七年戦争
結果と影響

イギリスとフランスの間の戦闘は1763年のパリ条約で終結した。条約は複雑な領土交換を定め、そのうち一番影響が大きいのはフランスがルイジアナをスペインに、それ以外のヌーベルフランスの領土をサンピエール島およびミクロン島を除いて全てイギリスに割譲したことであった。フランスにはヌーベルフランスかカリブ海のグアドループとマルティニークを手中に残す選択肢が与えられたが、最終的には砂糖を産出する後者を選び、ヌーベルフランスを非生産的で維持コストの高い植民地として切り捨てた。フランスはまた、ミノルカ島をイギリスに返還した。スペインはフロリダをイギリスに奪われたが、フランスからイル・ドルレアン（英語版）（現ニューオーリンズ）とミシシッピ川より西側にあるフランス領全てを得た。イギリスはすでにいくつかのカリブ海の島を領有しており、砂糖に事欠かなかったためヌーベルフランスとの交換に応じた。しかも、ヌーベルフランスとフロリダを併合したことでイギリスはミシシッピ川より東側の北アメリカを全て支配下に置いたため、この領土交換はイギリスを利するものであった。
インドにおいてはイギリスが北サルカールを保持したが、フランスの交易地は全て返還した。しかし、条約ではフランス交易地の要塞を全て破壊することと、その再建の禁止が定められており、駐留軍も最低限しか認めず、軍事基地としては無価値となった。さらにフランスに同盟したベンガル太守が廃位され、ニザーム王国もイギリスに寝返ったため、フランスはインドにおける勢力をほとんど失い、イギリスがインドにおける主導権を握り、やがてインド亜大陸全体を支配下に置く結果となった。フランス海軍も戦争で大損害を被り、スペインとともに大規模な再建を経て次の戦争でようやくイギリスの制海権に挑戦することができた。
ビュート伯が主導した和約は大ピットのそれよりはるかに寛大であったが、これはフランスから領土を割譲させすぎると、イギリスが全ヨーロッパからの嫉妬と敵意を一身に受けることになり、そうならずに和平が続くためには譲歩が必要、というビュート伯の考えであった。しかし、ショワズールは当初から長続きする和平をするつもりがなく、アメリカ独立戦争中にフランスがイギリスに宣戦布告したときにはイギリスはやはり同盟国がなかった。フランスでは敗北が軍制改革のはずみとなり、砲兵に重点を置いた改革が行われた。後のフランス革命戦争やナポレオン戦争で称えられた砲兵システムのグリボーバル・システムはこの1763年の改革を起源とするものである。
オーストリア・プロイセン・ザクセン間の和約は1762年12月31日にドレスデンとライプツィヒの間にある狩り小屋で交渉がはじまり、1763年2月15日に正式に締結された。フリードリヒ2世はピョートル3世がザクセンの確保を援助した場合、東プロイセンを割譲するつもりだったが、それがなかったためロシアを和約から除外することを強く要求した（実際、ロシアはすでに交戦国ではなくなった）。また同時にザクセン選帝侯フリードリヒ・アウグスト2世が賠償金を放棄するまでプロイセン軍をザクセンから撤退することを拒否した。オーストリアは1760年に占領したグラーツ（現ポーランド領クウォツコ（英語版））だけでも維持を試みたが、フリードリヒ2世は拒否した。結局、条約は1748年の原状を回復することだけ定め、シュレージエンとグラーツはプロイセンへ、ザクセンはフリードリヒ・アウグスト2世へ返還された。フリードリヒ2世がした譲歩は皇帝選挙のときヨーゼフ大公に投票することだけだった。[要出典]
オーストリアはシュレージエンの奪回に失敗したが、プロイセンのザクセン侵略は防いだ。さらに、オーストリア軍の戦闘における実績はオーストリア継承戦争のそれをはるかに上回り、マリア・テレジアの行政と軍制改革の成功を証明した。そのため、オーストリアはその威信、ひいては帝国のヨーロッパにおける発言権を取り戻した。また、フリードリヒ2世がヨーゼフ2世への投票を約束したことはハプスブルク家の神聖ローマ帝国における優越を認める結果となった。しかし、プロイセンがヨーロッパ列強として生き残り、フリードリヒ2世とプロイセン軍の威信が大いに高められたことは長期的にはオーストリアのドイツにおける影響力を低下させた。それだけでなく、オーストリアは帝国内の情勢から取り残された。ロシアの勢力の拡大のほか、ザクセン選帝侯フリードリヒ・アウグスト2世はポーランド王も兼ねたため非効率ながらもザクセンとポーランドの両方から軍を編成することができた。またバイエルンも勢力を回復させ独自に動きはじめ、オーストリアに影響されずに独自に軍勢の展開と撤収ができた。さらに、敵国と化したハノーファーがイギリスとの同君連合により大国になり、イギリスを将来の争いに巻き込んだ。戦争はまた、マリア・テレジアの改革がプロイセンと対抗するにはまだまだ力不足であったことを示し、しかもプロイセンと違い、オーストリアは戦争の終わりにはほとんど財政破綻に近い状態にあった。そのため、マリア・テレジアは終戦後20年間、行政改革に専念した。[要出典]
プロイセンは戦争の勝利で大国と化し、その地位に挑戦できる者はいなかった。イギリスの財政援助と強運（ロシアの急な方針転換）がすぐに忘れられ、精力的な行動と軍事上の才覚のみが人々の記憶に残ったことで、フリードリヒ2世自身の威光も大きく増した。七年戦争はプロイセンが大国化した契機であったが、同時にプロイセン軍の消耗も大きかった。プロイセンの領土と住民は蹂躙されたが、フリードリヒ2世の徹底的な農地改革と移民の奨励で解決された。しかし、戦争で多くの兵士と有能な将官が失われ、フリードリヒ2世は戦後にプロイセン軍を戦前と同程度までに再建することはできなかった。1779年のバイエルン継承戦争ではフリードリヒ2世が親征したにもかかわらず、プロイセン軍の動きは精彩の欠けるものであった。1792年から1795年までのフランス革命戦争でもフランス軍に対し成果を挙げられず、1806年のイエナ・アウエルシュタットの戦いで壊滅する結果となった。結局、プロイセン政府が改革に踏み切ったのは1806年以降、イエナ・アウエルシュタットでの災難から回復するためであり、それが19世紀末のプロイセンの華々しい勝利をもたらした。いずれにせよ、これらは全て後世の話であり、1763年の直後の時点では諸国が士官をプロイセンに送り、その軍事力の秘密を学ぼうとした。七年戦争の後、プロイセンはヨーロッパにおいて一番多く模倣された国であった。
ロシアは戦争からフランスのポーランドにおける影響力の排除という無形の利益を得た。このため、1772年の第一次ポーランド分割はロシアとプロイセンが主導したものであり、オーストリアは嫌々ながらも参加、フランスは完全に無視された。戦争は引き分けに終わったものの、（ロシア軍がプロイセン領土でプロイセン軍に勝利できることが予想されなかったこともあって）ロシア帝国軍がプロイセン軍に対し健闘したことはロシアの評判を上げた。アメリカの歴史家デーヴィッド・ストーンはロシア軍がプロイセン軍に直接会戦を挑むことができ、血なまぐさい一斉射撃を何度受けても「たじろぐこともない」と評し、またロシアの将軍の才能が参差していたにもかかわらず、ロシア軍が決定的に敗北したことがないことを指摘した。ロシア軍は戦場でプロイセン軍を数度撃破したが、兵站の整備に欠けたため戦果を確保することができなかった。そのため、プロイセンが生き延びた理由は戦上手というよりロシア軍の補給線が弱かったことが主であろう。いずれにせよ、ロシア軍が将官の手腕の差にかかわらず第一線のヨーロッパ軍を敵地で勝利したことはロシアの地位を向上させた。長続きした影響の1つとしてはロシア軍に兵站という弱点を気づかせ、ロシア軍の需品係改革をもたらしたことがある。この改革で効果的な兵站システムが作り上げられ、ロシア軍は1787年から1792年までの露土戦争においてバルカン半島に進軍することができ、フランス革命戦争の1798年から1799年までのイタリアとスイス戦役においてアレクサンドル・スヴォーロフの勝利に一役買い、さらに1813年から1814年の第六次対仏大同盟でドイツとフランスを進軍してパリに侵攻することができた、といった成果をもたらした。
イギリス政府も財政難にあえぎ、しかも新しく支配下に置いたフランス系カナダ人とフランスに味方したインディアンの鎮圧という難題に直面していた。1763年、五大湖地方と北西部（現アメリカ中西部）においてインディアンが反乱を起こし、ポンティアック戦争が勃発した。オタワ族のポンティアック酋長が反乱を率いたとされ（彼の役割はイギリスに過大評価されているとされた）、インディアンがフランス勢力の退潮に不満を感じたことが原因であった。インディアンはフランス人の毛皮商人と長らく交易していたが、フランスが敗戦してアメリカの植民地をイギリスに割譲したため変わってイギリス系アメリカ人の毛皮商人と交易した。しかし、インディアンたちはイギリス系の商人に毛皮を売るときに騙されたと激怒した。さらに、インディアンたちは貿易だけが目的のフランスと違って、イギリスの支配下におかれると入植者がインディアンを追い出すことを危惧していた。ポンティアック戦争はイギリスが一時的に五大湖地方と北西部の支配を失ったほどの大規模な戦争であった。1763年が半分経過した頃にはイギリスはデトロイト砦（現ミシガン州デトロイト）、ナイアガラ砦（現ニューヨーク州ヤングスタウン）、ピット砦（現ペンシルベニア州ピッツバーグ）を維持するのみとなり、残りの要塞は全てインディアンに占領された。ブッシーランの戦い（英語版）での勝利のみがイギリスの五大湖地方における総崩れを防いだのであった。ジョージ3世の1763年宣言は植民地人に対してアパラチア山脈の西側で入植を禁じたもので、その目的はインディアンとの関係を安定させることにあったが、インディアンの土地の奪取に積極的な13植民地の植民地人の憤りを募らせてしまった。同じく、フランス系カナダ人との関係の安定化を目的としたケベック法も入植者の怒りを買った。同法がカトリック信仰とフランス語を守ったためアメリカの入植者を怒らせたが、ケベック人たちはアメリカ独立戦争を通して反乱を起こさず、イギリスに留まった。
戦争はまた、アウクスブルク同盟以来のヨーロッパにおけるイギリスを中心とする反ブルボン家の枠組みを終わらせた。戦後、サンドウィッチ伯爵はこのシステムを再建しようとしたが、列強間の同盟に打ち勝ったことでイギリスはオーストリア、オランダ、スウェーデン、デンマーク＝ノルウェー、オスマン帝国、ロシアなどヨーロッパ諸国にフランスより強い脅威であるとみなされ、プロイセンも1762年にイギリスが単独講和に走ったことを裏切りとみなし、イギリスとの同盟に参加した国はなかった。そのため、アメリカ独立戦争が国際戦争になった1778年から1783年までの間、イギリスはヨーロッパ諸国の大同盟との戦いに直面し、主な同盟国はだれもいなかった。
七年戦争の参戦国
  イギリス、プロイセン、ポルトガルとその同盟国
  フランス、スペイン、オーストリア、ロシア、スウェーデンとその同盟国
1748年、アーヘンの和約締結後のヨーロッパ
1750年当時の北アメリカの各国の勢力図。ピンクと紫がイギリス領、青がフランス領、オレンジがスペイン領である。七年戦争の一部であるフレンチ・インディアン戦争の後、勢力図の全体が塗り替えられた。
プロイセンのライブガルデ（英語版）大隊、1757年、コリンにて。
ロボジッツの戦い。青はオーストリア軍、赤はプロイセン軍。
コリンの戦い
ロスバッハの戦い
ロイテンの戦い、カール・レヒリング作。
フリードリヒ2世と士官たち、ロイテン（英語版）にて。
キブロン湾の海戦
The Gentleman's Magazine（英語版）に掲載されたクレーフェルトの戦いでの戦場付近の地図。
ホッホキルヒの戦い
マクセンの戦い
リーグニッツの戦い
クネルスドルフの戦い
コルベルク包囲戦
七年戦争中、ポーランド＝リトアニア共和国におけるロシア軍の行軍。
フベルトゥスブルク条約
大ピットの指導下、イギリスは七年戦争を遂行して、ヨーロッパ一の植民地大国の地位を確定させた。
開戦前の状況。

■ ◘ イギリスの領土、要塞と集落 

■ ◘ フランスの領土、要塞と集落
ケベック近くのエイブラハム平原におけるウルフ将軍の死（英語版）、1771年作。
ハバナのモロ城（英語版）への砲撃、1762年
1760年7月31日のヴァールブルクの戦いの再現、2009年撮影。