玄武 (ミサイル)
玄武-1・玄武-2シリーズ > 開発

1974年、当時の大統領であった朴正煕の指示により、 国防科学研究所（ADD）にミサイル開発班が設置され、韓国製の地対地ミサイルの開発研究が開始された。この研究成果として最初に開発されたのが、射程120kmのナイキ ハーキュリーズミサイルをリバースエンジニアリングして作り上げた射程180kmのNHK-1「白熊」で、1978年に発射実験に成功した。
ミサイル開発班は、ナイキ ハーキュリーズを完全に分解調査する作業から開始し、これから得られた結果を元にナイキと「同じ」型に「新しい」枠組みを組み上げ「新しい」中身を入れるために努力した。
「白熊」の元になったナイキ ハーキュリーズは2段式のミサイルであり、第1段の固体推進剤にはダブルベース火薬型が、第2段にはコンポジット系が採用されている。当時まだ技術的基盤が乏しかった韓国は、アメリカ国務省から一部の開発設備と技術のサポートの要求が受け入れられず、「白熊」の第1段と第2段共にコンポジット系推進剤が採用された。コンポジット系推進剤は、ダブルベース火薬以上の高い出力が得られるが、噴煙が多い。ナイキより大きな推力になった白熊は、ミサイル本体の構造強度を上げる必要が生じ、強度部材を再設計した。初期開発費用として346億ウォンが掛けられていたが、アメリカの圧力により、結局「白熊」は実戦配備されなかった。
「白熊」が完成した翌1979年、韓米ミサイル覚書（韓米ミサイル指針）が締結され、韓国側は技術支援を受ける条件として「射程180km以上・弾頭重量500kg以上の弾道ミサイルの開発と配備をしない」という条件を受け入れた。
NHK-2「玄武」（玄武-1）はこの「白熊」の4基あったブースターをひとつにまとめる形で改良したものであり、1987年に発射実験に成功した。射程は「白熊」と同じ180km。概念設計などの研究段階から、アメリカの監視の下で開発され、外見もハーキュリーズと酷似している。燃料は米国のロッキード・マーティン社から供給されており、英国のGEC社製の慣性航法装置を搭載している。
一方、北朝鮮でも、それまでの無誘導地対地ロケットであるFROG-5（3R10）/FROG-7B（9M21）に替えて、1996年にシリアからSS-21（9K79 トーチカ）（射程120kmのスカラブBと思われる）短距離弾道ミサイルのデータを入手して、改良型を開発して生産・保有している（2007年に公開、DoD番号 KN-02）。KN-02は弾頭重量500kgの単段式の固体燃料方式のミサイルで、TELに搭載され、迅速な移動と短時間での発射（発射準備に5分）が可能である。
韓国は1995年以降、射程500kmまでの弾道ミサイルの開発・配備を可能とするため、韓米ミサイル指針改定の交渉をアメリカに何度も求めてきたが、アメリカとの交渉は遅々として進まなかった。1999年4月10日に韓国国防部が、国防科学研究所がミサイルを発射し高度38km・射程40kmと明らかにしたが、アメリカは発射されたミサイルの射程を296kmと判断し、米韓連合司令部を通じて試験の詳細を問い合わせして遺憾の意を表明したという。
1998年に北朝鮮がミサイルの発射実験を行うと、1999年7月2日にクリントン米大統領と会談した金大中大統領は、北朝鮮のミサイルによる威嚇に対処するためには、韓国も射程500kmのミサイルの開発と配備をすることが必要だと要求した。
2001年、初めて韓米ミサイル指針が改定され、韓国は射程300km・弾頭重量500kgまでの弾道ミサイルの開発と配備が可能になり、射程と弾頭重量のトレードオフとして、より射程の短い弾道ミサイルを開発・配備する場合は、より重い弾頭重量のミサイルを配備できることになった。これは、韓国が500kmまでの射程延長を求めて始めた1995年の改定交渉から20数回目の交渉によって獲得したものであり、1998年の北朝鮮によるミサイル発射実験が交渉を後押しした。
2009年に韓国は射程300kmの玄武-2Bを実戦配備した。
2009年4月に北朝鮮がミサイルの発射実験を行うと、韓国は同年10月にアメリカに非公式に韓米ミサイル指針の再改定を求めたが、アメリカはこれを拒否した。しかし2010年3月に天安沈没事件、11月に延坪島砲撃事件が発生すると、この直後から韓国は本格的に韓米ミサイル指針の2度目の改定交渉に臨み、韓国とアメリカの間で射程制限を800kmまで拡大する方向で協議がなされた。そして2012年10月に2度目の韓米ミサイル指針の改定がなされ、韓国は射程800km・弾頭重量500kgまでのミサイルの開発と配備が可能になった。射程と弾頭重量のトレードオフの原則は継続され、射程が550kmの場合は弾道重量は1,000kgまで、射程が300kmの玄武-2の場合は弾頭重量を従来の4倍の2,000kgまで増大させることが可能になった。
射程600km以上の弾道ミサイルの開発が認められたことにより、事実上、韓国は大気圏再突入の技術を獲得することもできるようになった。なお、この改定の大枠が固まった後、日本・中国・ロシアの周辺国に事前通知したという。また、実戦配備しない弾道ミサイルの研究目的に限っていかなる制限も撤廃された。さらに無人航空機の開発と配備における制限も緩和され、航続距離300km以下の場合の武装搭載重量は無制限、航続距離300km以上では武装搭載重量2,500kgまでの開発と配備が可能になった（巡航ミサイルの制限緩和については#玄武-3シリーズを参照）。
玄武-2弾道ミサイルはロシアの弾道ミサイル技術を土台に開発されているとされるが、技術導入経路については明らかにされていない。ところが2011年6月に韓国メディアにおいて、国家情報院（国情院）の指導の下で弾道ミサイルをロシアから盗み出したと主張する韓国人の話が報道された。この男（K）は1996年からロシア極東で鉄スクラップを韓国企業に輸出する事業をしていた。この頃、ロシアはウクライナ独立（1991年）によって欧州向け弾道ミサイルを既に極東のカムチャッカに再配備しており、続いて米ロ戦略兵器削減条約に基づいてこのミサイルを廃棄することになっていた。これに関して1997年にKの企業にミサイルを解体するよう依頼が来たのである。Kはその年にソウルで国情院と接触し、秘密裏に弾道ミサイルの部品を韓国に搬出する作戦が立案された。1998年に本格的に作戦が開始され、Kは米ロの偵察衛星に気づかれないように新月の夜明け時に限って少しずつ破砕されていないミサイルの部品を鉄くずに紛れ込ませて12km離れた埠頭の野積み上に運搬した。この際ロシアのミサイル基地司令官ら4名に計70万ドルの賄賂を渡している(当時のカムチャッカのマンション1戸が6000ドル)。そして1998年11月に無事に仁川港への搬出に成功した。部品だけでもトラック2台にぎっしり詰まるほどであり、大田の韓国航空宇宙研究院を経由して国情院に持ち込まれた。この後も2000年12月に弾道ミサイルの詳細な接続部品を、2001年11月にはエンジン3個とノズルの搬出に成功した。正式には明らかになっていないが、玄武-2の開発はここから導き出されたものと考えられている。
玄武-1の開発には複数の防衛産業が参加しており、主に誘導弾部門と発射制御装置部門に分けられる。
誘導弾部門
大宇重工業、金星精密：ミサイルの機体製作
ハンファグループ金属部門：弾頭
三星航空（→現サムスンテックウィン）特殊鋼部門：推進機関
大宇重工業：発射筒
発射制御装置部門
大宇電子、金星精密：追跡探知装置の製造