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タクシーメーター
料金を表示するメーター。実空車表示器と連動している。深夜料金適用時間になると自動的に深夜料金に切り替わり、適用時間が終わると通常料金に戻る。これに対し割引料金はメーター本体では計算できず、備え付けのボタンを押したり、外部ユニットとカードリーダー端末を設置して計算する場合がある。個人タクシーにおいて、タクシー用車両を自家用車として使う場合は、「自家使用」と書かれたフードを表示機の上から被せる。メーターは計量法により1年毎の検査（正確には有効期限が1年間の検定）を受検することが義務付けられている。メーター内部を調整するなどの不正を防ぐため、メーターは鉛の封印（検定証印）が施される。領収書を発行するプリンタと連動しており、支払い操作を行うと領収書が印字される。1980年代頃までのものは、長さ20センチメートル程度で、先端に直径10センチメートル程度の「空車」文字入り円板がついたレバーを回してモードを切り替えていたが、実空車表示器と連動した電子式に切り替えられた。
注 : 昭和初期に「タキシー」と表現した時期があり、計量法に基づく解説書で「タキシーメーター」の表記が見られる。
実空車表示器
スーパーサイン、ウインドウサイン、タリフなどと称する。車両の状態を表す。かつては、タクシーメーターのレバーが上部にあれば空車と判断できたが、電子式に切り替えられたために登場。初めて設置された頃は「空車」と「回送」しか表示しない物しかなかったが、「回送」では判りにくいので「迎車」や「予約車」、更に最近では「賃走」「支払」「割増」「高速」「無線予約」「貸切」などが表示される物もある。以前は電照式や幕式が多かったが、最近はLED表示タイプの物が多く、緊急時に社名表示灯と連動して「SOS」や「助けて」と表示されるものもある。3色表示タイプの場合は「空車」が赤、「割増」が緑でそれ以外の表示は橙で表示され、フルカラーの場合は文字色か背景色が幕式に準じたものになっていることが多い。地域や事業者によってはダッシュボード置きからフロントウィンドウ上辺付近に吊り下げたり、リアウィンドウにも設置して後方から空車実車が認識できるものもある。
カードリーダー
クレジットカードの支払いに対応する機械。後部左側窓ガラスに使用可能なカード会社のステッカーが貼られているので、客は乗る前に確認が必要。搭載されていない車では当然カード払いができない。デビットカードが使用できるものもあり、電波が届きデータの通信が可能であれば使用できる。手数料は乗務員が負担する会社があるなど問題も多い。支払い手段別のキーやテンキーがついているものもあり、領収書印刷専用のプリンターと連動する。ここ数年では交通系ICカードやおサイフケータイに対応する、非接触ICカードリーダーを搭載している車両も増えている。広告を流すための液晶ディスプレイに併設されている機種や、そうでなくとも液晶画面上で行われる電子決済とも連携可能な機種もある。
速度記録計（タコグラフ）
法令によって速度記録計の設置が義務付けられている営業区域では、円盤状の紙に速度・時間・距離が記録されるタコグラフが装着されている。
形状はメーターパネルに埋め込まれた錠前付きの大きなアナログ時計（バスやトラックと違い、メーターパネルの構造上速度計にタコグラフを内蔵できない。車種によってはトランク内、ボンネット内、コンソールボックス内）。最近はデジタルタコグラフを用いる事業者もある。
最近ではメーターパネル内にタコグラフ用のスペースのない車両が増えたことから、タクシーメーター一体型のデジタルタコグラフも増えてきている。乗車場所と降車場所や運賃・営業距離などが記録されたものをメモリーカードに記録し、ひと出番の営業内容を乗務員が日報に記録せずとも終業時、営業所のパソコンにメモリーカードを読み取らせれば、納金指示書と業務日報が作成される。後述のドライブレコーダーと連携する機能を持つものも存在する。
社名表示灯
俗に言う「行灯（あんどん）」。天井灯、屋上灯、防犯灯などとも呼ばれる。空車時は点灯して実車時は消灯する地方、夜だけ点灯する地方、夜間の空車時のみ点灯する地方など、点灯方法には地域差がある。強盗など緊急時には、赤色に点滅させることができる。最近では社名表示灯と連動して実空車表示機に「SOS」や「助けて」と表示するものもある。無線機器が連動して、防犯スイッチを押すと自動的に車両の位置情報と救難信号が送信され、無線のマイクがONとなり、車内のやり取りが無線室に聞こえるシステムを採用している会社もある。最近では広告付きのものを使用する事業者も出てきた。形は蒲鉾型、ラグビーボール型、球型、星型、太鼓型などがあり、渦巻き型（一般にデンデン型と呼ばれる）や提灯型は個人タクシー専用となる。行灯の装着が見受けられないタクシーもある（ハイヤーがない地域に多い）。
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| てこ式オートドアのドア部分 |  | 助手席横のリンク |  | 運転席側のレバー |
オートドア
てこ式や負圧式、圧縮空気（エアコンプレッサー式）や電動式などを利用して後部左ドアを運転席で操作することができる。世界的に見てオートドアが標準になっている国は少なく、外国人客が驚くことも多い。顧客サービスの側面だけでなく、安全管理の面で利点がある（ドア開けに伴う事故は基本的に行為者の何れに係わらず、運転手の過失となるため）。日本でも運転手が車の外側から開けるドアサービスを実施する会社もある。元々は大阪府枚方市にあるトンボ交通が、乗客が降車した際に閉め忘れたドアを閉める際、小型車では車内から運転手が手を伸ばし閉めていたのが、1950年に中型車が導入されると車内では容易に手が届かず指詰め事故が生じ、車内から運転手が安全かつ容易に閉めるために開発した。
カーナビゲーション
最近は事業者が運行開始前に設置する場合もあるが、乗務員が私物で取り付けている場合や、乗務員の私物の場合は専用の装置ではなくスマートフォンやタブレット端末の地図アプリであることもある。事業者が設置したカーナビゲーションは、無線車である場合ならば無線局と連動しており、無線局側では車両位置を把握している。その場合は一部の例外（複数の営業区域を同一の無線局で管理している場合に、最も近い車両が配車先の営業区域に属さない場合等）を除きGPSポーリングで原則として配車先に近い車両から配車される。
無線
法人タクシーや無線組合に加盟する個人タクシーでは専用の無線機が搭載され、配車係が乗務員へ客のいる所へ案内するのに使用する。一部には無線機の使用料を乗務員から徴収する会社がある。
屋根に無線用のアンテナを装備する。パトカーなどのアンテナは、屋根に直接、専用の物が取り付けられているが、タクシー用は、ほぼすべて後付け（マグネット、シール貼付、雨どいにネジ締め）であり、アンテナケーブルも露出している。配車係が最寄の車を調べるには、乗務員に無線ナンバーと現在地を報告させる、GPSで検索するなどがある。乗務員同士の会話はできるものと、できないものがあり、事業者の方針により異なる。会話できないものは半複信方式といい、配車係（基地局）の送信周波数を乗務員（陸上移動局）の受信周波数と、陸上移動局の送信周波数を基地局の受信周波数としている。大都市では周波数の有効利用と安定した通信のために集中基地局方式（営業区域内の複数事業者の基地局を特定の場所に集中設置すること）が取られている。この方式の場合、基地局の電波は常に送信されており、配車係がマイクの送信ボタンを離したときの「ザッ」と言う音（スケルチのテールノイズ）が聞こえないため判別可能である。ほとんどの会社が無線営業を独自にしているが、大都市では混信を避けるため、いくつかのグループにまとまっている。
沿革
1953年（昭和28年） - 札幌の北海道交通株式会社が150MHz帯でタクシー無線を開始
1957年（昭和32年） - 60MHz帯と150MHz帯に専用波を割当て
1965年（昭和40年） - 移動無線センターが集中基地局事業を開始
1966年（昭和41年） - 400MHz帯に周波数間隔50kHzで専用波を割当て
1969年（昭和44年） - 周波数間隔が20kHzに狭帯域化（ナロー化）
1982年（昭和57年） - 12.5kHzに再ナロー化
2002年（平成14年） - 全日本自動車無線連合会は「平成28年（2016年）6月1日をもって完全デジタル化する」との方針を決議
2003年（平成15年） - 総務省は400MHz帯を周波数間隔6.125kHzでデジタル化するものとし、2011年6月以降はアナログ無線の新規開設は認めないものとした。関東の4社に初のデジタル無線が免許された。
デジタル化をふまえ、コストの安いMCA無線 やIP無線 に移行した事業者がある。
2015年（平成27年） - 総務省電波利用ホームページに、タクシー無線のデジタル化についてのページ ができた。この中で「平成28年5月31日」を有効期限とするアナログ無線について、終了計画確約書を添付することにより再免許できることとした。使用期限までに移行できない事業者に対する救済措置として行うものである。
主に大都市ではタクシーが多過ぎること、予約せずに飛び込む客や駅待ちの客がそれほど少なくないこと、携帯電話の普及によるタブレット端末による配車システムの登場などにより、無線機を取り付けずアンテナの設置もしない車もある。携帯電話回線を用いたIP無線である場合は無線機があっても車外に露出したアンテナは持たない場合がある。
個人タクシーではアマチュア無線機を装備している人もおり（“タクシー業者でハム”の趣味人らが「無線クラブ」を作ったり、クラブの名義で社団局を開設している場合もある。）空車中は雑談を楽しんでいる。しかしながら、一部にはアマチュア無線を使って業務上のものと思われる通信（道路の混雑や、客待ちの情報など）を行う者もいる。このことは電波法第52条の「目的外使用」にあたる違法行為であり、一般のアマチュア無線家から批判されることがある。
乗務員証・運転者証
乗務員証はそのタクシー会社の社員証。運転者証は東京・名古屋・大阪・札幌・仙台・さいたま・千葉・横浜・京都・神戸・広島・北九州・福岡（東京・大阪以外は、2008年（平成20年）6月から適用）についてはタクシーセンター発行となる。顔写真（寸法も法令で規定がある）を貼り付け、顔写真および運転者の登録番号（法人）または許可番号（個人）・氏名・免許証の有効期限・所属する事業者名（法人の場合）を見られる面を実空車表示器の室内側表示部分に、客室に見えるように提示しなければならなかったが、カスタマーハラスメント等の急増によりプライバシー保護が急務となり、2023年（令和5年）8月1日に省令が改正され、同日発行分より顔写真および従来の記載内容は車内から見えない面に移動し、室内側には登録番号（法人）もしくは許可番号（個人）および所属する事業者名（法人の場合）のみとなった。車内から見える面（省令改正前のもので顔写真のある身分証明書面）は「裏」であって「表」ではない（その裏側、すなわちガラス側に向けるほうが「表」である）。
ドライブレコーダー
装着する事業者が増えてきている装備のひとつ。ルームミラー周辺に装着し、常に前方の状況を撮影してHDDやSSDもしくはSDカードに記録しているが、不要部分は自動的に消去されている。予め決められた一定の条件（急ブレーキ、振動など）を感知すると、前後数秒の映像が保存されるほか、運転席付近にあるボタンを押して映像を保存することができる。当初は、タクシーの事故後の解決・交渉をスムーズに進めるために導入されたが、副次的な成果としてドライバーの運転マナーの向上や、タクシーが当事者ではない事件や事故の証拠、事故原因の解析による事故予防などに活用されている。複数のカメラを接続して記録可能な機種を選定し、前方に加えて強盗や接客などのトラブル防止のため室内を撮影するものもある。
ETC車載器
都市部を中心に、最近装備する事業者が増えている。深夜時間帯や休日などに高速道路を通行した場合、ETC割引制度を受けられる場合が多い。通常はタクシー会社の保有するETCカードを利用して、運賃と合わせて領収書を発行する。
エコーカード
地域によっては名称が異なることもある。利用者が意見や感想、苦情等思ったことを書いて利用会社宛に送ることが出来るハガキ。殆どは切手不要、料金受取人払いで、ポストに投函するだけでよい。カードにはドライバー名（号車番号）が記されているので、担当ドライバーの接遇改善を促すきっかけにもなる。
その他
ブースターケーブル（仲間等がバッテリーが上がったときに救援するため、ただしハイブリッド車は救援受け入れのみ）、ゴムバンド（トランクルームに蓋が閉まらなくなるほどの大きな荷物を積載したときの落下防止用）、救急箱、傘（雨の日の迎車のため。宣伝になるので社名が大きく入ったオリジナル傘をそろえている会社もある）、消火器、毛布、バケツやブラシなどの洗車道具（会社によっては各自で持参しなければならない）などを搭載している場合もある。
結婚式において和装した新婦の乗降を容易にするため、左側後部の天井を垂直に展開可能な「花嫁タクシー」が存在する。