ハリー・S・トルーマン
日本への原爆投下に関して > 批判

原爆投下強硬派であるバーンズに同調してトルーマンが原爆投下を承認した事に対して、当時の一般のアメリカ国民の支持率は85％だったが、トルーマンと政治的に対立する立場だった共和党や民主党和平派からは酷評があったという。
ハーバート・フーヴァーは「裏切られた自由」で、日本への原爆投下は「トルーマン大統領が人道に反して、日本に対して原爆を投下するように命じたことは、アメリカの政治家の質を疑わせるものである。日本は繰り返し和平を求める意向を示していた。これはアメリカの歴史において未曾有の残虐行為だった。アメリカ国民の良心を永遠に責むものである」と批判している。
ドワイト・D・アイゼンハワーは戦後になって自身の回想録等でスティムソン陸軍長官に対し広島投下前に原爆使用に反対したと主張している。アイゼンハワーは原爆使用に反対した理由を『第一は、日本の降伏は目に見えていたので原爆を使う必要がなかった。第二に、使用すれば世界からの批判が懸念された』としている。可能な限り多くの裏付け情報源を調べたとされる歴史家のバートン・バーンスタインは、恐らくアイゼンハワーは原爆投下前に反対をしたことはなく、これはアイゼンハワーが自身を道徳的な軍人であるように見せるための主張であり、その記憶とすることは事実ではなかった可能性が高いと結論づけている。実際に、アイゼンハワーが大統領の時代に核抑止論に基づきアメリカに大量の戦略核兵器が配備されていっている。なお、アイゼンハワーは大統領任期中の1953年に、自身の政権下で被爆地広島に原子力発電所を造る案が浮上した際に「原爆を投下したことへの罪悪感を示すことになる」という理由で反対している。（詳細はドワイト・D・アイゼンハワー#広島とその原爆投下反対に関する問題を参照。）日本への原爆投下が民主党政権下で行われたため、アイゼンハワーの他にも退役後に共和党派であることを明らかにした将軍ら（マッカーサーも含む。）は、しばしば戦後になってから実は自分は原爆投下に反対だったと主張している。当時の政治状況からこのような形になったものだが、ウェラースタインによれば、現在の米国では、一般に共和党員とくに軍関係者が過去を振り返って当時の原爆投下に賛成で、リベラル派は原爆投下を過ちあるいは戦争犯罪の中間にあるものと見ているため、この点は米国民にもよく混乱を招くとしている。以下の政府・軍の高官が自身は原爆投下に当時反対したと後に主張しているが、マッカーサー、リーヒ、マクロイ等を含む高官らが実際に当時反対したという実質的な証拠は何ら存在しないとされる。
大統領主席補佐官で海軍提督だったウィリアム・リーヒは、天皇の地位保全さえ認めれば日本は降伏する用意がある事、東郷茂徳が採った日本がソ連を仲介者とする和平工作を依頼していた事を意図的に無視したことを批判しており、「アメリカは原爆を投下したことで、中世の虐殺にまみれた暗黒時代の倫理基準を採用したことになる。私はこのような戦い方を訓練されていないし、女性・子供を虐殺して戦争に勝ったということはできない」と述べている。またリーヒはトルーマンに対して無条件降伏に固執せず、被害を大きくするべきでは無いと意見していたという。
ジェームズ・フォレスタル海軍長官、ジョージ・マーシャル陸軍参謀総長、ジョン・マクロイ陸軍次官補も無警告の原爆投下には反対をしていた。海軍作戦本部長のアーネスト・J・キングも反対をしていたとされる。1945年7月12日にシカゴ大学冶金研究所で、原爆の対日使用に関するアンケートがあった。それによると、科学者150人のうちの19人が原爆の軍事利用に反対、108人が日本人に威力を見せた上で降伏の機会を与えるべき（ただし、内69人はそれで降伏されなかった場合の全面的使用を前提としている。）とし、残り15%が最も効果的な形で使用すべきという考えだったという。7月17日にもシラードら科学者たちが連名で原子爆弾使用反対の大統領への請願書 (シラードの請願) を提出したが、原爆投下前に大統領に届けられることは無かった。しかし、シラードらは、このプロジェクトの科学者のうちの少数を代表していただけとみる見解もある。レスリー・グローブス陸軍少将らが請願書を手元に置き、大統領には届かないように妨害したともいう。[要出典]
ジョセフ・グルー国務次官とジョン・マクロイ陸軍次官補は、天皇による統治（国体護持）の保証があれば日本に降伏する用意があることを知っており、ソ連に対する威嚇のために原爆投下を強行に主張するバーンズと正反対の路線であった。マクロイはトルーマンに、日本への原子爆弾投下という暗黙の脅しと国体護持の保証をセットにした降伏条件を提示するよう助言した。そうすれば、日本への本土侵攻を回避するために原爆投下が必要になったとき、アメリカが道徳的に優位に立てると主張したのである。しかし、マンハッタン計画の責任者の一人だったバーンズ国務長官はポツダム会談に向かう船の中で、マクロイの助言を無視するようトルーマンを説得した。タフツ大学の歴史家マーティン・シャーウィンは「トルーマン大統領がジョセフ・グルーの助言を受けていれば、アメリカ軍兵士と日本人の犠牲者の数は大幅に削減されたことであろう」と語っている。グルーは、皇室維持条項を含む最後通告を1945年5月の段階で発していたなら、日本は6月か7月に降伏していたので原爆投下は必要なかったと述べている。
映画監督のオリバー・ストーンは、トルーマン政権内では多くの軍幹部が空襲を受けて疲弊し、降伏寸前だった日本に原爆を使っても意味が無いと進言していたが、それでも耳を貸さなかったのは、対日参戦へと動いていたソビエト連邦を牽制するためでは無かったのかと批判している。
オリバー・ストーンと共に『オリバー・ストーンが語るもうひとつのアメリカ史』を手掛けたピーター・カズニック歴史学教授によると、年配の世代の人たちはトルーマン大統領は英雄だったと信じているのは「原爆投下によって、戦争を早く終わらせ、100万人のアメリカ兵の生命が救われた」という「原爆神話」を信じているためであり、同教授が講演で第二次世界大戦当時の7人のアメリカ軍最高幹部のうちの6人までが原爆投下は不要か道徳的ではないと言っていたと話すと、これを聞いた退役軍人らは衝撃を受けると述べた。またカズニックは前述のウィリアム・リーヒ同様に、トルーマンが日本がソ連に和平仲介したことを意図的に無視したことを批判している。広島・長崎に原爆を投下した真の狙いはソ連が参戦する前に日本の降伏を促すため、またソ連に対して「第二次世界大戦後のアメリカの勢力圏を守るという時にはアメリカは歴史上最も残虐な行為も厭わないということ」を警告するためであり、原爆が勝利をもたらしたというのは「神話」であり実際にはソ連対日参戦が日本が降伏する決定打だったと主張している。2016年に、カズニックはストーンとともにロサンゼルス・タイムズに「広島への原爆投下は世界を変えたが、戦争を終結させてはいない」という記事を寄稿した。その内容は「トルーマンはソ連の侵攻により日本の敗戦が決定的になることを理解していたが原爆の投下を決断した」という内容である。
トルーマン政権時代の外交政策・核政策を専門とするスタンフォード大学の歴史学部のバートン・バーンスタイン教授は「太平洋戦争末期の広島・長崎への原爆投下は日本の降伏を早めたり、アメリカ軍兵士の犠牲を回避するのが目的で決断された訳では無い」という内容の論文を1995年に掲載しており、日本に懲罰を加えることが原爆投下の本来の目的の1つだったと説明している。また同教授は被爆したアメリカ兵捕虜について扱っている。原爆投下の直前、アメリカはイギリス情報部から「広島にアメリカ人捕虜がいる」と通告を受けていたがこれを無視され、アメリカ戦略空軍司令部の極秘電報（45年7月30日付）によると同司令部は長崎にはアメリカ人捕虜収容所があることを確認、ワシントンに打電されたが、投下は強行された。結局、長崎の原爆は目標を少しずれたため、約1400人のアメリカ人捕虜は助かった。長崎市の俘虜収容所第14分所に収容された捕虜たちは、三菱重工長崎造船所で働かされ、第14分所は敗戦時、オランダ人152人、オーストラリア人24人、イギリス人19人の195人を収容し、原爆で8人が死亡した。アメリカ合衆国連邦政府が被爆死したアメリカ軍兵士の捕虜の事を秘密にしていた理由について、同教授は「アメリカ国民の大半が支持した原爆投下でアメリカ兵が殺されていたとなれば、世論は批判に変わり、第二次大戦直後の冷戦激化の中での核戦略に重要な影響をもたらす、と懸念したからではないか」と語り、「一般市民はもちろん、味方の軍人まで犠牲にしても平気な“戦争の狂気”を告発したい」と述べている。同教授は「政府はある時点から認めるようになりましたが名前は公表していません、政府は自分にとって不都合なことは公表しないものです」と取材に電話で応じている。実は捕虜以外にもアメリカ国籍の被爆者はいる。戦前期の広島県が「移民県」であったことを背景に、被爆当時の広島市には開戦以前に親戚への訪問や日本国内への進学を理由として来広し、開戦によりそのまま帰米不能となった多数の日系アメリカ人が被爆した。
1997年、歴史家でアメリカ原子力制御委員会主席J・サミュエル・ウォーカー（英語版）は『原爆投下とトルーマン』を発表、「この数年公開された外交文書と当時のアメリカ政府高官の日記の詳細な分析により、なぜアメリカが原爆を使用したかが増々明確になってきた。日本本土侵攻を避ける為にも早期終戦にも原爆は必要なかったこと、原爆以外の容易な外交的手段がありトルーマンはそれを知っていたこと、原爆はアメリカの若者50万人の命を救ったというこけの生えた主張に全く根拠がない、という点で我々研究者達の意見は一致した」とも発言している。
森林学者のフロイド・シュモーは原爆投下のニュースを聴きナチス・ドイツのユダヤ人虐殺にも匹敵する蛮行であると怒り悲しみ、トルーマンに抗議電報を打った。被災者のための家屋建設支援についてはその日の内に決断し、1口1ドルの寄付を募り米国各地を回り始めた。
1945年8月9日にアメリカ・キリスト教会連盟の抗議があり、「多くのキリスト教徒は、日本の都市に対する原子爆弾の使用に深く心を痛めております。なぜなら、原爆の使用は必然的に無差別破壊をもたらし、人類の未来にとって極めて危険な前例となるからです。連盟会長オクスナム主教と同連盟の恒久的平和委員委員長ジョン・F・ダレスは、報道向けの声明を準備しており、明日、次のことを強く主張するつもりです。原爆は人類に託されたものと見なすべきであり、日本国民に対して新型爆弾に関する事実を確認させ、降伏条件の受諾に十分な機会と時間が与えられるべきであること。そして、日本国民にこれ以上の原爆による破壊がもたされる前に、日本が最後通牒について考え直す十分な機会が与えられることを謹んで要請致します。」とトルーマンに抗議の電報を打った。アメリカ・キリスト教会連盟の原爆投下抗議の電報に対し、8月11日にトルーマンは「8月9日付の電報を頂き感謝いたします。私ほど原爆の使用に心を痛めている人間はいません。しかし、私は日本の宣戦布告なき真珠湾攻撃と戦争捕虜の虐殺にも非常に心を痛めました。日本人が理解する唯一の言葉というのは、私たちが日本人に対して原爆投下をすることのように思えます。獣（Beast）と接するときは、それを獣として扱わなければなりません。非常に残念なことでありますが、それが真実です。」と返答した。
渡邉恒雄は中央公論 2006年10月号に掲載された『なぜ、今、戦争責任の検証か』において、トルーマンは原爆投下がもたらす非戦闘員に対する非人間的な残酷さへの想像力が欠如していたのではないかと述べている。しかし、ポツダム会談の時期にトルーマンが書き残していた日記には、たとえ日本人がどんなに暴虐でも原爆で攻撃するのは残酷であるから、婦女子の被害を避けるため原爆攻撃目標は軍事拠点に限定し、東京と京都は目標から除くようスティムソン陸軍長官に指示したことが述べられていた。
1945年10月、ホワイトハウスに呼ばれたロバート・オッペンハイマーが「大統領、私は自分の手が血塗られているように感じます」と語り、トルーマンは「私は彼に、血塗られているのは私の手なのだから、私に任せるように言った」だが、トルーマンはオッペンハイマーの対応に激怒しており、「二度とあいつを呼ぶな」と命令した。