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デジタルオーディオプレーヤー
歴史 > 初期

初期の携帯音楽プレーヤーは1979年に登場したウォークマンに代表されるアナログカセットテープ タイプのものだった。これによって部屋の中だけで聴いていた音楽が、外の世界へと開放された。CD登場後は携帯CDプレーヤーが隆盛したものの、用途は再生のみに限られていた。CDは2000年頃までは自作できる環境が整っておらず、ユーザーの好みの曲だけを集めたオリジナル編集CDの作成が困難であったため、レンタルCDをテープに録音し、音楽CD自体を所有しないユーザーからはカセットテーププレーヤーの方が珍重され、カセットから携帯CDプレーヤーへの置き換えには至らなかった。その後、8cmCDが出たものの、容量の少なさやプレーヤーの小型化技術が発達していなかったことがネックになっていた。
このため、携帯機器にふさわしいよりコンパクトで、簡易なメカニズムで書き込みや書き換えができるシステムの登場が待たれていた[誰?]。1980年代後半に高度な高能率符号化による圧縮技術の開発が進み、1992年にはソニーがMD（ミニディスク）を、パナソニックとフィリップスがデジタルコンパクトカセットを出している。MDは急速に普及し、この時点での携帯音楽メディアのスタンダードになると思われた[誰?]。しかし1993年に動画のパッケージメディアおよび伝送のためにMPEG1が規格化され、その音声部分の符号化方式としてつくられたMPEG Audio（Layer1～3）の登場が期待されるようにもなっていた[誰?]。
同じ頃、不揮発性メモリの本命となったフラッシュメモリが実用化され普及が始まっていた。当初はMPEGオーディオコーデックと組み合わせ、放送機器など業務用のオーディオ記録再生装置に使用されていたが、1995年ころから「シリコンオーディオ」「ソリッドオーディオ」などの名称で携帯型の試作品が発表された。LSIの高密度化によって、コンシューマ製品に導入されるのは目前に迫っていた。
1996年に米国でListen up playerというmp3を初めて作った。
そんな中、日本では韓国サムスン系のセハン情報システムズ社が1998年2月に世界で初めて発売した「mpman」の輸入販売がMP3プレーヤーの嚆矢となる。日本メーカーなどが著作権の問題などでインターネットでの音楽配信を躊躇い、CDからMDに録音するというスタイルを延命させようとする中での発売だった。当時、内蔵メモリー64 MBモデルの価格が53,000円で、特許ライセンスの関係でMP3エンコーダーは付属しておらず、自前で用意する必要があった。この機器は多くの好事家の興味を引き、雑誌などで盛んに紹介されたものの、高価格と入手難、マイナーメーカーの製品であること、なによりも当時すでに問題になっていた違法コピーのイメージから来る胡散臭さとあいまって、広く知られるまでには至らなかった。
同年5月には、SolidAudioという携帯プレーヤーをNTTと神戸製鋼所が共同で開発中であると発表された。このSolidAudioはTwinVQというNTTが開発した独自の圧縮フォーマットを採用しており、著作権の管理機構と専用の販売ルートを持つ、今日のITunes Music Storeに似たコンセプトの機器だった。しかしTwinVQにのみ対応するSolidAudioは、その利便性の悪さ等が原因となり、あまり普及せずに終わっている。こうした状況を受け、その後、日立マクセル（現・マクセル）や富士フイルム（AXIAブランド）等から次々とTwinVQ以外のMP3やWMAといった、広く使われている圧縮形式にも対応する後期SolidAudio（AXIA ZeroCORE等）が発売され、現在のMP3プレーヤーの先駆けとなった。
そして、後述の裁判の影響で発売が伸び、1998年のボーナス商戦にかろうじて間に合ったダイヤモンドマルチメディア社のRio PMP300が発売される事となる。容量は内蔵32MBに加え、スマートメディアで増設が可能だった。当時オープン価格で発売されたが、各店舗の実質的な販売価格は2万7800円だった。
この時期はWindows 98およびMMX Pentiumの普及拡大期と重なる。しかしエンコードには未だ再生時間の数倍の時間がかかっていた。当時の市場ではUSBは標準装備され普及していたものの、まだ技術的に十分成熟しておらず一般的なインターフェイスではなかったため、この時期のプレーヤーの内蔵メモリーへのデータ転送にはパラレルポートを用いるものが一般的だった。
アメリカでは、Eiger Labs F10という容量32 MBの製品が1998年夏ごろ登場しているが、普及には至っていない。同年9月にDiamond Multimedia社は、買収した韓国DIGITALCAST社（mpmanの共同開発企業）の製品を元にしたRio PMP300を発表したが、アメリカレコード協会 (RIAA) から違法コピーを助長するとして販売差し止め請求が裁判所に提訴された。結果的にこの請求は米連邦地裁によって却下され、RIOはクリスマス商戦に間に合うように発売され (199US$)、大きな成功を収める。PMP300にはCDからのリッピングとエンコードを行うJukebox MP3というソフトウェアが付属していた。
1999年になると、USBへの対応を強化した「Microsoft Windows 98 Second Edition」が発売された。これに合わせるかのように、DiamondはRioをバージョンアップさせた"Rio500"を発売。Rio500は、11 Mbpsで転送可能なUSBをサポートして、1曲の転送時間を5秒前後にまで押さえ込み、メモリーも内蔵64 MB（スマートメディアで拡張可能）を搭載した。当時流行していたスケルトン調のデザインや、Windows/Mac問わず利用できる点、実際のオーディオ機器に近づいたシンプルなインターフェース、ジョグダイアルによる快適な操作性などから高く評価され、ヒット商品となった。未完成な点は多かったものの、コンシュマー向け製品としての問題が解決され、初めての実用的なMP3プレーヤーだったと言えよう。Rio500ではMP3プレーヤーの歴史上初めて"DIGITAL AUDIO PLAYER"の文字が液晶下に刻まれている。
またRio500はAudibleという語学コンテンツ向けフォーマットにも対応しており、音楽だけではないMP3プレーヤーの可能性を開拓。楽曲配信サービスRioport.comにも対応しており、現在のiTunes Music Storeのようなサービスが受けられたものの、当時の通信インフラ（56 kbpsアナログモデムが主流）や普及率などの問題があり、展開が早すぎたため失敗した。
この様に、初期の機器がMP3フォーマットの音楽再生用機器として発売された歴史的経緯から、MP3プレーヤーという名称が今日まで使用されている。しかし、その後に独自技術で参入する企業が多かったこともあって、現在の携帯圧縮音楽再生機器は複数の圧縮フォーマットが再生可能となっており、MP3プレーヤーという言葉は実態に即しておらず、必ずしも正しくない。より正確を期すならデジタルオーディオプレーヤーが相応であろう。
歴史 > 容量増大への模索

2000年代に入り国内パソコンメーカーが発売するパソコンの多くにCD-RWドライブが標準で搭載されるようになりCD-Rレコーダーが普及すると、これにMP3ファイルを焼きつけてプレーヤーで再生する製品が発売される様になった。当時のフラッシュメモリのMP3プレーヤー製品は、内蔵メモリーの容量として64MB～128MBの物が多く、また外部インターフェースを持つ製品では、当時の低容量かつ高価なメモリーカードを買い足す事で増量が可能という製品が多かった。したがって安価なCD-Rメディアで640MB～700MBという容量は概ね十時間超の音楽を録音できる計算となり、フラッシュメモリ製品に対して十分なアドバンテージを持っていた。メディアのサイズによってプレーヤーの大きさが決められてしまうため、フラッシュメモリ製品のような小型化や省電力化はできないが、大容量と携帯CDプレーヤーとしても使用できる点をアピールして、I・Oデータ、ケンウッド、アイワ（初代法人、現・ソニーマーケティング）、Rioなど、各社から製品が発売され、のちにパナソニックやソニーなどポータブルオーディオの大所からも発売された。
MP3プレーヤーのストレージにハードディスクドライブ(HDD)を用いる試みは、早くも1999年には製品化にこぎつけられている。Remote Solutions社のThe Personal Jukebox (PJB-100)は、ノートPC用の2.5インチHDDを搭載したMP3プレーヤーで、容量は4.8GBだった。2000年5月には韓国のHanGo Electronics社から4.8GBのHDDを搭載したPersonal JukeBoxが発売され、同年10月にはCreative Labs社から6GBのHDDを搭載したNOMAD Jukeboxが発売された。NOMAD Jukeboxは携帯CDプレーヤー大で、それらをもっと厚くしたような外観をしていた。
これらの製品はMP3プレーヤーとしてメガバイトからの脱却を達成した画期的な製品である。ただし、大きく重いうえ、動作中はHDDからの震動が身体に伝わってくる重厚な製品で、基本的には持ち運びが可能な据え置きMP3プレーヤーというべき製品だった。
これらのアプローチはフラッシュメモリプレーヤーを駆逐するまでにはいたらず、各製品はそれぞれ並存することになる。なお、フラッシュメモリプレーヤーの中にはメモリーカードを用いて容量増大が可能なモデルも存在した。
また、こうした容量拡大策の弊害として、一部でプレイヤー本体を解体して内蔵の記憶媒体を取り出す行為が見受けられた。特に2004年に発売されたNOMAD MuVo2では、当時6～7万円以上していた4GBのマイクロドライブを搭載しながら実売価格が2万円台後半であり、デジタルカメラ等への流用目的で本機を解体してマイクロドライブを取り出し、残った外装部分をオークション等で転売するケースが見られた。
歴史 > 日本国外メーカーの乱立

1999年以降、パソコンの入出力デバイスとしてUSBが普及、また、CD-Rドライブが普及し、USB接続タイプのメモリープレーヤー、MP3対応のポータブルCDプレーヤーが多数発売されていった。それらのほとんどは韓国に開発拠点を置き、中国で生産されたものだった。そのころにはMP3デコーダーを搭載した汎用電子チップが安価で出回るようになり、メモリータイプは構造が単純で開発しやすいなどの理由で、ポータブルCDプレーヤーは既に構造が成熟しており構成部品が入手しやすかったなどの理由で、規模の小さなメーカーが規模の小さな市場にひしめき合う状況となった。それらのメーカーの製品は、音質や（とくに日本語環境での）使い勝手に難があるものが少なくなかった。また、製品のサポート体制も不透明だった。市場が発展途上かつ前述の胡散臭いイメージが残っている状況で、メーカーが淘汰されてはまた現れる状況がしばらく続いた。
そんな中、米国のRio、シンガポールのCreative、韓国のMpio、iRiver、iAUDIOといったメーカー・ブランドが日本でもある程度認知され、ブランドイメージを確立するにいたった。これらのメーカーは、MP3以外のフォーマット（WMA、Vorbisなど）の対応にも積極的で、製品サポート体制も自社、代理店およびWeb上で積極的に行なった。
歴史 > 日本メーカーの動向

一方の日本国内の家電メーカーは、レコード会社を併設している所が多く、著作権的に問題があるとしてMP3プレーヤーには消極的だった。また当時はPCやインターネットの普及率の低さもあって、音楽の複製はアナログカセットやMDに行うスタイルが主流であり、またそれらを外へ持ち出すためのプレーヤーも安価となっている最中だったため、家電販売店側もMP3プレーヤーの販売には消極的だった。その結果、製品の多くがPCに関連したメーカーかPC部品の輸入代理店からの発売となり、一般の家電販売店よりはむしろPC関連機器の販売店でMP3プレーヤーが売られている事が多かった。このためにMP3プレーヤーは、家電量販店ではマイナーな電気製品として、売場の隅で一部有名メーカーの製品のみがひっそりと売られる状態が続くこととなった。
ケンウッドは、後述のDCP-MP727の失敗により、この市場から遠ざかることとなる。後の再参入でも、他の日本メーカーよりも出遅れることとなる。
歴史 > ソニーのATRAC3方式による参入

1999年12月にソニー（初代法人、現・ソニーグループ）は「メモリースティックウォークマン NW-MS7」を日本で発売し、デジタルオーディオプレイヤー市場に本格参入した。記録媒体として同時発売した「マジックゲートメモリースティック」を用いて、記録フォーマットはMDLPに採用されていたATRAC3方式を採用し、漢字表示対応のEL液晶を備えたボディは100円ライターの二回り大きくした程のサイズで、ウォークマン発売開始20周年の節目を飾るモデルの一つとなった。
NW-MS7の開発に際し、ソニーは著作権保護にSDMIに準拠する二つの暗号化技術（OpenMG/MagicGate）を採用したことでクリアした。例えばエクスプローラでファイルコピーをしたり、インターネット上へアップロードした場合は複製ファイルの再生は不可能となる。
また、ソニーグループのソニー・ミュージックエンタテインメント（音楽ビジネス事業部、現・ソニー・ミュージックソリューションズ）が同月中にOpenMGとATRAC3を採用した音楽配信サイトBitmusicの事業開始にこぎ着けた。
2000年1月には、シリコンオーディオプレイヤーの「VAIO music clip MC-P10」を発売した。この機種は64MBの内蔵メモリのみ搭載し、大きさは軸が太めのボールペンと同等となり、NW-MS7よりも大幅に小型化した。
続いて同年秋には携帯電話に音楽再生機能を持たせた、エーユー（旧：IDO・DDIセルラーグループ連合、現：KDDI）・沖縄セルラー電話連合（各auブランド）向けC404S DIVAとNTTドコモ向けDocomo by SONY SO502iWMを相次いで発売している。これらの機種はスティックリモコンとMGメモリースティックスロットを搭載し、付属のOpenMG JukeBoxから音楽データをチェックイン/アウトする機能を備えた所から、「メモリースティックウォークマン」を一体化した感が強かった。また、光ミニジャックを備えてダイレクトエンコーディングにも対応した。しかし、それなりの評価を得た一方で、厚みのある本体で音楽再生は電池の持ちが余り良くなく、有る程度複雑な操作を憶えなければいけない事で当時は万人受けしなかった点から、2004年頃に携帯電話業界が音楽再生機能に注力するようになるまで同様の後継機が出ることは無かった。SO502iWMは2001年末頃まで市販されていた。
歴史 > MP3以外のフォーマットへの対応

デジタルオーディオプレーヤーの再生フォーマットは、当初はMP3のみであり、後にTwinVQ、ATRAC3、AAC といったフォーマットも登場した。しかし前述のとおり、著作権保護を重視するあまり、使い勝手の悪いものとなってしまい普及するにはいたらなかった。そのようなMP3の一人勝ちの状況にあって、対抗しうるフォーマットとして Microsoft が開発した Windows Media Audio (WMA) が登場した。MP3と比べても圧縮率・音質に遜色なく、Windows Media Player (WMP) にエンコーダーが標準搭載されているため、普及が期待できた。そして、ポータブルプレーヤー市場でもWMAに対応したものの登場が望まれた。
WMAフォーマット対応の製品としては、2000年8月発売のダイアモンド・マルチメディア・システムズの「Rio 600」が最初のものとなった。内蔵メモリと増設バックパック併用タイプだが、バックパックの容量は限られ（発売されたのは32/64MB）、筐体はまだまだ大きかった。本格的な普及は、後述のケンウッドとアイリバーのCDプレーヤータイプの登場を期に一気に加速することとなる。メモリータイプに関しては、2001年4月発売のMPIO「AD-DMGシリーズ」や同年11月発売のPanasonic「SV-SD80」の登場で小型化・高機能化が一段と進められることとなる。
AACフォーマットについてもPanasonicが細々と対応製品を販売し続けていたが、後述のiPodの発売と大人気によって普及に弾みがつき、今ではMP3に次いで利用されているフォーマットと言える。
歴史 > MP3以外のフォーマットへの対応 > ケンウッド vs. アイリバー

2001年初頭にケンウッドが世界初のWMAフォーマット対応のCDプレーヤータイプのデジタルオーディオプレーヤー「DCP-MP727」の発売の発表を行なった。しかし、実際の発売は4月となり、結局は3月末にアイリバーの「iMP-100」（日本ではソニックブルーの「RioVolt SP-100」として発売）に先を越され、ケンウッドは出だしからつまずくこととなった。
どちらの機種も発売早々から人気機種となったが、最終的にはアイリバーの躍進とケンウッドのデジタルオーディオプレーヤー市場の一時撤退という結果となった。
iMP-100 (RioVolt) は、基本的に パソコン周辺機器としてのデジタルオーディオプレーヤー であり、記録媒体としてCD-R/RWを用い、付随機能として音楽CDも再生可能という、大容量のデータの操作管理性や機能を重視していた。また、ユーザ自身でファームウェアのアップグレードが行なえ、機能の追加、操作性の向上やバグの改善ができた。
DCP-MP727は、基本的に 音響機器としての音楽CDプレーヤー であり、付随機能として圧縮音楽フォーマット (MP3, WMA) にも対応した、音楽再生重視のものだった。音質は良かったものの操作性は良くなかった。純粋にポータブルCDプレーヤーとして見ても中途半端な存在だった。
当時のデジタルオーディオプレーヤーの購買層・ユーザ（主としてパソコンマニア）にとっては、音質よりも操作性や機能性を重視する傾向にあった。操作性に難のあったDCP-MP727は次第に敬遠されるようになり、iMP-100 (RioVolt) の一人勝ちの様相となった。
アイリバー社はこの成功がその後の躍進の足がかりとなった。
歴史 > MP3以外のフォーマットへの対応 > 日本における規格の乱立

前述のように、フォーマットやメモリーカード、著作権保護技術の種類の増加により、日本では規格の乱立が起こった。
日立マクセルや富士フイルムAXIA、東芝デジタルフロンティア（現・東芝エルイートレーディング、以下東芝）、ハギワラシスコムが採用するSolidAudio、パナソニックや日本ビクター、東芝が採用するSD-Audio、ソニー、シャープが採用するメモリースティックオーディオ(ATRAC AD)、三洋電機やTDK（コンシューマー事業部、後のTDKマーケティング → イメーション TDK Life on Recordブランド）が採用するLiquid Audioなどが存在していたが、わずか数年でソニー以外のメーカーはほぼ全て撤退した。
その後、2002年に、東芝が独自の著作権保護機能を有したデジタルオーディオプレイヤー「gigabeat」を発売。また、ケンウッドも2005年に、東芝の著作権保護機能をベースにしたものを用いたデジタルオーディオプレイヤーを発売するが、どちらもMTP対応プレイヤーへと移行していった。
松下電器産業（後のパナソニック〈初代法人〉 → パナソニックホールディングス、以下パナソニック）も2005年にSD-Audioプレイヤーに再参入し、国内シェア3位に位置するも、2008年には市場シェアが1%台に落ち込み事実上撤退した。
ソニーは2007年8月30日に「WALKMAN goes OPEN」を掲げ、海外市場向けの商品はATRAC ADからMTP対応のプレイヤーに移行した。一方、日本国内ではその後も採用を続け、日本向けモデルではATRAC ADとMTPの兼用プレイヤーも存在したが、2019年発売モデルからはATRAC ADに対応しなくなった。また、パナソニックもD-snapブランドの終了によりデジタルオーディオプレイヤーからは事実上撤退したが、SD-Audioの規格自体はD-snapブランドの事実上の後継シリーズのワンセグテレビやデジタルメディアプレイヤーで従来機種からの互換性維持のために継続して用いられている。
歴史 > MP3以外のフォーマットへの対応 > ラジオなどへの対応

低価格化、小型化も進み、FMラジオが聞けるMP3プレーヤーや、ボイスレコーダー搭載などの多機能製品も出回った。ただしFMラジオチューナーが基本的で、AMラジオは、ノイズが乗りやすく、プレーヤーに内蔵するとラジオ側がプレイヤー側のプロセッサなどが発するデジタルノイズの影響を受けやすいことや、アンテナ部分の小型化がネックとなるために搭載するのが難しい。このためAMラジオ搭載は一部の商品に限られた。
また中国などアジア大陸・東南アジア産（DEGEN、TECSUNなど）に散見される短波放送を受信可能な「マルチバンドレシーバー」タイプのプレイヤーも登場した。
MP3やWMAフォーマットの音楽ファイルをパソコンに溜め込む人の増加や、音楽CDを一々プレーヤーから出し入れするのが面倒といった需要もあって、BGMの連続再生などを行える、大容量の記憶媒体を搭載した据え置き型の機器や、無線LANを経由してパソコンの内部の音楽・動画ファイルを再生できる機器も登場した。
歴史 > アップルiPodの挑戦と躍進

iPodはApple Computerから2001年10月24日に発売された。新開発の東芝製小型HDDを搭載し、容量は5GB。後に10GB、20GBの製品も発売された。発売当初は高価なことが指摘されたが、容量あたりの価格は業界でも安い方の製品だった。他社のHDD搭載プレーヤーは大きく重く再生時間が短いため、実際には携帯に不向きだったのに対し、iPodはこれらの欠点を克服した最初の製品となった。
またそれまでのMP3プレーヤーの多くは容量の少なさから、所有者の音楽コレクションのうち、厳選された一部を持ち歩くという使われ方が主流だった。一方、当時のiPodでは5GB～20GBという容量により、ほとんどの使用者にとって自分の音楽コレクションの全部又は大部分を持ち歩くことが可能となった。これはつまり使用者が日頃あまり聞かないような音楽ファイルをも持ち歩くことになる。これら膨大な音楽ファイルの再生に一貫性を持たせるためには、M3Uファイルのような再生リストを作成して、使用者の好みに合わせた演奏の順番を決める必要があった。それまで再生リストの作成は手作業だったが、容量の少なさ＝ファイル数の少なさに直結していたため、多くの使用者にとってさほど負担になる作業では無く、特に問題とはならなかった。
iPodに格納された大量の音楽ファイルから使用者にとって意味のある再生リストを生成する作業は、手作業では極めて難しい。そのためiPodには、iTunesという音楽ファイルの転送と再生リストの自動生成機能を兼ね備えたソフトウェアが添付されていた。iTunesは、MP3ファイルのID3タグの情報を元にファイルを自動的に分類し、複数種類の再生リストを自動的に作り上げる機能を持っている。この機能のおかげで使用者は自分の要求に適った再生順をたやすく実現することができた。
言いかえれば、iTunesの高度な再生リスト自動生成機能は、iPodの容量を最大限生かすために存在するのであり、またiPodの大容量ストレージが音楽ファイルの新しい利用方法を生み出し、それを活用するための最適な手段としてiTunesがあるとも言えるだろう。また、iTunesがインストールされているパソコンに音楽CDをマウントするだけで、曲名、アーチスト名、演奏時間などのデータも自動的に取り込まれ（正確にはインターネットのデータベース経由で）、ユーザがそれらの情報を手入力する手間が不要になったことも大きかった。
当初（2003年10月17日まで）iTunesはMac専用ソフトであり、WindowsユーザはiPodを公式には利用することはできなかった。事実上は可能だったが、Windows搭載パソコンにFireWire端子をPCIカードなどを使い装備し、かつサードパーティー製のソフトを購入またはダウンロードしインストールする必要があった。しかし市場が大きくなるにつれ、iPodもMac向け/Windows向けの2種類が販売された。2004年にはこの2パッケージでの販売はなくなり、Mac/Windows両対応となる。
iPodは好評を持って迎えられ、発売当初は多くの販売店で品切れとなった。その後2004年2月に、アップルはiPodを小型化したiPod miniを発売する。小さく薄くなり、容量も4GBに減ったものの、白一色だったiPodに対しiPod miniは5色から選べる事となった。価格も抑えられており容量単価は相変らず業界の最低ラインだった。iPodの成功は、特に日本ではMDプレーヤーの普及の影で一部趣味者のみが使用していたMP3プレーヤーが、一般ユーザに対する市民権を得て、MP3プレーヤーが携帯オーディオ市場のメインストリーム商品へ躍り出る契機となった。
この後、アップルはiTunes Music Storeで、自身で音楽の流通をも担うようになった。一曲99セント（US価格）という、業界最低クラスの驚くべき低価格設定だった。また、購入者の氏名を暗号化して曲のファイルに書き込むという独自の著作権管理機構を採用しており、iPod以外では再生できないファイル形式ではあるものの、iPodには何台にでもコピー可能、パソコンには5台までコピー可能、CDには何枚でも焼ける事から、対抗する音楽ダウンロード販売サービスから見れば緩すぎるとまで言われた。しかし、既存の音楽業界関係者の大半の予想を裏切って消費者に好評のうちに迎えられた。
スティーブ・ジョブズは、iTunesがWindowsに対応したことを発表するイベント内で「われわれは違法ダウンロードと戦う。訴えるつもりも、無視するつもりもない。競争するつもりだ。」と発言。この言葉は、音楽ダウンロード販売市場でのiTunes Music Storeの優位性を確信したからこその物であろう。以後大量の音楽ファイルがオンラインで販売され始めることになり、それを再生する機器としてのiPodの需要を生み出すという好循環が実現した。
iPod miniの発売後しばらくしてアナリストからはアップルがフラッシュメモリプレーヤーに進出するという観測が流れ始めた。これは結局、iPod shuffleという形で実現する。2005年1月に発売されたiPod shuffleはチューインガム状のUSBストレージクラスに対応したMP3プレーヤーで、容量1GBの製品価格は16,980円と、同容量の他のメーカーの製品より約5,000円も安かった。ここでも容量単価の低さを重視するアップルの基本戦略が発揮された。この製品もまた大好評となり、発売当初は品簿状態となった。iPod shuffleを買えなかった顧客が売場でソニーの同型フラッシュメモリ型ウォークマンなど別のメーカーの製品を買っていく現象もあって、売上を落したメーカーは無かったが、各社ともiPod shuffleの価格設定をアップルの戦略的なものと見なしており、対応策に追われていた。
その後iPod nanoとムービー再生機能を搭載した第5世代iPodが発売される。鮮やかなカラー液晶を搭載し、nanoに関しては一部を除きHDDタイプと機能的に劣ることなく、最大4GB（当時）のメモリが搭載され、更に小型化されたこともあって爆発的ヒットとなった。これによりiPod miniは発売終了となった。初代nanoについては画面に傷が付きやすいという問題がユーザの間で話題となり、その後保護ケースを同梱するなどの対策がとられた。
歴史 > HDD方式の欠点

2000前半から中盤にかけてのデジタルオーディオプレーヤーは、フラッシュメモリに記録するタイプとハードディスクドライブ (HDD) に記録するタイプに大きく分けられた。
フラッシュメモリのタイプの特徴としては、小型で軽量、振動に対して音飛びが発生しない、回転部がないために電池の持ちが比較的良いために低電圧の汎用乾電池で動作する物が多い、などが挙げられる。その一方、メモリそのものの記憶単価が高いことから、メモリ容量は2000年代前半で128MB～4GB程度と小さく、またギガバイトを超える容量の製品は高価になっていた。そのため、デジタルオーディオプレーヤーも2004年頃まではメモリ容量がおおむね64MB～256MB程度にとどまっていた。しかし、フラッシュメモリの大容量・低価格化は急ピッチで進み、デジタルオーディオプレーヤーの分野でも2005年には急激な大容量化が見られた。2005年に登場したiPod nanoは従来の「半導体メモリ＝高価」という常識を覆し、当時通常の実売価格が4万～5万円といわれた4GBのフラッシュメモリを用いたモデルを27,800円で発表し、話題をさらった。アップルはサムスンから市場価格を大きく下回る価格でフラッシュメモリを仕入れたと言われている。その後もメモリの大容量化は進んだ。
HDDのタイプは、2000年前後には大型の2.5インチハードディスクを使用するものがあったが、こちらは携帯というよりはポータブルに近いものだった。2000年代前半にはマイクロドライブなど1.0インチ以下のハードディスクを使用するタイプと5GB～60GBのPCカード大の1.8インチハードディスクを使うタイプが登場した。大容量だがやや大きくて重くなるという特徴を持つ。また震動やショックに対して損傷の可能性があり、電源負荷が大きいため乾電池での駆動は難しく、専用のリチウムイオン二次電池と充電器構成を取る。また、USBバスパワーからの充電が可能な製品も多い。2004年～2005年頃で1.0インチ以下で1GB～6GB程度の容量、1.8インチで5GB～60GB程度の容量となっている。
2000年代前半は各社とも両方のタイプをラインアップしていたが、2006年以降はフラッシュメモリの大容量化により、各社のラインアップのほとんどがフラッシュメモリタイプとなっていった。2007年時点ではフラッシュメモリを使用するプレーヤーが世界の出荷台数の9割程度を占めた。
その他、MP3を納めたフォルダをCD-Rに焼きつけ、そのCDを再生することができるCDプレーヤーもあった。
歴史 > ソニーの方針転換

ソニーは2001年にはデジタルオーディオプレイヤーのブランドを「ネットワークウォークマン」に統一し、さらにPCにリッピングしたATRAC3ファイルの転送媒体をメモリではなくミニディスクにしたNet MD規格・2004年にHi-MD規格を発表した。
なお、NW-MS7発売当初から2004年上半期頃までは、付属ソフトの「OpenMG Juke Box（1999年～2001年）」「Sonic Stage」によって、リッピング・WAV/MP3のATRAC3へのコーデック・EMDサイトで購入したATRAC3方式のファイルを、記録媒体の「マジックゲートメモリースティック」・「シリコンメモリー」「Net MD」へチェックイン操作（任意のマジックゲート対応の1媒体へのみコピーが可能）で音楽ファイルを転送し、その転送先で不要になった音楽ファイルはチェックイン操作をした同じPCのソフト上でチェックアウト操作をする事でコピーしたデータが削除され再びソフト上でチェックインが可能となる方式だった。この強固な著作権保護技術によって、当初は著作権の私的範囲内でもOpen MGで暗号化されたATRAC3ファイルのバックアップが一切不可能など制約が多かった。これは、後にアップグレードによって改善・弾力化された。
エイベックスやソニー・ミュージックエンタテインメント（音楽レーベル事業部、現・ソニー・ミュージックレーベルズ）などのレコード会社は、ネットによる違法コピー対策としてコピーコントロールCD（CCCD）を開発し、パソコンに曲をコピーできない仕様のCDを販売してきたが、MP3プレーヤーに曲を取り込めないという弊害もあり、特にソニーBMG製CD XCP問題は世界中で不評を招いた。その後は、各社ともMP3プレーヤーの普及に合わせてコピーコントロールCDから撤退していった。
ソニーは元々独自規格のATRAC3専用機を開発・販売し、汎用的なMP3対応機は販売していなかったが、2004年10月に方針転換し、MP3再生に対応する機器の販売を開始した。しかし、2007年頃までは北米・欧州のポータブルプレーヤー市場でのシェアはiPodの6割に対してソニーは1割弱だった。
歴史 > 携帯電話・スマートフォンとの融合

2000年代を通してデジタルオーディオプレーヤーは動画再生などの機能を拡張したデジタルメディアプレーヤーと共に利用され続けていたが、日本の携帯電話（フィーチャーフォン、俗にいうガラケー）は高機能化により音楽再生機能の搭載が一般的になり、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズの音楽再生機能付き携帯電話「ウォークマン携帯」などは2007年1-3月期だけで1890万台（世界）を販売するなど、台数ベースでは単独デジタルオーディオプレーヤーを大きく上回る状態になっていた。新規に発売されるほとんどの日本の携帯電話機種が音楽ファイルをダウンロード・再生する機能を備えるようになったため、その後音楽再生機能に特化した音楽携帯というカテゴリ自体は縮小し、動画再生機能、WEB検索やワンセグなど別の附加機能がクローズアップされるようになった。
2000年代後半以降、アップルのiPhoneをはじめとするスマートフォンが急速に普及していき、スマートフォンやスマートウォッチなどに置き換えられるようになっていく。これらの機器は音楽再生はもちろんデジタルメディアプレーヤーのように動画再生が可能なだけではなく、さまざまなアプリをユーザーの目的に沿って導入することができることから、デジタルオーディオプレーヤーは一般のユーザーが耳を楽しませる役割を他の機器に譲っていった。
スマートフォン向けにYouTube Musicのアップロード機能・Google Play Musicのロッカー機能などのクラウドサービスも登場した。
スマートフォン自体に音楽機能が備わっているため、音質や電池消費などの使い分ける理由が無い限り、画面が小さくレスポンスの悪い事が多いオーディオプレーヤーはニッチジャンルとなった。またiPod touchなど「電話のできないスマートフォン」型のものも登場した。スマートフォンの発展を追い風に、2010年代になると、半導体などが安価、高速、小型、低発熱になり、例えばAndroidなど高機能なOSを搭載することが可能となった。これらの高機能なプレーヤーは無線LANでインターネットに接続してブラウジングしたり、音楽をダウンロードしたり、各種アプリケーションを追加して機能を増やすことが可能となっているものが多い。Android搭載のウォークマンは、音楽や動画のストリーミングサービスを高音質で利用できることがアピールされた。これらプレーヤーとスマートフォンの異なる点としては、WCDMAやLTEなどの無線WAN機能をオーディオプレーヤーは持っておらず、外出先ではインターネットに接続できなかったり、スマートフォンのように電話をかけたりすることはできない。
またAndroidやiOS等を搭載しているため、ネット環境(Wi-Fiやテザリング等)さえあればradikoやらじる★らじるのアプリを導入することでAM/FMラジオを聴くことができる。
デジタル機器の所有傾向の変化によりパソコンなしでの音楽取り込みのニーズが高まり、パソコンを介さずにCD取り込みを行えるCDドライブや、レコードやカセットなどのアナログ音源を取り込めるケーブルも発売されている。
アップルは2017年のshuffle、nanoの販売終了に続き、2022年のiPod touchの販売終了を最後にiPodの歴史に幕を下ろした。
歴史 > コモディティ化

スマートフォン普及の一方で廉価なデジタルオーディオプレーヤーはコモディティ化し依然として販売されているほか、また携帯型ナビゲーションシステムやデジタルフォトフレームなど何等かの機器の付加機能として組み込まれていたりしており、他方では熱狂的に優れた音響機器を欲するオーディオマニア向けのハイレゾリューションオーディオに対応した高価なデジタルオーディオプレーヤーも依然として新製品が市場に投入され続けている。
2018年頃からは、ハイレゾ対応を謳った音楽プレーヤーも安価に登場し始め、一例を上げればウォークマンでは最も安いグレードを除いてハイレゾ対応するといった実態になっている。しかしハイレゾとそれ以外の違いがわからないというユーザーも多かった。
市場の動向 > 日本の市場動向

日本の携帯電話は2000年代時点で多機能化が進み、MP3が再生出来る機器が増加し、これら携帯電話がMP3プレーヤーとしても利用された。MP3再生を主にした音楽携帯も存在した。
日本では、2002年8月から2010年7月まで、8年間にわたってAppleのiPodが月間販売台数シェアの1位を独占していた。ウォークマンがそれに続き、その他の国内メーカーではケンウッドのMedia Kegシリーズなどの競合製品も展開されていた。
2014年頃から「格安スマホ」として日本でもSIMフリースマートフォンが普及。AmazonなどのオンラインショッピングでいわゆるSIMフリースマートフォンがこれらのオーディオプレーヤーとほぼ互角の価格で販売されるようになった。
AppleのiPhoneへの注力に伴い、ウォークマンのシェアも復調。GfK Japanの2010年の年間台数シェア調査によると、日本のデジタルオーディオプレーヤー市場はアップルのiPodが約55%、ソニーのウォークマンが約40%を占めていた。
市場の動向 > 韓国の市場動向

韓国では独自のモバイル機器の発達を見せており、iRiverやiAudioの占めるシェアの割合がiPodよりも高い。
市場の動向 > 中国の市場動向

中国では、aigo、ONDA、Ramos、DEGEN、TECSUNなどの地元メーカーのシェアが高い。2005年頃に中小メーカーが淘汰されたとはいえ、それでも多くのメーカーがしのぎを削り新製品を投入している。
市場の動向 > 他製品との比較

デジタル音楽プレーヤーの世界出荷台数は2004年で2,640万台 (IDC)～2,780万台 (In-Stat)、iPod が世界的にヒットした2005年には推定6,000万台以上と見られている。日本でも2005年にはMDの出荷台数が前年の半分以下にまで落ち込み、フラッシュメモリやHDDを用いたデジタル音楽プレーヤーへの世代交代が急速に進んだ。
他の製品との比較では、2005年頃のパソコンの世界出荷台数は2億台を超える規模、2005年頃の携帯電話の世界出荷台数は8億台以上（2006年は10億台弱の見通し、ガートナー）の規模をもち、単体のデジタル音楽プレーヤーの出荷台数はそれほど多くはない。情報機器の世代交代では、記録・再生技術や使い勝手などハードウェアの技術革新と流通・サービスの技術革新で従来よりも市場規模が拡大する現象がしばしば見られ、デジタル音楽プレーヤーも、音楽も聴けるフィーチャーフォンやスマートフォンの普及で変わってきているとはいえ、今後さらに規模が拡大するとの予想も出ている。たとえば、カメラの場合、国内のカメラ市場は、フィルムカメラ時代のおおむね500万台近辺からデジタルカメラに転換した後には900万台弱に拡大している。
デジタル音楽の再生機能は、単体プレーヤー以外にも、旧来のPDAや携帯電話にも搭載されつつある。携帯電話の世界的大手であるノキアは2006年4-6月期だけで、1,000万台を超える音楽対応デバイスを販売しているほか、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズは2007年1-3月期だけで1890万台を世界市場で販売した。
旧来のパソコンとインターネットを使った音楽購入とデジタル音楽プレーヤーによる視聴以外に、携帯電話を用いた音楽の販売と視聴も、CDの販売額を徐々に落ち込ませるほどに広がりつつある。これはスマートフォンでモバイルブロードバンドの利用が容易になり、音楽の保存に使えるデータ領域も多くなり、更には近年人気の高い各種ストリーミングサービスなどが各社より数多く展開されているということ、および音楽プレーヤーにはパソコンが必要であり、パソコンの不要なプレーヤーは価格が高く普及していないことが背景にある。
主なメーカー > 現行製品

代表製品シリーズのみを掲載する。
ソニー - ウォークマン Wシリーズ、Eシリーズ、Sシリーズ、Aシリーズ、Fシリーズ、Zシリーズ、NWシリーズ
アイリバー - Astell&Kern KANN、AK70 MK II、SP1000、SE100、SR15など
ティアック - HA-P90SD
Cowon（iAUDIO） - PLENUEシリーズなど
グリーンハウス - Kana
エムピオ - mpio（日本市場撤退）
トランセンド - T.sonic MP3シリーズ
iBasso Audio - DX200、DX150、DX120
山善 - キュリオム
FiiO - X5 3rd、X1 2nd、X3 Mark III、X7 Mark II、M7 など
など
主なメーカー > 事業撤退

Apple - iPod shuffle、iPod nano、iPod classic、iPod touch
日本ビクター - alneo（サポートはJVCケンウッドが継続）
東芝（家電事業部、現・東芝ライフスタイル） - gigabeat Uシリーズ、Tシリーズ、Vシリーズ（サポートのみ継続）
シャープ - MPシリーズ、イーミューゼ
SIREN（サポートはアイリバーが継続）
SIGNEO
三洋電機 - Diply、Diply Music（ICレコーダーのXactiに機能統合、サポートのみ継続）
オーム電機 - 現在はICレコーダーにステレオ出力で音楽再生機能を集約。
リオ・ジャパン
アドテック（mpioジャパンに事業移管）
アイワ（初代法人、現・ソニーマーケティング）
バーテックスリンク（COWONジャパンに事業移管）
NHJ Che-ez R.A.P.,V@MP（サポートはシーグランドが継続）
シーグランド - X-CUTE（破産）
松下電器産業  →パナソニック（初代法人） - D-snap（ビエラ・ワンセグがD-snapの機能を持つため事実上の後継となる）
オリンパス（現・OMデジタルソリューションズ） - m:robe（ICレコーダーのVoice-Trek → OM SYSTEM WSシリーズ、およびリニアPCMレコーダーのLSシリーズ → OM SYSTEM LSシリーズに機能統合）
富士通パーソナルズ - CuPlay
アイ・オー・データ機器 - Hyper-Hyde
NHC - EcoLong（倒産）
Archos - Jukeboxシリーズ、Ondioシリーズ等
ソースネクスト - ミュージック速DISK
日立マクセル（コンシューマー事業部、現・電響社 マクセル事業本部）
TDK（TDKマーケティング） - MOJO
富士フイルムアクシア - ZeroCORE
NAPA - MCD380,DAV315
NextWave - TW-Fシリーズ
マイクロソフト - Zune（日本国内未発売）
ターボリナックス - Wizpy（DAP製品の販売終了）
シネックスインフォテック
ケンウッド（JVCケンウッド） - MEDIA Keg
クリエイティブテクノロジー - Zen、ZiiO
サンディスク - Sansa
日立リビングサプライ - iμs（アイミューズ）
サン電子 - TalkMaster
アプライド - MBMP-7
アイ・テック - CDS-U2 (QTEC)
パイオニア（オンキヨー&パイオニアマーケティングジャパン → オンキヨーホームエンターテイメント） - Private XDP-30R、XDP300R、XDP-20など
オンキヨー（オンキヨー&パイオニアマーケティングジャパン → オンキヨーホームエンターテイメント） - rubato DP-S1、DP-X1Aなど
ケンウッド DPC-MP727
杉嶋亮作

| すぎしま りょうさく杉嶋 亮作> プロフィール |
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出身地:   日本 京都府相楽郡精華町
生年月日:   (1979-10-20) 1979年10月20日（45歳）
最終学歴:  東京工業大学大学院 博士前期課程修了
勤務局:  NHK青森放送局
部署:  コンテンツセンターアナウンスグループ統括
職歴:  北九州（2004.6 - 2008.7）→徳島（2008.8 - 2013.3）→札幌（2013.4 - 2016.3）→富山（2016.3 - 2019.3）→東京アナウンス室→ラジオセンター（2019.4 - 2022.7）→青森（2022.7 - ）
活動期間:  2004年 -
公式サイト:  NHK
出演番組・活動
出演中:  本文参照
出演経歴:  本文参照
アナウンサー: テンプレート - カテゴリ
杉嶋 亮作（すぎしま りょうさく、1979年10月20日 - ）は、NHKのアナウンサー。
人物

京都府相楽郡精華町出身。東京工業大学大学院博士前期課程（総合理工学研究科）を修了後、2004年4月にNHKに入局。
嗜好・挿話

主に金曜不定期と、土日祝日夕方のラジオ番組などに出演していた時期があった。
夫人は宝塚歌劇団の娘役であった（「増田明美のキキスギ？」で増田明美が言及）。
2021年には、増田とともに東京パラリンピックの閉会式のラジオ実況を担当した。
現在の担当番組

放送部副部長→コンテンツセンターアナウンスグループ統括業務
番組統括業務
あっぷるワイド（編集責任者）
青森県のニュース
緊急報道（青森放送局発）
過去の担当番組

なんしよ〜ん!?北九州（「なるほど科楽塾」助手、不定期木曜）
さわやか自然百景「福岡 曽根干潟」ナレーション（2008年5月）
北九州のニュース・中継・リポート
とく6徳島（キャスター）
徳島県のニュース・中継・リポート
北海道のニュース・中継・リポート
ほっとニュース北海道 リポーター
NHKニュースおはよう北海道（キャスター）
ニュース富山人（不定期・梶原典明のキャスター代行など）
富山県のニュース・中継・リポート
あさイチ（2018年9月20日） - 「JAPA－NAVI 富山」ナビゲーター
ニュースウオッチ9（フィールドリポーター）（今井翔馬夏期休暇に伴う代理リポーター）（2018年10月1日 - 12日）
首都圏ニュース845（2018年10月2日、9日）
インタビューここから（2018年7月16日）
増田明美のキキスギ?（ラジオ第1・2019年4月5日 - 2021年3月22日）
ちきゅうラジオ（キャスター：2020年4月4日 - 2022年4月3日）
ラジオニュース（不定期）
東京2020パラリンピック閉会式（2021年9月5日）ラジオ実況
麹町

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: 青森県弘前市の「楮町」とは異なります。
| 麹町 |
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 町丁
 麹町学園女子中学校・高等学校
 麹町麹町の位置
 北緯35度41分4.01秒 東経139度44分29.79秒﻿ / ﻿北緯35.6844472度 東経139.7416083度﻿ / 35.6844472; 139.7416083
国:   日本
都道府県:   東京都
特別区:   千代田区
地域:  麹町地域
人口（2023年（令和5年）5月1日現在）
 • 合計:  2,743人
等時帯:  UTC+9 (日本標準時)
郵便番号:  102-0083
市外局番:  03
ナンバープレート:  品川
麹町（こうじまち）は、東京都千代田区の町名。住居表示未実施地域。郵便番号は102-0083。
現在の麹町は新宿通りに沿って半蔵門から四谷見附までの細長い街区を形成している。かつて存在した麹町区は、現在の千代田区のうち旧神田区以外を意味する。
地理

麹町地域の西側に位置し、新宿区（四谷）との区境に当たる。徳川家による江戸城建設以前は、大手町・日比谷方面から局沢（つぼねざわ）を経由して半蔵門から四谷見附へ通じる甲州街道の前身となる古道があり、武蔵府中へ通じる重要な交通路となっていた。麹町通り（現新宿通り）は、複雑に浸食された麹町台地の中央に延びる尾根筋を一直線になるように造成されたもので、道路の両側は人工的に谷頭を埋め立てた所が入り交じっており、麹町通りの沿道は、場所によって地盤が弱い所がある。しかし近世初頭の造成であるため、記録や絵図が残っておらず、総合的な地質調査も行われたことがないので、地形・地質の全貌はまだ明らかになっていない。
歴史

室町時代中期に熊野那智大社の御師が記録した「豊島名字書立」（米良文書）の江戸氏の一門の中に「江戸／こう方殿」という一族の名字が記載され、この「国府方」が麹町の古名であろうと推定されている。江戸から武蔵国府へ通じる中世の甲州街道の通過地点に立地していた。近年の発掘成果によれば、麹町から四ツ谷駅周辺にあった江戸時代の屋敷地跡から、味噌や麹を製造した手掘りの地下室である「室」（むろ）が数多く発見されており、文字通り麹の産地でもあったらしい。
徳川家康の江戸城入城後に城の西側の半蔵門から西へ延びる甲州道中（甲州街道）沿いに町人地が形成されるようになり、半蔵門から順に一丁目から十三丁目まであった。このうち十丁目までが四谷見附の東側（内側）にあり、十一から十三丁目までは四谷見附造営の時に外濠をはさんだ西側に移された。
1868年（明治元年）2月9日、麹町十一丁目で火災が発生。五町ほど焼失する。
麹町は、江戸の山の手を代表する人口密集地域であり、山王祭の時は、行列が四谷見附から半蔵門を通って将軍の上覧を経て竹橋に抜けるコースをとり、麹町からは唐人行列や、巨象の作り物が出されて評判となった。
旧東京都麹町区（1878年 - 1947年）は千代田区のうち旧神田区以外の範囲で、日比谷等も含む。麹町区役所は麹町一丁目交差点北西角側（旧：隼町8番地）に置かれていた。
1890年代には麹町区西日比谷町には司法省の大審院・控訴院・東京地方裁判所および法曹会（司法省官僚・検察官・裁判官らの協会）の建物が建設された。1920年代には、麹町区中六番町14番地には大審院院長平沼騏一郎の国粋主義団体国本社があったことがある。
1943年まで存在した麹町十一丁目、麹町十二丁目、麹町十三丁目は四谷区にあった。
麹町通りは、皇居西面の半蔵門から西へ向かい新宿駅南口へ至る通り。甲州街道の東端であり、新宿通りとも呼ばれる。江戸時代には番町の旗本屋敷の消費生活を支える商業地として繁栄し、日本橋の越後屋・白木屋などと並び称された大型呉服店の岩城桝屋（いわきますや）が、現在の麹町四丁目北側に店を開いていた。また麹町五丁目の大和屋には、天保の改革の一環の失対事業として土蔵群が建設され、戦後の道路拡張工事で撤去されるまで威容を誇っていた。
明治維新に伴い、徳川家の旗本が全て失職して屋敷を失い、多くが徳川宗家と共に静岡に移住した後は、麹町通りの賑わいは急速に衰え、江戸時代から続く老舗も廃業や移転した。その後次第に番町に元勲や官僚をはじめ、政財界の有力者が邸宅を構えるようになり、麹町地区も1960年代までは商業地としての命脈を保った。
しかし、1968年に都電が廃止されると、麹町通りに沿って走る鉄道がなくなり、地下鉄の有楽町線麹町駅・半蔵門線半蔵門駅が開業するまで、都市的な発展は停滞した。1970年代に新宿通りが拡幅され、古くからの町並みが一新されるとともに、麹町一帯はオフィス街に変貌し、商業地区としての性格は薄くなっている。その反面、人口の減少が甚だしく、町会活動の維持が難しくなっている所もある。
歴史 > 町名の由来

町内に「小路（こうじ）」が多かったためという説、幕府の麹御用を務めた麹屋三四郎が住んでいたためという説もあるが、府中（ふちゅう）の国府（こくふ）を往来する国府街道の江戸における出入口であったため、つまりは国府路（こうじ）の町であったという説が有力である。
漢字表記

地名としての本来の表記は「麹」の印刷標準字体であるものの電子データ上では環境依存文字に当たり、電子データ上ではしばしば「麹」を使用しつつも、プレート・紙媒体等の印刷物・画像データ等には正式な表記を使用しているケースが多く見受けられる。地名だけではなく機関・企業・学校名などの名称にも本来の字体を採用していることも多い。
「麹」が当用漢字ではないために読みにくいという声もあり、東京8号線（後の東京メトロ有楽町線）の路線名を一般公募した際に最も得票が多かったのが「麹町線」だったのが却下されたということがあった。また、二番町時代の日本テレビの番組への郵便物の宛先は麹町郵便局の私書箱と指定されていることが多かったが、同様の理由により「こうじ町郵便局」とひらがな混じりで案内する番組もあった。
世帯数と人口

2023年（令和5年）5月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである。
| 町名 | 世帯数 | 人口 |
| --- | --- | --- |
| 麹町一丁目 | 364世帯 | 655人 |
| 麹町二丁目 | 331世帯 | 618人 |
| 麹町三丁目 | 268世帯 | 485人 |
| 麹町四丁目 | 282世帯 | 612人 |
| 麹町五丁目 | 67世帯 | 105人 |
| 麹町六丁目 | 128世帯 | 268人 |
| 計 | 1,440世帯 | 2,743人 |
小・中学校の学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる。なお、千代田区の中学校では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能。
| 町名 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
| --- | --- | --- | --- |
| 麹町一丁目 | 全域 | 千代田区立麹町小学校 | 千代田区立麹町中学校 千代田区立神田一橋中学校 |
| 麹町二丁目 | 全域 | 千代田区立麹町小学校 | 千代田区立麹町中学校 千代田区立神田一橋中学校 |
| 麹町三丁目 | 全域 | 千代田区立麹町小学校 | 千代田区立麹町中学校 千代田区立神田一橋中学校 |
| 麹町四丁目 | 全域 | 千代田区立麹町小学校 | 千代田区立麹町中学校 千代田区立神田一橋中学校 |
| 麹町五丁目 | 全域 | 千代田区立番町小学校 | 千代田区立麹町中学校 千代田区立神田一橋中学校 |
| 麹町六丁目 | 全域 | 千代田区立番町小学校 | 千代田区立麹町中学校 千代田区立神田一橋中学校 |
地域

警視庁麹町警察署
東京消防庁第一消防方面本部
東京消防庁麹町消防署
千代田区立麹町小学校
千代田区立麹町中学校
麹町学園女子中学校・高等学校
自治体国際化協会
ディー・エル・イー
エフエム東京・ジャパンエフエムネットワーク
東京メトロポリタンテレビジョン (TOKYO MX)
オリエントコーポレーション
ワコール麹町ビル
クロエ日本法人本社
日本工営
日東紡績本社（登記上の本店は福島市）
極楽湯本社
昭文社
ライフネット生命保険
松井証券
日本テレビ番町スタジオ
ニップン
水中造形センター
駐日アイルランド大使館
駐日南アフリカ大使館
聖イグナチオ教会
交通

東京メトロ有楽町線 ○麹町駅
東京メトロ半蔵門線 ○半蔵門駅
国道20号（内堀通り、新宿通り）
東京都道301号白山祝田田町線（内堀通り）
麹町地域（麹町区）

→「麹町区」も参照
麹町地域（麹町区） > 概要

麹町一 - 六丁目のほか、おおむね内堀通り・東京都道302号新宿両国線（靖国通り）・東京都道405号外濠環状線（外堀通り）で囲まれた範囲を指す。