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イニゴ・マルティネス
個人成績 > 代表

試合数
国際Aマッチ 20試合 1得点（2013年 - ）
| スペイン代表> 年 | 国際Aマッチ> 出場 | 国際Aマッチ> 得点 |
| --- | --- | --- |
| 2013 | 2 | 0 |
| 2016 | 2 | 0 |
| 2018 | 2 | 0 |
| 2019 | 5 | 0 |
| 2020 | 1 | 0 |
| 2021 | 5 | 0 |
| 2022 | 2 | 1 |
| 2023 | 1 | 0 |
| 通算 | 20 | 1 |
得点数
| # | 開催日 | 開催地 | 対戦国 | スコア | 結果 | 大会 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | 2022年6月5日 |  プラハ、フォルトゥナ・アレーナ |  チェコ | 2-2 | 2-2 | UEFAネーションズリーグ2022-23 |
トヨタF1

| --- | --- |
エントリー名:  パナソニック・トヨタ・レーシング Panasonic TOYOTA Racing
チーム国籍:   日本
チーム本拠地:   ドイツ・ノルトライン＝ヴェストファーレン州ケルン
主なチーム関係者:   冨田務  山科忠  木下美明  新居章年  オベ・アンダーソン  ジョン・ハウエット  パスカル・バセロン  フランク・ダーニー  ルカ・マルモリーニ  マイク・ガスコイン  グスタフ・ブルナー  アンドレ・デ・コルタンツ  ヨルグ・ザンダー
主なドライバー:   ミカ・サロ  アラン・マクニッシュ  オリビエ・パニス  クリスチアーノ・ダ・マッタ  リカルド・ゾンタ  ヤルノ・トゥルーリ  ラルフ・シューマッハ  ティモ・グロック  小林可夢偉
撤退後:  ステファンGP（F1不参戦）
F1世界選手権におけるチーム履歴
参戦年度:  2002 - 2009
出走回数:  140
コンストラクターズタイトル:  0
ドライバーズタイトル:  0
優勝回数:  0
通算獲得ポイント:  278.5
表彰台(3位以内)回数:  13
ポールポジション:  3
ファステストラップ:  3
F1デビュー戦:  2002年オーストラリアGP
最終レース:  2009年アブダビGP
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参戦年度:  2002年 - 2009年
F1デビュー戦:  2002年オーストラリアGP
最後のレース:  2009年アブダビGP
出走回数:  140
搭載チーム:  トヨタ、ジョーダン、ミッドランド、ウィリアムズ
コンストラクターズタイトル:  0
ドライバーズタイトル:  0
優勝回数:  0
表彰台(3位以内)回数:  17
通算獲得ポイント:  384
ポールポジション:  3
ファステストラップ:  4
テンプレートを表示
トヨタF1（TOYOTA F1）は、日本のトヨタ・モータースポーツ（TMG）が運営したF1コンストラクター。2002年（平成14年）から2009年（平成21年）までF1世界選手権に参戦した。レーシングチームの正式名称は「パナソニック・トヨタ・レーシング」(Panasonic TOYOTA Racing) 。母体は自動車メーカー「トヨタ自動車」。
概要

ドイツ・ケルンのトヨタ・モータースポーツ有限会社 (Toyota Motorsport GmbH、TMG) を母体とし、2000年（平成12年）に発足した。なおF1チームの国籍登録は日本としており、日本人技術者は2005年時点で30人強が派遣されていた。
自作のシャシーでF1に参戦する日本国籍のコンストラクターとしては、1960年代のホンダ、1970年代のマキ、コジマに続いて4チーム目となる。さらにエンジンを含め、車体全てを自作するフルコンストラクターとしては、ホンダに続く2例目となる。F1マシンの設計・製作・メンテナンスはTMGが行い、中長期的な研究開発 (R&D) は日本の静岡県にあるトヨタ東富士研究所が担当した。他にフランスのマルセイユ近郊のル＝キャステレにあるポール・リカール・サーキットをテストコースとして使用していた。
2002年（平成14年）開幕戦よりF1に参戦し、2009年（平成21年）最終戦後に撤退を表明した。8年間の活動における決勝レースの最高成績は2位（5回）、予選ではポールポジション3回を獲得。コンストラクターズ順位は最高4位（2005年）だった。日本のF1コンストラクターでポールポジションと表彰台を獲得できたのはホンダとトヨタのみである。一方でトヨタは2位には何度か上がりながら、優勝にだけは手が届かなかった。
歴史 > 参戦決定までの経緯

トヨタのヨーロッパにおけるレース活動としては、世界ラリー選手権 (WRC) においてトヨタのワークス・チームであったトヨタ・チーム・ヨーロッパ (Toyota Team Europe、TTE) が1972年（昭和47年）から1999年（平成11年）までの28年間世界ラリー選手権に参戦し、日本車メーカー史上初を含むドライバーズタイトル4回（1990年・1992年・1993年・1994年）、マニファクチャラーズタイトル3回（1993年・1994年・1999年）を獲得する活躍を見せていた。またTTE以外では、関連会社のトムスと組んで、1985年から1992年までル・マン24時間レースやスポーツカー世界選手権に参戦するなど幅広い活動を行っていた。一方F1に関しては何度かエンジン供給の話が噂に上がってはいたがいずれも幻となっていた。1980年代にロータスと技術提携した際、チーム・ロータスへ供給するターボエンジンを試作したことがあったが、チームの体制変動により計画は立ち消えとなっている。1991年（平成3年）にトムスがアラン・プロスト、ジョン・バーナードらと共にF1参戦を試みた際にはエンジン供給を断っている（詳しくはプロスト・グランプリを参照）。
しかし90年代のWRCはエントラント・優勝車ともに日本車メーカーがほぼ独占状態であったためヨーロッパでの人気低下が著しく、加えて同じカテゴリで勝ち続けることへの不安の声も社内で大きくなっていた。そこで1997年にトヨタ自動車社長に就任した奥田碩は、ヨーロッパにおける新たなブランドイメージ作りとシェア拡大、若者に対するアピールなどを目的として、1997年（平成9年）よりF1への転身の本格的な検討に入り、同年11月には社内決定。1999年（平成11年）1月21日、記者会見において奥田が「21世紀初頭からF1世界選手権に参戦する」ことを正式に表明した。
自動車メーカーがF1に新規参入する場合、有力なシャーシコンストラクターと組むか買収することが勝つための常識とされていたが、トヨタはエンジンから車体設計まで全て自社製で参戦することを選択した。当初は2001年（平成13年）より参戦を開始する予定だったが、F1のエンジンレギュレーション変更などの関係で準備が遅れ、結局2002年にデビューすることが決まった。
参戦表明した当時、エントリー可能なチーム数は12までという規定があり、トヨタは国際自動車連盟 (FIA) に4,800万ドル（当時の為替レートで約49億円）という巨額の供託金を納めて、残り1枠を仮押さえした。2000年に参戦すれば供託金は全額返還、2001年ならば1,200万ドルが没収されるという仕組みだったが、トヨタはさらに1年遅れたため、4,800万ドル全額が没収された。
歴史 > 準備期間

TTEにはサーキットレースの経験がなかったため、F1への予行演習としてTS020を開発し、1998年・1999年のル・マン24時間レースに参戦した。なおTMG側がF1参戦のことを知らされたのは1998年ル・マンが終わってからであった。1999年をもってWRCとル・マン参戦を終了し、2000年（平成12年）よりケルンのTMG施設を拡張してF1への準備が行われた。
F1チームの開発責任者には、ル・マンで2位を獲得したTS020のデザイナーであるアンドレ・デ・コルタンツが就任した。なおマクラーレンのエイドリアン・ニューウェイにもオファーを出したが、勤務地がドイツであることを理由に断られている。ヤマハ発動機と資本提携および高回転エンジン開発に関する技術提携を行い、TS020をテストカーとしてTMGとポール・リカール・サーキットでの研究開発が始められた。
ドライバーはアラン・マクニッシュとミカ・サロが起用された。マクニッシュは1999年のル・マンにトヨタチームで参戦したドライバーであり、またサロは日本語でのコミュニケーション能力があるなど、このドライバー・ラインナップはマシン開発を重視したものであった。
2001年（平成13年）にはテストカーTF101を発表し、各地のGPサーキットで精力的にテスト走行を続けた。しかし、結果が芳しくないことからコルタンツを解雇し、同年5月に本格参戦用マシンの開発責任者として、グスタフ・ブルナーをミナルディから雇い入れた。ブルナーは幾多のチームを渡り歩いた末、ミナルディでは「全体を見回しやすい小規模なチームでの仕事が好ましい」と感じて、他チームからのオファーを断っていた。彼の突然の移籍は驚きをもって迎えられ、ミナルディの新オーナーとなったポール・ストッダートは、「金の力でブルナーを釣り上げていった」とトヨタに対して怒りを隠さなかった（ただしこのような引き抜きはF1では珍しいことではない）。
歴史 > F1参戦 > 2002年

ドライバーは、前年発表されたミカ・サロとアラン・マクニッシュに加えて、テストドライバーにステファン・サラザンを起用した（なお、サラザンは後に2012年、FIA 世界耐久選手権（WEC）参戦にあわせて再びトヨタに加入した）。
参戦初年度、開幕戦オーストラリアGPで6位入賞を果たし、最初の目標をクリアした。その後もブラジルGPで6位入賞したがその後ポイントを上げることが出来ず、結局この2回の入賞に終わった。
自社風洞の完成が遅れていたため、TF102は当初より空力面のダウンフォース不足が明らかになっていた。レース途中でのリタイアも多く、下位チームのひとつであったミナルディよりも総合成績で敗れ、コンストラクターズランキング10位と実質最下位に終わり（アロウズがシーズン途中で撤退したため）F1の世界の厳しさを味わう1年となった。
歴史 > F1参戦 > 2003年

ドライバーを一新し、ベテランのオリビエ・パニスがB・A・Rから加入し、チームメイトには2002年のCARTシリーズでトヨタエンジンユーザー初のチャンピオンとなったクリスチアーノ・ダ・マッタに変更した。
シーズン開始直後に、トヨタF1チーム社員によるフェラーリへのスパイ疑惑事件が発生した。これはトヨタのTF103が、前年のフェラーリ・F2002に酷似した部分があるとして問題になったもので、これら元従業員は疑惑が持ち上がった際直ちにトヨタを解雇され、2005年（平成17年）11月には起訴された。容疑者はトヨタのコンピュータから収集された証拠を突きつけられたために罪を認めたと言われているが、トヨタ側はその後の開発は実質上トヨタが行っており、これをフェラーリに与えることは彼らに大きなアドバンテージを与えるとして、フェラーリにソフトウェアを返却することを拒否した。
この年は、予選では2台揃ってトップ10に入ることも多かったが、前年からの改善がほとんどないため決勝ではレースペースが伸びないことが欠点だった。7回入賞して獲得ポイントを16に伸ばし、コンストラクターズランキングは8位となったが、これはルール変更に助けられたためであり、前年までのルールにあてはめると全く向上していなかった。また、TTEの設立者であるオベ・アンダーソンがチーム代表を離れて相談役に退き、冨田務がTMG会長と新チーム代表を兼任することになった。
歴史 > F1参戦 > 2004年

2003年12月にルノーからマイク・ガスコインがテクニカルディレクターとして加わり、技術部門を統轄することになった。ブルナー作のTF104の性能が低かったことから、ガスコインが改変作業を主導し、シーズン中にTF104Bを投入することになる。
ドライバーはパニスとダ・マッタが続投したが、成績不振からダ・マッタはチームとの関係が悪化し、第12戦ドイツGP終了後にダ・マッタは解雇され、そのシートには中国GPまでテストドライバーのリカルド・ゾンタが、日本GP以降は既に来シーズンからのトヨタ加入が決まっていたヤルノ・トゥルーリが座った。また、パニスが日本GPを最後に引退したため、最終戦ブラジルGPは再びゾンタがドライブした。
コンストラクターズランキングは前年と変わらず8位だったが、獲得ポイントは9点に減った。
歴史 > F1参戦 > 2005年

新たにラルフ・シューマッハがチームに加わり、前年末から引き続きのトゥルーリという組み合わせとなった。アメリカGPではフリー走行中にシューマッハが負傷したため、ゾンタが代役出場したが、他のミシュランタイヤ勢と一緒にレースを棄権した。
ガスコインが新車TF105の設計に本格的に参加し、トヨタチームの潤沢なリソースを効果的に活かしたことで、同チームにとってはそれまでで最も良いシーズンとなった。トゥルーリは第2戦マレーシアGPでチームの初表彰台（2位）、アメリカGPでは初ポールポジションを獲得。シューマッハも日本GPでポールポジションを獲得した。ふたりで表彰台計5回をはじめとしてコンスタントにポイントを獲得し、コンストラクターズランキング4位（88点）の成績を収め、大健闘といえる結果になった。
この年からカスタマーエンジンの供給活動も開始し、ジョーダン（2006年はジョーダンを買収したMF1レーシング）と契約した。
歴史 > F1参戦 > 2006年

前年の結果から好成績が期待されたが、タイヤをミシュランからブリヂストンにスイッチした結果、タイヤの性能をうまく発揮させることが出来ず、苦戦を強いられる事となった。
4月にテクニカルディレクターのマイク・ガスコインを解雇して体制を刷新。モナコGPから改良型のTF106Bを投入した結果コンスタントにポイント獲得できるようになったが、大勢を覆すことはできず、表彰台はオーストラリアGPでのシューマッハの3位のみで、コンストラクターズランキング6位（35点）と前年に比べると期待外れの結果となった。
歴史 > F1参戦 > 2007年

レギュラードライバーは前年と同様シューマッハとトゥルーリだったが、テストドライバーのゾンタとパニスがチームを離れ、新たにフランク・モンタニーがテストドライバー兼リザーブドライバーとして加わった。またエンジン供給先をウィリアムズに変更し、技術提携などを図ることとなった。なおこの縁でトヨタ・ヤングドライバーズ・プログラム (TDP) の中嶋一貴が同年最終戦以降ウィリアムズから参戦している。
このシーズンは予選ではトップ10に入ることが多かったが、決勝でのレースペースが安定せずリタイアが多く、また完走しても下位に終わることが多かった。特に無線ではシューマッハ、トゥルーリ共々マシンバランスの悪さやグリップの無さを訴える場面が国際映像でも多く見られた。鈴鹿に替わり、トヨタが買収した富士で開催された日本GPでもノーポイントに終わった。結局この年の最高位は6位で一度も表彰台に上ることなくコンストラクターズランキングは6位（13点）となり、トヨタエンジンを搭載するウィリアムズ（4位）よりも下になった。
この年スーパーアグリとトロ・ロッソがコンコルド協定に違反して他のコンストラクターが作ったマシンを流用しているとして、スパイカーが調停裁判を起こした、いわゆるカスタマーカー問題では、ルノーとともにスパイカーを支持した。
同年6月には設立準備期よりF1プロジェクトを率いてきた冨田務が人事異動により富士スピードウェイの会長に就任。TMG会長とチーム代表の職を山科忠に譲った。3年間在籍していたシューマッハはこの年限りでF1を引退し、またこの年加入したモンタニーも11月のバルセロナテストを最後にチームを離れた。
歴史 > F1参戦 > 2008年

2008年（平成20年）はヤルノ・トゥルーリに加え、2007年GP2チャンピオンであり、3年ぶりのレギュラーシート獲得となるティモ・グロックがラルフ・シューマッハにかわって加入した。サードドライバーにはTDPドライバーである小林可夢偉を起用した。ウィリアムズにも引き続きエンジンを供給している。
この年は、シーズン当初からトゥルーリが速さを見せ、フランスGPではチームにとって2006年オーストラリアGP以来となる3位入賞を果たした。フランスGP前に元代表であるオベ・アンダーソンが交通事故死しており、彼に捧げる3位表彰台となった。グロックもシーズンが進むにつれて調子を上げハンガリーGPでは2位入賞した。コンストラクターランキングは5位（56点）。
歴史 > F1参戦 > 2009年

2009年（平成21年）は引き続きトゥルーリとグロックのコンビで臨んだ。2009年1月15日に新車TF109を発表したが、F1界全体を覆うコスト削減への流れに合わせ、これまで行っていた新車発表会は行わず、代わりにインターネット上で全世界に向けて公開した。
トヨタはブラウンGPやウィリアムズと共に新レギュレーションの盲点を突く「マルチディフューザー」を開発。他チームから抗議されたが、FIA国際控訴審で合法と認められた。
開幕戦のオーストラリアGPではリアウイングの規定不適合から予選失格となり、決勝を最後尾からスタートしながらトゥルーリが3位、グロックも4位でゴールした。マレーシアGPでもグロックが3位、第4戦バーレーンGPではチーム初の予選フロントロー独占を果たして初優勝が期待されたが、決勝ではタイヤ戦略に失敗してトゥルーリが3位となった。このレースとヨーロッパGPではファステストラップをマークした。
中盤戦は不振にあえいだが、第14戦シンガポールGPではグロックが、第15戦日本GPではトゥルーリがともに2位を獲得。日本GPで日本チームが表彰台に上るのは初となり、これがトヨタF1の最後の表彰台となった。第16戦ブラジルGPでは、前戦予選で負傷したグロックに代わってリザーブドライバーの小林可夢偉がF1デビューした。最終戦アブダビGPでは小林が6位に入賞し、2007年の佐藤琢磨（スーパーアグリ）以来2人目となる完全日本製パッケージ（日本のコンストラクター・日本人ドライバー・日本製エンジン・日本製タイヤ）でのポイント獲得を達成した。
獲得ポイント59.5点、コンストラクターズランキング5位という成績は前年とほぼ同じであったが、翌年に期待を持たせる形でシーズンを終了した。
歴史 > F1撤退

リーマンショックに端を発する経済状況悪化により、2008年をもってホンダがF1から撤退。トヨタ本社も2009年3月期の連結決算で59年ぶりの赤字を計上したことから、年間数百億円の予算を投じるF1活動の見直しが囁かれるようになった。トヨタ傘下の富士スピードウェイはF1開催権の返上を表明し、ウィリアムズとのエンジン供給契約も打ち切りが決定した。
トヨタは2009年7月にコンコルド協定の延長案にサインし、2012年までは参戦継続することを表明した。しかし、同時期には本社役員会で撤退案が討議されるようになり、TMG社長ジョン・ハウェットと副社長の木下美明がマネジメント・バイアウト (MBO) を行い、トヨタから独立してチームを存続するプランも検討された。新チーム名の候補としては不死鳥を意味する「フェニックス」が挙がっていたが、最終的にトヨタはF1から完全撤退する道を選んだ。
最終戦アブダビGPから3日後の11月4日、記者会見において、トヨタ自動車の豊田章男社長が2009年シーズンをもってF1から撤退することを発表した。豊田自身、社長就任前には自らドライバーとしてニュルブルクリンク24時間レースに出場するなどモータースポーツ応援推進派として知られるが、記者会見では「社長になり立場が変わったところもあります」と口をかたく閉じ、苦渋の決断であることを窺わせた。また、記者会見に同席したチーム代表の山科忠は「一緒に苦労してきた仲間のことが頭をよぎるんです…」と涙を見せた。
一方で、FIAはトヨタのこの決定に法的な問題がないかを改めて調査する意向を示した。トヨタと同じく2009年限りで撤退するBMWはコンコルド協定にサインしていなかった。11月30日にFIAが発表した2010年のF1エントリーリストでも「TMGはコンコルド協定にサインしておりチームとして参戦する」と異例の注釈が付けられた。F1チームの連合体であるフォーミュラ・ワン・チームズ・アソシエーション (FOTA) は、FIA同様にトヨタの決定に「失望 (Disappointment) 」を表明したが、一方で大手自動車メーカーにとって厳しい経済状況であるという事に理解を示し、この8年間にわたるトヨタF1チームの貢献と活躍を称えた。
11月22日、トヨタモータースポーツフェスティバルが富士スピードウェイで行われ、今季限りの撤退が決まったトヨタのマシン (TF109) にヤルノ・トゥルーリと小林可夢偉が乗り、ラストランを行った。
歴史 > その後 > 提携交渉

トヨタはドイツのケルンにあるTMGの施設等は売却せず、今後もヨーロッパにおけるトヨタのモータースポーツ活動拠点として利用し続ける方針としたため、過去に同様にF1撤退を発表したホンダF1やBMWザウバーとは異なり、チーム売却による参戦継続の可能性は低かった。
前述のコンコルド協定の問題については、2010年（平成22年）からのF1参戦を目指すセルビアのステファンGPが、TMGの契約を引き継ぐ形で参戦するとの観測が流れたが、技術提携のみの関係で基本合意したことが発表された。2010年シーズン用に開発中だったTF110をステファンGPが使用し、TMGスタッフの一部も移籍するという形でF1への関与が続くはずであったが、2010年3月3日にFIAが発表した2010年F1エントリーリストにステファンGPの名は載っておらず、参戦は実現しなかった。TMGは開幕戦開始日にリリースを発表し、F1に関わる技術・開発・供給支援を終了し、同チームとの提携も解消となった。
同年5月5日、ドイツ・ケルンのTMG敷地内でTF110が公開され、走行も行われた。マシンは2台が製作され、1台はカーボン地の黒のまま、もう1台はステファンGPの要望により赤に塗装されていた。TDPメンバーで2007-2009年までウィリアムズからF1に参戦し、ステファンGPのドライバー候補でもあった中嶋一貴がドライブを担当した。中嶋のトヨタF1マシンドライブは、公式的には2009年のトヨタモータースポーツフェスティバルで旧型マシンを走らせて以来。
また、同年にはヒスパニア・レーシング・F1チームとの提携に向けた交渉が行われ、契約も結ばれていたが、11月の期限にこのチームが支払いをしなかったため、パートナーシップは築かれなかった。
歴史 > その後 > 技術面でのF1への関与

2010年8月からは、ブリヂストンに代わって2011年よりF1のワンメイクタイヤ供給を担当するピレリと契約し、2009年型のTF109を2010年のレギュレーションに適合させる改造を行った上で、タイヤテストの為にマシンやスタッフを提供した。テストドライバーは当初ニック・ハイドフェルドが起用されたが、後にロマン・グロージャンやペドロ・デ・ラ・ロサなどが交代で務めた。なおテストに2010年型のTF110ではなく1年落ちのTF109を使用しているのは、ピレリによれば「TF110は走行データが不足しているのに対し、TF109は実戦でのデータが豊富にある」ためとしている。TF109は2011年までテストプログラムに使用された。
TMGはF1撤退後、ピレリのF1タイヤテストへのマシン供給のほか、電気レーシングカーの開発など多数のハイテクプロジェクトを委託している。その委託業務には、現在参戦中のF1チームからの開発作業・製造委託、風洞貸出などの業務もある。シャシー部門シニア・ゼネラル・マネージャーだったパスカル・バセロンもシャシー・エンジニアリング部長としてチームに留まっている。特に風洞に関しては他チームから高い評価を受けており、フェラーリ・F138のように、自社風洞を一切使わずTMGの風洞のみで空力開発を行った車が登場したほどである。
2012年3月には、元B・A・Rのマネージャーとして知られるクレイグ・ポロック率いるP.U.R.E社が、2014年からのF1参戦を目指してTMGとエンジン開発契約を結んだことが発表された。P.U.R.EはTMGファクトリーの設備を借りて、2014年より導入される1.6リッター・V型6気筒ターボエンジンの開発準備を行う。ただしP.U.R.Eは資金難のため2012年7月に活動を停止しており、このエンジン開発は事実上頓挫している。
歴史 > ハースとの提携

2024年10月、トヨタがハースF1チームとの提携を結んだことが公式発表された。元々ハースとは、同年6月頃から同チーム代表の小松礼雄のもとをトヨタ関係者が訪れる、小松が逆にル・マン参戦中のトヨタチームを表敬訪問するなどの動きがあり、度々提携の噂が流れていた。具体的にはトヨタのドライバーやエンジニア・メカニックがハースに出向し、テストへの参加・空力開発などを共同で行う予定。ただ一方で、トヨタによるワークス参戦やパワーユニット（PU）供給などについては明確に否定されており、提携の記者会見に臨んだ豊田章男も「"トヨタF1復帰"とは書かないで欲しい」と釘を差している。
ギャラリー

ワークス（2002年 - 2009年）
TF102
TF103
TF104
TF105
TF106
TF107
TF108
TF109
サプライヤー（2005年 - 2009年）
ジョーダン・EJ15
ミッドランド・M16
M16 スパイカーF1仕様
ウィリアムズ・FW29
ウィリアムズ・FW30
ウィリアムズ・FW31
その他 > 恵まれた体制

トヨタの年間予算額は公式発表されていないが、F1関連メディアの調査によると全チームの中でもトップクラスにあったとみられている。『F1 Racing』誌調べの2006年度総支出額は、全チーム中1位となる約481億円（1ドル=115円換算）。また、「Formula Money」調べでは、2005〜2008年の各年の年間推定支出額は1位のホンダに次ぐ3億ドルとされている。
ピーク時には本拠地であるTMGに1,000人の従業員を抱え、最新の実験設備で開発を行っていた。トップチームの場合、大小2基の大型風洞を稼動しているが、測定データの擦り合わせ（キャリブレーション）に手間取ることがある。トヨタは2007年に第1風洞の隣に同サイズの第2風洞を完成させ、開発速度と精度を高めようとした。トヨタのF1撤退後も、フェラーリら複数のチームがこの設備をレンタルしている。
通算0勝、年間ランキング最高4位という成績を見れば、巨額の投資に対するコストパフォーマンスは悪かった。『F1 Racing』の数字ではルノーの2006年の予算は6番目（約373億円）だったが、この年のダブルタイトルを獲得している。
その他 > トヨタウェイ

大手自動車メーカーがF1に参入する場合、既存チームを買収して技術・人材・マネージメントといったリソースを利用するのが一般的である。ホンダの場合は、B・A・Rへのエンジン供給に始まり、2006年から自社ワークス化している。しかし、この方法では2005年に撤退したフォード（ジャガー）のように、オーナー（企業）と現場（チーム）の理念が一致しない場合がある。
トヨタは新規にチームを立ち上げただけでなく、「効率化（無駄よけ）」「課題の共有」「改善 (kaizen) 」といった本業の自動車製造における成功原理（トヨタ式）をモータースポーツにも導入し、独自のスタイルで頂点を目指そうとした。傑出した人材よりも組織の協調性を重んじ、2006年にマイク・ガスコインを解任してからは、パスカル・バセロンら各部門の開発責任者を横並びで配置する集団体制を採った。また、ドライバーの移籍市場でもチャンピオン経験者を積極的に採ろうとしなかった。最終的には、その試みが実を結ぶ前にF1撤退の日を迎えるに至った。
トヨタに6年在籍したヤルノ・トゥルーリは、のちにこう語っている。
その他 > 組織力の欠如

ヤルノ・トゥルーリは2013年のインタビューで、元TMG社長のジョン・ハウェットを「あの位置にいるべきでは無かった」と批判している。ハウェットはわざわざライバルに助言を求めてロス・ブラウンとエイドリアン・ニューウェイのどちらも獲得することをやめたり、タイヤ屋のパスカル・バセロンを技術陣のトップに置いたりと適材適所という面で大きな足枷になったという。
その他 > 遺産

後年こそ表彰台やPPを獲得するなど上位チームとしての存在感を示したものの、大々的に資金を投じながら未勝利に終わったトヨタのF1活動はあまり良い印象で語られることは無い。しかし一方で、現在のトヨタのモータースポーツ活動に大きな遺産を遺している。
活動拠点のTMGはその最たるもので、F1のために投資された最新鋭の設備と技術はWECのチャンピオンマシンであるTS040 HYBRID、ル・マン優勝マシンのTS050 HYBRIDを生み出した。また2018年にマニュファクチャラーズチャンピオンとなったヤリスWRCのエンジン（GRE）もTMGが開発を担当している。人材面でも同様で、上述のGREの開発責任者である青木徳生はF1時代からTMGに関わっていた。
思想面でも、莫大な資金を徒らに消耗するようなレースのやり方は反省され、WECのLMP1でライバルだったアウディ・ポルシェに比べ低コストで運用されていたという。
スポンサー

パナソニック - メインスポンサーで総合家電企業
デンソー - 自動車部品の日本最大手。トヨタグループ
BMCソフトウェア - ソフトウェア開発
ブリヂストン - タイヤを提供
ダッソー・システムズ　- 3次元コンピュータグラフィックスによる設計ソフトウェア開発
エボンダックス - ソフトウェア開発
EMC[要曖昧さ回避] - ソフトウェア開発
エクソンモービル - エッソブランドで潤滑油、燃料を提供
インテル - ハードウェア開発
KDDI - 総合通信事業。同社大株主。2009年現在京セラに次ぐ第2位
マニエッティ・マレリ -  自動車電子部品の提供
タイム・インク - アメリカの出版社
アルパインスターズ - レーシングスーツ等の提供
フューチャースポーツ - ドイツのフィットネス企業
京都機械工具（KTC） - 工具の提供
MAN - トランスポーターの提供
ユーロウィンド - チームに天気予報を提供
ノーチラス - フィットネス用品を提供
タカタ - シートベルトを提供
ウルト
TS020（1999年仕様）
TF101用RVX-01エンジン
2002年フランスGPのTF102。ドライバーはマクニッシュ
TF103のステアリングホイール
2004年アメリカGPのTF104。ドライバーはパニス
2005年カナダGPのTF105。ドライバーはリカルド・ゾンタ
TF106B アムラックス1Fに展示(2006年)
2007年バーレーンGPのTF107。ドライバーはトゥルーリ
マレーシアGPのTF108。ドライバーはグロック
日本GPのTF109。ドライバーは小林可夢偉
TF104　アムラックス1Fに展示（2007年現在）
食の安全

食の安全（しょくのあんぜん）とは、食品の安全性、あるいは食事文化や食べ物の食し方も含めた安全性の意味で用いられる言葉である。食の安全性、食の安全問題、食の安全確保といった表現、あるいは食の安全と安心、食品の安全・安心といった表現も用いられる。
概要

人は健康に生きるために、呼吸し、食べて、生活を営む。食をめぐる問題は、生存にとってもっとも基本的な問題であり、「食は命である」とも表現される。安全でない食料が流通する社会は人間存在を根底から危うくする。1年365日、毎日とる食事に、安全なものを望むのは当然である。ところが、食の安全に関係する大事件は、過去から現在まで洋の東西を問わず頻繁に発生しており、後を絶たない。
食の安全を考える上で欠かすことができないのは、食品公害を振り返り、その被害と犠牲に思いを馳せ学ぶことである、ともされる。食の安全に関しては、生産・流通・消費のどの一つがつまづいても深刻な事態となりうるのであり、生産者、流通業者、生活者のすべてを巻き込んだ問題となっている。
現代では食生活の環境や文化が、かつての様式から変化し、生鮮野菜・肉・魚を買ってきて調理するだけでなく、加工食品が一般家庭に普及し、また惣菜や調理済みの食材も利用されており、食品が人の口に入る経路・経緯が多様化しているので、食品の安全性を確保することは、以前に比べると複雑で難しい問題となってきている。
食の安全の確保のために、必要な仕組み・取り組み方としては、事故後の後処理を行うだけではなく、有毒物質の評価・管理等といった、食の安全に影響を与える要因について、事前にリスク管理を行うことが重要だということが、国際的な共通認識となっている。
しかし、食品中に含有（残留）する規制値は、各国の都合に合わせた値が採用され、ゼロリスクが目的ではなく「リスクを抑え、基準以上の含有で廃棄される穀物を抑制し、飢餓を発生させないための値」として認識されている。
食品による危害と健康被害事故

食品に危険なものが入っていれば健康に重大な危害が出る。我々は毎日食べる食事（食品）に関心を持ち、十分に注意をはらわなければならない。
食品によって起こる危害を以下のように区分することが可能である。
急性的危害:薬物や化学物質による急性食中毒などの健康被害
短期的危害:微生物や細菌が増えることによる食中毒などの健康被害
中期的危害:生活習慣病などの栄養素の偏りによる健康被害
長期的危害:環境ホルモンなどの影響による健康被害
食品による危害と健康被害事故 > 食品事故・食中毒

食品は口から入り、消化器官で消化吸収されるので、毒物や微生物など危険なものが入っていると、人体にその影響は直接に出てくる。急性のものであれば、一部は、口に入れた時に即時吐き出したり、嘔吐や下痢となって吐き出されることもある。細菌性の食中毒では潜伏期間があり、数時間から数日後に発症する。だが、慢性のものでは徐々に身体に影響（健康被害）が出てくることがある。また、食品事故で命を落とすこともある。
米虫節夫は食品事故のタイプとしては以下のような分類を挙げた。
公害に含まれる化学物質による食中毒事故 （日本では水俣病や第二水俣病などがこれに当たる）
食品メーカーの製造工程上で混入した化学物質による食中毒事故 （中国製冷凍食品による農薬中毒事件など。日本の食品メーカーの事故では森永ヒ素ミルク事件やカネミ油症事件がこれに該当）
細菌性食中毒菌による食中毒事故 （日本では1996年に岡山や堺で起きたO157事件や雪印乳業の集団食中毒事件が該当）
故意などの犯罪的要素の食中毒事故 （和歌山毒物カレー事件やアクリフーズ農薬混入事件などが該当）
食中毒の原因・要因は以下の3種類に分けられることがある。
→「食中毒」を参照
病原体などの、いわゆる「ばい菌」（微生物）によるもの
化学物質によるもの（薬品など）
自然の毒によるもの（毒きのこ や ふぐ毒など）
| 年次 | 事件数 | 患者数 | 死者数 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1995 | 699 | 26,325 | 300 |
| 1996 | 1,217 | 46,327 | 15 |
| 1997 | 1,960 | 39,989 | 8 |
| 1998 | 3,010 | 46,179 | 9 |
| 1999 | 2,697 | 35,214 | 7 |
| 2000 | 2,247 | 43,307 | 4 |
| 2001 | 1,928 | 25,862 | 4 |
| 2002 | 1,850 | 27,629 | 18 |
| 2003 | 1,585 | 29,355 | 6 |
| 2004 | 1,666 | 28,175 | 5 |
| 2005 | 1,545 | 27,019 | 7 |
| 2006 | 1,491 | 39,026 | 6 |
| 2007 | 1,289 | 33,477 | 7 |
| 2008 | 1,369 | 24,303 | 4 |
| 2009 | 1,048 | 20,249 | 0 |
| 2010 | １000000 | 25,972 | 0 |
食環境

健康的で安全な食生活を送るためには、健全な食をめぐる環境（食環境）が欠かせない。食の安全にかかわる環境は自然環境だけではない。作物や家畜や魚が栽培・採取・飼育・捕獲され、加工・運搬・調理されて、食卓に上がるまでのプロセスが食環境と定義されるべきである。また、行政組織や規格や国際関係なども食環境とされている。
| 食環境の要因 | 内容 |
| --- | --- |
自然環境: 土壌、水、大気、環境汚染物質、微生物
食料供給システム: 栽培、飼育、製造・加工、流通、供給
政策、行政、法体系: 法律、規格・基準、監視、検査、リスク評価
情報: リスクコミュニケーション、情報公開、表示、食教育
食文化、食のライフスタイル: 食べ物の選択、食べ方
国際関係: 輸出・輸入、WTO協定、多国籍企業
倫理: 環境、企業、生命倫理
安全と安心 > 食の安心

「食の安全」という表現とともに、日本国内では「食の安心」という言葉も用いられている。《安全》と《安心》の違いが学術的に明確に定義されているわけではないが、およそ以下のように言える、ともされる。
このように定義されると、自然科学系の人間などは、つい《安心》を軽視してしまう傾向があるが、そのような態度・判断は間違っている。《安心》の問題が重要視されるのは、個々の人々は社会サービスに依存して暮らさざるをえない状態にあり、状態を自分でコントロールすることができず、全体状況を知ることも困難なためである。一連の不祥事によって不安が発生している。人々の安心を得るためには、システムが安全でなければならないことは言うまでもないが、それだけでは十分ではなく、関係者からシステムが安全である、との信頼が得られていなければならない。《安心》とは安全についての信頼感である。
安全と安心 > 品質保証

安全と安心の関係については、ISO（国際標準化機構）における定義・考え方が参考になる。ISO8402（1984年）においては「品質保証」の定義は以下のように与えられた。
品質保証とは、品質が確保されているという信頼感を購入者に与えるための計画的・体系的な活動である。
品質保証とは、evidence（証拠）にもとづいて品質が規格に適合していることを示して、購入者の信頼を獲得するための活動である。
ISO9000（1987年〜）においては、《安心》とは、安全の保証である。「安全保証」とは、関係者にそれが安全であることについて十分な信頼感を与えるための計画的・体系的な活動、と言える。
歴史 > 古代〜中世〜産業革命期

食の安全に関する古い記述としては古代ローマ時代のものがある。それによると、古代ローマにおいて、「ワインの味がおかしい」と苦情を述べる市民たちの人数が増えた時に、調査官にその問題を調べさせた。するとワイン製造者らがワインを（正規の原料だけでなく）アロエや他の薬を使って人工的に熟成させていたことが明るみに出た。また、（古代）ローマのパン屋が、パンに「白い土」と当時呼ばれた炭酸塩や酸化マグネシウムを混ぜたことが発覚し告発された、という記録も残っている。
イギリスにおいては中世の時代まで、社会が農業を中心として成り立っており、人々のほとんどが小さな村で暮らしていたので互いに知り合いであり、食物に混ぜ物をされる危険はほとんどなく、食品は、まずまず健康的で安全だった。ところが産業革命が始まって、人々が農村から街に移り住むようになるとともに、インチキな食品が横行するようになった。ひとたび大きな街ができると、金儲けの為なら道徳や倫理のことを何とも思わないような食品製造業者や商人が集まってきたのである。
歴史 > 19世紀

1819年には100人以上の醸造業者やその関係者が、黒ビールの材料として、正規の麦芽やホップでなく、様々な代用物を混入した罪で有罪の判決を受けた。
1820年にはイギリスのフレデリック・アークム en:Friedrich Accumが、インチキ食品および料理に入れる毒についての科学的な論文を発表した。タイトルは There is death in the pot 『鍋の中に死がある』である。アークムは、当時のイギリスとしては基本的な食べ物であるパン、ビール、紅茶、ワイン、砂糖菓子、香辛料の多くに混ぜ物があることを科学的に証明した。この論文で最多とされているのはパンへの不正な混ぜ物であり、ロンドンのパン屋はパンにみょうばんを混ぜるという不正を行っていた。そうすれば安い材料でも白くて高級そうに見えるのである。だが、このみょうばんは（毒とまでは言えないにしても）消化不良などを伴った。
食品への不正な物質の混入はありとあらゆる種類の食品で行われていた。例えば砂糖には、銅や炭酸鉛を混ぜるなどということも行われていた。こうした不正があまりに広範囲に行われたので、都市部の住民は健康や生命に深刻な打撃を受けていた。子供たちは混ぜ物を入れたパンや、水で薄めたミルクを口にしていたので、感染症や胃の病気にかかりやすくなってしまった。幼児（子供よりも抵抗力の弱い存在）にいたっては、死亡率は驚くほど高かった。唐辛子などに不正に鉛が混ぜられたために、大人ですら体が麻痺した。影響は短期間では済まず身体に蓄積した。鉛、銅、水銀、ヒ素などの元素が、微量ずつではあっても長期間にわたって人々の体内に蓄積してゆき、多くの人が慢性胃炎になり（慢性胃炎は当時のイギリスの都市住民に蔓延した病気となっていた）、また死にかけたり、実際に死んだりした。
1844年にイギリスで設立されたロッチデール先駆者協同組合が原則に「品質の維持」を掲げていたのは、食品への異物混入によるかさ増しが公然と行われていたことが理由である。
1850年ころ、イギリスの医師で医学専門誌『ランセット』の編集者でもあり、検死官でもあるトーマス・ワクリー（en:Thomas Wakley）は、その仕事柄、数多くの人々が粗悪食品製造業者のせいで死んだり苦しんだりするのを目の当たりにしていた。ワクリーはこの問題に関して徹底的な調査を行うことを要求した。すると、アーサー・ハスル博士 (Arthur Hill Hassall)（ロンドンのロイヤル・フリー・ホスピタルの内科医兼講師）がその調査を担当することになった。この調査のために2400件の試験が行われた。これほどまで多品種の食品について、かつ厳密なやり方で系統だった試験が行われたのはおそらく世界で初である。その試験の結果明らかになったのは、当時のイギリスでは「基本食品を正常な状態で買うことは、ほぼ不可能」という結論だった。そして、その調査によって明らかになった粗悪品の製造や取引にかかわった製造業者や商人たちの名は公表されることになった。（アーサー・ハスルは調査結果を本にまとめ、FOOD AND ITS ADULTERATIONS 『食品とその混ぜもの処理』というタイトルで1855年に刊行した。）
次第にイギリス議会もこの問題（食の安全問題）に注目しはじめ、議会内に複数の委員会が発足した。1855〜56年ごろに、医師、化学者、製造業者、商人などが、（議会で）議員らの前で証言を行った。もっとも、当時のイギリスの政治も（他国、他の時代同様に）腐敗しており、議員らは後援者から献金を受け取ると、後援者にとって都合の悪い法案はことごとく廃案にしつづけていたものだった。だが、食品関連の問題に関してはブラッドフォード毒入り菓子中毒事件で児童など200人が死亡する事件が起きるなどしたことから（幸いにして）そうはならずに済み、1860年に「食物及び薬剤粗悪化防止法」が成立した。それ以後、悪質な製造業者や商人から大衆（消費者）を守る法律がいくつも制定されてゆくことになった。大衆が初めて「鍋の中の死」から法律によって守られるようになったのである。そしてその後、今にいたるまで悪徳業者との闘いは続いている。
19世紀なかごろのアメリカ合衆国においては、牛乳に不正な物質が混入されることが頻発し、1853年1月22日、ニューヨーク・タイムズは DEATH IN THE JUG. 「ジャグの中に死がある」 という記事を掲載。ニューヨーク市内に供給された牛乳の本当の生産量が約680万ガロンであったのに対し、同年の同地域の実消費量は約750万ガロンと推計されるので、結局、差し引き約70万ガロンにもおよぶ、牛乳以外の何らかのインチキの液体が混入している、と指摘された（swill milk scandal 残滓牛乳事件）。この問題はいくつもの新聞で指摘されたにもかかわらず、すぐに解決することができず、解決したのは結局19世紀末期になってからのことであり、乳業における低温加熱殺菌法の導入、牛乳の小口梱包技術（牛乳瓶など）の発明、しっかりした規制方法の確立を待たねばならなかった。
米国における問題と対応

食品の工業製品化により、加工業者の安全意識の欠如といった問題が発生している。
他には、病原細菌汚染の摘発が多く、次いで重金属汚染が多い。これは、家畜等の屎尿の未処理や工業による土壌汚染によるもので、環境汚染と食の安全は密接に繋がっていることを示している。
残滓牛乳事件
トリプトファン事件
EUの対応

2000年代に入り、EUは生産現場から食卓に到るまで、一貫した食品安全システムの構築を目指している。生産・流通業者に対しては安全性に関する規制を設け、規制を守ることを義務づけるとともに、EUも監視する体制を取っている。
域内の安全性については、病原細菌汚染の摘発が多く、次いで重金属汚染が多い。米国同様、環境汚染による影響である。
中国における問題と対応

中国産食品の安全性を参照のこと。
日本における問題と対応 > 歴史 > 公害・不良配給品

戦後になって、公害に対する認識が高まり、富山県神通川流域で1910年代から発生していたイタイイタイ病が問題視された。原因は上流にある三井金属神岡工業所が川に流した金属廃液にカドミウムが含まれており、下流域の田畑を汚染、そこで収穫されたコメなどの作物や飲み水を利用した人々の骨がゆがんだり、ひびが入ったりした（神通川流域では1998年にもカドミウム腎症が多発した、という）。その後、水俣病などとともに四大公害病に数えられるようになった。
戦後の配給体制に対して、1948年には奥むめおらによる主婦連合会が発足し、消費者運動が始まり、不良品の配給などに対して抗議運動が起こるようになる。1951年（昭和26年）、配給米のビルマ産米の3分の1がカビに汚染された黄変米だったことが発覚する黄変米事件が発生。
1955年6月（昭和30年）森永ヒ素ミルク事件が発生。森永乳業で製造された粉ミルクに多量のヒ素が含まれていた。死者131名。患者数12,159名（昭和31年2月時点）。
1956年5月（昭和31年）熊本県で水俣病が発生。チッソ水俣工場の排水により汚染された水俣湾の魚介類を食べた住民に食中毒被害が生じた。死者157名、患者968名（昭和51年4月時点）。
1965年6月(昭和40年）、新潟県で第二水俣病（新潟水俣病）が発生。昭和電工鹿瀬工場の排水に、アセトアルデヒド合成を行う際の有機水銀が含まれており、それによって汚染された川魚を食べた人々に被害が生じた。死者33名、患者数625名（昭和51年3月時点）。
1968年3月（昭和43年）カネミ油症事件が発生。死者28名、患者数1,283名。
日本における問題と対応 > 歴史 > 産業優先から消費者優先へ

高度経済成長の時期になると、様々な消費者問題が起きる。1960年には牛肉大和煮の缶詰の中身が当時安価だった鯨肉や馬肉であったことが発覚した「うそつき缶詰事件（にせ牛缶事件）」が発生、主婦連合会が問題視し、1962年には不当景品類及び不当表示防止法立法の契機となった。
1968年に消費者保護基本法が制定され、ようやく産業優先の考え方から消費者優先の原則へと移行し、消費者保護の基本的方向が示されることとなった。また、1970年には消費生活センターが開設された。当時、消費者の最大の関心事は食品の安全性であった。当時、牛乳のBHC汚染、発がん性が問題となったフリルフラマイド（AF2）やチクロなどの食品添加物、魚の水銀汚染などの問題が発生していた。
1970年〜79年までに寄せられた相談の件数でも食料品の相談が1位を占めている。食品添加物や健康食品などに関する相談が多かった。
昭和60年代（1985年〜）になると、消費生活が多様化・複雑化し、消費生活センターへの相談としては、住居品、教養娯楽品、保健衛生品などの相談件数が増加し、食料品の問い合わせ件数は3位になった。ただし、食料品の相談件数はほぼ横ばいで、減ったわけではなく、他の問い合わせが増えた。
日本における問題と対応 > 歴史 > O157食中毒事件～雪印集団食中毒事件

1990年、埼玉県浦和市の幼稚園でO157食中毒事件が発生。死者2名、患者268名。
1996年5月（平成8年）、岡山県邑久郡邑久町の学校給食でO157食中毒事件が発生。死者2名、患者数468名。
1996年7月、大阪府堺市の学校給食で堺市学童集団下痢症が発生。死者2名、患者数6,309名。
1998年7月（平成10年）和歌山県和歌山市のある地区での夏祭りに出されたカレーライスに毒物が混入され死者が出る事件（和歌山毒物カレー事件）が発生。死者4名、患者67名。
1998年8月（平成10年）長野県須坂市でウーロン茶に毒物が混入され死者が出る事件（長野青酸ウーロン茶殺人事件）が発生。死者1名、患者1名。
2000年7月、大阪府大阪市の雪印乳業大阪工場で生産された低脂肪乳によって食中毒（雪印集団食中毒事件）が発生。死者1名、患者数14,849名。
日本における問題と対応 > 歴史 > JAS法改正

2000年7月、「農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律の一部を改正する法律」（通称、改正JAS法）が成立（2001年4月1日施行）。内容としては食品の表示について次の改良点を含んでいた。
全ての飲食料品に品質表示を義務化。全ての生鮮食品に原産地表示を義務化。
有機食品の第三者認証制度の導入（第三者が認証したものしか「有機」と表示してはならないことになった）。
遺伝子組み換え食品の表示の義務化。2001年4月1日、改正JAS法施行。
JAS法改正されによって、すべての生鮮食品に原産地表示が義務づけられた後も偽装表示が後を絶たず、輸入肉を「鹿児島産」と表示するものや、輸入肉を8割も混入しているロースハムやベーコンを「国産」と表示するもの等々が後を絶たなかった。そのため、消費者は食品表示を信頼することができなくなったともいわれる。
日本における問題と対応 > 歴史 > BSE(狂牛病)事件

→詳細は「BSE問題」を参照
2001年（平成14年）9月、日本でもBSE（牛海綿状脳症、狂牛病）が確認された。10月、肉骨粉の製造・出荷・輸入が停止され、在庫分は焼却処分する方針が日本政府によって打ち出された。政府はまた屠殺牛の全頭検査の対策をとった。消費者の多くは狂牛病はヨーロッパでの出来事で、日本では発生するとは思われていなかったので、非常なショックを憶えた。
日本における問題と対応 > 歴史 > 牛肉偽装事件

2002年、日本政府の牛海綿状脳症対策の「国産牛肉買い上げ制度」を悪用し、輸入肉を国産と偽装し助成金を詐取する詐欺事件が相次いで発覚した（牛肉偽装事件）。1月、雪印食品関西ミートセンターで偽装牛肉事件が発覚、その後の調査で関東ミートセンターや雪印食品本社のミート営業調達部でも同様の偽装が見つかった。詐欺容疑で一斉捜索を受け、その後は雪印食品は解散に追い込まれることになった（偽装と判明した量は約30トン）。6月、福岡市に本社を置く食肉加工会社が、輸入スジ肉を国産肉に偽装し、制度を悪用して不正な利益を得ようとしていたことが発覚した（偽装と判明した量は120トン余り）。8月、日本ハム（株）の牛肉偽装が内部告発によって発覚した。同社は、売上高が75%減少した。
同2002年、BSE問題に関する調査検討委員会が報告書を提出。
日本における問題と対応 > 歴史 > 食品安全基本法の制定

2003年5月、食品安全基本法が制定された。
2003年7月1日、内閣直属の食品安全委員会が発足。
日本における問題と対応 > 歴史 > 生肉による食中毒

獣肉を生で食べることが流行した結果、2007年に生レバーによる食中毒発生。2011年、焼き肉チェーン店で生牛肉料理「ユッケ」による食中毒で5人が死亡（フーズ・フォーラス#ユッケ集団食中毒事件を参照）。翌2012年、牛の生レバーの提供は禁止された。ところが2013年に京都府八幡の焼肉店が隠れて客に生レバーを提供していたことで経営者が逮捕された。2014年にも、京都の焼肉店が裏メニューまで用意して当局から隠れて客に生レバーを提供していたことで店長が逮捕された。
日本における問題と対応 > 歴史 > サプリメントによる健康被害

→詳細は「小林製薬紅麹サプリメント問題」を参照
2024年、小林製薬の紅麹サプリメントの摂取による健康被害事件。
日本における問題と対応 > 企業側の対応

企業が食品の安全に関してどのような問題を引き起こしてきたかについては、上記の歴史を参照のこと。
企業側は、様々な身勝手な理由で、表示偽造(偽装表示)を行うことがある。
2009年から企業関係者が委員となっている運営されている民間団体の食品表示検定協会によって食品表示検定が行われている。
日本における問題と対応 > 飲食店の対応

飲食店など外食産業では、多くの店でコスト削減のために安い輸入食材が使われている。その中で、比較的安全な日本産の食材を使う動きがある。日本産の食材を使うと費用が上がるが、「安全のための必要なコスト」だとしている。
なお、外食産業における商品の原産地表示については、表示を求めるガイドラインはあるが、義務とはなっていない。
日本における問題と対応 > 行政の対応

「BSE問題に関する調査検討委員会報告」（2002）においては以下が「行政対応の問題点」として指摘された。
危機意識の欠如と危機管理体制の欠落
生産者優先・消費者保護軽視の行政
政策決定過程の不透明な行政機構
農林水産省と厚生労働省の連携不足
専門家の意見を適切に反映しない行政
情報公開の不徹底と消費者の理解不足
現在の所管省庁は、農林水産省と、厚生労働省。また、全体のリスク管理を行う組織として、食品安全委員会（内閣府に設置）が置かれている。また、2002年6月11日より食品安全を担当する国務大臣が置かれている。詳細は内閣府特命担当大臣（食品安全担当）、内閣府特命担当大臣（消費者及び食品安全担当）を参照。
施策としては、農薬対策として残留農薬等に関するポジティブリスト制度、消費者の食品への信頼を増すための対策としてトレーサビリティの導入や、原料原産地表示の推進などを行っている。しかし、この原産地表示が「日本」とされていても実際は「中国産」等の産地偽装や、原産地表示を拒む企業の問題もある。
2008年8月10日、太田誠一 農林水産大臣は、「日本国内は心配ないと思っているが、消費者がやかましいから、さらに徹底していく。」と消費者を軽視するような問題発言を行った。
日本における問題と対応 > 消費者側の対応

消費者は国民経済における最大の集団であるにもかかわらず、組織化されていなかったため、事業者に対して発言する力を持たず、意見も聞いてもらえず無視されるというような弱い立場に長らく立たされていた。企業が製造した商品の欠陥により消費者に被害が発生しても、消費者側から損害賠償を申し立てることは実際上非常に困難であった。しかし、1960年代に公害問題などを背景に食品の安全性への意識が高まり、政府も産業優先から消費者優先へと政策の基本方針を変更していくようになった（#歴史参照)。
消費者の健康に対する関心は高く、消費生活センターに寄せられる食品成分の問い合わせとしては、味噌汁の塩分や清涼飲料水の糖分やカルシウム、ビタミン、食物繊維、オリゴ糖、DHAなどについてのものが多い。
2007年に偽装表示の問題が相次いだ結果、価格よりも原材料等の表示を注視するようになったとも報道されている。