stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
最優秀選手 (NFL)
その他各賞受賞者 > ニュースペーパー・エンタープライズ協会NFL最優秀選手賞

1955年 ハーロン・ヒル
1956年 フランク・ギフォード
1957年 ジョニー・ユナイタス
1958年 ジム・ブラウン
1959年 チャーリー・コナーリー
1960年 ノーム・バン・ブルックリン
1961年 Y・A・ティトル
1962年 ジム・テイラー
1963年 Y・A・ティトル、ジム・ブラウン
1964年 レニー・ムーア
1965年 ジム・ブラウン
1966年 バート・スター
1967年 ジョニー・ユナイタス
1968年 アール・モラル
1969年 ロマン・ゲブリエル
1970年 ジョン・ブロディ
1971年 ボブ・グリーシー
1972年 ラリー・ブラウン
1973年 O・J・シンプソン
1974年 ケン・ステイブラー
1975年 フラン・ターケントン
1976年 バート・ジョーンズ
1977年 ウォルター・ペイトン
1978年 アール・キャンベル
1979年 アール・キャンベル
1980年 アール・キャンベル
1981年 ケン・アンダーソン
1982年 ダン・ファウツ
1983年 ジョー・サイズマン
1984年 ダン・マリーノ
1985年 ウォルター・ペイトン
1986年 フィル・シムズ
1987年 ジェリー・ライス
1988年 ロジャー・クレイグ
1989年 ジョー・モンタナ
1990年 ウォーレン・ムーン
1991年 サーマン・トーマス
1992年 エミット・スミス
1993年 エミット・スミス
1994年 スティーブ・ヤング
1995年 ブレット・ファーヴ
1996年 ブレット・ファーヴ
1997年 バリー・サンダース
1998年 ランドール・カニンガム
1999年 カート・ワーナー
2000年 マーシャル・フォーク＋
2001年 カート・ワーナー
2002年 リッチ・ギャノン
2003年 ペイトン・マニング
2004年 ペイトン・マニング
2005年 ショーン・アレクサンダー
2006年 ラダニアン・トムリンソン
2007年 トム・ブレイディ
2008年 カート・ワーナー
その他各賞受賞者 > ジョー・F・カー・トロフィー

1938年 メル・ハイン
1939年 パーカー・ホール
1940年 エース・パーカー
1941年 ドン・ハトソン
1942年 ドン・ハトソン
1943年 シド・ラックマン
1944年 フランク・シンクウィッチ
1945年 ボブ・ウォーターフィールド
1946年 ビル・ダドリー
その他各賞受賞者 > UPI通信NFL最優秀選手賞

1948年から1969年に表彰を行った。1970年からはAFC、NFC最優秀選手賞、1975年からはAFC、NFCの最優秀守備選手賞を表彰している。
→詳細は「UPI通信 AFL/AFC最優秀選手賞」を参照
→詳細は「UPI通信 NFC最優秀選手賞」を参照
1948年 パット・ハーダー
1949年 選出せず
1950年 選出せず
1951年 オットー・グレアム
1952年 選出せず
1953年 オットー・グレアム
1954年 ジョー・ペリー
1955年 オットー・グレアム
1956年 フランク・ギフォード
1957年 Y・A・ティトル
1958年 ジム・ブラウン
1959年 ジョニー・ユナイタス
1960年 ノーム・バン・ブルックリン
1961年 ポール・ホーナング
1962年 Y・A・ティトル
1963年 ジム・ブラウン
1964年 ジョニー・ユナイタス
1965年 ジム・ブラウン
1966年 バート・スター
1967年 ジョニー・ユナイタス
1968年 アール・モラル
1969年 ロマン・ゲブリエル
ジョニー・ユナイタス（QB）
バート・スター（QB）
O・J・シンプソン（RB）
マーカス・アレン（RB）
ブレット・ファーヴ（QB）
トム・ブレイディ（QB）
富山地方鉄道14780形電車

| --- | --- |
: 「富山地方鉄道17480形電車」とは異なります。
14780形14782（1982年 寺田駅）
富山地方鉄道14780形電車（とやまちほうてつどう14780がたでんしゃ）は、かつて富山地方鉄道に在籍した電車である。
概説

1955年に先行して製造されていた同社初のカルダン駆動車・14770形（のちの14790形）に続くカルダン駆動の増備車として、1956年から1958年にかけて各年2両ずつ、合計6両が製造された18m2扉車である。メーカーは14770形に引き続き、日本車輌製造東京支店である。
14770形での使用実績に基づき、富山地方鉄道では初の2両固定編成を採用しており、制御電動車のモハ14780-制御車のクハ180から構成される。
構造

14770形から大きく変更されたのは前面で、非貫通2枚窓となった。1957年に製造された第2編成まではヘッドライトは1灯であったが、1958年に製造された第3編成では、中央に主灯・左右に副灯を配置するスタイルとなった。第3編成では貫通路も1.2m幅の広幅貫通路に変更されており、前面スタイルと広幅貫通路については、その後増備された10020形・14720形においても踏襲されている。
側窓は一段上昇式の大型窓が14770形に引き続き採用されたが、角を僅かに丸めることで14770形よりも近代化された印象となり、なおかつ大きな上昇窓の天袋を確保するため幕板がかなり広く取られたことで、正面二枚窓と相まって肩の張った独特の張り上げ屋根スタイルが形成された。裾部を丸めながらも全体は角張った断面となり、後続の10020形・14720形に比べると軽快さこそ欠くが、落ち着いた風格のあるスタイルとなっている。
内装は扉間が固定クロスシート、車端部はロングシートで、14770形と同様の設備であったが、車体寸法は不変ながら乗務員室が片側だけになったので、その分シートピッチが拡大され、ゆとりに乏しかった14770形よりも居住性を改善している。
足回りについては好成績を得た14770形のシステムを踏襲し、台車も同型の鋼板溶接軽量台車である日本車輌製造NA4Pを用いている。電装系は東洋電機製造系で、中空軸平行カルダン駆動方式のTDK-803-A 110kwモーター×4基をES-760A電動カム軸制御器で直並列抵抗制御、ブレーキ装置も電空併用電磁直通ブレーキである。
運用

特急を筆頭に、鉄道線の全ての運用に充当された。しかし固定クロスシート車であることから、14760形の増備が進むと特急運用への充当機会は激減し、特に非冷房のままだった第1編成については、後年はほとんど特急運用には入らなかった。
1985年ごろから更新工事が施工された。側面窓はユニットサッシ2段窓化、前照灯もシールドビーム2灯式に変更された。モハ14782・14783は台車を日本車輛製のボルスタレス台車(ND706)に換装した。クハ181 - 183の台車は国鉄455系の廃車発生品(TR69B)に換装した。更新改造とは別に、1988年には冷房化も第2編成・第3編成に対して行われた。
1992年に第1編成が新塗装化され、車体裾部分も直線化されたが、冷房化は行われないまま1997年に廃車となった。その他の編成も16010形の入線により1999年までに廃車され、形式消滅となった。
スラヴォニア

濃い青い部分がスラヴォニア
スラヴォニア（セルビア・クロアチア語: Slavonija / Славонија、ハンガリー語: Szlavónia）とは逆Uの字になっているクロアチアの東部の地域であり、ダルマチアの反対側に位置する。中央クロアチア、ダルマチア地方、イストリア地方と共にクロアチア共和国を構成している。ハンガリー、ボスニア・ヘルツェゴビナおよびセルビアのヴォイヴォディナと接している。
歴史

10世紀頃 クロアチア、スラヴォニア、ダルマチアを統一したクロアチア王国が成立する。
1202年 ハンガリー王がクロアチア、ダルマチア王を兼ね、ハンガリー王国内の自治領となる。
15世紀始め頃 オスマン帝国の侵入を受け、オスマン帝国の領域に組み込まれる。ウィーン宮廷直轄地の軍政国境地帯は、後にオーストリア＝ハンガリー帝国領となる。
1761年 オスマン軍を退け、ハンガリー王国の領域となる。
1918年 セルビア人・クロアチア人・スロベニア人王国（後にユーゴスラビア王国に改称）に編入される。
1941年 クロアチア独立国成立。
1945年 ユーゴスラビア人民共和国成立。
1990年 西スラヴォニア・セルビア人自治州（英語版）（1990年 - 1991年）。
1991年 ユーゴスラビアから独立してクロアチア共和国領になる。東部には東スラヴォニア・バラニャおよび西スレム・セルビア人自治州が成立。
1998年 東スラヴォニア自治州がクロアチア領となる。
クロアチア紛争の過程でスラヴォニアのボスニア・ヘルツェゴビナ、ヴォイヴォディナに接する地域に住んでいたセルビア人の多くがクロアチア国外に退去したものと見られている。
地理

南側をサヴァ川が流れ、クロアチアとボスニア・ヘルツェゴビナの国境になっている。北側にはドラヴァ川があって、こちらはハンガリーとの国境になっている。ハンガリー平原に連続しているので、スラヴォニア一帯はなだらかな地形になっている。
歴史的には、ヴォイヴォディナの西側がスラヴォニアの一部とみなされることがある。
郡と郡都

スラヴォニアには5個の郡が存在する。
ヴィロヴィティツァ＝ポドラヴィナ郡 (Virovitičko-podravska): ヴィロヴィティツァ
ポジェガ＝スラヴォニア郡 (Požeško-slavonska): ポジェガ
ブロド＝ポサヴィナ郡 (Brodsko-posavska): スラヴォンスキ・ブロド
オシエク＝バラニャ郡 (Osječko-baranjska): オシエク（スラヴォニア最大の都市）
ヴコヴァル＝スリイェム郡 (Vukovarsko-srijemska): ヴコヴァル（クロアチアとセルビア国境の都市）
サイリックス

サイリックス (Cyrix) はかつて存在したアメリカ合衆国のCPU製造・販売会社である。コンピュータの80286、80386系の高性能の数値演算プロセッサ (FPU) の供給元であった。1988年に創設された。会社はテキサス・インスツルメンツ (TI) 出身の人員より構成され、長い期間、TIとのトラブルが生じていた。
サイリックスの創設者ジェリー・ロジャーは、技術者を積極的に集め支援し、30人と少数ながら、有能なデザインチームを構成した。
サイリックスは、1997年11月11日に、ナショナル セミコンダクターと合併した。
製品

PC市場への最初のサイリックスの製品は、x87に互換性のあるFPU浮動小数点演算ユニットである。サイリックスのFasMathこと83D87・83S87Template:Efn83D87は80386DX用80387DX、83S87は80386SX用80387SXの互換品で、コアの基本設計は共通である。は1989年に発表された。これは、80387DX/SX互換の高速なコプロセッサでインテルの387DXと比較し50%以上高性能であった。
1992年に発表された、486SLCや486DLCを含む早期のCPU製品は、その名前から一見i486等との互換性を思わせるが、実際にはそれぞれ386SX及びDXとピン互換であった。それらは、チップ上にL1キャッシュと、i486の命令セットが追加されており、性能的には386と486の間のチップであった。これらの製品は、CPUは非常に低コストのクローンPCやラップトップPCで使用された他、エンドユーザーが古くなった386の性能を向上させるためのアップグレード手段として用いられたり、業者が売れ残った386のボードを低予算で486のボードにするために使用された。批評では、i486を思わせる名称でありながら、それに及ばない性能しか発揮できなかった点が非難されていた。また、サイリックスのSLCに関連しない、インテルのSLラインとCPUのIBMのSLCラインに同様の名前があり混乱を引き起こしていた。また、キャッシュを持たないi386用のマザーボードにはBIOSにキャッシュを有効にする機能が無かったので、OS起動後にキャッシュをソフトウェアで有効化する必要があった。
サイリックスは後に サイリックス486SRX2と486DRX2を発表した。これは、SLC・DLCのCPUコアクロックを外部バスに対して2倍速動作としたもので、386を搭載したパソコンを486相当にアップグレードを行う消費者に販売された。
その時、サイリックスは、インテルの競合品とピン互換性のある486を発表することは可能であった。しかし、そのチップは実際にはアドバンスト・マイクロ・デバイセズ (AMD) 製競合機種であるAm486より市場投入が遅れ、ベンチマークテストでもAMDやインテルの競合品より若干遅かった。そのため、それらの製品は、低予算でCPUアップグレードをするための市場へ投入された。
AMDは自社製Am486の一部をOEMで、特にエイサーやコンパックなどに対して大量に供給していたのに対し、サイリックスはこの様な販路を確保できなかった。しかし、サイリックスのチップはPCのアップグレードを行うユーザーに強く支持された。その理由として、サイリックスの486系CPUはインテル・AMDの同等品がI/O系の5VとCPUコアの3.3/3.45Vの2系統の電圧供給を必要としたのに対し、5V単電圧動作で、しかもフロントサイドバスが33・40・50MHzでの動作に対応していた点が挙げられる。前者の特徴はインテルの486DX4以降をサポートしない古いマザーボードでもそのままCPUを差し替えるだけで動作する可能性が高いことを示し、後者はマザーボードやメモリなどが対応していれば50MHz設定とすることで486系としては最高水準の性能を得られることを意味していた。
1995年、Pentiumのクローンがまだ出荷準備ができていない時に、サイリックスは前回と同様のコンセプトのCx5X86を発表した。
これは、コードネームM1として開発が進められていた6x86のコア設計を基本として、486ソケットに適合するように若干のアレンジを加えたサブセット版であり、M1scというコード名を与えられていた。このチップは内部CPUコアが100～133MHzで動作し、100MHz動作時に75MHzのPentiumに相当する性能を示した。AMDの競合製品であるコードネームX5ことAm5x86が、L1キャッシュを従来製品から倍増した以外は、製造プロセスのシュリンクによる恩恵で486系の内部コアをほぼそのまま4倍速で133MHz動作させてPentium 75MHz相当の性能を得たのに対し、サイリックスのCx5x86は内部アーキテクチャが刷新され、内部データバスの64ビット化や分岐予測の実装など、Pentiumに近い特徴を備えていた。このため、動作クロックはAm5x86と比較して低かったが、同一コアクロックの条件下ではAm5x86を大きく凌駕する性能を発揮した。もっともその反面、ライトバックキャッシュの制御法が独特で他社製品と互換性が無く、また対応BIOS環境下以外ではその挙動にも不安定な面が散見され、アップグレード用としても使用が難しかったため、ビジネスとしては大きな成功を収めることはなかった。
1995年の終わり、サイリックスはPentiumとソケット互換のコードネームM1ことCyrix 6x86を発表した。これは高度のアウト・オブ・オーダー実行機能を持ち、同クロックで競合するインテルのチップの性能を超えた初めてのサイリックス製CPUであった。最初、サイリックスはオリジナルを超える性能を持つ点に価値を見出して販売価格を高くつけたが、6x86の内蔵数値演算コプロセッサ (FPU) は構造・性能共に486時代と大差ないレベルに留まっており、Pentiumほど高速ではなかった。そのため、FPUの演算性能が求められるFPSタイプの3Dゲームの人気により、サイリックスはその価格を下げざるを得なかった。AMDのチップが主要なOEM顧客により使用されるのとは異なり、6x86はコンピュータファンや個々のコンピュータショップで人気を得た。
後の6x86Lは、6x86の低パワー版で、6x86MXは、MMX命令セットを加え、L1キャッシュを大きくした。6x86MXのデザインを元にしたMIIは、Pentium IIと比較してよい性能を示すチップであることを示そうと、少々の名前の変更が行われた。
1996年、サイリックスは初のメディアプロセッサであるMediaGXを発表した。これは、CPUコアに加えてチップセット、それにサウンドコントローラやビデオコントローラなど、PCで必要な主な別々の構成要素の全てを1つのチップに集積したものであった。このプロセッサは120MHzあるいは133MHzで動作し、Cx5x86の技術に基づいていたため、その性能は酷評されていたが、システム全体のコストが大きく引き下げられたことから低価格マシン向けとして大成功を収めた。
まず、コンパックが低価格のプレサリオ (Presario) 2100や2200に採用したことで、サイリックスの最初の大成功となった。更にこれは、パッカードベルへの販売が実施され、この実績から6x86がパッカードベルやeMachinesに採用されたことで、サイリックスの戦略の正しさを示した。
MediaGXの後期バージョンではMMX命令のサポートが実施され、CPUコアの333MHz動作が可能となった。また、2番目のバージョンでは、ビデオの処理能力が拡張された。
PRレーティング

6x86はインテルのPentiumより命令対命令間の基本部分を改良して効率的な処理を行っていた点と、インテルやAMDよりバスのクロックが速いものを使用している点から、サイリックスとその競合のAMDはお互いに、インテルより製品を比較した場合、議論の的になるが、より有利なPRレーティングの評価方法を発達させてきた。133MHzで動作する6x86は一般的なベンチマークにおいて166MHzのPentiumより僅かに早く、そのバージョンの6x86には6x86-P166+と表示されていた。
Pentium以外の製品に"P166"や"P200"の文字を使用することに対して、インテルは法律的な行動を起こし、サイリックスはその名前の後ろに"R"の文字をつけることで対処した。
PRレーティングは、業務アプリケーションの様な浮動小数点演算を使用しない場合の値であり、サイリックスのチップはインテルのものより一般的に良い評価となるが、同一クロックにおいて浮動小数点演算の性能を見るとインテルのものより遅く、浮動小数点演算を多用する最新の3Dゲームを動作させる目的ではPRレーティングは破綻すると議論の的になっていた。
インテル互換プロセッサで最大のシェアを占めていたAMDも賛同し、AMD K5プロセッサでPRレーティングを採用していた。しかしPRレーティングが破綻したことで今後この様な性能表記を行わないと公言し、AMD K6では採用しなかった。しかし、AMDは再び対Pentium 4で劣勢になり、Athlon XPで同様の性能表記であるモデルナンバーを導入し、公約を破った。もっとも、その後高クロック動作に特化したNetBurstアーキテクチャでのクロック表記の有利さを背景として、Athlon XPでのモデルナンバー採用を揶揄したインテルも、マーケティング上実クロック表記では不都合なCoreアーキテクチャの採用に当たって、実クロックでの性能表記を事実上廃止してモデルナンバーを使用するシステムへ移行しており、現在では実クロックでの表記は性能比較の上ではほとんど意味のないものとなっている。
製造パートナー

サイリックスはファブレスの会社であった。サイリックスはチップをデザインし、それを販売していたが、チップ製造については外部の半導体製造ファウンダリーへ製造委託契約を行っていた。初期には、サイリックスは製造委託先としてテキサス・インスツルメンツ (TI) やSGSトムソン（現在のSTマイクロエレクトロニクス）を使用していた。1994年には、TIとはいくつかの見解の違いで、SGSトムソンとは、製造を続けることが困難であることから、製造委託契約を打ち切り、インテルのライバルであるIBMマイクロエレクトロニクスに製造委託先を変更した。
IBMマイクロエレクトロニクスとサイリックスとの間で交わされたプロセッサ製造に関する合意の中で、サイリックスは自社が設計したCPUをIBMが自社ブランドで製造、販売する権利を許諾した。推測では、IBMが6x86を自社製品に広く使用する事を意図していたと言われる。これによりサイリックスの株価を含めた市場の評価は上昇した。
IBMはIBM THE PC以来インテル製CPUを大量に使用していたものの、その量を減らしつつあり、AMD製CPUを主要製品に採用するとともに、一部の廉価版モデルにサイリックス設計のチップを使用しつつあった。そのほとんどが、アメリカ合衆国の外で売られるものであった。更にIBMは6x86チップを外販することにより、しばしば、サイリックス製品の価格を引き下げた。
法律上のトラブル

AMDと異なり、サイリックスはライセンス交渉の下、インテルのデザインを製造販売することは無かった。サイリックスの設計は、社内のリバースエンジニアリングによる詳細な解析結果に基づいたものであった。そのため、AMD386と486はインテルの作成した、機械語のソフトが動作したが、サイリックスの設計したものでは完全に動作しない場合もあった。潜在的な競争相手を取り除くために、インテルはサイリックスに対して何年も法的な争いを仕掛けた。その内容はサイリックスの486がインテルの特許を侵害しているというものである（インテルは他社との間のx86系CPUにかかるセカンドソース契約を1998年までに終了した）。
全般的に訴訟はインテルの敗訴で終わった。しかし、最終的な決着は法廷の外で行われた。インテルは、サイリックスが独自に開発したx86系CPUを、インテルのライセンスを既に所有しているどのファウンダリーでも製造することができる権利に同意した。両者ともこれにより以下のものを得た。サイリックスは、自分たちのCPUをテキサス・インスルメンツや、SGSトムソン、IBM(この時、この3社ともインテルとのクロスライセンスを所有していた)で製造を続けることができたし、インテルは潜在的な金銭的損失を避けた。
続く1997年の訴訟ではインテルがサイリックスの互換チップは自社特許を侵害していると訴えるのに対し、サイリックスはPentium ProとPentium IIが自社の特許―特に、パワー・マネージメントとレジスタ・リネーミング技術―を侵害していると訴えた。この状況は長引くと予想されていたが、結局法廷外で決着した。実際、クロスライセンスによって、非常に簡単に決着した。これにより、インテルとサイリックスはお互いの特許を自由に使用することができた。この中ではPentium Proがサイリックスの特許を侵害しているかどうかについては言及しなかった。単に、インテルにそれらのCPUを続けて使用できる様に許可しただけだった。―正確には、その前の決着のように、サイリックスの486がインテルの特許を侵しているというインテルのクレームを避けただけだった。
ナショナル セミコンダクターとの合併

1997年8月、訴訟が進んでいる間に、サイリックスはナショナル セミコンダクターに吸収合併された（ナショナル セミコンダクターは既に、インテルとのクロスライセンスを持っていた）。これにより、サイリックスは更なる販路を確保し、さらにナショナル セミコンダクターの製造工場を使用できる様になった。その工場は元々RAMや高速通信のアナログ回路を作っていたものであった。RAMとCPUの製造は類似しているため、その時のアナリストは、この統合が納得できるものだと信じていた。IBMとの製造委託契約はしばらくの間継続されたが、サイリックスは最終的に全てのチップの製造をナショナル セミコンダクターの工場で行うことにした。合併はサイリックスの財務状態を向上させ、またファブレスでは採用が困難であった最新プロセスでの製造を行う設備を使用することを可能とした。
合併は同時に、リソースの集中先を変更させた。ナショナル セミコンダクターの優先度はMediaGXの様にシングルチップの安価な多機能集約型デバイスであり、MIIや6x86の様な高性能のチップでなかった。修正版の6x86はインテルのPentium IIと直接競合しようとしたものであった。ナショナル セミコンダクターはサイリックスの高性能チップの設計能力に疑問をもち、また市場でインテルと高性能製品で争うことを恐れていた。一方、MediaGXは市場で直接の競争相手が存在せず、また低コストPCの生産のためOEM継続の要望があり、これが安全策に見えた。
ナショナル セミコンダクターはサイリックスが合併した後、財務的な問題に直面し、この問題はサイリックスを同様に痛めつけた。サイリックスのMIIがPR-300からPR-333の間の性能を持つ一方で、1999年までの間にAMDとインテルは激しいスピード競争の結果として、CPUの動作クロックスピードを450MHz以上に大きく向上させ、2000年には遂に1GHzの大台に到達したが、サイリックス製CPUの動作クロック向上は遅々として進まなかった。また、MIIにはFSBと83MHzを標準として使用するものがあり、分周率の問題から動作や互換性、あるいは安定性に問題が発生するケースが散見された。Socket 7のマザーボードの大多数は、通常の30MHzか33MHzをPCIバスの固定された1/2分周器でクロック供給して使用していた。一方、MIIの83MHzバスでは、PCIバスを、PCI規格が定める上限を超える41.5MHzで動作させる結果となり、このバスに接続されたPCIデバイスは安定せず、動作しないことが多かった。一部のマザーボードは1/3分周器をサポートしていたが、その場合にはPCIバスは27.7MHzで動作し、安定動作するがその低速さからシステムの性能に悪影響を与えた。この問題は、最終的にFSBが100MHzで動作するいくつかのモデルにおいて修正された。そうしているうちに、MediaGXはインテルとAMDのローエンドチップの圧力に直面した。それは、廉価なコストでより高い性能を得られた。サイリックスの製品は1996年には性能の良い製品であると考えられていたが、やがて、ミドルレンジに落ち、リストにあると言うレベルに、そして、リストの端に載っているというレベルになり、市場を完全に失う危険な状態となった。
サイリックスの最後の低価格マイクロプロセッサは300MHz(100x3)で動作するサイリックスMII-433であり、AMD K6-2 300MHzと比較してFPU計算で速かった（Dr. Hardwareのベンチマーク）。しかし、このチップは他の製造元の実動作クロック433MHzで動作するプロセッサに対しての競合品であった。たとえそれがサイリックス自身の宣伝により直接行われたものであったとしても、この比較は公正なものではなかった。
ナショナル セミコンダクターはCPU市場から距離を置いており、サイリックスのエンジニアはそれぞれバラバラになってしまった。その時まで、ナショナル セミコンダクターはサイリックスをVIA Technologiesに売り渡し、設計チームは存在せず、MIIの市場は消滅していた。VIAはセントールやVIAより、サイリックスの名前のほうが市場での認識が良いと信じて、サイリックスの名前をセントールテクノロジー (Centaur Technology) により設計されたチップに使用した。
ナショナル セミコンダクターはMediaGXの設計をもう数年続けたが、それをGeodeの名前で残し、それを集積プロセッサとして売ろうと考えていた。2003年AMDにこのGeodeの権利が売り渡された。
2006年6月AMDは0.9Wの消費電力の低パワープロセッサを公開した。このプロセッサはGeodeのコアに基づいており、サイリックスの技術的工夫がまだ生き残っており、これからも生き残ることを示している。
遺産

会社は短期間のみ存在し、そのブランド名は現在使用されていないが、AMDとの競争は、低価格のCPU市場を作り出した。これは、PCの平均価格を引き下げ、インテルに低価格版プロセッサとしてCeleronの生産ラインを作らせ、より速いプロセッサをよりすばやく競合できるように価格を下げるに至った。
加えて、VIAによるサイリックスの知的資産と契約の獲得は、VIAサイリックスの名前の使用をやめた後も、インテルとの法廷闘争から自分を守ることとなった。
これは、http://www.redhill.net.auにあるドキュメントの編集バージョン（訳注：この翻訳は翻訳版となります）であり、使用許可をとってある。適切でない部分は省略されている。
2021年3月現在、兆芯は、サイリックスの技術資産を受け継いだVIAのライセンスを利用してZhaoxin KX-7000シリーズを開発している。
Cyrix M II - 433GP
急性骨髄性白血病

| --- | --- |
: この項目では、急性白血病の中の急性骨髄性白血病について説明しています。 より広範な総論的な事項の説明については「急性白血病」をご覧ください。  一般的な内容については「白血病」をご覧ください。
| 急性骨髄性白血病 |
| --- | --- |
 
 急性骨髄性白血病の所見を示す骨髄液。矢印の先にかろうじて見える棒状のものはアウエル小体と呼ばれるもので急性骨髄性白血病で見られるものである。
概要
診療科:  腫瘍学, 血液学
分類および外部参照情報
ICD-10:  C92.0
ICD-9-CM:  205
MedlinePlus:  000542
Patient UK:  急性骨髄性白血病
MeSH:  D015470
 [ウィキデータで編集]
急性骨髄性白血病（きゅうせいこつずいせいはっけつびょう、英: acute myelogenous leukemia、略称:AML）は、白血病の一種で、骨髄系の造血細胞が悪性腫瘍化し、分化・成熟能を失う疾患である。
概要

正常な造血細胞は造血幹細胞から分化を始めた極初期にリンパ系と骨髄系の2系統に分かれ、それぞれ成熟していく。この造血細胞が腫瘍化したものが白血病であり、その中でも細胞が成熟能を失うものを急性白血病と呼ぶ。さらに急性白血病の中で白血病細胞に骨髄系への分化の傾向が見られるものを急性骨髄性白血病という。骨髄系への分化は早い段階で止まり、正常に成熟することはない。
急性骨髄性白血病では白血病細胞は分化・成熟能に異常を来たし、白血病細胞は造血細胞の幼若な形態をとることから、芽球とも呼ばれる。急性骨髄性白血病はこの芽球が増殖する疾患である。
白血病細胞は正常な造血細胞と比べて増殖（細胞分裂）が速いわけではなく、むしろ増殖の速度は遅い。正常な血球は寿命を持ち、造血が適切なコントロールを受けているために一定の数を保っている。しかし白血病細胞はコントロールを受けることなく増殖を続けるために無制限に数を増し、骨髄中で正常な造血細胞を圧倒して正常な造血を阻害し、骨髄中から末梢血へとあふれ出てくるのである。
白血病細胞が増殖して骨髄を占拠してしまうために正常な造血が行えなくなり、赤血球、白血球、血小板が減少するために出血、易感染症、貧血などの諸症状を起こす。また、末梢血にあふれ出た白血病細胞が各臓器に浸潤し、各臓器の組織を破壊することでさまざまな症状を引き起こす。
慢性白血病は急性白血病が慢性化した疾患ではない。この両群の発生機序は基本的に異なり、急性白血病が慢性化することはないが、逆に慢性白血病が急性化することは少なからずある（急性転化）。
症状

受診のきっかけとなる初期症状としては、
鼻血や歯肉からの出血が止まりにくい、紫斑、点状出血ができるなどの易出血症状
風邪だと思っていたがなかなか熱が下がらないなどの感染症
全身倦怠感・息切れなどの貧血症状
などがある。
健康診断で数値異常を指摘され、発見される場合もまれにはある。早期発見すれば当然症状も軽度であり、診断までの期間が遅れるほど白血病細胞は増加して初期症状の強さがまし、脾臓、肝臓やリンパ節などに浸潤して臓器腫大をきたし、さまざまな症状が現れるようになる。
診断

通常、症状が出る段階になれば血液検査にて貧血、血小板減少が認められ、病院における標準的な血液検査さえ行えば健康人の末梢血では見られないはずの芽球が出現していることが多く、血液中に芽球が出現していれば専門医でなくとも白血病を疑うのはさほど難しくはない。ただし、血液中に芽球が出現する疾患、あるいは骨髄で芽球が正常より増える疾患は急性骨髄性白血病だけではなく、したがって2008年WHO分類では骨髄中の芽球の割合が20%以上と定義している。急性骨髄性白血病では症状がでる段階まで進んでいると、すでに体内の白血病細胞の総数は膨大なものになっているので、血液内科専門医を緊急に受診する必要がある。通常は診察を担当した医師がすぐさま血液専門医に紹介を行い血液専門医のいる病院に緊急に転院させる。血液専門医は白血病が疑われる場合、すぐに骨髄検査および遺伝子検査などを行い、診断を確定する。
病型分類

骨髄の中には造血幹細胞から種々の血球に分化していく途中の細胞があり、それらの内のどの段階の細胞が腫瘍化したかによるFAB分類 (French-American-British criteria) に基づいてM0-M7の病型、およびそれらの亜型に分類される。FAB分類は染色を用いた顕微鏡的観察に基づくものである。近年は分子遺伝学的な観点に基づいたWHO分類が用いられてきている（下記参照）。
病型分類 > FAB分類

腫瘍細胞の形態を重視し、それに細胞化学染色（ペルオキシダーゼ染色など）を組み合わせて判断する。近年は細胞表面マーカーも診断に用いられるようになっているが、あくまで補助的なものと考えるべきである。M0、M7以外はミエロペルオキシダーゼ (MPO) 陽性である。
病型分類 > WHO分類

近年では、血液腫瘍疾患における病態生理の分子レベルでの解明に従い、分類の再構成が試されてきた。その結果、2000年にはWHO造血器・リンパ組織・腫瘍分類が発表され(第3版)、さらに2008年に改訂された(第4版)。
第4版においては大きく7つのカテゴリーに分類されている。
本記事は「急性骨髄性白血病」であるが、ここではWHO分類に準じて「急性骨髄性白血病および関連前駆細胞性腫瘍」に関して記載する。
治療

治療は抗がん剤を用いた強力な化学療法が主体となる。このため抗がん剤の臓器毒性や合併症に耐えられるかを、年齢、全身状態、合併症有無とその程度などから評価して治療内容を決定する。
治療は寛解導入療法と寛解後療法からなる。全身に存在する白血病細胞を化学療法で減少させ、顕微鏡検査で白血病細胞が認められない状態(これを寛解という)に到達させるのが寛解導入療法である。しかしこの段階では白血病細胞は残存している(これを微小残存病変(minimal residual disease:MRD)という)ので、さらに化学療法を行い残存している白血病細胞の全滅(Total cell killと呼ばれる)を図る。これが寛解後療法である。実際には寛解後療法はある一定以上を継続しても再発率はそれ以上減少することはなく、治療に伴う有害事象の方が大きくなるので、寛解後療法の回数は4回までとなる。完全寛解の状態が5年続けば再発の可能性は低く治癒とみなしてよいとされている。なお急性リンパ性白血病では有用な維持療法は、AMLでは有用性は示されていない。
治療 > 強力な治療が可能な初発AML（APL以外） > 寛解導入療法

アントラサイクリン系のダウノルビシン（高用量）またはイダルビシン3日間と標準量シタラビン7日間投与の併用 - これらの薬剤の増量または多剤の追加は、治療成績が向上せず有害事象が多くなるため推奨されない。1回の寛解導入療法では寛解に至らない場合、同じ治療法をもう1回行う。
治療 > 強力な治療が可能な初発AML（APL以外） > 寛解後療法

大量シタラビン療法 - AML：t(8;21)(q22;q22)；RUNX1-RUNX1T1とAML：inv(16)(p13.1q22) または t(16;16)(p13.1;q22)：CBFB-MYH11では、下記の治療方法よりも成績が良いので標準的な治療法となる。ただし感染症や有害事象が多い。
標準量シタラビン + アントラサイクリン系（ミトキサントロン・ダウノマイシン・アクラルビシン）+ α（エトポシド・ビンクリスチン・ビンデシン） - 上記以外のAMLで標準的となる。これは大量シタラビン療法と比較して成績に差がなかったことによる。
治療 > 強力な治療ができない初発AML(APL以外)

全身状態が不良な場合は治療関連死の危険が高いため、症状の緩和に努めるという選択もある。
治療 > 強力な治療ができない初発AML(APL以外) > 寛解導入療法

以下の治療法が選択されうる。
標準量ダウノルビシン + 標準量シタラビン
標準量ダウノルビシン + エノシタビン
低用量シタラビン + (G-CSF + アクラルビシン) (CAG療法)
治療 > 強力な治療ができない初発AML(APL以外) > 寛解後療法

シタラビン + アントラサイクリン系（ミトキサントロン・ダウノマイシン・アクラルビシン）+ α(エトポシド・ビンクリスチン・ビンデシン) - 状況に応じて減量する。60歳以上では大量シタラビン療法は有用ではない。
治療 > 再発・難治AML(APL以外)

基本戦略は、サルベージ療法によって再度寛解に導入し、寛解導入と同程度、あるいはそれ以上の強度で寛解後療法を行い、最終的に同種造血幹細胞移植を行うことである。標準的な治療法が確立されている訳ではないが、以下の治療法があげられる。
治療 > 再発・難治AML(APL以外) > 晩期再発(初回寛解から1年以上経過してからの再発)

初発時の寛解導入療法を再施行
A-Triple V療法
MEC療法 (ミトキサントロン + エトポシド + 中用量シタラビン)
など
治療 > 再発・難治AML(APL以外) > 早期再発(初回寛解から再発まで1年未満)

高用量シタラビンを中心とした治療法または新規薬剤
S-HAM療法 (ミトキサントロン + 高用量シタラビン)
FLAGM療法 (ミトキサントロン + フルダラビン + 高用量シタラビン + G-CSF) - フルダラビンをシタラビンの4時間前に投与すると、シタラビンの抗白血病作用が増強されることを利用したもの。ただし日本では2014年現在、フルダラビンはAMLの保険適用がない。
ゲムツズマブ オゾガマイシン - 抗CD33モノクローナル抗体に毒素のカリケアマイシンが結合した薬剤。
Volasertib - 現在臨床試験中のPlk阻害薬。
治療 > 初発APL > 寛解導入療法

APLが他のAMLと区別される最大の特徴はオールトランスレチノイン酸（ATRA）による分化誘導療法が有効なことである。この薬剤の登場によりAPLはAMLのなかで最も予後良好な群となった。しかしAPLは線溶亢進を伴う重篤な播種性血管内凝固症候群を合併するため速やかに治療を開始する必要がある。またATRA治療中にAPL分化症候群と呼ばれる急激な白血球増加や発熱、浮腫、ARDS様の呼吸不全、腎不全、心不全を生じることがあるため、治療には注意を要する。レチノイン酸症候群が発症した場合はATRAを休薬し副腎皮質ホルモンを投与する。なお、ATRA治療中は、絶対にトラネキサム酸を投与してはならない（参考記事）。
原則としてアントラサイクリン系と標準量シタラビンとATRAを併用する。白血球数・APLともに少ない場合はATRA単独でもよいが、この場合でも白血球数が増加した場合にはアントラサイクリン系と標準量シタラビンを追加する。
治療 > 初発APL > 寛解後療法

アントラサイクリン + 標準量シタラビン (+ エトボシド)を3コース行う。
上記治療後にPCR検査でPML-RARAが陰性であれば、経過観察でよい(追加の多剤併用化学療法は成績を改善せず、有害事象が多いため)。
治療 > 再発APL

亜ヒ酸により再度寛解に至ることが多いので、亜ヒ酸 + アントラサイクリンによる治療が第一選択となる。ただし亜ヒ酸は致死的不整脈を起こす危険があるなどの副作用も多い。また引き続き亜ヒ酸を含む化学療法を寛解後療法として行うが、再発も多いため、PCR検査でPML-RARAが陰性であれば自己造血幹細胞移植を行う。陽性であれば同種造血幹細胞移植を考慮する。
亜ヒ酸が使用できない場合は、ゲムツズマブオゾガマイシンやタミバロテンが用いられる。
治療 > 造血幹細胞移植

造血幹細胞移植では、致死量をはるかに超えた大量の抗がん剤と放射線によって白血病幹細胞を含めて病的細胞を一気に根こそぎ死滅させることを目指す（前処置という）。しかし、この強力な治療によって正常な造血細胞も死滅するので患者は造血能力を完全に失い、そのままでは患者は確実に死亡する。そのためにHLA型の一致した健康人の正常な造血幹細胞を移植して健康な造血システムを再建する必要がある。
しかしこの方法（通常移植の前処置）はあまりに強力なため、体力の乏しい患者や高齢者は治療に耐えられない。そのためミニ移植という手段もある。ミニ移植では前処置の抗がん剤投与や放射線治療はあまり強力にはしない。そのために白血病幹細胞は一部が生き残る可能性は高いが、移植した正常な造血システムによる免疫によって残った白血病幹細胞が根絶されることを期待する。ただし、ミニ移植でもかなり強力な治療には違いないので、すべての患者が適応になるわけではない。
治療 > 分子標的治療薬

以下の分子標的治療薬が開発研究進められており、上記化学療法との併用治療が検討されている。FLT3阻害薬であるギルテリチニブとキザルチニブは再発または難治のFLT3-ITD変異陽性例に対して認可されている。
治療 > 分子標的治療薬 > FLT3阻害薬

細胞増殖促進の受容体型チロシンキナーゼである「FLT3：FMS-like tyrosine kinase 3遺伝子」の阻害剤として、FLT3遺伝子変異陽性AMLに対する薬剤として以下がある。
ミドスタウリン(midosutaurin)：FLT3-ITD/FLT3-TKDのいずれの場合において適応とされ、DNR＋AraCに併用療法として用いられる。
キザルチニブ(quizartinib)：FLT3-ITDの場合において適応とされ、単剤で用いられる。
ギルテリチニブ(gilteritinib)：FLT3/AXLの阻害剤
治療 > 分子標的治療薬 > IDH阻害薬

「イソクエン酸脱水素酵素：IDH」のIDH1/IDH2遺伝子変異陽性AMLに対する薬剤として以下がある
エナシデニブ(enasidenib)：IDH2遺伝子変異に対して高い選択制がある。AML細胞の好中球への分化効果もある。
イボシデニブ(ivosidenib)：IDH1遺伝子変異に対して高い選択制がある。AML細胞の好中球への分化効果もある。
疫学

急性骨髄性白血病の発症率は年間人口10万人あたり3-4人と考えられているので年間人口10万人あたり500人強罹患するがん全体の中ではまれながんである。しかし、他のがんは青年者ではほとんど罹患しないので青年者のがんの中では急性骨髄球性白血病はもっとも頻度が高く、また青年者の死亡のなかで急性骨髄性白血病による死亡は事故死についで多い。
とはいえ急性骨髄性白血病は若年者も発症するものの、高齢者の発症率はより高いため、人口の高齢化とともに発症率は増加している。
岐阜新聞

| 岐阜新聞 |
| --- | --- |
 岐阜新聞社本社社屋
種類:  日刊紙
サイズ:  ブランケット判
 
事業者:  岐阜新聞社
本社:  〒500-8577岐阜県岐阜市今小町10
代表者:  矢島薫（代表取締役社長）
創刊:  1881年7月19日
前身:  岐阜日日新聞
言語:  日本語
価格:  1部 130円 月極 3,350円
発行数:  133,110部（2022年6月、日本ABC協会調べ）
ウェブサイト:  https://www.gifu-np.co.jp/
株式会社 岐阜新聞社 Gifu Shimbun
本社所在地:   日本 〒500-8577 岐阜県岐阜市今小町10
設立:  1881年
業種:  情報・通信業
資本金:  8,000万円
売上高:  52億6,438万円（2021年9月決算）
従業員数:  181人（2021年11月時点）
主要子会社:  岐阜放送（兄弟会社） 岐阜新聞高速印刷 岐阜新聞情報センター 岐阜新聞輸送 岐阜折込センター 他
外部リンク:  https://www.gifu-np.co.jp/info/outline/
テンプレートを表示
駅広告の一例(可児駅)
岐阜新聞（ぎふしんぶん）は、株式会社岐阜新聞社が発行する岐阜県の朝刊単独の地方紙。岐阜放送（ぎふチャン、1962年に創立の子会社）とのメディアミックスで、地元に根ざした地域情報の発信を目指している。発行部数は13万6496部（2021年6月現在）。
概要

主なキャッチコピーは「郷土の新聞 岐阜新聞」。これは兄弟会社のぎふチャン（ラジオ事業である岐阜放送ラジオ）でスポンサーになった場合、しばしば使われる。
岐阜県の地元紙であるにもかかわらず、知名度の低さから岐阜県内でのシェアは約20%（2019年1月 - 6月平均）にとどまっている。これは岐阜県も販売エリアに含める中日新聞（中日新聞社発行・本社：愛知県名古屋市）のシェアが約40%（2019年1月 - 6月平均）と強いためである。
2017年9月30日付を以って夕刊の発行を休止し、10月1日から朝刊単独紙に移行した。夕刊の休止について、岐阜新聞社は「メディアの多様化など時代の変化とともに夕刊の読者数が減少しており、一定の役割を終えたと判断し朝刊に統合することを決めた」と、8月9日付朝刊の社告で説明しており、雇用情勢の変化で配達員確保が難しくなっていることも理由として挙げている。2017年6月時点の発行部数は、朝刊が17万3千部で夕刊が1万7500部であった。
歴史

1881年 - 「岐阜日日新聞」（ぎふにちにちしんぶん）として創刊。
1942年 - 戦時下の報道統制により、岐阜日日新聞、飛騨毎日新聞、岐阜新聞、美濃大正新聞などが合併して「岐阜合同新聞」となる。
1946年 - 「岐阜タイムス」（ぎふタイムス）と改題。
1955年 - 岐阜放送（GHK）を開局。（のちのラジオ東海。現在の東海ラジオ放送）
1960年1月 - 「岐阜日日新聞」に復元改題。
1962年 - ラジオ岐阜を開局（現在の岐阜放送）
1988年 - 現在の題号に改める。岐阜新聞社は「創刊時の社名に戻した」としているが、旧岐阜日日新聞が創刊する前に存在した岐阜新聞との関係は不明である[要出典]。
1989年1月8日 - 昭和天皇崩御の情報を伝えるため、朝刊配達時、前日（1月7日）夕刊を同時に配達した。
1997年 - 現在の本社社屋が完成。
2004年12月13日 - 杉山幹夫に代わって松岡幸秋が社長に就任。
2009年 - 碓井洋が社長に就任。
2013年
12月9日 - 碓井洋に代わり、十六銀行前頭取の堀江博海が社長に就任するも、就任からわずか4日の12月12日に「一身上の都合」により辞任。
12月13日 - 社長に碓井洋が復帰。 杉山幹夫は取締役に退く。
2017年10月2日 - 朝刊と夕刊を統合し、夕刊を休刊。
歴史 > 社長人事を巡る混乱

2013年12月9日 、前十六銀行頭取で、岐阜商工会議所会頭である堀江博海が同社と岐阜放送社長に就任するも、同月12日に「一身上の都合」から就任わずか4日で辞任するという椿事が出来した。両社とも詳しい理由は明らかにしてはいないが、金融機関のトップ歴任者がマスメディアの社長に就任することについて、県経済界や、読者から疑念の声が多数寄せられていたことや、社内からの反発も強かったと報じられている。また、堀江が在任する会頭職の進退問題への波及も必至の情勢と報じられている。
なお、社長には12月13日付で碓井洋が復帰し、一連の混乱の責任を取り事実上のオーナーである杉山幹夫は、代表取締役を退任。取締役に退いた。
その後、堀江は各方面からの批判を浴びて会頭職を辞任した。杉山も2014年5月19日付で取締役のまま名誉会長に就任。同日付で杉山の長女で取締役社主の杉山涼子が取締役社主兼会長に就任した。さらに同年12月、杉山は取締役も退任したが、兄弟会社である岐阜放送（愛称・ぎふチャン）は代表取締役会長のままとなっている。
事業所 > 本社

〒500-8577 岐阜県岐阜市今小町10
事業所 > 支社

東京、大阪、名古屋、西濃（大垣市）
事業所 > 総局

東濃（多治見市）、中濃（関市）、ひだ高山（飛騨地域版の題名は「飛騨國新聞」）、美濃加茂
事業所 > 支局

各務原、羽島、本巣（北方町）、揖斐（揖斐川町）、郡上、飛騨、下呂、恵那、中津川、可児、海津
全国紙との関係

1990年から日刊スポーツ名古屋版の発行・印刷を委託されている。（岐阜県内では朝日新聞に加え、岐阜新聞の販売店で宅配も受け付ける。以前GBS岐阜放送の番組欄に「ご購読お申し込みは岐阜新聞販売店にお問い合わせ下さい」と掲載されたことがあった。さらに、岐阜新聞の折り込み広告と一緒に日刊スポーツの購読促進用簡易版が入っていたことがあった。）現在の日刊スポーツ名古屋版は、朝日新聞系の朝日プリンテック名古屋工場（愛知県北名古屋市）で印刷されている。
読売新聞とは、同新聞主催でほぼ毎年長良川球場で行われる巨人のオープン戦を後援しているほか、文化事業で協力することもある。なお岐阜新聞系の岐阜放送は読売と親しいラジオ日本と親しい。
2000年に朝日新聞社と包括的友好協力協定を結んだ。（主に災害時や文化事業での協力）
社説は共同通信が配信する物を題名だけ変えてそのまま使用。日本の県域新聞の多くはこの形をとっている。
岐阜放送（ぎふチャン）

株式会社岐阜放送は岐阜新聞社と同一敷地内にあったが、2007年11月11日に岐阜駅前の高層ビル「岐阜シティ・タワー43」の4階に移転した。岐阜新聞と岐阜放送の取材拠点などは同一。最終面のテレビ番組表では、岐阜県で読める新聞では唯一、フルサイズで掲載されている。1992年4月以降、テレビが「岐阜テレビ」、ラジオが「岐阜ラジオ」（エフエム岐阜（FM GIFU）具体化に伴い後にAM岐阜ラジオに改称）の愛称であったが、2007年10月1日、本社社屋移転と2008年にラジオ開局45周年とテレビ開局40周年を迎えるのに伴いテレビ・ラジオとも「ぎふチャン」に統一した。
中日新聞とは犬猿の仲で知られ、中日新聞の岐阜版ではテレビの扱いは地元の県域局ながらハーフサイズ、ラジオの番組でも岐阜版はハーフ、愛知版に至っては2010年9月30日までは極小サイズに追いやられていた[要出典]。対して岐阜放送は、愛知県方面へのスピルオーバーを電波が名古屋市内の大半で受信困難なほどに制限した[要検証]ほか、AM岐阜ラジオでは、中日ドラゴンズの試合結果を放送するときに、通常使われる「中日対巨人」などという言い方ではなく、「ドラゴンズ対巨人」などと言い換えるなどしていた（特に中日新聞の資本参加前に目立った）。ただし、Web上での文章では通常通り「中日」を使用している。
中日成立前の名古屋新聞（小山家）・新愛知（大島家）と、岐阜新聞の前身である岐阜日日新聞との関係は、名古屋を中心に岐阜と近接した地域を主な地盤とした前者とは犬猿の仲だった一方、岐阜から離れた三河地域を主な地盤とした後者とは、競合が薄かったためか比較的良好だったとされる。
また、過去には東京新聞（中日新聞東京本社）との関係が深いTOKYO MXから、ヤクルト対中日戦をネット受けしていた。
なお、「高橋尚子杯ぎふ清流ハーフマラソン」は、中日新聞の主催ながら、2012年の第2回目より岐阜新聞と岐阜放送も後援している（なお、テレビは第1回と第2回は中部日本放送が後援、第3回目以降はテレビ愛知の後援となっている）。
2010年代に入り、岐阜新聞・岐阜放送で発生した経営上の混乱を収束する過程で岐阜放送に中日新聞が資本参加し、2015年時点では第5位の株主となっている。このため、東海3県のラジオ放送局（コミュニティFM局を除く）で、中日新聞との資本関係が直接・間接ともに一切ないのは、Radio NEO（木下グループ傘下・2020年6月30日閉局）のみとなった。
岐阜放送が岐阜シティ・タワー43に移転した後、岐阜放送の旧社屋跡地には岐阜新聞の新印刷工場が新たに建設された。
岐阜新聞協力・協賛によるGBSのニュース番組についてはGBS TV NEWS→NEWSぎふチャン（以上テレビ）、岐阜新聞ニュース（ラジオ）の詳述も参照されたい
なお、愛知県にあるTXN系列のテレビ愛知に中日新聞社共々出資している他、エフエムたじみ、FM GIFU、シティエフエムぎふ(以上開局順)の定時のニュース番組を中日・岐阜両新聞社より記事提供を受けている（FM GIFUはその後新旧分離の方式により新社へ事業譲渡し、中日新聞社が資本参加するエフエム愛知が新社に出資しているものの、新聞社の直接的な出資は受けていない。このため岐阜新聞社からのニュース提供は2014年3月で終了となった）。
また人的交流として、岐阜放送の記者・アナウンサーが出向などで移籍することもある。その例として伊藤伸久（ひだ・高山総局長→東京支社長）、神保絵利子（記者）などである
番組表

最終面
フルサイズ：NHKテレビ（岐阜）、NHK Eテレ（名古屋）、メ〜テレ、CBCテレビ、東海テレビ、ぎふチャン、中京テレビ
テレビ朝日系（ANN）のメ〜テレが一番左端に掲載されているのは、当初当社（当時は岐阜日日新聞）完全子会社のラジオ岐阜（岐阜放送の前身）のテレビ放送がテレビ朝日の前身・日本教育テレビ（NET）の系列局として開局する予定だったからという説を唱える者もいる（現在朝日系のメ〜テレは当時、日本テレビ系メインのNET系とのクロスネットだった）。また、名古屋放送が日本テレビ系メインだったことから、関東のチャンネル順に合わせたという説を唱える者もいる。いずれも根拠はない[要出典]。
ハーフサイズ：テレビ愛知（開局以来このサイズで掲載）、NHK BS、NHK BSプレミアム4K
中面
BS
ハーフサイズ：BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSテレ東、BSフジ、BS11 イレブン、BS12 トゥエルビ
クォーターサイズ：NHK BS8K、WOWOWプライム、同ライブ、同シネマ、日本映画専門チャンネル、BS10、BS10スターチャンネル、放送大学テレビ、放送大学ラジオ、BS松竹東急、BSよしもと
地上波、その他（全てクォーターサイズ）：KNBテレビ、三重テレビ、CCNチャンネル
三重テレビについては、岐阜日日新聞時代には休刊日に県内版に載せられるだけであったが、その後最終面に小サイズで紹介されるようになり、さらにラジオ・デジタル衛星放送面（中面）を経て、一時期岐阜地域版、西濃地域版へと移動した（デジタル7chの表記は2006年になってから表記される）。
北日本放送（KNBテレビ）はかつて年末年始にのみ、飛騨地域の地方版に番組表を掲載したことがある。(富山テレビ、チューリップテレビの番組表は掲載せず)[要出典]。
この2局は夕刊廃刊=朝刊専売移行後の2017年10月から連日クォーターサイズで掲載されている。
ラジオ
ハーフサイズ：きふチャン
クォーターサイズ：第1 NHK 第2、CBC、TOKAI RADIO、FM ZIP、FM NHK、FM GIFU、FM AICHI
極小サイズ：NIKKEI
コミュニティFMのFMわっちは、岐阜地域版、西濃地域版に掲載している。なお月曜日の地方版は県域版以外は休載となっているため、月曜の番組表は日曜付けに一緒に収録されている（夕刊廃刊前は三重テレビも）。
夕刊は地上波・BSのテレビ、およびラジオとも全て最終面に掲載されていた。
テレビCM

ぎふチャンテレビで30秒スポットが随時放送されており、県内各地の名所、歴史、イベントといった環境映像を流し、最後に白バック・青文字（時期により社旗をバックにしたものや、青緑色バックに黄文字）で「岐阜新聞」の題字を表示するというものである。中には堀江美都子が歌ったバージョンもあった。