反ユダヤ主義
20世紀 > ドイツ > ドイツ帝国(〜1918年) > 第一次世界大戦

ドイツのユダヤ人は第一次世界大戦で祖国ドイツを支持した。1914年8月に「ユダヤ展望紙」は「ドイツユダヤ人は他のドイツ国民をまったく同じ気持ちである。われわれは友愛をもって、全ての国民と一緒に戦線に立っている」とし、ドイツユダヤ人帝国同盟やドイツ・シオニスト同盟は同胞に対して「全身、全霊、全力をもって祖国ドイツの軍役に奉仕する」ことを求めた。
開戦当初のドイツでは、ドイツ人とユダヤ人の類縁性が主張された。ユダヤ系哲学者ヘルマン・コーヘンは、ドイツ語使用者のユダヤ人は精神の祖国ドイツを支持すべきだし、ユダヤ精神とドイツ精神は兄弟愛でむすびついているとした。ユダヤ系ドイツ人でハーバード大学心理学教授フーゴー・ミュンスターベルクも祖国ドイツへの愛を説いた。他方、反ユダヤ主義者のオイゲン・ツィンマーマンもドイツはユダヤ人と同様に世界の憎悪を一身に集めているとした。ドイツ人とユダヤ人の類縁性については、ユダヤ系作家ヤーコプ・ヴァッサーマンやトーマス・マン、アルフレート・ヴェーバー、シオニストのナーフム・ゴルトマンも述べている。他方で、ユダヤ系社会学者フランツ・オッペンハイマーは「反ユダヤ主義を「自国礼賛と攻撃性を特徴とするナショナリズムが自国に向けて見せる顔貌」とした。
第一次世界大戦に従軍したドイツのユダヤ人は10万人にのぼり、戦死者は1万2千人であった。
ユダヤ人実業家の名門海運企業HAPAG社長アルベルト・バリーンと、多国籍企業電機メーカーAEG会長ヴァルター・ラーテナウによる「バリーン・ラーテナウ体制」は反ユダヤ主義の標的となった。HAPAGは皇帝の信任厚く戦時運輸を指導した。トーマス・エジソンの特許を取得したヴァルターの父のユダヤ人実業家エミール・ラーテナウによって創設されたAEGは電気、銀行、紡績、製紙、陶磁器、鉄工、航空、自動車、鉄道電化、軍事産業など大コンツェルンを築いていた。ラーテナウは世界大戦に反対であったが、プロイセン軍事省戦時原料局長に就任し、ドイツ戦時経済を整えた。ラーテナウはアーリア神話を信奉しており、ユダヤ人は臆病で防衛的であるのに対して、北方の金髪のアーリア民は南を征服し文明を豊かにし、ドイツは勇気と徳を持つゲルマン人種の血がよく保存されているために世界の中心になったと述べていた。さらに彼はユダヤ教によって近代産業文明のなかに「恐怖と知性と術策の権力」が定着したと考え、見えないゲットーの中に半ば自分からすすんで暮らしいるユダヤ人は悪行もすべて人のせいにしてしまうが、ユダヤ人は嘲笑されないように自己を訓練しなければならないと1897年に発言していた。キリスト教へ改宗しなかったラーテナウの戦時中の祖国への奉仕は反ユダヤ主義者によって攻撃され、戦後暗殺された。また、ロスチャイルド家以上の富裕を誇ったユダヤ系シュパイヤー家のJames Speyerは軍事生産に投資し莫大な富を築いた。他方で東欧ユダヤ人が軍事工場で過酷な労働を強いられた。愛国者でもあり改宗ユダヤ人だった化学者フリッツ・ハーバーは、同じくユダヤ人であったジェームス・フランク、リヒャルト・ヴィルシュテッター、マックス・ケルシェバウムらと毒ガス兵器を開発し、ドイツ軍はベルギーで使用し、戦後は戦争犯罪人として非難された。
軍ではユダヤ人が兵役をのがれ一儲けしようとたくらんでいるという噂が流れた。1915年末、レーヴェントロー伯爵やバルテルスらが参加した講演会では、冊子『ドイツ軍内部のユダヤ人』を将校と学生への無料配布が決議された。この会に参加した化学者ハンス・フォン・リービヒはホルヴェーク宰相の和平政策を「ユダヤ人宰相による腐りきった妥協」と酷評し、大戦はドイツのユダヤ人とドイツのゲルマン人との戦争にほかならないと主張した。しかしリービヒは改宗ユダヤ人の曾孫であったことが暴露され、全ドイツ連盟から除名された。一方、1915年にはユダヤ系言語学者ジークムント・ファイストがアーリア起源説は、紀元前のトロイア神話のような神話であるとし、アーリア神話がやがてもっと道理にあった科学的な考えに席を譲るべきだと批判した。
1916年3月、テオドール・フリッチュとアードルフ・ロートは、国籍不明の拝金政治はドイツ民族に反旗を翻し、国際金融の利益を追求していると皇帝などに意見書を出した。1916年夏には、ドイツ陸軍では、戦時動員を逃れているユダヤ人を告発する意見書が溢れた。作家トーマス・マンは1916年、ドイツ人は超ナショナルな民族であり、ドイツ人にはナショナルな枠を超えた責任があり、ヨーロッパの良心を体現する使命が課されているとして、フランスでは憎悪に満ちたドイツ人蔑視があるが、ドイツ側にはそのような照応物はないとした。
1916年8月のヴェルダンの戦いでドイツ軍がフランス軍に反撃されると責任をとって参謀総長ファルケンハインが辞任し、後任にヒンデンブルクが就任、参謀次長にはルーデンドルフが就任した。10月に参謀本部は40万人のベルギーの労働者を強制移住させ、またマックス・バウアー大佐の発案で動員されたユダヤ人の調査を開始した。バウアー大佐は『シオン賢人の議定書』ドイツ訳の出版者で「ユダヤの傲岸不遜に抗する会」のミュラー・フォン・ハウゼンをルーデンドルフに紹介している。同10月にカトリック中央党もユダヤ人官吏の調査を政府に求めた。
1917年1月にはハンブルクの『ドイツ民族新聞』が表紙に鉤十字を掲げ、4月にはハインリヒ・クラスとチェンバレンが『ドイツの刷新』を創刊した。同年初頭、哲学者マックス・ヒルデベルト・ベームが『プロイセン年鑑』で同化ユダヤ人を告発する一方でシオニズムには賛同すると表明すると、シオニストの作家アルノルト・ツヴァイクはベームのユダヤ人による世界支配というのは反ユダヤ主義の常套句であると批判した。ツヴァイクに対してベームは、ドストエフスキーはヨーロッパの一大変事が起こる時にユダヤ人の権力がいや増しに増すと述べたが、同化ユダヤ人の国際ネットワークは事実である、しかし我々の敵はユダヤ世界ではなく「ヨーロッパの、そしてゲルマン世界の目に見えないユダヤ化現象」であると反論した。
大戦当初からドイツ政府はロシアの弱体化を狙って革命勢力を支援しており、ユダヤ系革命家パルヴスやエストニア人ケスキュラのほかレーニンは1917年4月に封印列車で帰国してロシア革命を主導した。3月27日、ペトログラード労兵ソヴィエトは「無併合・無償金・ 民族自決による講和」を掲げ、ドイツ社会民主党は無併合講和を支持、さらにドイツ各地でストライキが組織され、ロシア革命を模範としたキール水兵の軍務ストライキが起きると、ドイツ体制派も無併合講和を支持するようになり、7月19日に無併合和平決議を採択した。これ以降、ドイツでは無併合講和に反対する激しい反動が表面化した。1917年夏のドイツでは、軍務忌避のユダヤ人は革命派ユダヤ人を意味するようになった。ロシア革命にユダヤ人が参加したのも、またドイツのユダヤ人の一部に革命派がいたのは事実であったが、ユダヤ人であるとうだけで攻撃対象になることが激しくなると、ユダヤ人のなかから革命派に合流するものが増えていった。
1917年夏、全ドイツ連盟が大戦勃発以来控えていたユダヤ非難を再開した。議会の平和決議に対しては「ユダヤ講和」と呼び、帝国市民に巨額の負債を抱え込ませるし、金を握っているのはユダヤ人「第三のインターナショナル」であるとした。1917年9月に全ドイツ連盟はドイツ祖国党を結成し「ユダヤ人にとっては、生きるか死ぬかの闘争の開始である」と宣言し支持者120万を数えた。1918年6月、全ドイツ連盟会長クラース、チェンバレン、ディートリヒ・シェーファー、ゲオルク・フォン・ベロウらとの雑誌『ドイツ国の改革』は、第一次世界大戦はユダヤ世界資本による世界支配のための陰謀であるとした
また、フランスが植民地からアフリカ人やアジア人55万を動員したことに対してドイツは非白人兵の配置をヨーロッパ文明を汚すと抗議した。