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Never young beach
ヘビーローテーション/パワープレイ > テレビ

| 放送年 | 曲名 | ヘビーローテーション/パワープレイ |
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| 2016年 | 明るい未来 | スペースシャワーTV 2016年6月度POWER PUSH! |
出演 > ラジオ

FLAG RADIO（α-STATION、偶数月毎週火曜日）
CITY CHILL CLUB（TBSラジオ、2021年3月期 ミュージックセレクター）
主なライブ > ワンマンライブ・主催イベント

| 日程 | タイトル | 会場 |
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| 2015年6月2日〜8月2日 | never young beach "YASHINOKI HOUSE" TOUR |  全9公演  06月02日 - 金沢 VANVAN V4 w/ HAPPY, どついたるねん, PELICAN FANCLUB  06月13日 - 札幌 SOUND CRUE w/ Kiso&her friends, THE BEST STRONGS  06月14日 - 札幌 SOUND CRUE w/ The TV Show, Ancient Youth Club  06月20日 - 京都 二条nano w/ And Summer club, D.A.N.  06月21日 - 名古屋 KD JAPON w/ D.A.N.  07月11日 - 新潟 Golden Pigs Black stage w/ Sugar′s campaign, SANABAGUN., The Wedding Mistakes  07月17日 - 仙台 enn 2nd w/ 踊ってばかりの国  07月20日 - 渋谷 TSUTAYA O-nest w/ シャムキャッツ  08月02日 - 大阪 十三FANDANGO w/ neco眠る, ムーズムズ |
| 2016年1月11日〜2月5日 | never young beach presents《 Tropicália vol.1 》 − "YASHINOKI HOUSE 12inch vinyl" Release Party！！！ − |  全2公演  01月11日 - 渋谷WWW w/ neco眠る, 王舟  02月05日 - 梅田Shangri-La w/ HAPPY |
| 2016年7月9日〜7月16日 | never young beach『fam fam』TOUR |  全3公演  07月09日 - 渋谷WWW  07月15日 - 梅田 AKASO  07月16日 - 名古屋 TOKUZO |
| 2016年9月30日 | never young beach presents《Tropicália vol.2》 |  渋谷WWW X　w/キセル |
| 2017年3月24日 | 沖縄Out Put 5th anniversary one-man live |  沖縄Out Put |
| 2017年4月5日〜4月12日 | never young beachワンマンツアー「April O'Neal」 |  全4公演  04月05日 - 梅田 CLUB QUATTRO  04月06日 - 名古屋CLUB QUATTRO  04月08日・12日 - 恵比寿LIQUIDROOM |
| 2017年9月3日〜12月7日 | 3rd album『A GOOD TIME』TOUR |  全13公演  09月03日 - 岡山 YEBISU YA PRO  09月14日 - 名古屋 THE BOTTOM LINE  09月15日 - 浜松FORCE  09月18日 - cube garden  09月22日 - 高松DIME  09月23日 - FUKUOKA BEAT STATION  10月01日・02日 - 味園ユニバース  10月14日 - 金沢AZ  10月15日 - NEXS NIIGATA  10月17日 - 仙台CLUB JUNK BOX  10月20日 - 赤坂BLITZ  12月07日 - 新木場STUDIO COAST w/デヴェンドラ・バンハート |
| 2018年4月13日〜12月7日 | never young beach ワンマンツアー2018《April O'Neal》 |  全4公演  04月13日 - 福岡 DRUM LOGOS  04月20日 - なんばhatch  04月21日 - 名古屋ダイアモンドホール  04月27日 - Zepp Tokyo |
| 2018年4月13日〜12月7日 | never young beach「うつらない／歩いてみたら」TOUR |  全9公演  10月04日 - 新木場STUDIO COAST  10月18日 - 岡山YEBISU YA PRO  10月20日 - 大阪城野外音楽堂  11月03日 - 金沢EIGHT HALL  11月04日 - 新潟LOTS  11月16日 - 札幌ペニーレーン24  11月22日 - 福岡DRUM LOGOS  12月01日 - ZEPP NAGOYA  12月07日 - 仙台Rensa |
| 2019年2月28日 | never young beach Special Live「アルバムだョ!全員集合」 |  新木場STUDIO COAST |
藤岡和美

|  日本の政治家藤岡和美ふじおか かずみ |
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生年月日:   (1946-06-20) 1946年6月20日（78歳）
出生地:   日本 三重県一志郡久居町 （現・三重県津市）
出身校:  日本大学法学部卒業
前職:  三重県人事課長
所属政党:  自由民主党
公式サイト:  藤岡和美（フジさん）’s Life
  津市議会議員
当選回数:  2回
在任期間:  2006年 - 2014年
  久居市議会議員
当選回数:  1回
在任期間:  2005年 - 2006年
  久居市長
当選回数:  2回
在任期間:  1996年 - 2001年
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藤岡 和美（ふじおか かずみ、男性、1946年6月20日 - ）は、日本の政治家。元三重県久居市（現・津市）長（2期）。
来歴

三重県一志郡久居町（のち久居市）出身。三重県立松阪高等学校を経て、1969年、日本大学法学部卒。同年三重県庁に入り、県教育委員会教職員課課長補佐、人事課長となり、1995年退職。翌年2月11日の久居市長選挙で無投票当選した。2000年2月6日に無投票で再選を果たした。2001年に市長を辞職し、同年の参議院議員選挙において三重県選挙区から自由民主党公認で立候補したが落選した。その後、2005年に久居市議会議員選挙に立候補して当選する。同年NPO法人市民風車夢の風理事長に就任。2006年久居市は津市と合併し、同年の津市議会議員選挙に立候補して当選した。2008年中部大学特別講師。2009年中国・南京市三江学院（大学）国際教育学院（学部）客員教授。2010年に再選。2014年に引退した。
学問の一覧

学問の一覧（がくもんのいちらん）は、大学・大学院レベルで学ばれる学問分野を分類したものである。それぞれの分野には下位分野があり「（例）物理学→素粒子物理学」、これらにはそれぞれ学術雑誌、学会があることが多い。
学問の分類には図書分類法のような分類法がなく、日本とアメリカ、ヨーロッパなどの国・地域や教育機関ごとに差異がある。例えば、法学を社会科学に含める場合もあればそうでない場合もある。
今日ますます、それぞれの学問における分野横断性が強まっており、ある学問を1つの分野に分類することの難しい場合が多くなっている（学際）。
形式科学 > 数学

数学基礎論
集合論
数理論理学
再帰理論
モデル理論
証明論
圏論
トポス
数論
代数的整数論
類体論
解析的整数論
数論幾何学
代数学
線型代数学
多重線型代数
行列論
普遍代数学
抽象代数学
群論
環論
体論
可換環論
表現論
解析学
微分積分学
ベクトル解析
関数解析学
作用素環論
実解析
測度論
常微分方程式
偏微分方程式
複素解析
超準解析
調和解析
変分法
幾何学
位相幾何学
代数位相幾何学
微分位相幾何学
幾何位相幾何学
代数幾何学
微分幾何学
リーマン幾何学
リー群
シンプレクティック幾何学
ユークリッド幾何学
非ユークリッド幾何学
双曲幾何学
楕円幾何学
球面幾何学
アフィン幾何学
非可換幾何学
射影幾何学
計算幾何学
多様体
離散数学
組合せ数学
符号理論
束論
グラフ理論
理論計算機科学
計算理論
計算可能性理論
計算複雑性理論
確率論
エルゴード理論
確率過程
応用数学
数値解析
最適化問題
オペレーションズ・リサーチ
線形計画問題
カオス理論
フラクタル
数理物理学
場の量子論
統計力学
情報理論
暗号理論
形式科学 > 統計学

記述統計学
推測統計学
ベイズ統計学
多変量解析
統計物理学
生物統計学
計量経済学
社会統計学
人口統計学
自然科学 > 物理学

力学
静力学・動力学
ニュートン力学
熱力学
解析力学
統計力学
量子力学
場の量子論
量子エレクトロニクス
流体力学
磁気流体力学
数値流体力学
連続体力学
構造力学
土質力学
レオロジー
材料力学
水力学
空気力学
大気力学
電磁気学
光学
非線形光学
量子光学
相対性理論
特殊相対性理論
一般相対性理論
原子物理学
原子核物理学
素粒子物理学
高エネルギー物理学
現象論
プラズマ物理学
天体物理学
地球物理学
宇宙線物理学
重力物理学
物性物理学
ソフトマター物理学
光物性
固体物理学
半導体
結晶学
表面物理学
低温物理学
分子物理学
高分子物理学
音響学
化学物理学
保健物理学
医療物理学
生物物理学
経済物理学
数理物理学
計算物理学
トライボロジー
自然科学 > 天文学

宇宙科学
惑星科学
位置天文学
天体物理学
天体力学
星形成論
恒星進化論
銀河天文学
一般相対性理論
インフレーション理論
観測天文学
ガンマ線天文学
赤外線天文学
電波天文学
紫外線天文学
X線天文学
ニュートリノ天文学
高エネルギー天文学
宇宙生物学
宇宙化学
日震学
宇宙論
自然科学 > 地球科学

地質学
層序学
堆積学
地史学
古地磁気学
古生物学
古動物学
古脊椎動物学
古無脊椎動物学
古植物学
微古生物学
生層序学
構造地質学
岩石学
鉱物学
宝石学
結晶学
応用地質学
鉱床学
石油地質学
地球物理学
測地学
地震学
火山学
地球流体力学
海洋物理学
気象学
大気力学
地球電磁気学
宇宙空間物理学
自然地理学
地形学
気候地形学
水文地形学
生物地形学
変動地形学
生物地理学
植生地理学
土壌地理学
地域地理学
地図学
水文学
気候学
惑星科学
惑星地質学
惑星物理学
環境科学 ・学際的地球科学
第四紀学
大気科学
大気化学
大気電気学
海洋学
土壌学
雪氷学
陸水学
湖沼学
洞穴学
地生態学
地球化学
生物地球化学
環境考古学
古気候学
花粉学
年輪年代学
火山灰編年学
自然科学 > 化学

物理化学
分子動力学
電気化学
生物物理化学
熱化学
放射化学
有機化学
有機合成化学
有機金属化学
ケミカルバイオロジー
コンビナトリアルケミストリー
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天然物化学
無機化学
生物無機化学
錯体化学
分析化学
機器分析化学
高分子化学
超分子化学
生化学
合成化学
理論化学
量子化学
計算化学
ケモインフォマティクス
医薬品化学
宇宙化学
化学工学
石油化学
界面化学
核化学
環境化学
固体化学
光化学
神経化学
大気化学
地球化学
生物地球化学
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自然科学 > 生物学

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地衣類学
蘚苔学
樹木学
年輪年代学
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植物生理学
植物病理学
植生学
花粉学
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霊長類学
イヌ学
クジラ学
魚類学
爬虫両棲類学
鳥類学
鳥卵学
昆虫学
アリ学
クモ学
軟体動物学
貝類学
未確認動物学
自然人類学
形質人類学
分子人類学
古人類学
人種学
人類生物学
人体解剖学
骨学
筋学
脈管学
神経解剖学
人間行動生態学
進化人類学
生態人類学
古生物学
古動物学
古植物学
微古生物学
マクロ生物学
体系学
分類学
表形分類学
進化分類学
系統学
分岐学
分子系統学
進化生物学
進化論
形態学
解剖学
比較解剖学
植物解剖学
動物解剖学
組織学
発生生物学
発生学
生態学
動物行動学
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景観生態学
個体群生態学
群集生態学
微生物生態学
分子生態学
保全生態学
森林生態学
土壌生態学
進化生態学
化学生態学
繁殖生態学
復元生態学
応用生態学
環境学
保全生物学
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生物海洋学
陸水学
環境考古学
季節学
生物地理学
植物地理学
植生地理学
動物地理学
島嶼生物学
ミクロ生物学
細胞生物学
分子生物学
分子ウイルス学
エピジェネティクス
一分子生物学
遺伝学
分子遺伝学
光遺伝学
集団遺伝学
逆遺伝学
ゲノミクス
構造ゲノミクス
保全遺伝学
系譜学
生理学
細胞生理学
神経生理学
免疫学
生化学
毒性学
神経科学
計算論的神経科学
神経化学
神経工学
神経内分泌学
認知神経科学
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生物系統地理学
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理論生物学
数理生物学
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光生物学
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応用科学 > 計算機科学（計算機工学）

離散構造・数学的基礎
計算理論
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アルゴリズム工学
プログラミング言語と方法論
ソフトウェア工学
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コンピュータネットワーク
コンピュータセキュリティ
分散コンピューティング
並列コンピューティング
量子コンピュータ
光コンピュータ
コンピュータグラフィックス
計算幾何学
グローバル・イルミネーション
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書誌学
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数値解析
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計算科学
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計算論的神経科学
応用科学 > 工学

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工業化学
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生物工学
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化学工学
遺伝子工学
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低温物理学
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鉄道工学
道路工学
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航空工学
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その他→工学の一覧
応用科学 > 建築学

都市
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建築計画学
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応用科学 > デザイン学

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建築・空間系
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応用科学 > 農学

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食品工学
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消化器外科学
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産科学
婦人科学
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産業医学
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応用科学 > 薬学

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栄養学
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軍学
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比較憲法
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民事訴訟法
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国際私法
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金融工学
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教育経済学
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神経経済学
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複雑系経済学
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経済思想史
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制度経済学
ラディカル経済学
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経営学
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不動産
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商業
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環境社会学
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外国語教育
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家庭科教育
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音楽心理学
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行動主義心理学
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人文科学 > 哲学

形而上学
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決定論・自由意志
時空の哲学
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認識論理
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論理学の哲学
言語哲学
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生物学の哲学
社会科学の哲学
経済学の哲学
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社会哲学
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行為の哲学
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学問は様々な側面から分類できる。
文系：人文科学、社会科学
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経験科学：人文科学、社会科学、自然科学、応用科学
形式科学：数学、統計学
歴史科学：人文科学の一部（歴史学、考古学など）、自然科学の一部（地質学、古生物学など）
非歴史科学：その他
大：物理学、天文学、工学、経済学
中：化学、地球惑星科学
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気候変動に対する個々人の行動

People's Climate March (2017)（英語版）でのデモンストレーション
2017年4月 29日にワシントン DC で開催された2017 People's Climate Marchでの大気二酸化炭素濃度のグラフ。
自分たちの行動が気候変動への取り組みを変えさせると信じる人々が特に欧州や中国で増えている。
この項では、われわれ一人ひとりという意味を強調するため個々人という言葉を用い、単に「集団」に対する存在という意味の「個人」から区別する。
気候変動に対する個々人の行動（きこうへんどうにたいするここじんのこうどう、Individual action on climate change）は、食生活、移動、家庭でのエネルギー使用、商品やサービスの消費、家族の人数など、多くの分野で実行できる。
「デコ活」は日本の環境省および経済産業省が2023年以来、これら個々人レベルでの行動を国民運動とするべく行っているキャンペーンの名称である。例えば、植物性食品を主とした食習慣、同じ食品ならなるべく近くで生産されたもの（地産地消）を選ぶことでフードマイレージとバーチャルウォーターを減らすこと、十分な家族計画のもと子供を増やしすぎないこと、メーカーの計画的陳腐化策略に乗らず衣類や電化製品（家電、携帯電話など）を長持ちさせて使い不要不急な買い替えをしないこと、家をできるだけ電化すること、自家用車や飛行機には極力乗らないこと、などである。また個々人は気候変動諸問題に関する各地域や政治的な提唱活動に参加することもできる。
耐久性があり再使用可能な容器、例えば昼食を使い捨て袋や箱でなく弁当箱やタッパーウェアなどで持参すること、レジ袋の受け取りを拒否すること、地元の農産物、最小限に包装された食品・日用品を購入することなどは使い捨て容器や過剰包装の製造・廃棄による環境汚染も削減し温室効果ガスの生成も軽減できる。 これらのような個々の消費者としての小さな行動や個人の生活を「グリーン化」することは、集団的な行動に比べれば取るに足らないと嗤う批判もあるが、社会的行動に関する研究によれば個々人の行動は集団行動につながり、ライフスタイルを変えることが組織的な変化の勢いを高めると奨励される。たとえば個々人が植物ベースの食事を試みたり、車の代わりに自転車に乗って通勤したりするなど、新しい行動を学習・実践することで、その個々人が属するグループ全体を啓蒙し広めることができる。2020年のマックス・プランク研究所の研究では、肉食者がベジタリアンを同伴し、レストランで肉の有無を選択できる場合、肉食者でもベジタリアン料理を選択する可能性が高く、その結果、肉食（すなわち高炭素食）の需要が減少し、さらに同行するベジタリアンの数が増加するにつれてその確率は増加した。
過剰消費は、気候変動の原因としてむしろ人口増加よりも非難されるべきものである。とりわけ過剰消費生活習慣の富裕層はカーボンフットプリントが極めて大きく、最も裕福な10%の人間が全温室効果ガスの約半分を排出している。2021年の論文では、77億人もの世界人口が天然資源の消費と交通輸送による温室効果ガスの排出など様々な形で気候変動を引き起こしているとしているが、温室効果ガス排出量の90%は世界の富裕層による過剰消費が原因であり、環境税や炭素価格政策、その他の政策を通じて是正できるとしている。
2024年のNature誌に発表された研究によると、地球の限界超過責任の31～67％と51～91％は、先進国と発展途上国の消費者のそれぞれ上位10％と20％にある。上位20％の消費者が環境への影響が最も低い消費習慣をとるだけで地球環境圧力を25～53％削減できるとし、地球の限界の侵害の対処には、支出額の多い消費者すなわち過剰消費者に焦点を当てる必要があることを強調している。
2025年現在地球温暖化はすでに暴走しつつあり対策はもはや一刻の猶予もならない。日本では2023・2024年、国内年平均気温の1898年以来観測史上最高記録が2年連続で更新されかつての平年気温との差は1.48℃に達し、わずか2年でパリ協定1.5℃遵守（など）が殆ど絶望的な状況に陥った。 2022-2024年の一連の研究によると、いったんこの目標1.5℃を越えたら温暖化は実質上不可逆的に進行し、あらゆる自然環境や生物が永久に失われ（例えば）、たとえその後に気温を下げることができたとしても、地球はもはや元の状態には戻らない。 これら発表のわずか4か月後2025年2月6日、欧州連合（ＥＵ）の気象情報機関「コペルニクス気候変動サービス」は2025年１月の世界平均気温は13.23℃で、１月としては1940年からの観測史上最高だったと発表した。産業革命前と同程度とされる1850～1900年の１月の平均より1.75℃高くパリ協定目標をすでに突破し、温暖化がすでに始まった1991～2020年の1月の平均さえよりも0.79℃も高い。科学者たちは「海洋を冷却するラニーニャ現象があったにもかかわらずこの状況に地球が陥ったことは温暖化がすでに危険なレベルに達したことをはっきり示しており、バレンシア洪水やロサンゼルス山火事を踏まえると、危険な気候崩壊が全地球スケールで到来したことに疑いの余地はない。」と述べた。
2022年の欧州での調査によると、気候変動は人類が直面している2番目に差し迫った問題で、回答者の72%が個々人各自の行動が気候問題への取り組みに違いをもたらすと信じている。ニュージーランドで2009-2018年にかけて56,513人を対象に実施した調査によれば、若年層ほど気候変動について懸念している。自分たちの世代の将来がかかっているという自覚の顕れであるともいえる。逆に言えば気候問題を作った高齢世代ほどその責任を感じていないということにもなる。その対照を鮮明にしたエピソードに、気候変動に関するアル・ゴアの2006年の映画『不都合な真実』の試写会での出来事がある。ベンチャーキャピタリストのジョン・ドーアと彼の娘が映画を見た後に娘が言い放った一言「パパの世代がこんな問題を作ったのよ」はその場の一座を凍り付かせた。彼は言葉を失い、衝撃を受け、地球温暖化解決提言プロジェクトを立ち上げた。
提案された個々人レベル達成目標と現状

もし全ての人類がアメリカの水準で資源を消費したら、もう4つか5つの地球が必要になるだろう
最富裕層 1% は最貧困層 50% の2 倍以上もの二酸化炭素を排出している。パリ協定の 1.5℃目標の達成には最富裕層 1%が排出量を少なくとも 30 倍削減する必要があるが、その間にも最貧困層 50% の一人当たり排出量は約 3 倍になるかもしれない。
CO 2総排出量（円グラフのサイズ）は地域間で大幅に異なるが、高所得層が低所得層よりも多く排出することはどの地域でも同じである。世界最上位 1% の排出者は、最下位 1% の 1,000 倍以上を排出している。
→「地球温暖化への対策」、「温室効果ガス § 排出状況」、および「en:Contraction and Convergence」も参照
2021年の時点で、温暖化を1.5度未満にとどめるパリ協定の目標の可能性50%を達成するための残りの炭素収支は、二酸化炭素4,600億トンである。これは2020年の排出率が一定で続くと仮定して計算した場合の11年半の量に当たる。2010年代後半で世界平均の一人当たり温室効果ガスは年間約7トン、このうち二酸化炭素換算で食糧生産0.7トン、家庭から1.1トン、交通・輸送から0.8トンで約5トンは実際に二酸化炭素である。
パリ協定目標達成には、2030年までの一人当たりの年間二酸化炭素排出量は2.3トンと見積もられている。2020年の時点で、インドでは平均でこの目標をほぼ達成しているが、フランスや中国ではこの目標を上回っており、米国とオーストラリアでは遥かに超える。一人当たり排出量もまた国によって非常に大きく異なり、裕福な人間ほどより多く排出する。2015年のオックスファムの報告書では、世界の最富裕層10%が全温室効果ガス排出量の半分に責任があると計算されている。国際連合の2021年の報告書では、1990年から2015年までの排出量増加の40%近くは、最富裕層5%によるものである。
IPCC第6次評価報告書は2022年に次のように指摘した。「人々は幸福の増進のためには一次エネルギーや物理的資源そのものではなくサービスを求めている。サービスの需要と、人々が果たすさまざまな社会的、政治的役割に焦点を当てることで、気候変動対策への貢献が広がる。」この報告書は、行動・ライフスタイル・文化の変化が、技術的および構造的変化を補完することで気候変動を緩和する高い潜在能力を秘めていると説明している。
提案された個々人レベル達成目標と現状 > 「ライフスタイルのカーボンフットプリント」の意味すること

→詳細は「カーボンフットプリント」を参照
カーボンフットプリントとはもともと、ブリティッシュ・ペトロリアム（BP）が資金提供した2004年から2006年にかけての広告キャンペーン「Beyond Petroleum」によって造語され広められたものだが、このキャンペーンについては、自らの責任を逃れるために広めたもので、グリーンウォッシングだという非難もある。
世界保健機関は2008年に、「あなたのカーボンフットプリントは、あなたの活動が化石燃料の燃焼によって生成する二酸化炭素の量に及ぼす影響である」と書いている。日本地球環境戦略研究所は2019年に、ライフスタイルカーボンフットプリントを「政府消費分及びインフラなどの資本形成によるものを除く、家庭からの最終消費から直接排出される分および間接的に誘発される温室効果ガスの排出」と定義した。
2020年のあるレビューでは、多くの学術的研究はそこで扱っている「個々人のカーボンフットプリント」の範囲を適切には説明していないとしている。しかし国際連合環境計画の2020年のレポートは、二酸化炭素換算ではなく一人当たりの二酸化炭素排出量を推定し、すべての消費排出量を単なる家庭消費ではなく個々人に割り当てた。
衣食住

衣食住の中でも食料生産・消費は温室効果ガスならびに関連する廃棄物の特に大きい発生源である。食料生産関連の温室効果ガス排出量のうち57%は動物由来食品（家畜飼料を含む）、29%は植物由来食品であり、中でも生産に伴い多量のメタンが発生する牛肉・羊肉・乳製品・米は75%に関連する。しかし食品ロスの削減・植物食中心の食生活・生産方法の改善を同時に行うことで、その55%以上を回避できると見積もられている。
衣食住 > 食品ロスの根絶

→「食品ロス」および「食品ロスの削減の推進に関する法律」も参照
食品ロスをなくすことは地球温暖化抑制に必須かつ最も効果的な行動である。
世界の食料生産は人類が毎年排出する温室効果ガスの約4分の1の原因となっており、そのうち畜産だけで温室効果ガス排出量全体の14.5%にもなる。食料にかかる二酸化炭素排出量は生産から消費までのトータルで年間一人当たり2.2トンと見積もられている。これが正しいなら衣食住の食だけでパリ協定順守目標の一人一年2.3トンのほぼ全部を使い切ることになる。ゆえに食品ロスの低減は必須であり、2020年のプロジェクト ドローダウンでは気候変動に対し最優先第1位の対策課題とされている。幸い上記2.2トンのうち1.9トンは削減可能とされている。
2023年のNature Foodに掲載された研究によると食品ロスによる二酸化炭素排出は食品システム全体での排出量の半分もの量を占める。米国での見積もりでは、小売店まで届けられた食品の31%が小売店と消費者によって廃棄されている。さらに、廃棄された食品が埋め立てなどで腐敗して発生する二酸化炭素排出量は食料1キログラムあたり2.5キログラムであり、それと同時に二酸化炭素の80倍以上の温室ガス効果を持つメタンも発生する。
食品ロスは同時にその食品が生産者から消費者に届くまでの間に費やしたエネルギーのロスでもある。2022年のNature Foodに掲載された研究によると食品が生産者から小売店に届くまでの輸送に関わる排出量は野菜・果物の場合でも全体排出量の20%くらいにもなり、肉、鮮魚、乳製品など冷蔵輸送ではさらにその20-30%増しになる。
食品そのものの廃棄に加え無視できないのがその包装材の廃棄である。食品ロスの低減は包装材の製造・廃棄による温暖化と環境汚染の両方の低減にもつながる。（包装材プラスチック廃棄物の削減の項を参照）
個々人で出来るもっとも効果的な方法はそもそも余計な食品を買わないことである。家計節約や肥満防止にも役立つ。たとえばスーパーに行く前必要なものだけをリスト書きし、空腹での衝動買いをしないよう食事は済ませておくなどで十分実行できる。
衣食住 > 植物性食品中心の食生活

→「菜食主義」および「en: Low-carbon_diet」も参照
地球は数十億の肉食人を支えきれない。
肉食を減らすこと（低炭素食）は地球温暖化抑制に2番目に効果的な行動である。
低炭素食とはカーボンフットプリントの少ない食を意味し、糖質制限食を意味する低炭水化物食と似た用語であるが全く異なる。その意味から肉食や乳製品は高炭素食で、その摂取を避けることはそれだけで環境負荷を減らすために個々人でできることとしては最も効果的なこととされている。
人間と人間が食べる家畜は地球上の哺乳類バイオマスの96%に達する
家畜（大半は牛と豚） (62%)
人類 (34%)
野生哺乳類動物 (4%)
伝統的に植物ベースの食事を取っていた中国やインドなどの人口大国でも肉食が増加する傾向にあり、2022年の見積もりでは人間と人間が食べる家畜は地球上の哺乳類バイオマスの96%に達する。畜産は温室効果ガス排出削減のために変えられる余地があまりなく、肉食を続けるには他のすべての部門（航空を除く）よりもカーボンオフセットが必要とされる。
150カ国以上の11,000人以上の科学者によって支持された2019年の世界科学者気候緊急事態警告では「動物性食品、特に反芻家畜（牛、羊）の世界的な消費を減らしながら、主に植物由来食品を食べることで、大幅に温室効果ガス排出を減らし人間の健康状態をも改善できる」と声明を出した。植物食中心食習慣は、家畜生産と、放牧目的の森林破壊による二重の原因による地球温暖化回避につながることから、2020年のプロジェクト ドローダウンでは気候変動に対する2番目に有効な解決策として挙げられている。
肉類、特に牛肉や子羊肉の摂取を減らすと、温室効果ガス排出が削減される。牛は短期的には二酸化炭素よりも強力な温室効果ガスであるメタンを排出するため、牛肉生産は気候温暖化への悪影響が大きい。2018年の調査によれば、米国人の5分の1は大量の肉、特に牛肉を食べるせいで、国の食糧関連の炭素排出量の約半分に責任がある。
気候変動に対する個々人の行動の一環として推奨される食生活は健康にも良く、一日平均赤身肉15g（約0.5オンス）未満と乳製品250g（牛乳約1杯）未満である。IPCCは2019年特別報告書の概要で植物食中心の食生活への移行が気候変動の緩和と適応に役立つと主張した。
この報告書に寄稿した生態学者のハンス・オットー・ペルトナー氏は、「私たちは人々に何を食べるかを指図したくはないが、多くの金持ち国の人々が肉を食べる量を減らし、政府が人々にそうさせる奨励策を講じるなら、気候と人類の健康の両方にとって実際に有益であろう」と述べた。
2022年の調査では、欧州人62%・米国人60%・中国人83%が、持続可能な方法で生産された食品なら多少高くてもよいと回答しており、欧州人51%・米国人40%・中国人73%が気候変動と戦うために購入できる肉や乳製品の量を減らすことを支持し、欧州人79%・米国人62%・中国人88%がすべての食品により持続可能な食品を選ぶために環境フットプリントのラベルを付けることを支持している。
Nature Foodに掲載された2022年の研究では、高所得国が植物食中心の食生活に切り替えれば、畜産に使用されていた広大な土地が自然状態に戻り、その結果、1000億トンの二酸化炭素を隔離吸収できる可能性がある。気候変動の緩和に加えて他にも、水質の改善、生物多様性の回復、大気汚染の削減など多くの利点がある。Nature Foodの2023年の論文でも同様に、ビーガンの食事は二酸化炭素排出量、水質汚染、土地利用を75%削減し、同時に野生生物相の破壊と水の消費も大幅に削減するとしている。
衣食住 > 牛肉食は最悪の食習慣である

食品生産による温室効果ガス排出の大部分は土地利用の変化と農場段階のプロセスから生じる。農場段階の排出には、有機肥料（堆肥管理）と合成肥料の両方の施用や、反芻動物腸内発酵メタン生成などが含まれる。これらを合わせるとほとんどの食品のカーボンフットプリントの80%以上を占める。2018年にサイエンス誌に発表された、19か国38,000以上の商業農場のデータを用いた最大級の世界食料システムのメタ分析により、多様な食品1キログラムあたりの温室効果ガスの総排出量が見積もられている。二酸化炭素は温室効果ガスとして最も重要だが唯一ではなく、農業は二酸化炭素よりはるかに強力な温室効果ガスのメタンと亜酸化窒素の大きな発生源である。これら食品生産に伴うすべての温室効果ガス排出量を把握するため、二酸化炭素のほかすべての温室効果ガスを考慮に入れて二酸化炭素換算キログラムでカーボンフットプリントを表示している。
動物性食品は植物性食品よりもはるかにカーボンフットプリントが大きい。中でも牛肉（肉牛）は最悪で1キログラムの生産に換算二酸化炭素排出量99.5キログラムが伴う。羊肉は39.7キログラム、チーズは23.9キログラム、豚肉は12.3キログラム、鶏肉9.9キログラムとなっているのに対し、エンドウ豆はわずか0.98キログラムである。栄養価あたりで比較するためその食品から摂取できるタンパク質100グラムあたりで換算二酸化炭素排出量を比較すると、牛肉（肉牛）では49.9キログラム、豚肉では7.6キログラム、鶏肉では5.7キログラム、エンドウ豆では0.44キログラムである。このきわ立った牛肉の食材としての悪効率の理由は、牛の畜産に広大な土地と牧草の涵養に大量の水資源（すなわちバーチャルウオーター）が必要とされる上に、牛が二酸化炭素の80倍以上の強度を持つ温室効果ガスのメタンガスを放出することにある。
→詳細は「メタンガス放散」を参照
食材生産が及ぼす影響は、その食材重量あたりでではなく一食消費量あたりの二酸化炭素排出量で表す方がより実際を反映しかつ実感としてとらえることができる。これを牛肉食としてよく食べられているチーズバーガーを例に見積もると１つあたり約4.79ポンド（2.17キログラム）または1.9キログラムの二酸化炭素排出とされ、チーズバーガー喫食本体の約10倍もの二酸化炭素重量であり、これは自動車で約5マイル（８キロメートル）走るのと同等の排出量である。別の見積もりでは1つあたり合計3.6～6.1キログラムの二酸化炭素排出量であり、これを米国全体での1年当たりチーズバーガー消費量から毎年排出される温室効果ガス量で換算すると、650～1,960万台のSUV車が排出する量に相当する。
日本でよく食べられているメニューについても1人前あたり二酸化炭素排出量（キログラム）を見積もると、ステーキ4.21、チーズバーガー3.10、いくら丼3.17、から揚げ2.28、牛丼2.10、ビーフカレー1.93と牛肉を使用したメニューはどれも排出量が大きく、ハンバーガーや牛丼のチェーン店の安易な利用は個々人の行動として温暖化抑制の観点からは好ましくない。
一方、食品輸送のカーボンフットプリントは生産のそれに比べて比較的小さく、牛肉や乳製品では上述のとおり生産時のカーボンフットプリントが巨大なため、輸送が牛肉の温室効果ガス排出量に占める割合は通常1%未満で、たとえ産地近くで消費したとしてもカーボンフットプリント削減は微々たるものにしかならない。
衣食住 > 米飯は突出して高炭素な主食である

→詳細は「日本の地球温暖化に対する脆弱性 § 稲作とメタンガス排出」、および「メタンガス放散」を参照
日本の一般消費者にあまり認識されていないかもしくは軽視されている世界的大問題は、米作が小麦など他の主食作物生産に比べはるかに巨大な地球温暖化負荷をかけているという動かし難い事実であり、これは専ら水田稲作に伴うメタンガスの排出に起因する。水田は常に水で満たされている人工の湿地であり、土壌中の有機物が嫌気的（酸素のない）条件下で分解される過程でメタンが生成され大気中に放出される。2021年の見積もりでは全地球のメタンガス放散の約８％が水田由来であり、日本は世界第8位の水田メタン排出国であった（Sector: Agriculture>Rice cultivation, Select region: All countries or Japan, in ）。一方小麦の生産は主に畑で土壌は通常好気的条件であるため、小麦畑での土壌中有機物の分解過程で生成されるのは主に二酸化炭素である。メタン（CH4）も二酸化炭素（CO2）も炭素原子（C）は１つで、したがって同じ重量の有機物の分解から発生する量（体積）はメタンも二酸化炭素も同じであるが、メタンは二酸化炭素の80倍以上の温暖化効果を有する。
具体的な数値として、日本の稲作によるメタン排出量は平成20－21年の日本では二酸化炭素換算量で年間約557万トンと推定された。これを当時の国内米生産高813万トンで割ると、１万トン当たり米の生産に伴う二酸化炭素換算量はメタンガス放散分だけでも6851トンにもなる。一方、小麦の生産で排出される全二酸化炭素換算量は、1万トンあたり2050トン（アメリカ産で計算）と見積もられており、水田メタンガスの分だけですでに小麦生産の全二酸化炭素排出量の3倍以上である。じゃがいもでは2900トン、トウモロコシでは2710トンである。
メタンガス放散分以外の二酸化炭素排出を含めた総換算排出量では、白米１キログラムあたり2.36キログラム、玄米で2.16キログラム（すなわち精米にかかる二酸化炭素排出は0.20キログラム）なのに対し、小麦粉で0.30キログラム、オーツ麦で0.31キログラムと、小麦の7倍以上にもなる。一食あたりでみると、茶碗一杯のご飯にかかる二酸化炭素排出が237グラムに対し6枚切りトーストでは58グラムと、4倍である。一年あたりでみると、日本人の一人当たり年間米消費量は約51キログラムなので、白米として換算二酸化炭素排出量は120キログラムであり、日本人はパリ協定の目標達成に必要とされる2030年までの一人当たりの年間二酸化炭素排出量上限2.3 トンのうち5.2％もの量を米飯を食べることで消費している。
乾田直播や中干しなど稲作のメタン排出を削減するための取り組みも農水省支援のもと進められてはいるものの、2024年時点では小麦食に遜色ないレベルに抑制するには程遠い現状にあり、個々人で出来る取り組みはパンや麺類を積極的に取り入れた小麦食習慣の実践である。