し、ギリシャの独立阻止は失敗した。ムハンマド・アリーは出兵の報酬としてクレタ島を得たが、損失に見合う報酬とは言えなかった。そのため、敗戦とは関係なくシリアの引き渡しを要求し、マフムト2世がこれを拒否すると実力でシリアを切り取りにかかった。こうして戦われた第一次エジプト・トルコ戦争でエジプト軍はオスマン帝国軍を大いに破り、ムハンマド・アリーは1833年5月14日のキュタヒヤの和約でシリアを掌中に収めた。
このようなムハンマド・アリーの成功の中で、「オスマン帝国領」エジプトの法的地位は複雑であった。ムハンマド・アリーは形式としてはあくまでもオスマン帝国が任命したエジプト総督（ワーリー）であり、毎年行われる叙任（テヴリーイェト、tevlîyet）によってその地位が更新された。オスマン帝国はムハンマド・アリーを（そして後には彼の後継者たちを）可能な限り他州の総督と同列に扱おうとした。そしてこの問題にはただオスマン帝国とエジプトの間だけではなく、ヨーロッパ列強諸国の利害が複雑に関係していた。特に重要な利害関係を持っていたのはイギリスであった。イギリスはオスマン帝国の弱体化がロシアを利することになり、ボスポラス海峡とダーダネルス海峡に対するロシアの影響力が拡大することを警戒していた。またエジプトが植民地インドとの交易の要であったことから、エジプトに統制不可能な強力な政権が誕生することを望まなかった。さらにムハンマド・アリーが敷く専売制を、イギリスの潜在的な市場を失わせるものと見なしていた。そして1838年、ムハンマド・アリー政権に打撃を与える意図をもってオスマン帝国との間に輸出税の付加や専売制の禁止などの条項を含んだ通商条約を結んだ。エジプトが「オスマン帝国領」である限り、法的には条約の効力がエジプトにも及ぶこととなるため、条約の内容を知ったムハンマド・アリーはすぐにその意図を理解し、同年にエジプト独立の意図をヨーロッパ各国に通達したが、イギリス外相パーマストンはそれよりも前にエジプトに対するオスマン帝国の主権保護を目指して各国に根回しを行っており、ムハンマド・アリーは独立の撤回に追い込まれた。
そして1839年4月、オスマン帝国のスルターン・マフムト2世が実質的支配権の回復を目指してエジプト支配下のシリアへ侵攻した（第二次エジプト・トルコ戦争）。戦争はエジプト軍の圧倒的優勢のうちに進み、その最中にマフムト2世が死去して若年のアブデュルメジト1世（在位：1839年-1861年）が即位した。そして1839年7月、オスマン帝国の海軍大提督アフメト・フェウズィ・パシャが指揮下の全艦隊を率いてエジプトに降伏するに至り、オスマン帝国は軍事力の大半を喪失し滅亡の瀬戸際に立たされることになった。ムハンマド・アリーがオスマン帝国にエジプト、シリア、アダナの世襲支配権を要求し、オスマン帝国側がこれを承認する様子を見せ始めると、政治地図の激変を懸念したヨーロッパ列強諸国（イギリス、フランス、ロシア、オーストリア、プロイセン）はエジプトの地位について列強諸国との協議なしに決定を行わないことをオスマン帝国に要求した。これを主導したイギリスは、親エジプト的なフランスを孤立させ、他の3国と共に1840年7月にエジプトに対してエジプト本国とスーダンを除く全征服地の放棄とオスマン帝国から降伏した艦隊の引き渡しを要求した（ロンドン条約）。ムハンマド・アリーはフランスとの提携に希望を繋いだが、同年9月にベイルートにイギリス、オーストリア、オスマン帝国の連合軍が上陸し、11月にはアレクサンドリアにイギリス艦隊が到達した。ムハンマド・アリーはここに至って抵抗を諦め、平時の兵員数を18,000人とすること、主要生産物の専売制の廃止、関税自主権の喪失、治外法権の適用、海軍人事におけるオスマン帝国の事前承認などの条件を飲んで講和を結んだ。その代わり、エジプトおよびスーダンにおける総督職の世襲権が認められることになった。こうして第一次世界大戦まで続く「オスマン帝国宗主権下における」ムハンマド・アリーの子孫によるエジプト支配体制（ムハンマド・アリー朝）が法的な意味においても確立された。
歴史 > ムハンマド・アリー朝 > スエズ運河問題まで

1848年、健康上の問題のため政務を引いたムハンマド・アリーに替わって息子のイブラーヒーム・パシャ（在位：1848年）が総督位を継いだ。彼は十分な実績を持った政治家・軍人であったが、同年中に結核のために死去し、別の息子アフマド・トゥーソンの子、つまりムハンマド・アリーの孫アッバース・パシャ（在位：在位：1848年-1854年）が跡を継いだ。前任者たちと異なり欧州式の近代化政策や外国人顧問に疑問を持っていたアッバース・パシャは近代化政策を担う諸機関や学校の閉鎖、外国人顧問の追放を実施した。
当時オスマン帝国本国ではタンジマートと呼ばれる政治・軍事面での改革が図られていた。これは第二次エジプト・トルコ戦争の劣勢を挽回するため、西欧諸国の支持を取り付けるべくオスマン帝国が約束した「改革」でもあり、1839年にその端緒となるギュルハネ勅令が発布されていた。オスマン帝国は「帝国領土」たるエジプトにもこの勅令に基づいて作られた新たな帝国法の適用を要求した。同じ頃、イギリスはエジプトを縦断する鉄道の建設許可を要求しており、アッバース・パシャはフランスとも対立していたが、エジプトがこれら全てを敵に回し続けるのは不可能であった。
タンジマートの導入がエジプトの特殊な地位を脅かす可能性を危惧したアッバース・パシャは、1851年にフランスの猛反対を押し切ってイギリスにアレクサンドリア-カイロ間の鉄道敷設許可を与え、これによって得たイギリスの支持を背景にしてオスマン帝国から譲歩を引き出し、エジプトの「地位」に配慮した形に修正した上でのタンジマート導入に漕ぎ着けた。一方で1853年に発生したクリミア戦争においては15,000人の軍をオスマン帝国に提供し、帝国との関係改善も図られた。
しかし、ムハンマド・アリー朝の「エジプト総督」アッバース・パシャにとって究極的にはエジプトは「独立国」となるべきであった。これは以降の総督たちにとっても政治的立場の違いを超えた共通した目標であり続ける。アッバース・パシャはその第一段階としてワーリー（総督）の称号をアズィーズ、または「王」に変更することを要求した。これは実現することなく、1854年にアッバース・パシャは何者かによって殺害された。
続くサイード・パシャ（在位：1854年-1863年）は行政機関・軍の人事におけるアラブ人への差別待遇を軽減し、高級士官としての登用を始めるとともに、専売制の廃止、奴隷制の廃止と奴隷貿易の禁止、現物税の廃止、私的土地所有権の確立、行政官による鞭の使用の禁止などを定め、諸制度の近代化を図った。これらの中にはほとんど成果を挙げなかったものもあるが、一連の改革によって彼は一般に開明的な君主と評価され、またこの時代に登用されたアラブ人高級士官はその後のエジプトに大きな影響を及ぼすことになる。
サイード・パシャもまたエジプトの独立を志向し、また当時急速に進んでいたヨーロッパ諸国によるアフリカ大陸の分割にも備えようとした。サイードはフランス人から教育を受けたことも手伝い親仏的傾向が強く、イギリスを牽制するためにフランスへの接近を図った。またエジプト国家の存在を対外的に認知させるべく、アッバース・パシャの時代に派遣されていたクリミア戦争への派兵規模を増強し、1863年にはフランス皇帝ナポレオン3世の要請に応じてスーダン兵500名をメキシコに派兵した。
そしてやはり最終的なエジプトの独立達成を目指して彼が実施したのが、熱心に運河建設を勧めていたフランスの外交官フェルディナン・ド・レセップスへのスエズ運河建設許可であった。1854年の即位直後にスエズ運河建設許可が出されたことにはサイード・パシャが個人的にレセップスと親しかったことが大きく影響しているが、その目的自体はエジプトの独立達成と不可分の関係にあった。運河の建設がフランスのエジプト独立支持に繋がるであろうと考えられ、その経済的効果はエジプトの富と力を増強させオスマン帝国による統制からエジプトが脱却することを支えると考えられた。さらにスエズ運河が重要な通商路として機能し始めてしまえば、その規則正しい運用のために世襲支配を保証せざるをえないであろうとも予想された。スエズ運河の建設にはイギリスとオスマン帝国政府の強硬な反対があったが、レセップスの粘り強い努力もあって建設が開始された。しかし、運河建設はエジプトにとって著しく不利な条件で進められた。スエズ運河の所有権を99年間保持することになるスエズ運河会社の名目的な本社はアレクサンドリアに置かれたが、実際の経営はパリで行われ、理事会のメンバーも半数以上がフランス人であった。同社の株式は当初、16パーセントをエジプト政府が引き受けることになっていたが、イギリスの介入もあって販売が振るわず、最終的に44.4パーセントをエジプトが引き受けることになった。にもかかわらず、運河会社の約款には同一株主の投票権が10票までと定められていたため、エジプト政府の経営に対する発言権は極めて限定的なものとなった。建設費用の大半がエジプト側の負担となり、建造のために過酷な強制労働も行われ、最終的には巨額の対外債務が残された。結果的に当初の意図とは裏腹に、スエズ運河建設はエジプトの植民地化の起点となったと考えられている。その成果として得られたものは、フランスとの間の事実上の外交の確立のみであった。
1863年1月、スエズ運河完成を見ることなくサイード・パシャは死に、イブラーヒーム・パシャの息子イスマーイール・パシャが後継者となった。イスマーイール・パシャの即位を機会として、オスマン帝国はエジプトの特権的地位の解消を目論んだ。イスタンブルの新聞はイスマーイール・パシャの総督叙任を下級官僚の発令と並べて公表し、イスマーイール・パシャに屈辱を与えた。イギリスもこの機会に運河建設を中止に追い込むべく工作を続けた。
イスマーイール・パシャはオスマン帝国とイギリスがいずれもエジプトの自治権を縮小しようとしていることを把握しており、フランスの好意を期待してスエズ運河建設を促進する協定を相次いでフランスと締結するとともにサイード・パシャが約束した運河会社への出資義務を履行することを約束した。これはイギリスにとって受け入れがたい事態の進展であり、一総督に過ぎないイスマーイール・パシャが外国との協定を締結する権利がないことを主張して激しく介入した。もはやエジプトに実質的な支配権を行使する能力を持たないオスマン帝国は、エジプト「領有」を継続するためにイギリスの姿勢に同調した。スルターン・アブデュルアズィズ（在位：1861年-1876年）は1517年のセリム1世以来となるスルターンのエジプト巡幸を行い、スルターンの威光を示してエジプトにおけるスルターンへの忠誠心を喚起し、イスマーイール・パシャの地位を動揺させることを期待した。しかし、現実的に彼のエジプト行きが、君主による領地巡回ではなく「賓客」の訪問であることは誰の目にも明らかであり、むしろイスマーイール・パシャの立ち位置を再確認する結果に終わった。
歴史 > ムハンマド・アリー朝 > 副王

1860年代に入ると、オスマン帝国領のルメリ（バルカン半島）でキリスト教系諸民族の独立の機運が高まり、これにロシアを始めとする列強諸国が介入してオスマン帝国の支配が揺らいでいた。この動きはエジプトにも影響を与えることになる。1866年にオスマン帝国保護下にあったワラキアとモルダヴィア（現：ルーマニア）が無政府状態に落ちた際や、同じ年のクレタ島における反乱の際には、オスマン帝国政府からエジプトに出兵が要請された。イスマーイール・パシャはこれらの要請に応え、またオスマン帝国政府関係者への巨額の賄賂や中央政府への送金額の送付などの条件に、帝国政府に対しエジプトが諸外国と独自に関税協定を締結する権利の承認や、ワーリー（総督）の称号をアズィーズに変更することなどの諸特権を求めた。
スルターン・アブデュルアズィズはエジプトの「王」であることを指し示すようなアズィーズの称号を認めたがらず、また自らの名前の構成要素を成す語であることから不敬であるとも考えた。帝国政府はアミールの称号を提案したが、これがアラビア半島の「土侯」たちに適用されている称号であり、位階においてはワーリーにも劣後することから、イスマーイール・パシャはこれを拒否した。度重なる交渉の末、イスマーイール・パシャは関税協定を巡る問題には変更を加えない代わりにヘティーヴ（一般に副王と訳され、良き主人、支配者、良き君主などを意味する）の称号で妥協することに同意した。軍事的・政治的に大きな問題を抱えたオスマン帝国政府はエジプトとの関係に配慮が必要であった。困難な交渉の末に遂に1867年6月8日に新たなフェルマーンが発せられ、イスマーイール・パシャのヘティーヴの称号やエジプトが外国代表と「取り決め」を締結する権利などが認められた。こうしてムハンマド・アリー朝のエジプト支配者は以降、ヘティーヴを称号とするようになる（エジプト副王領）
イスマーイール・パシャはまた、エジプトの近代化を志向し、パリをモデルにしたカイロの大改造や各種のインフラ・工場の建設など膨大な数の建設事業を起こした。前任者の治世から続いていたスエズ運河の建設も1869年に開通にこぎつけ、11月には盛大な開通式典が行われた。彼はこうした一連の大計画を通じてエジプトを「アフリカではなくヨーロッパの一部とする」ことを目指し欧化政策と近代化に邁進した。こうしたエジプトの積極財政を支えた財源がアメリカの南北戦争に起因する綿花ブームであった。しかし、綿花ブームは戦争の終結と共に去り、にもかかわらず放漫財政が継続されたこと、イスマーイール・パシャが遵守を約束したスエズ運河の建造費用の供出、そして高くついたエチオピア皇帝ヨハンネス4世（英語版）との戦争などによって、エジプトにはヨーロッパ列強からの多額の債務が残された。イスマーイール・パシャは数億ポンドに上る国家債務に対処しなければならなかった。彼の借入金返済に対する基本的な処置は、さらに高い金利で借款を受けることであった。もはやそれ以上の借金を重ねることができなくなった時、彼はスエズ運河の株式を（1875年に）僅か3,976,582ポンドでイギリス政府に売却した。この直後、外国の介入が始まった。1875年12月、イギリス政府からエジプト財政の調査を行うためにスティーヴン・ケイヴ（Stephen Cave）が派遣された。1876年4月に発表された彼の報告書は、無駄と奢侈の観点から、信用を回復するために外国勢力による介入が必要であると勧告していた。この結果、公債整理委員会（英語版）（the Caisse de la Dette）が組織された。
公債整理委員会はエジプトの内政や財務に強く介入し、その歳入の6割以上を債務返済に充てさせた。このために軍人や役人の給与は削減され、農民には重税が課せられることとなり、多くのエジプト人たちにとってこの支配は受け入れられないものであった。ヨーロッパの債権国に対する反感が高まり情勢不穏となる中、イスマーイール・パシャはヨーロッパ人主導で作られた内閣を一新することを目論んだが、イギリスとフランスがオスマン帝国のスルターン・アブデュルメジト2世にイスマーイール・パシャを退位させるように圧力をかけ、1879年6月26日にイスマーイール・パシャは退位させられた。イスマーイール・パシャの息子のタウフィーク・パシャが後継者とされたが、アラブ系士官のアフマド・オラービーが俸給の削減などで苦しむアラブ系士官たちの支持を得てその影響力を拡大させ、武力をもって国政の転換を図った（オラービー革命）。
エジプトのヘティーヴ（副王）政権に多大な影響力を確保し、その下で債権を回収する方針をとっていたイギリス・フランスはこの状況に懸念を示し、タウフィーク・パシャを支援した。1882年6月に偶発的な事件によってアレクサンドリアで暴動が発生し、イギリス領事を含む50人前後のヨーロッパ人が死傷した。オラービーは軍を派遣して暴動を鎮圧したが、イギリスとフランスが介入してくることを恐れ要塞の修復を実施した。これを戦争行為とみなしたイギリスは翌月にアレクサンドリアを攻撃、同年中にカイロまで制圧してオラービーとその同志たちを捕らえて流刑に処した。以降、イギリス軍がエジプトに駐留するようになり、オスマン帝国領であるエジプトはムハンマド・アリー朝のヘティーヴの下に置かれつつも、実質的には総領事兼代表イヴリン・ベアリング（クローマー卿）の下、イギリスの植民地支配下に置かれるようになる。