stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
中山谷遺跡
遺跡の変遷 > 後期旧石器時代 > 初頭

Ⅹ層が該当する。
Ⅹ層：石器763点が1カ所の集中から出土した。内訳はナイフ状石器5点、彫器1点、錐状石器7点、二次加工剥片（スクレイパー）4点、使用痕剥片36点、石核19点、剥片654点、スクレブロ1点、礫器3点、ハンマー3点、磨石3点。チャート製のものがほとんどで、ほかにメノウ、砂岩なども利用している。出土層位はⅩ層中部とされ、西之台遺跡Ⅹ層と同様にナイフ形石器出現以前に位置づけられる。礫群は伴わない。
遺跡の変遷 > 後期旧石器時代 > 前半期

Ⅸ層、Ⅶ層が該当する。
Ⅸ層：石器4点、うち石核1点、剥片2点、礫器1点。礫群は伴わない。
Ⅶ層：石器4点が1カ所の集中部から出土した。内訳は剥片1点、礫器3点。礫群は伴わない。
遺跡の変遷 > 後期旧石器時代 > 終末期

Ⅲ層：石器18点が2カ所の集中部から出土した。内訳は細石刃1点、石核1点、剥片11点、礫器3点。砂岩製の剥片が多く、礫器の製作に関連する資料である。礫群は伴わない。
遺跡の変遷 > 縄文時代 > 中期

竪穴建物跡が50棟検出されている。計42点の産地分析の結果、黒曜石の原産地は神津島産37点、星ヶ塔産4点、麦草峠産1点であった。分析が実施された竪穴建物跡13棟すべてから神津島産黒曜石が検出されていることが注目される。
勝坂式期：勝坂1～3式期にかけて30棟の竪穴建物跡が検出されているが、最終段階で一端、集落の利用が途絶するようである。
加曾利E式期：加曾利E1式期～2式期初頭にかけて15棟の竪穴建物跡が検出されている。E3式期には集落の利用が途絶し、E4式期に再び2棟の竪穴建物跡が残された。うち1棟は柄鏡形竪穴建物である。
遺跡の変遷 > 近世

遺跡の範囲は、近世には小金井村（江戸時代後半には下小金井村および下小金井新田）であった。現在の連雀通りに重なる東西の道路に沿って新田村落が形成されており、関連する遺構として区画溝、畠畝跡、火の見櫓跡が検出されている。
出土資料

出土資料の一部（縄文時代の土器、石器など）は、小金井市文化財センターに展示されている。
「中山谷遺跡10号住居址出土土器群一括」および「中山谷遺跡23号住居址出土土器群一括」は2007年（平成19年）8月23日に、また「中山谷遺跡29号住居址出土縄文時代中期土器群一括」は2011年（平成23年）4月25日に、小金井市指定有形文化財（美術工芸品）に指定されている。
サムスン電子

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 サムスン電子本社
種類:  株式会社
市場情報:  KRX 005930 KRX 005935 LSE SMSN LSE SMSD FWB SSU FWB SSUD B3 SMSNN 
略称:  SEC
本社所在地:  大韓民国 京畿道水原市霊通区三星路129 (梅灘洞 416)
設立:  1969年
業種:  電気機器
代表者:  李在鎔（会長） チェ・ジソン（副会長兼未来戦略室長） 権五鉉（クォン・オヒョン、代表取締役副会長）
資本金:  ₩214.49 Trillion 191.62 Billion US$（2017） 1$＝\1,119.31で換算/
売上高:  ₩239.58 Trillion (2017)/
営業利益:  ₩53.65 Trillion (2017)/
純利益:  ₩42.19 Trillion (2017)/
総資産:  ₩301.75 (2017)/
従業員数:  113,485人 (2021)
決算期:  12月31日
主要株主:  国民年金公団 9.47% サムスン生命 7.92% サムスン電子 7.00% サムスン物産 4.66% Capital Research & Management Co. 3.95% 李健熙 3.88% The Vanguard Group, Inc. 1.67%/
主要子会社:  サムスン電機 サムスンSDI サムスンディスプレイ サムスンLED サムスンコーニング精密素材 サムスンSDS サムスン重工業 ハンファテックウィン サムスン物産
関係する人物:  ユン・ジョンヨン（前、副会長兼CEO）
外部リンク:  samsung.com 
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| サムスン電子> 各種表記 |
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ハングル：:  삼성전자
漢字：:  三星電子
発音：:  サムソンジョンジャ
日本語読み：:  さんせいでんし
RR式：:  Samseong Jeonja
MR式：:  Samsŏng Chŏncha
英語表記：:  Samsung Electronics
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サムスン電子（サムスンでんし、ハングル: 삼성전자; RR: Samseong Jeonja, 英: Samsung Electronics Co., Ltd.）は、韓国のテクノロジー企業で、世界最大の総合家電・電子部品・電子製品メーカーである。韓国最大の財閥であるサムスングループの中核会社である。
2019年における売上高や時価総額は単独民間企業としてアジア最大で、スマートフォン、薄型テレビ、半導体（NAND型フラッシュメモリ・DRAM）、中小型有機ELディスプレイにおいては、いずれも世界シェア1位。2020年における研究開発費は世界1位。2021年における企業ブランド力は世界5位で、14年連続アジア1位。
概要

サムスン電子は、2010年の売上高が韓国のGDPの22%、時価総額は韓国株式市場の25%（外国人持ち株率は20%前後）で、資産は韓国国富の3分の1に迫る、韓国最大の企業である。インテルやクアルコムと並ぶ世界的な半導体メーカーである。一般消費者向け製品ではスマートフォンブランドの「Galaxy」などが有名である。
韓国を象徴する世界的大企業であり、フォーチュン・グローバル500では、世界企業ランキング12位（2018年）。イギリスの調査会社ブランド・ファイナンスが発表するブランドランキングでは、ブランド価値923億ドルで世界4位（2018年）。アメリカのコンサルティング会社レピュテ―ション・インスティテュートがグローバル企業を対象に実施した『評判の良い企業100社』調査では26位（2018年）。香港に本社を置くコミュニケーション・マーケティング企業のキャンペーン・アジアパシフィックと調査会社のニールセン[要曖昧さ回避]が共同で調査して発表した『アジアのトップ1000ブランド』では、7年連続で1位（2018年）。
社員25万人を擁し、世界各地に65の生産法人、および130の販売法人を展開し、家電製品から工業製品、軍事製品まで幅広い電子機器を製造する。
歴史 > 創業から1980年頃まで

1938年の日本統治時代の朝鮮で設立されたサムスン電子の親会社である三星商会は、食品と衣服が主力事業であった。当時は電気製品やエンジンのメーカーとしては日本の弘中商会が営業していた。
1969年1月に三星電子工業株式会社が設立され、12月には三星三洋電機が設立、電子産業に進出した。1970年1月には三星NECが設立され、白物家電やAV機器の生産が行われた。これらは、サッカリン密輸事件からの起死回生を図るサムスン総帥の李秉喆（イ・ビョンチョル）が三洋電機の井植歳男やNEC・住友商事の協力を得て主導したもので、当時急速に拡大していた韓国国内の需要市場をターゲットにした決定であった。
1977年には韓国半導体を買収して半導体事業に参入し、1980年3月に韓国電子通信を買収した。1980年頃からは海外に次々と現地販売法人が設立され、ポルトガルやアメリカには工場が設立された。
歴史 > 1980年頃から2000年代まで > 半導体事業

1983年2月に、創業者の李秉喆が「資源がほとんどない大韓民国の自然条件に適合して、付加価値が高く高度な技術を要する製品を開発することが第2の跳躍を図る唯一の道だ」と表明し、DRAM事業に進出。半導体で先行する日本を目標とする「東京宣言」を発表し、三星電子の東京支店が同年に開設され、日本から大韓民国へ半導体製造装置の輸入を開始した。製造技術は1970年代より提携先であったシャープの支援を受けた。翌1984年にはマイクロンより設計技術移転の支援を受け、6か月の開発期間を経てマイクロンと東芝に続く世界で3番目の64kのDRAMを開発。同年、光州電子を合併して、三星電子工業から三星電子に会社名が変更された。
程なく256K DRAMの開発にも成功する。一方日本の東芝（東芝のDRAM部門は後にマイクロンに買収）は、1984年に舛岡富士雄が世界初のNOR型フラッシュメモリを開発、1985年に世界初の1M DRAMを開発、1987年に世界初のNAND型フラッシュメモリを開発するなど盛んに次世代メモリの開発を行なっていたが、東芝やマイクロンなどのトップ企業が次世代メモリに移行することで旧世代メモリの品薄現象が生じたため、あえて256K DRAMに注力した三星は1988年だけで3200億ウォンの莫大な純利益を出し、一気に会社の規模を拡大した。この経営判断を行ったのが李秉喆の三男である三星グループ副会長の李健熙で、李秉喆が1987年に死去した後は李健煕が三星グループの第2代会長に就任する。1992年には世界初の64M DRAMの開発に成功、1993年にはDRAM市場で13.5%のシェアを確保し、12.8%に留まった日本の東芝を抜いてついにシェア世界1位となった。以来トップを維持している。なおNAND型フラッシュメモリでも2002年に世界1位となっている。
1988年に携帯電話を開発、1992年には10.4インチのTFT液晶モニタを開発するなど、2000年代以降の主力商品となる基礎もこの頃に開発された。しかし当時のサムスン製品は粗悪品が多く、半導体以外の事業ではグローバル市場で成功していなかったため、新たに会長となった李健煕は1988年、量より質を重視し、変化と改革を求める新しい経営理念「第2創業」を宣言。1993年には「新経営」宣言を出している。
歴史 > 1980年頃から2000年代まで > 日本との関係

→「シャープ § 競合他社への革新技術供与」、および「東芝 § DRAM」も参照
1986年、東芝半導体事業本部長川西剛は国際担当専務の仲介で李秉喆会長や幹部総出のVIP歓迎を受けて建設途中の半導体工場を視察し、見返りに当時世界最大容量1メガビットDRAMを開発中の最新鋭大分工場を見学させている。1986年、三星電子も1メガビットDRAMを開発し、東芝大分工場生産ラインを統括担当する製造部長をスカウトして大分工場と同等設備を有する製造工場を建設している。
1987年5月にアメリカと日本へ研究所を設立し、1988年に半導体事業売上高9億500万ドルで半導体メーカー売上高ランキング18位になる。
1988年、日本の半導体企業は半導体企業トップ10社中6社を占めるが、1991年バブル崩壊による資金繰悪化でメモリー事業撤退や工場閉鎖など大掛かりにリストラすると、三星電子は韓国政府のバックアップを受けて東芝、松下電器、三洋電機、シャープ、NECなどからリストラされた日本人技術者を高給でヘッドハンティングし、日本人技術顧問が外国人技術者中77名と大半を占めた結果、最新技術を得る。
1992年、東芝とサムスン電子はフラッシュメモリの共同開発と技術仕様・製品情報の供与契約を締結する。1993年、サムスン電子は韓国初の6メガバイトフラッシュメモリを開発する。1995年、東芝とサムスン電子は64メガビットフラッシュメモリ技術の共同開発で提携する。
1994年3月、NECとサムスン電子は当時世界最大容量256メガビットDRAMの共同開発・情報供与契約を締結する。その時点で256メガビットDRAMを開発したメーカーは世界で日立製作所とNECのみ。1994年8月、サムスン電子は「世界初」の256メガビットDRAM開発を宣する。
1993年、半導体製造装置メーカーである大日本スクリーン、TOWAの現地法人（それぞれに韓国ディエヌエス、韓国トーワ）に資本参加し、半導体製造装置技術を得る。2000年代以降、増資を通じて両社を子会社化しながら社名も変え、2012年には両社を合併させる。現・SEMES（朝鮮語版）（セメス）社。
通産省が日の丸半導体の先端優位を続けるため1996年に始めたコンソーシアム「半導体先端テクノロジーズ」に日本メーカー10社以外にも、国際化する世界半導体業界の傾向に鑑み、サムスン電子の加入を受け入れる。しかし、結果的には日本メーカーの復活ではなく、サムスンの国際化と先端製造技術の獲得に繋がり、2000年代以降NECなどの日本メーカーが次々半導体から撤退するとまた多くの技術者がサムスンに流れることになる。
半導体メーカー売上高ランキングでは1991年は14億7300万ドルで12位、1995年は83億2900万ドルで6位、2002年から2016年まで米国インテルに次ぎ2位である。
日本最後のDRAMメーカーであるエルピーダが2012年に破綻すると残りのDRAM大手3社（サムスン電子・ハイニックス・マイクロン）の業況は持ち直し、特に2017年よりはDRAM業界が空前の好景気に入り、2017年と2018年のサムスン電子のランキングは1位となる。
歴史 > 2000年代から現在まで

Samsung Galaxy スマートフォン
1990年代までの韓国国内におけるサムスン電子の位置づけは、主要企業の中の一社に過ぎなかったが、上述の半導体事業での躍進などもあって2000年代以降は韓国国内の事業規模や韓国経済に与える影響面などは圧倒的なものを持つようになり、また、世界の電機メーカーの中でも有数の大企業に成長した。
特に1997年のアジア通貨危機は、国家経済の危機とは裏腹にサムスン電子を強力な企業に成長させるきっかけとなった。通貨危機で韓国の大企業30社のうち16社が破綻し、サムスン電子も韓国政府から公的資金が注入される事態となり、倒産寸前にまで追い込まれたが、破綻を避けるために広範な構造改革の断行や効率的な経営計画の実行などにより、サムスン電子は半官半民の韓国の将来をかけた企業として、グローバル企業への成長を加速させた。インターネット・バブル崩壊後の2000年 - 2003年にもサムスン電子は純益伸び率5%を記録した。
また、サムスン電子は、1990年代から半導体で得た莫大な利益を、2000年代前半当時としては次世代産業であったLCD事業や携帯電話事業に大規模に投資を行い、さまざまな製品の世界市場でシェアを伸ばした。またマーケティング活動とコマーシャル活動を大規模に行っている。例としては、1996年には「TOPスポンサー計画」を通じてオリンピックの公式パートナーになり、1998年には長野冬季五輪の公式スポンサーとなり、2000年代以降は継続してオリンピックのスポンサーを務めている。
2009年に、サムスン電子は売上高基準でドイツのシーメンスと米国のヒューレット・パッカードを超え、世界最大のIT・家電メーカーとなった。2009年のサムスンのシェアは、薄型テレビと半導体メモリで世界第1位、携帯電話が世界第2位、白物家電でも上位を占めている。また、同年には、2020年の目標として売上高4000億ドル達成を目指すビジョン2020を掲げた。これを実現するために、既存のセット・部品中心の情報、通信、AV事業（Infotainment）に、ソフトウェアとソリューションを中心とした医療/バイオ、環境/エネルギー、利便性/癒しなど暮らしの質を向上させるライフケア（Lifecare）を新たな事業領域に盛り込み、「21世紀型のビジネス構造」への変身を図っている。
2010年、自社で生産したExynosマイクロプロセッサをスマートフォンに搭載。さらに新規CPUコア（マングース）の独自開発に着手。テキサス州オースティンやカリフォルニア州サンノゼを拠点に研究開発が進められていたが、2019年に開発中止が発表された。
ソニーとサムスン電子は、合弁で液晶パネルを製造するS-LCDを韓国の忠清南道に設立していたが、2011年、ソニー側が、合弁会社の株式を全てをサムスンに売却する形で合弁を解消した。
2018年
5月、韓国検察当局はサムスンバイオロジクスの粉飾決算疑惑の捜査を開始。2019年6月6日までに、証拠隠滅を指示した容疑でサムスン電子の副社長3人を相次いで逮捕した。
8月、2020年までの3年間に設備投資と研究開発費の合算で180兆ウォンを投資することを発表。既存のメモリー、有機ELパネルのほか、次世代通信規格（5G）に対応した通信インフラ設備やバイオテクノロジー、人工知能、自動車部品といった新規事業の育成にも乗り出すことを示唆した。
10月24日、NECと5G向け基地局の技術開発と営業で提携すると正式に発表した。
2019年9月30日、中国のスマートフォン製造拠点である恵州工場を閉鎖。中国国内でのシェアの低下や製造コストの増加が問題となっていた。スマートフォンの製造は、閉鎖までにインドやベトナムなどの製造コストの低い国の工場に振り分け進められていた。
2021年、東京オリンピックのメインスポンサーで、製品が選手に配られた他、オリンピック専用携帯を出すなど、利権に絡んでいる。
2023年
2月28日、日本でのスマートフォンのブランド名は長らくギャラクシー（Galaxy）であったが、社名であるサムスン（Samsung）に切り替えた。
5月13日、300億円超を投じ、日本の神奈川県横浜市内に半導体開発拠点を新設すると発表した。
2024年
6月7日 - 労働組合（全国サムスン電子労働組合）によるストライキが創業以来初めて行われた。賃金交渉の決裂を受けてのもの。
沿革

1969年
1月 - 三星電子工業（株）設立。
12月 - 三洋電機の韓国でのジョイントベンチャーとして三星三洋電機を設立（1977年三星電子に合併）。
1970年
1月 - NECの韓国でのジョイントベンチャーとして三星NECの設立。
11月 - 白黒テレビ「P-3202」を試生産。
1973年
?月 - 三星三洋電子設立（現・サムスン電機）。
12月 - 三星家電工場を竣工。
1974年 - 三星電子東京事務所が開設
1975年 - 三星ジャパン株式会社 設立
1977年 - 三星電気（株）を吸収合併。
1978年7月 - アメリカに現地販売法人「SEA」を設立。
1980年
3月 - 韓国電子通信株式会社を買収。
9月 - ポルトガルの最初の現地生産法人「SEP」竣工。
1982年
6月 - ドイツに現地販売法人「SEG」設立。
9月 - ポルトガルの最初の現地生産法人「SEP」竣工。
12月 - 韓國電子通信、三星半導体通信株式會社に商号変更。
1983年 - 三星電子株式会社 東京支店 開設
1984年
2月 - 三星電子（株）と改称。
?月 - 光州電子（株）を合併。
1984年
11月 - イギリスに現地販売法人「SEUK」設立。
12月 - アメリカに現地生産法人「SII」設立。
1987年
5月 - 海外の研究所（アメリカ・サンタクララ、日本・東京）を設立。
9月 - オーストラリアに現地販売法人「SEAU」設立、カナダに現地販売法人「SECA」設立。
10月 - イギリスに現地生産法人を竣工、生産開始。
?月 - 李健熙（イ・ゴンヒ）が2代目会長に就任。
1988年
?月 - 三星半導体通信（株）を吸収合併、第二創業宣言「21世紀に超一流企業に」。
10月 - フランスで販売会社「SEF」設立、タイに現地生産法人「TSE」設立、メキシコに現地生産法人「SAMEX」竣工、生産開始。
11月 - にサムスン半導体通信を吸収合併。
1989年8月 - マレーシアに現地法人を設立。
1992年
2月 - チェコスロバキア（当時）に現地生産法人を設立。
7月 - 中国・天津にVTR生産法人を設立。
1993年 - 李会長がフランクフルトで「新経営」宣言 量より質の経営へ。
1994年11月 - 障害者のための工場、無窮花（ムグンファ）電子設立。
1996年3月 - アメリカ・テキサス州オースティンに半導体工場を着工。
1997年
1月 - 第2創業を宣言。
?月 - アジア通貨危機で従業員の30%を削減。
1998年 - 日本サムスン設立。
2000年10月 - 中国に通信技術研究所を設立。
2004年
4月
ソニーと合弁で液晶パネル製造会社S-LCD設立。
東芝と光ディスク装置の合弁会社 東芝サムスンストレージテクノロジーを設立。
12月 - サムスン電子とソニー、相互特許使用契約の締結。
2007年11月 - 家電販売で日本市場から撤退。ソフトバンクモバイル向け携帯電話の製造・販売は継続される。
2008年
4月 - 複数の違法行為の責任をとって李健熙会長兼CEOが辞任。
11月 - 本社をソウル特別市中区太平路から同市瑞草区瑞草洞へ移転
2010年3月 - 李明博の恩赦により李健熙が会長に復帰
2016年11月 - オーディオ機器・車載インフォテイメント関連企業のハーマン・インターナショナルを約80億米ドルで買収。
2017年2月 - 全国経済人連合会（全経連）に脱退届けを提出。
ロゴマーク

1969 - 1979
1980 - 1991
1992 - 2014
2015 -
主な事業・製品

サムスン電子のPC向けSSD製品
SATA SSDの840 EVOシリーズ（上）と、M.2 SSDの960 PROシリーズ（下）。
主な事業・製品 > モバイル

→詳細は「Samsung Galaxy」を参照
スマートフォン
タブレット
スマートウォッチ
主な事業・製品 > TV・オーディオ

テレビ
ヘッドフォン
ワイヤレススピーカー
スマートスピーカー
主な事業・製品 > IT

パソコン
プリンター
メモリーカード
主な事業・製品 > 家電

冷蔵庫
オーブン / 電子レンジ
エアコン
洗濯機 / 乾燥機
主な事業・製品 > AI

Bixby
日本におけるサムスン電子 > 日本法人

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種類:  株式会社
本社所在地:   日本 東京都千代田区富士見2-10-2 飯田橋グラン・ブルーム
業種:  電気機器
外部リンク:  https://www.samsung.com/jp/
テンプレートを表示
日本では、東京に本社を置く日本サムスンを展開し、サムスン電子やサムスングループ内の会社の輸出入、及びサムスン関連事業を展開している。2020年の売上高は、3001億円。
また、サムスン日本研究所や名古屋支店など、複数の拠点を展開している。日本の研究所ほかに、韓国はもちろん、イギリスやポーランド、イタリア、イスラエル、ロシア、インド、中国、アメリカ、ブラジルなど、世界18か国に研究所を保有している。
→詳細は「SAIT」を参照
生産面においては、韓国工場の他にも世界11か国以上に工場を保有しており、グローバル戦略を展開している。
しかし、日本でのサムスンの家電製品の売上げは不振を極め、2000年頃に白物家電販売から撤退した。その後も薄型テレビなどのAV機器は販売していたが、
2007年11月、サムスン電子は家電製品の販売を日本市場から撤退すると発表した。
日本では収益が少なく、アメリカ市場やヨーロッパ市場などに経営資源を集中するためとみられている。
ただ、法人向け製品や個人向けの液晶モニター、HDD、SSD、電子部品、半導体メモリーなどを日本で販売していた。なお、日本国内で販売しているサムスン製携帯電話については、日本サムスンではなく、サムスンテレコムジャパン扱いになっていた。
2012年に行われた組織改編によって、半導体や液晶パネルといった部材取り扱いを日本サムスンに残し、携帯電話などの完成品はサムスンテレコムジャパンより改称したサムスン電子ジャパンに移管した。現在、サムスン電子ジャパンでは、スマートフォンとウェアラブルとその周辺機器を販売している。
日本におけるサムスン電子 > Galaxy Studio / Showcase

2016年から、サムスン電子の最新スマートフォンやVRなどでSamsung Galaxyの世界観を無料で体験できる「Galaxy Studio」をスタートさせた。これまでに日本全国50ヶ所以上にて開催しており、累計200万人超が来場した。
2018年1月以降も原宿の『BANK GALLERY』での継続が決定しており、「Galaxy Showcase」としてネーミングを一新し、内容を一層充実させて展開していく。
日本におけるサムスン電子 > Galaxy Studio / Showcase > 主なブース

Sペンを使ってセルフィーをデコレーションできる。画像はモニターに出力され、QRコードでシェアすることも可能。デコレーションした完成作品は印刷してプレゼントしてくれる。
撮ったセルフィーにSペンを使って画像をデコレーションし、水槽内に端末を沈めると水中のディスプレイに画像が現れる。スマートフォンの防水性能を楽しみながら体感できる。描いた画像はメールで受け取れる。
ウェアラブル端末を装着して、自転車レースに挑戦する。消費カロリーや心拍数を計測し、ポイントをランキング形式で競い合う。他にも、テニスや水泳を楽しめる。
「Galaxy Gear VR」を装着して、360度バーチャルリアリティを体験できる4つのアトラクションが設置されているアトラクションゾーン。前後左右あらゆる方向に椅子が回転しながらVRコンテンツが楽しめる『パルサー』では、超絶飛行や恐竜時代にタイムスリップしたような体験ができる。『スケルトン』では、氷上滑降を体験できる。『マウンテンバイク』では、近未来の都市で空中ドライブを楽しむことができる「Future Ride」が体験できる。
4人組で座る椅子を宇宙船に見立て、「Galaxy Gear VR」とコントローラーを使ってシューティングゲームを楽しむアトラクション。8人が1チームとなって、スペースバトルを楽しめる。
日本におけるサムスン電子 > Galaxy Virtual Studio

「Galaxy Studio」をオンライン上で仮想体験できる。360度回して、サムスン電子のスマートフォンのデザインを様々な角度からチェックできる。また、サムスン電子のウェアラブル端末なども仮想体験できる。
日本におけるサムスン電子 > 補足

原音では「サムソンジョンジャ（=サムスン電子：삼성전자）」に近い発音である。日本では「サムスン」という。これは、日本進出時、すでにサムソンを名乗る会社が複数あったため、日本語におけるローマ字表記に準拠したものとみられている。
中国においては、社名を漢字表記し、「三星电子（sān xīng diàn zi、サンシンディエンズ）」と読ませている。
関連企業

サムスン電機
サムスンSDI
サムスンモバイルディスプレイ
サムスンLED
サムスンコーニング精密素材
サムスンSDS
サムスン物産
サムスン重工業
サムスン火災海上保険
その他 > オリンピックとの関わり

1988年ソウルオリンピックのローカルスポンサーとしてオリンピックへの関わりを始めた。その後、1998年長野オリンピックからワールドワイド公式パートナー（無線通信機器カテゴリー）として、オリンピックムーブメントに寄与している。また、2016年リオデジャネイロオリンピックを機に、日本を含む限られた国で Galaxy S7 edgeの「Olympic Games Edition」を特別に販売した。
2020東京オリンピックでは「Galaxy S21 5G Olympic Games Edition」を販売した。
その他 > 環境

現在、サムスン電子は、2013年まで売上高ベースの温室効果ガスを2008年対比で50%削減し、製品のエネルギー効率を40%向上させる目標を定め、“グリーン経営”を目指している。2009年、サムスン電子は、“グリーン経営”のビジョン「Planet First」を発表し、その中核的な推進課題として、事業所と製品使用時の温室効果ガスの削減、エコ製品の販売拡大などを提示した。
特に、国内の事業所に温室効果ガス低減設備を導入し、2010年上半期基準で温室効果ガスの排出量を2008年対比で31%削減した。液晶ディスプレイ事業部は、7月15日に六フッ化硫黄を削減するCDM（クリーン開発メカニズム）事業の国連承認を取得するなど持続的な温室効果ガス低減に向けた取り組みを実践している。
その他 > デザイン

サムスンは、90年代初頭からデザイン経営を強化してきた。本社ビル内にデザインセンターが設置されており、創業当時2人だったデザイナーは、2005年には510人、2010年現在は900人余りにまで増加した。
サムスンは、2年周期でデザインを見直している。最初の1年は流行を分析して商品戦略を計画し、2年目に新たなデザインを作り出している。
その他 > ロゴ

サムスン電子の社名である「サムスン」は、「大きく、明るく、光る3つの星」を意味する。社名の「三」という数字は、漢語で「大きく、強い」という意味があり、「星」には、「明るく、高く、光る」という企業の祈願が盛り込まれている。
サムスンのロゴデザインは、柔軟性と単純さを強調しており、宇宙と世界の舞台を象徴する楕円をやや斜めにし、動的で革新的なイメージを表現している。
サムスンの共通カラーである青色は、安定感と信頼感を与えるカラーとして、顧客に親しみのある企業を目指す意志が込められており、社会に対する責任感を象徴している。英文のロゴデザインは、技術主義を通じた顧客志向への意志、ハイテク企業のイメージを現代的な感覚で表現している。
その他 > Appleとの特許訴訟

2011年から、サムスンとAppleの訴訟合戦が起こっており、サムスン電子の製品がAppleのiPadやiPhoneのデザインや特許権を侵害したとしてサムスン電子を提訴している。しかし逆にサムスン電子側も、Apple製品がサムスン電子の特許を侵害しているとして提訴をしている。この問題についてスティーブ・ジョブズは「Androidは抹殺する。盗みでできた製品だからだ。」と怒りをあらわにしていた。
2012年8月25日の米カリフォルニア州連邦地裁においてAppleは特許訴訟で「Appleが期待したと考えられるベストシナリオ」ともいえる勝利をおさめ、サムスンに9億3000万ドルの支払いが命じられたが、控訴し後述の条件で支払うこととなった。サムスンについては米欧のメディアが「fast
follower（素早い追随者）」と表現しているのに対して、Appleは「pioneer（開拓者）」または「creative follower（創造性のある追随者）」とも言われ、両社には個性の違いがあった。「我々は得意分野に資源を集中して世界市場を狙うファストフォロワー」とCEOが語っているように、サムスンは『ライバル企業の商品でも、優れていれば「良いモノは良い」と素早く割り切り、直ちに開発に取りかかる。後発事業を短期間で離陸させ、あっという間にシェアを奪う』という事業構造だった。裁判でサムスン側は「iPhoneの成功に刺激されて、スマホを開発した」と告白した上で「iPhoneがソニー製品のデザインの影響を受けている」などと語り、Appleもサムスンと大差ないなどと主張。一方、Apple側はコンセプトや外観が似ているサムスンの商品を「コピーキャット」とした根拠について、『この開発チームのことを決して口外しないこと』などとジョブズが秘密主義をとっていたことを説明していた。
英国のAppleサムスン裁判は、一部でAppleが敗訴しAppleウェブサイトトップに「サムスンは真似してない」という謝罪文が掲載されたことで注目された。一方でAppleサムスン裁判を担当した裁判官Robin Jacob（ロビン・ジェイコブ）はその後サムスン社の特許担当に就任している。
2015年12月3日、サムスンがAppleへ賠償金5億4800万ドルを支払うことで合意したことが発表される。
その他 > 労働問題

サムスンは多くの工場を持っているが、ハンギョレがベトナム、インド、インドネシアの136人のサムスン電子労働者に取材した所、この3カ国のサムスンの工場では、ほぼ最低賃金、あるいは最低賃金にも届かない金額で、労働者を働かせていた。労働は長時間に及び、休憩時間はほぼ無い状態であった。ある国際労働団体の関係者は「サムスンの経営は、グローバル企業間の“最底辺に向けた競争”を追求する方式」とした。サムスンの工場では、当該国の最低ラインを越えて労働者を働かせる方式を適用しており、さらにそれは他の企業にも波及していることから、「労働のサムスン化」と呼ばれる。
サムスンのDRAM(Samsung 256M DDR SDRAM)
孤ノ間和歩

| 孤ノ間和歩 |
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職業:  漫画家
ジャンル:  成人漫画
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孤ノ間和歩（このまわほ）は日本のイラストレーター、漫画家。計奈恵は弟子にあたる人物。
概歴

無気力プロの『シベール』やあまとりあ社の『レモンピープル』で漫画作品を執筆していた。
漫画作品 > 単行本

4作品とも、久保書店のワールドコミックススペシャル。
ザ・ハイディアン・ゲーマーズ（1985年）
直送!電光セッカー part 1（1991年）
どっち?だって!Alien part 1（1994年）
どっち?だって!Alien part 2（1994年）
挿絵

シンデレラ(1979年、アニメ・ファンタジー13、ポプラ社)このま和歩名義
往生

往生（おうじょう）とは、大乗仏教の中の成仏の方法論の一つである。
現実の仏である釈迦牟尼世尊のいない現在、いかに仏の指導を得て、成仏の保証を得るかと考えたところから希求された。様々な浄土への往生があるが、一般的には阿弥陀仏の浄土とされている極楽への往生を言う。これは極楽往生（ごくらくおうじょう）といわれ、往とは極楽浄土にゆく事、生とは、そこに化生(けしょう)する事で、浄土への化生は蓮華化生という。
化生とは生きものの生まれ方を胎生・卵生・湿生・化生と四種に分けた四生（ししょう）の中の一つ。
胎生　人間や獣のように母の胎(からだ)から生まれる事
卵生　鳥類のように卵から生まれる事
湿生　虫のように湿気の中から生まれるもの
化生　過去の業(ごう)の力で化成して生まれること。天人など
極楽浄土への往生は、そこに生まれる業の力で化生すると言う。蓮華化生とは極楽浄土の蓮華の中に化生するという意味。
本来の意義

往生の本来の意味は、仏になり悟りを開くために、仏の国に往き生まれる事である。よって、往生の本義は、ただ極楽浄土に往く事にあるのでなく、仏になる事にある。
必然性

何故仏国土に往生する事が、成仏の方法となるかというと、成仏には、仏の導きと仏による成仏への保証(授記)がなければならないからで、これらのない独自の修行は、阿羅漢(あらかん)や辟支仏(びゃくしぶつ)となる事は出来るが、それらになると二度と仏となる事が出来ない、と大乗仏教では考えられていた。

仏教のさとりは無我の証得である。自己の空無なる事を悟るためには、修行している事に「自らが」という立場があってはならない。自我意識が残る限り成仏は不可能とすれば、自我意識の払拭は自己自らでは不可能となる。ここに、成仏に逢仏、見仏を必要とする理由がある、というのが浄土門の立場である。
一般化

往生とは極楽往生、浄土往生といわれるように、人間が死んで仏の国に生まれるから、一般的に死後の往生の意味である。しかも、往生する世界は仏の世界であり、そこに生まれる事は成仏する事である。

そこから意味が派生して、往生とは仏になる事と考えられ、往生は現実には死であり、さらに仏になることなので死んだら仏という考え方が一般化したと考えられる。
中でも老衰やそれに伴う多臓器不全などの自然死による他界を大往生と呼ぶことが多い。

この往生の意味が、さらに俗化して「身のおきどころがなく、おいつめられた時」を往生するとなったと考えられる。
参考用語

立ち往生（たちおうじょう）：弁慶の～。渋滞などで進むも戻るも出来ない停滞した状態をさす。立往生。武蔵坊弁慶#弁慶の立往生を参照。
往生要集 　往生に関した文章を集めた平安時代の僧侶、源信の仏教論書。
早慶戦

| 慶早戦 |
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初開催:  1902年（柔道） 1903年（野球） 1905年（レガッタ） 1922年（ラグビー） 1923年（陸上競技） 1924年（テニス） 1925年（剣道） 1927年（競泳） 1929年（ボクシング） 1929年（体操競技） 1935年（レスリング） 1935年（アメリカンフットボール） 1940年（バスケットボール） 1950年（サッカー）
チーム:  早稲田大学 慶應義塾大学
早慶戦（そうけいせん）または慶早戦（けいそうせん）は、早稲田大学（以下、「早稲田」）と慶應義塾大学（以下、「慶應」）との、早慶両校の対抗戦である。主にスポーツ（特に野球、サッカー、ラグビー、レガッタ）での対戦における伝統の一戦としてメディア等で扱われており、「学生による世界三大競技」の1つとして認知されている。スポーツ分野以外でもこの両校の学生サークルが実施する討論会などで使用されることがある。
呼称

→「早慶 § 慶早」も参照
一般には「早慶戦」の呼称が定着しているが、慶應義塾の関係者からは「慶早戦」と呼ばれることがある。とはいえ必ずしも統一されておらず、あえて「早慶戦」と呼ぶ慶應関係者も多いとされる。慶應大学准教授の都倉武之は「多くの塾関係者も『早慶戦』と呼ぶのが実態」としている。慶應大学と関連組織でも、学生部や体育会では「早慶戦」、應援指導部、慶早戦支援委員会（学生有志による団体。後述）では「慶早戦」と呼ぶなど対応が分かれる。
「早慶戦」表記が定着した理由として「早稲田出身のマスコミ関係者が多かったため」との説があるが、都倉は「単に語呂が良かった」説を推し、また「世間で『早慶戦』表記が定着しているのに、目くじらを立て『慶早戦』と呼ぶのはスマートさを欠き、かえって慶應らしくない」としている。2008年、創立150周年を記念し刊行された『慶應義塾史事典』の編集会議では「慶早戦」表記への統一が試みられたが、慶應内部にも「早慶戦」表記を推す部があり紛糾し、ついに統一されなかった。
硬式野球

早稲田と慶應による硬式野球が「早慶戦」の起源とされる。
この早慶両校の野球チームの対抗は、現在のような各種野球大会・対抗戦・競技団体組織が未整備だった当時創成期の日本野球界やさらにスポーツ界全体においても大変な人気を博し、その後の東京六大学野球連盟の結成、さらに各地のアマチュア野球の形成・発展、そしてプロ野球の発足へと続く日本野球の発展に大きく貢献し、またその礎となった。こうした歴史からマスコミで早慶戦に触れる際に「伝統の」という言葉を冠することが多い。このような早慶野球戦の発展（と紆余曲折）が早慶両校の対抗意識を醸成し、結果として後年には他の競技や更には学術分野にまで早慶両校間の対抗・連携にまで影響を及ぼすようになった。
現在は東京六大学リーグ戦の最終週に組み込まれており、同リーグ戦の看板カードである。NHK Eテレなどによるテレビ中継も行われている。華やかにして創意工夫に富み、なおかつ礼・節を保った応援合戦は日本の野球応援に多大な影響を及ぼしてきた（後述）。早慶両校に優勝がかかる展開となれば、学生のみならずファン・OBが駆けつけ神宮球場を埋める。優勝校は神宮から学舎まで紅白の提灯を掲げてのパレード（「提灯行列」、「提灯パレード」と呼ばれる）を行う。
開催時期は春季が5月最終週か6月第1週の土・日曜日、秋季が10月最終週か11月第1週の土・日曜日、ともに神宮球場で行われる（なお、神宮球場は早慶戦を初めとする東京六大学野球を収容する球場として発足している）。東京六大学リーグは通常1週に2カード組まれるが、最終週の早慶戦のみ単独開催となっている。これは、後述のように東京六大学連盟が早慶戦を起源とすることに由来したものである。
リーグ戦の他に現役・OB混成チームによる「オール早慶野球戦」（全早慶戦）が行われる。2003年度は早慶戦100周年を記念し、プロ選手のOBも出場した。2009年度は、8月22日に松山市坊っちゃんスタジアムで、11月23日には阪神甲子園球場でも開催された（甲子園での開催は53年ぶり）。2008年8月6日から20日にかけては、ブラジル日本人移民100周年記念として、早慶両部によるブラジル遠征も行われた。
春の早慶戦は両校のサークルにとって新入生歓迎行事の一環として利用されることもあって、両学生席とも外野席まで使っての大応援となる。基本的に学生席内は座席指定がなく早い者勝ちとなるため、しばしば徹夜による席取りが行われてきた。これが球場周囲をはみ出して一般道にまで及んだり、酒に酔った学生が器物を壊したり、また一般人とけんか沙汰になるなど社会問題化したため、徹夜待ちは禁止となっている。
入場待ちの学生を統制するのは早稲田では「早慶戦支援会」、慶應では「慶早戦支援委員会」という、いずれも学生有志で組織された会が応援（指導）部員とともに担っている。また、徹夜待ち回避のため、サークル対象に行われる事前の入場順位抽選や、リーグ戦観戦時に得られるスタンプを規定数持っている学生には優先して早慶戦の学生席券を売る・あるいは入場順を考慮するなどの工夫も見られる。
硬式野球 > 歴史 > 開始から中断まで

両校の初の対戦は1903年（明治36年）11月21日、慶應の三田綱町球場にて行われた。早稲田が先輩格の慶應に「挑戦状」を送達し、慶應がそれに応じたことによって行われた試合である（このときの双方の書面は野球殿堂博物館に所蔵されている）。挑戦状の筆者は当時の早稲田主将橋戸信であったといわれている。
| 0 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 |
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|   | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | R |
| 慶應義塾 | 0 | 2 | 1 | 2 | 0 | 0 | 2 | 4 | 0 | 11 |
| 早稲田 | 0 | 5 | 1 | 0 | 0 | 0 | 2 | 0 | 1 | 9 |
（慶）：桜井 - 青木
（早）：河野 - 泉谷
審判
［球審］黒田
試合は11-9で慶應の勝利。当時早稲田は野球部発足から1年余り、対する慶應は発足から20年近い歴史を持ち当時最強を誇った一高に勝った実績も持っていた。しかし後発でかつ格下の早稲田が大いに善戦したことによって慶應も対戦相手にふさわしいと評価し、翌年から定期戦を行うことに決まった。
1904年（明治37年）6月1日・2日、当時学生野球王者と謳われた一高野球部に早慶両校が連日にわたり勝利すると、早慶戦は学生野球の頂点＝当時の日本野球の頂点を争う試合として衆目を集めた。早稲田のアメリカ遠征（1905年）後には定期戦を2勝先勝方式にし、2勝した側にトロフィーを与えることとした（トロフィーは早稲田渡米の際、サンフランシスコ在留の日本人協議会から贈られた銀杯であった）。現在東京六大学野球をはじめ多くの大学野球で採用される、勝ち点制のはじまりである。
かくて早慶両校は一躍球界の頂点を争う存在となったが、それは同時に応援合戦の過熱も招き、1906年（明治39年）10月28日、第1戦に勝利した慶應の学生が大隈重信邸・早稲田正門で万歳を行えば、11月3日の第2戦に勝利した早稲田の学生も福澤諭吉邸・慶應表門に大挙して万歳三唱を行うなど、両校応援団は一触即発となる。応援席の配分を巡る混乱もあって、険悪な状況となった。更なる事態の悪化を危惧した両校当局は11月11日に予定されていた第3戦を中止、以後早慶戦は長い空白期間に入る。
硬式野球 > 歴史 > 空白の19年間

早稲田側の認識ではあくまでも一時中止であって、ほとぼりが冷めればいずれ再開するであろうと考えていたが、慶應側には再開の意志は全くなく、11月13日に綱町グラウンドで開かれた学生大会で早稲田との事実上の訣別を意味する決議案を採択した。そのことを知った早稲田主将押川清は慶應主将桜井弥一郎と直談判し、早稲田は応援無しでも関西開催でも構わないと主張したが、慶應側の再開反対の意志を変えることはできなかった。
その後も早稲田は再三にわたって早慶戦再開を打診したものの、その都度拒否され続けたため、1911年（明治44年）12月、ついに早稲田は慶應に対する絶縁状を発し、これを諸新聞諸雑誌に公表した。
1914年（大正3年）秋、明大野球部の主唱により早慶明の三大学リーグが発足し、これと同時に早稲田は慶應への絶縁状を取り消したものの、この時点での早慶戦は実現せず、早明戦と慶明戦のみの変則的なリーグ形態となった。その後1917年（大正6年）には法政、1921年（大正10年）には立教の各大学がこのリーグに加わるが、早慶戦のみは依然として行われなかった。早慶戦復活を願うファンの声に応えるかのように両校OBによる三田・稲門戦も実施され、他方剣道・ラグビー・陸上競技などで早慶の対抗試合が行われたりもしたが、両校OBらの反発はなお強く、野球の早慶戦は再開されなかった。
この間1917年には嘉納治五郎が第3回極東選手権競技大会の国内予選で早慶戦を実現させるべく斡旋を試みたが、慶應はこれも拒否した。
こうした状況を打破するため、1924年（大正13年）頃から明治が中心となり早慶戦復活を打診するが、早稲田側は同意し慶應も現役は歓迎したものの特にOB側が難色を示し続けた（中でも慶應義塾評議員会の主池田成彬が猛反対していたといわれる）。1925年（大正14年）に東大（当時は東京帝国大学）が加盟、これを突破口とすべく明大野球部長内海弘蔵および法大監督武満国雄を中心に「早慶戦復活に反対する者を除外して新リーグを結成する」と強硬な態度を示したことと、慶應主将桐原真二らの説得もあって、慶應OB側もようやく早慶戦復活を受諾。かくして東京六大学野球連盟が創設、19年ぶりの早慶戦復活が実現した。
硬式野球 > 歴史 > 早慶戦黄金時代

復活した早慶第1回戦（1925年10月19日）の試合前、早稲田部長安部磯雄がグラウンドに立ち、早慶戦復活が野球の発展にいかなる意義をもつかを、応援におけるマナーの遵守を求める請願とともに満場に訴えた。
早慶戦は再び大きな関心事となり、試合の模様は当時普及を始めたラジオの電波に乗って全国に広まっていった。球場に入れないファン向けに試合を解説する特設ステージ（プレイヤーズボールドなる速報板を設置）が設けられるなど、「早慶戦狂時代」（松内則三）と呼ばれるほどの盛り上がりを見せた。
1929年（昭和4年）秋季の対決は双方全勝同士の決戦となり、慶應宮武三郎・早稲田小川正太郎の両エースの対決は全国的な熱狂を生み、早稲田佐藤茂美の逆転ランニングホームランによる劇的決着は新国劇によって舞台化され、また横山エンタツ・花菱アチャコの漫才コンビも題材に使用した。
入場券を求めに神宮球場に徹夜の列ができるなど応援も再び過熱し、1933年（昭和8年）には早稲田側応援席から投げ込まれたリンゴを慶應三塁手・水原茂が投げ返したことに端を発した、いわゆる「リンゴ事件（水原リンゴ事件）」が発生、早慶戦中止の第二の危機かと騒がれた。このリンゴ事件以降早慶戦では、ダッグアウト及び応援席は早稲田が一塁側、慶應が三塁側に固定されることになった。この方法は現在まで踏襲されている。同時にこの頃から、早慶戦がリーグ戦の最終週に行われるようになった。
戦時体制下の1943年（昭和18年）、東京六大学野球連盟は解散。しかし学徒出陣を前に慶應からの働きかけをもとに10月16日、早稲田の戸塚球場にて「出陣学徒壮行早慶戦」（俗に言う「最後の早慶戦」）が行われた。選手たちの多くは戦場にかり出され、命を落とす者も少なくなかった。
硬式野球 > 歴史 > 戦後の早慶戦

終戦間もない1945年（昭和20年）10月28日に神宮球場で戦後初の野球試合である東京六大学OB紅白試合が行われ、翌月18日には全早慶戦も行われた。当時神宮球場は米軍に接収されていたため、進駐軍の協力を得ての実現であった。全早慶戦はその後1946年（昭和21年）1月に阪急西宮球場で、4月に後楽園球場・高岡・金沢でも行われている。そして5月には復活した東京六大学野球連盟によるリーグ戦が再開された。その年のリーグ優勝を春慶應・秋早稲田と分け合うと、以後1956年（昭和31年）までの11年間22シーズン中、早慶で17回の優勝を占め、戦前に次ぐ第二の黄金時代を現出した。
その後長嶋茂雄の登場により立教にリーグ戦の主役の座を一時明け渡すが、1960年（昭和35年）秋のリーグ戦は最終週の早慶戦で早稲田が2勝1敗した結果、早慶両校が勝ち点・勝率とも首位で並び、両校による優勝決定戦となった。一発勝負の決定戦であるが、試合は1-1の引き分け。再試合も0-0で引き分け、再々試合を早稲田が安藤元博の4連投により3-1で制し、ようやく早稲田の優勝が決定した。これがいわゆる早慶六連戦である。
早慶戦100周年を迎えた2003年（平成15年）11月には神宮球場にてプロアマのOBを交えた記念試合が行われた。なお、この記念試合は慶應が3-2で勝利した。2010年秋には慶應が早慶戦で首位早稲田に連勝して勝ち点・勝率で並び、早慶六連戦以来50年ぶりに早慶両校による優勝決定戦が行われた（早稲田が10-5で勝利）。
2018年（平成30年）秋季早慶戦は平成最後の早慶戦となり、3校（慶應、早稲田、法政）に優勝がかかった状況となった。早慶が1勝1敗で迎えた3回戦。慶應が勝てば優勝し46年ぶりのリーグ三連覇が決まり、敗れれば法政の優勝が決まる大一番となった。8回裏終了時に慶應がリードし、慶應が46年ぶりのリーグ三連覇まであと3アウトまできた9回、早稲田が犠飛で追いつき、さらに適時打で5-4と逆転し慶應を下した。慶應は46年ぶりのリーグ三連覇を逃した。
2020年（令和2年）11月、秋季早慶戦は、史上初の早慶両校が無敗で、優勝のかかる早慶戦となった。早稲田が先勝した翌日の早慶戦2回戦。慶應は2季ぶり38度目の優勝に、あと1アウトまで迫っていたが、9回2死から蛭間拓哉が中越えに逆転2点本塁打を放ち、早稲田が逆転し、10季ぶり46度目の優勝を決めた。
2022年（令和4年）には過去の早慶戦の舞台となった慶應義塾綱町グラウンドと安部球場跡が日本野球聖地・名所150選に選定された。
なお、東京六大学リーグ戦の優勝校には天皇杯が授与されるが、その基は戦前の摂政杯。昭和天皇は戦前1度（1929年）戦後1度（1950年）、上皇明仁も1994年春に早慶戦を天覧している。
硬式野球 > 対戦成績

東京六大学リーグ戦における対戦成績（1925年秋～2023年秋）は早稲田241勝、慶應200勝、引分11。
優勝決定戦5回（早稲田4勝、慶應1勝、引分2）。尚慶応が最も対戦成績が拮抗しているのは2023年現在早慶戦ではなく慶法戦である。
勝敗以上に、内容の濃い好勝負を展開してきた。両校で優勝を争うだけでなく、相手の優勝を阻む熱戦が展開されることもしばしばあった。1971年からの慶應3連覇は、同年春早稲田に連敗（そのため法政が勝率で上回り優勝）しなければ4連覇となったところであり、1950年からの早稲田3連覇も、前年秋の慶應の雪辱なければ5連覇を果たしていたところ（早稲田先勝後2戦目もリードしていたが突然の豪雨でノーゲーム、雨上がりの一戦を慶應が制し早稲田が優勝を逸す）であった。1986年春は慶應が秋春連続優勝まであと1勝と迫った3回戦、9回2死2ナッシングまで早稲田を追い詰めながらまさかの逆転サヨナラ打を浴び優勝を逸した。2009年秋季も勝ち点を取れば優勝の早稲田に慶應が連勝し、早稲田の同一シーズン4年連続優勝を阻んだ。その一方2014年秋季は双方とも2連勝すれば優勝が決まる状況であったが、2戦目で1勝1敗となり明治に優勝をさらわれる格好となってしまった。
レガッタ

早慶野球戦に次いで行われた早慶の対校戦。概ね毎年4月中旬の日曜日に隅田川にて開催される。一般的に「早慶レガッタ」という言葉はメインレースである「対校エイト」を指すことが多いが、実際は「対校女子舵手付クォドルプル」「対校舵手付フォア」を含めた全3種目の対戦であり、OB・OG戦、招待試合等を含めると当日は10種目以上のレースが行われている。
なお「対校エイト」は、かつてはテレビ東京が地上波で生中継していたが、現在はCS放送の日テレG+に中継放送権が移り、日テレG+によるテレビ放映が行われている。
第1回は1905年5月8日、隅田川にて開催された。野球同様、早稲田が先輩格の慶應に試合を申し入れた事に端を発している。レースは慶應有利の下馬評を覆して早稲田の勝利（第1回のみ「エイト」ではなく「シックス」によるレース）。大いに評判となった早慶レガッタだったが、早慶野球戦のあおりを受け中断、第2回開催は1930年であった。
戦時体制下、1943年の第15回大会を最後に再び中断。
1944年には、観衆・審判の居ない、選手だけによる「幻の早慶レガッタ」が行われたと言われている。公式大会は終戦後の1947年に復活した。
1957年の第26回大会は荒天により川面に白波が立つ中でのレースとなった。ボートの浸水が予想される中、早稲田クルーは「ボートを沈めることなくゴールする事」を重視し、ボートを漕ぐ選手とボートに浸入した水を食器で掻き出す選手に分けてレースに臨んだ。一方の慶應クルーは「選手全員で最後まで漕ぎ続ける事」を重視し、ボートが沈む前にゴールまで辿り着く事を選択した。レースは序盤慶應が早稲田を大きく引き離したが、慶應艇がレース途中で浸水により失速、そのまま沈没。早稲田は浸水を避けゴールし、審判は早稲田の勝利を宣言した。早稲田側は好天下での再レースを申し入れたが、慶應側は「審判の裁定に従う」と主張し、再レースは行われなかった。
このエピソードは『スポーツマンシップのお手本になるもの』と多くの関係者に深い感銘を与えると同時に、後に小学校6年生国語の教科書（学校図書発行）において「あらしのボートレース」という題名で1961年から1970年まで取り上げられた。
隅田川でのレースは橋梁工事や水質汚濁の影響に伴い1961年の第30回大会を最後に一旦中断。戸田漕艇場・荒川・相模湖等に会場を移しながら開催を続けた。しかし多くのファン、OBから隅田川での開催復活が望まれ、川の水質浄化も進んだことから1978年に再び隅田川へ回帰。以降は現在まで隅田川にてレースが開催されている。
2010年では開始直前に慶應艇が沈没をしたため開始時刻が大幅にずれた。
2011年の第80回は3月の東日本大震災の発生に伴う社会的状況を考慮し、開催場が当初予定の隅田川から戸田漕艇場に変更され、開催日も当初予定の4月17日から23日へと順延となった。
※早慶レガッタ（定期戦）に倣って、各大学の対抗戦が行われている。1991年から始った「グリーンレガッタ」（4月29日に実施）中央大学・法政大学・東京経済大学・日本体育大学 4大学対抗戦もその一例である。現在2016年日体大は参戦していない。
レガッタ > 対校エイト対戦成績一覧

■早稲田：49勝42敗、同着1
■慶應義塾：42勝49敗、同着1
記録の出典
早慶レガッタ
ラグビー

関東大学ラグビー対抗戦グループにおける早稲田と慶應の試合であり、1922年（大正11年）以来、毎年11月23日（勤労感謝の日）に開催される。また、3月に行われる「全早慶明三大学対抗戦」においても、現役・OB混成チームによる「全早稲田対全慶應」の試合が行われる。