stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
THREE1989
ミュージックビデオ

| タイトル | 公開日 | 監督 | 備考 |  |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| Mr.Sunshine | 2016/4/11 | 平井健太 |  |  |
| High Times | 2016/11/3 |  |  |  |
| UNIVERSE | 2017/2/27 |  |  |  |
| Scramble | 2017/6/25 |  |  |  |
| Don't miss it | 2017/10/10 |  |  |  |
| UMBRELLA | 2018/4/15 | Ishii Katsuaki |  |  |
| mint vacation | 2018/7/22 | Keiichi Higuchi |  |  |
| Rambling Rose | 2018/9/3 |  |  |  |
| DA・KE・DO | 2019/2/23 |  |  |  |
| 遊覧飛行 | 2019/11/1 | 平井健太 |  |  |
| The Sunset Fiction | 2020/9/19 | Matt Ikehara | クラウドファウンディング「The Sunset Project」により制作された長編ミュージックビデオ。 |  |
| HARU(仮) | 2021/1/20 |  |  |  |
| サクラビト feat.おかもとえみ | 2021/3/19 | Keisuke Oda |  |  |
| エゴイスティック渋谷 | 2021/4/10 | Kento Higuchi |  |  |
| Private Castle | 2021/5/10 | Keisuke Oda |  |  |
| 紫陽花 | 2021/6/27 | Keisuke Oda |  |  |
| 夏ぼうけ | 2021/7/3 | 多田海 |  |  |
| The Sound of Summer | 2021/8/3 | Keisuke Oda |  |  |
| 結婚前夜 | 2022/4/17 |  |  |  |
| Smking Time | 2022/5/18 |  |  |  |
| モナリザの涙 | 2022/6/22 |  |  |  |
| LAST TRAIN (ラストトレイン) Japanese Version | 2022/6/29 |  |  |  |
| 熱波東京 | 2022/7/16 | 上村翔平 |  |  |
| イチグラム | 2022/8/24 | 平井健太 | 伊藤健太郎が出演。 |  |
| あぁ今夜 | 2022/10/31 | 松嶋豊裕 |  |  |
| 幸福論理 | 2023/1/13 | FUKA |  |  |
| アイイロ | 2023/11/27 | AIMI |  |  |
タイアップ

| 曲名 | タイアップ |
| --- | --- |
待ち逢わせ: 映画「いてもたっても。」主題歌
幸福論理: MBSドラマ特区「あなたは私におとされたい」エンディング主題歌
アイイロ: テレビ東京「キス×kiss×キス～LOVE ii SHOWER～」エンディング主題歌
主なライブ > ワンマンライブ・主催イベント

| 開催日 | タイトル | 備考 |
| --- | --- | --- |
| 2018年4月20日 | LIVE in the DARK | コニカミノルタプラネタリウム"天空"(二部制) |
| 2021年1月13日 | THREE1989 BEST LIVE TOUR 2021 Episode 0 Online Exhibition | オンライン |
| 2021年11月20日〜11月27日 | 1st Album Director´s Cut Release Tour 2021 |  |
| 2022年8月26日 | THREE1989 ONE-MAN LIVE |  |
| 2022年11月11日 | BEATspread×THREE1989 |  |
主なライブ > 出演イベント

2017年 -
2017年
12月21日 - night trip
2018年
7月18日 - Spotify Early Noise Night #7
7月21日 - 加賀温泉郷フェス 2018
7月22日 - ワルフェス2018
9月23日 - りんご音楽祭2018
9月28日 - Flying Flags Vol.5
10月07日 - Spotify Early Noise Night #8 Osaka
12月03日 - MUNETAKA Vol.1
2019年
1月06日 - ディープファン君PRESENTSセクシュアルvol.5
1月18日 - J A N U S f a b u l o u s
3月01日 - りんご音楽祭 presents ゴーゴーアワード
4月07日 - SYNCHRONICITY'19
5月10日 - JANUS First meeting
5月29日 - 『DADARINRIN』
6月22日 - OTOSATA ROCK FESTIVAL 2019
7月13日 - MORNING RIVER SUMMIT 2019
7月20日 - 加賀温泉郷フェス 2019
7月27日 - TBC夏まつり 2019
8月14日 - YOUNG POP CLUB vol.5
8月24日 - MUNETAKA Special 2019
9月16日 - TOKYO CALLING 2019
9月28日 - りんご音楽祭2019
10月02日 - BRADIO 47都道府県ツアー「IVVII FUNKY TOUR」
11月02日 - BAYCREW'S FES
11月03日 - BRUSH UP FESTIVAL 2019
2020年
2月29日 - キラキラホットフェス feat.加賀温泉郷フェス in 山中温泉
7月04日 - SYNCHRONICITY2020 ONLINE FESTIVAL
8月29日 - a-nation online 2020
9月26日 - りんご音楽祭2020
10月17日 - 第15回 渋谷音楽祭 2020 presents YOU MAKE SHIBUYA MUSIC FESTIVAL
2021年
9月05日 - OSAKA GIGANTIC MUSIC FESTIVAL 20>21 ジャイガ スピンオフイベント THE BONDS 2021 「GIGANTIC TOWN MEETING 2021」
10月09日 - 【 THREE1989×西恵利香×ASOBOiSM 】gaiA Vol.5
10月10日 - FM802 MINAMI WHEEL 2021
2022年
6月03日 - LIVING ROOM #05
6月04日 - SAKAE SP-RING 2022
6月10日 - WOWOWプラス presents "black box party" vol.1
6月22日 - Brotherhood extra
7月03日 - アソビタリナイ
10月04日 - dub kiss ～sky blue sky～
10月09日 - Eggs presents FM802 MINAMI WHEEL 2022
10月12日 - 脱・お留守番宣言 vol.11 ～1st Anniversary
11月11日 - BEATspread × THREE1989
12月07日 - Deep Sea Diving Club「SEA SIDE PARTY vol.1」
2023年
1月20日 - DOBEATU×DISK GARAGE×音酔食堂 pre "ニュービイツ"
2月22日 - NEW STORY -chapter1-
4月15日 - Kiss FM KOBE主催「アコースティックフェスティバル」
6月03日 - SAKAE SP-RING 2023
9月09日 - SHIKOTSUKO BLUE CAMP 2023
10月07日 - Eggs presents FM802 MINAMI WHEEL 2023 25th ANNIVERSARY
11月03日 - BiKN shibuya 2023
軍事用ロボット

ヘルファイアミサイルを搭載したMQ-1 プレデター
UCAV（無人戦闘機）X-45。下部のウェポンベイ（爆弾倉）を開いた状態。
ベラルーシのロボット兵器。4連装の機関銃GShG-7.62も装備しており、小型ドローンを自動的に破壊する。（2020年）
軍事用ロボット（ぐんじようロボット）とは、軍事的な活動に利用される機械（ロボット）である。軍用ロボット（ぐんようロボット）、軍事ロボット（ぐんじロボット）ともいう。
本項では、関連する以下に類されるものについて説明する。
戦闘ロボット（せんとうロボット）ないし戦闘用ロボット（せんとうようロボット） - 直接的な戦闘行為に参加するロボット
ロボット兵器（ロボットへいき）や無人兵器（むじんへいき） - 高度化を経て自動化・知能化された兵器
なお、サイエンス・フィクション (SF)に登場する「人形ロボット兵器」に関しては、「リアルロボット」「スーパーロボット」を参照。本項においてロボットとは「自律的に動作する機械」を指し、主に実在の技術ないし兵器や研究分野の存在する技術について解説を行う。
概要

→「無人地上車両」も参照
2015年以降にAI（人工知能）、その中でも特にディープラーニングやマシンラーニングの技術が発展し、実現できる機能が急速に増え、実戦投入される分野が次第に増えてきている。
なおミサイル（巡航ミサイル）などにも、単純な組み込みシステムだけでなく一部で高度なAIが搭載されるようになってきており、表面的な形状はミサイルだが実質的には自律型ロボットである。
軍事用ロボットで戦争を行えば、少なくとも自国の兵士の死の数は減らすことができると予想できる。
軍人はいざという時は自国のために戦うことが任務ではあるが、だからといって死にたいと思っているわけではない。ロボットが人間の代わりに戦ってくれて、死者を出さずに自軍が勝利することができるのなら、それに越したことはないと、どこの国の軍人でも考える。兵士だけでなく軍の上層部もそう考えている。
またタカ派で戦争をしたがる政府などにとっても、マスメディアが発達した現代の戦争では、ベトナム戦争やモガディシュの戦闘などに見られるように、戦場で兵士が戦死すると、その兵士の家族が遺族となり悲しむ姿もテレビ画面に映し出され、国内世論は厭戦（戦争を嫌がる状態）に大きく傾き、戦争の継続が困難になるが、ロボット兵器ならば仮に敵からの攻撃で破壊されても、人間の兵士の死ほどは世論に影響を与えないわけなので戦争を続行できる、という論理になる。
戦時の兵士の仕事には、前線で射撃・砲撃・爆撃などを行うことだけでなく、偵察・哨戒・警備などの仕事も大量にあるので、そうした仕事をこなしてくれるロボット兵器も大いに役に立つ。
また地雷の除去などをしてくれるロボットも非常に役に立つ。これなどはロボットの平和利用の一種である。
歴史

人造生物を軍事活動に利用しようという着想は、ゴーレムやタロースのような神話上、フィクション上の存在まで含めれば、「ロボット」という語が登場する古代から存在したと言える。
20世紀前半には電子的に遠隔操作できる兵器が登場し、20世紀後半には自律誘導を行う撃ち放し可能ミサイルが普及した。
21世紀には人工知能の進展とともに、さらなる自動化が研究されている。
イギリス軍に鹵獲されたゴリアテ（第二次世界大戦）
2005年に開発された、試験中のビッグドッグ。180kgの荷物を搭載し30kmを走破できるものだったが、「動作音があまりに大きすぎ、ビッグドッグがいると敵に気付かれ、（部隊ごと）攻撃されてしまう」という理由で、実戦への採用は結局却下された。
現用兵器

→「ロボット兵器の運用」を参照
現在、世界の先進国では人的被害を避けるために無人兵器・ロボット兵器の類が数多く研究・開発されている。代表的なものとしては、無人航空機、地雷処理車、爆弾処理車、無人潜航艇などで、いずれも危険度の高い任務を人間に代わってこなすことを求められている。
特に、アメリカ合衆国では、ベトナム戦争の人的被害の大きさから国民に厭戦気分が蔓延し、最終的に撤退してしまったという教訓から、この分野に熱心である。アフガニスタン攻撃やイラク戦争、その後の治安安定化作戦に於いて、数々の無人兵器を実戦投入し、効果を挙げている。
人間が無線で操縦するものが多いが、無人偵察機グローバルホークのように、高度な人工知能（AI）を搭載し、自律行動するものもある。
その一方で、戦場等での物資・人員輸送も無人化が研究されており、アメリカ合衆国国防総省国防高等研究計画局（DARPA）主催のロボットカーレースが行われているほか、ビッグドッグと呼ばれる四足歩行ロボットは、かつて軍馬が担っていた不整地での物資輸送に期待が持たれている。
現用兵器 > 無人機による攻撃

MQ-1 プレデターなど武装した無人攻撃機が世界で数多く登場しており、アフガニスタン紛争、イラク戦争などで実戦投入されている。主な任務は対地攻撃だが、2002年12月にスティンガーで武装したMQ-1 プレデターがイラク戦争でイラク軍のMiG-25と交戦し、互いに対空兵器を装備した有人機と無人機の史上初の空中戦となった。
攻撃能力を持つ武装無人機がアフガニスタンとパキスタンでのターリバーン、アルカーイダ攻撃に参加しており、2009年8月にパキスタン・ターリバーン運動のバイトゥッラー・マフスード司令官の殺害に成功しているが、誤爆や巻き添えによる民間人の犠牲者が多いことが問題となっている。これは無人機操縦員の誤認や地上部隊の誤報、ヘルファイアミサイルの威力が大きすぎることなどが原因となっている。ヘルファイアミサイルの問題に関してはより小型で精密なスコーピオンミサイルを採用して対処することになっている。また、世界最大の武装無人機輸出国となった中国は「翼竜」「彩虹」といった武装無人機をアフリカやアジアの発展途上国に積極的に輸出して、イラク軍やエジプト軍のISILへの攻撃、ナイジェリア軍のボコ・ハラム攻撃、サウジアラビア軍とアラブ首長国連邦軍のイエメン内戦への軍事介入などで使用されており、先進国に輸出を限定していた米国もこれに規制緩和で対抗し、武装無人機の拡散による紛争拡大が懸念されている。
イランも武装無人機のシャヘド129（英語版）によってシリア内戦における反政府勢力を攻撃し、市販の中国製エンジンを搭載したアバビール（英語版）のような武装無人機を中東のシーア派民兵組織に拡散させて問題になっており、イエメンのフーシが自前化したアバビール（カセフ1）やサマド3（英語版）などでサウジ石油施設攻撃を起こして世界経済に大きな影響を与えた。2014年リビア内戦では暫定政府のトルコ製無人攻撃機のバイラクタル TB2とリビア国民軍の中国製無人攻撃機の翼竜が互いに破壊し合う無人機戦争が起きている。2020年3月にはリビア内戦でマルチコプタードローンが自律攻撃を行ったことが報告されている。
テロ組織側でもISILは、自動識別や自動運航が可能で滑走路での離着陸を必要としないDJIやスカイウォーカー・テクノロジーなどの廉価な中国製の商用無人機に爆発物を搭載して武装化させており、2017年のシリア・イラクにおける紛争で、ISは手榴弾や迫撃砲弾、たる爆弾などを搭載した民生用ドローンを投入して政府軍に多くの死傷者を出している。構造は単純で、真下に爆弾を落とすだけの簡素なものだが、誤差数メートルという驚異的な精度で攻撃できた。小型のドローンは被発見性も低く、騒音も軍用機に比べてはるかに小さいため、直下の兵士が全く気付かないまま攻撃を受けることもあった。戦車に対する攻撃にも使用されており、撃破の事例はまだないが、対戦車榴弾や対戦車ロケットによる攻撃が試みられている。少なくともこの攻撃で乗員が殺傷されたことがISの連日投稿する動画で確認されており、脅威度の高さを裏付けるものとなった。民生用ドローンを攻撃用途に用いる場合、防護が一切ないので小銃弾を受けるだけで簡単に撃墜されてしまうが、十分な高度があれば攻撃後の退避は容易である。赤外線をほとんど出さない上にRCSも低いので、SAMによる対処は不可能である。軍用機として見れば極めて安価であり、歩兵が直接運用し自前で近接航空支援が可能なことから、テロリストから見れば理想的な航空兵器であり、懸念が高まっている。イラクで充電不足で自動帰還した自らのドローンにISILの戦闘員が誤爆されるという事故が起きた際は商用無人機の高性能化の脅威をむしろ示すものと報じられた。アメリカやイスラエルなどの正規軍でも廉価で使い勝手が良いことから民生用無人機は使用されており、イスラエル軍はDJIの無人機に催涙弾を搭載して2018年3月にガザ地区のデモ隊に使用して死傷者を出した。
現用兵器 > 自律型致死兵器システム

→詳細は「自律型致死兵器システム」を参照
将来的には高度な人工知能（AI）により、人間の直接的な命令無しに敵味方を識別して攻撃を行う「自律型致死兵器システム（LAWS）」の登場が予想されている。既に2020年、リビア内戦において、トルコ企業STMが開発した「Kargu-2」が自動的な追尾・攻撃を行った可能性が国連安全保障理事会専門家パネルで報告されている。
現状では、敵味方の識別が困難であったり、登録された味方兵士以外（非武装な市民を含む）に攻撃しかねないといった理由で、開発、導入が難航することも懸念され、2017年11月には国際連合で自律型致死兵器システムに関する初の公式専門家会議が特定通常兵器使用禁止制限条約の枠組みで行われ、2019年8月に同会議は人工知能を搭載したロボット兵器の運用をめぐる事実上初の国際ルールを採択するも法的拘束力は盛り込まれず、同年11月にアメリカのマーク・エスパー国防長官は中国が完全に自律的に攻撃できるドローンも販売していると述べた。
有人兵器でも現代の航空機ではレーダーや目視で敵味方の識別を行い難い関係から、攻撃判断をある程度は司令部側に求めることが航空機戦闘では一般的であるが、無人航空機の場合は現実的なプランとして、実際の攻撃に際して攻撃許可をオペレーターを介して司令部側に求める様式が現状の主要方針である。開発途上のUCAVでも巡回（パトロール）中や作戦地点までの移動は自動運航でも、実際の兵器使用はリアルタイムでの遠隔操作が基本方針となっている。将来的には通信妨害に対応して、所定攻撃目標を予めプログラミングされ、レーダーサイトなど防御が厚く危険度の高い所定目標に攻撃を加える攻撃機の開発が進められているが、偶発的な航空機との遭遇に伴う交戦には、やはり戦闘許可を求める様式となることも予測される。
地上兵器では国境警備でイスラエルのガーディアムのような自動運転の成功例はあるが、想定される認識対象が多過ぎることから攻撃の自動化への困難が予測される。現状の地上軍事用ロボットの場合では、ある程度精度の良いイメージセンサーを備え、遠隔操縦者が送信されてきた映像から状況を判断したり攻撃対象を識別する様式が、主要な運用手段となっている。戦場では2007年にアメリカ軍が「SWORDS」と呼ばれるM249軽機関銃を搭載した小型の無人武装ロボット車両をイラクに配備しており、2016年にイラク軍もモスルでのISILとの戦いで中国製の77式重機関銃（英語版）とロシア製のロケットランチャーを装備した「Alrobot」と呼ばれる中型の無人武装ロボット車両を投入し、2018年にはロシア軍がウラン-9（英語版）と呼ばれる大型の無人重武装ロボット車両をシリアに配備するもこれらは誤作動や障害物が影響して信号が途絶えるなど様々な問題が生じた。
現用兵器 > 危険物の処理

爆弾処理の分野では、1980年代には既に対テロ用として、英国が安全地帯まで爆弾を運搬する為に、リモートコントロール式のロボットを運用、必要とあらば、取り付けられた散弾銃で、爆弾を爆破処理したケースもある。イスラエルでも、そのような爆弾処理ロボットが運用されている他、2006 FIFAワールドカップでは、ドイツでも同種ロボットが警備で運用され、爆発物特有の揮発物の匂い（爆発物マーカー）を探すことで、テロ防止に努めた。「爆発物探知機」も参照。
日本では文部科学省の呼びかけで、対人地雷撤去用のロボット開発が進められており、大学の研究室レベルから、機械メーカー、大手企業まで、様々な研究者・開発者が参加している。これ等には、多脚ロボットや、クローラー（無限軌道式の自走式ロボット）、更には、地雷探知用の無人小型ヘリコプター（産業用ラジコンヘリの発展型）の他、地雷処理車両（→地雷処理戦車）の無人運用まで視野に入れられており、川崎重工による実証実験という話も聞かれる。
またイラク戦争以降アメリカ軍が展開しているイラクでは、いまなお幹線道路脇などに仕掛けられた即席爆発装置などによる被害もあり、MRAPなど従来の軍事車両では防ぎきれない爆発に耐える車両の導入も進められるが、その一方で路肩に不審物（人工物や不自然に詰まれた土砂の山など）があった場合に、停車して偵察用の遠隔操作による軍事用ロボット（ドラゴンランナーなど）を先行・接近させ、不審物の撤去などに利用している。爆発に巻き込まれるロボットも少なくないが、確実に人的損害を軽減した事例であるとも言える。イラクにおける軍事ロボットはこういった危険な罠の撤去にも有効性が認められ、ロボット掃除機ルンバも製造しているiRobotのほかQinetiQなど複数のメーカーがこういった偵察用のロボットを開発し「市場」に投入している。
インターフェース

軍事用ロボットのマンマシンインタフェースは様々なものが利用されている。
インターフェース > 目視操作

古くリモートコントロールを行うロボットでは、操作者が目視でアーケードゲームなどにみるようなジョイスティックを組み込んだコントローラーを操作しながら動作状況を確認、動きを加減するというもので、現在でも建設機械などで使われる単純な操作系が利用された。
この中で、記録に残っているもっとも古い使用例はソビエト連邦のテレタンク（Teletank、1930年代-1940年代前半）とされる。このT-18、T-26、T-38、BT-5、およびBT-7といった既存戦車を元にしたラジオコントロールの兵器は冬戦争に投入された。また、ナチス・ドイツ軍は第二次世界大戦にゴリアテを投入、遠くから兵士が目視で有線誘導し、目的の場所で自爆させている、まだはボルクヴァルトB IV C型にパンツァーシュレックを搭載した対戦車車両としても運用された。日本軍も遠隔操縦器材い号を開発していたが実戦には使われなかった。これら遠隔操作兵器は、現代の軍事用ロボットの原型ともいえる構造をしていた。
しかしこの方法は、ロボットが操作者から見える位置に居なければならず、必然的に距離に制限が生じ、ロボットを発見した敵対勢力からもロボット操作者が見えかねないことを意味する。このため爆発物処理では問題がなくとも、偵察はできないし、兵器発射プラットフォームを遠隔操作するなどの場合にも不都合が存在する。
インターフェース > ビデオカメラ・遠隔操作

この直接的に操作するロボットに次いでよく見られるものとしては、ビデオカメラを搭載し、これを有線や無線で映像を操作者に伝え、これを見た操作者がジョイスティックを操作してロボットを操縦するという方法である。
これはビデオカメラの向きを変えれば様々な方向をロボットの視点で見ることができ、2000年代に実用化されている偵察型の軍事用ロボットでも大きく変わることは無い。この映像の伝達方法は従来はアナログのビデオ映像で送信していたが、後にデジタルビデオ映像にとって変わられ、これと平行してロボットと操作者間の通信はデジタル通信が利用されるようになってきている。
2000年代になって急速に発展を見せた軍事用ロボットでは、こういったビデオ映像以外にも様々なセンサからの情報が操作者に送信され、より詳しくロボットの周辺状況を知ることができるようになってきている。映像面でも、地上偵察では通常のビデオ映像に加え暗視カメラなどが利用されている。
無人航空機ではレーダーは勿論、GPSなどを利用して現在位置を測定・把握するものもみられる。こういった方向性は誘導兵器にも見られ、湾岸戦争では兵器側の映像が盛んにテレビにも出たため、米国内では「ニンテンドーウォー（意訳：テレビゲーム的な戦争）」とも呼ばれた。
最近の軍用装甲車や軍用船舶にはRWS（Remote Weapon Station/System）と呼ばれる遠隔操作式のロボット銃座が備えられている物があり、乗員が車外に身を晒す事無く、車内で搭載カメラの映像を見ながら銃器を操作して攻撃できるようになっている。さらに敵の攻撃を感知して自律的に反撃を行うシステムも研究開発されている。
インターフェース > コントロールとコンピュータ

遠隔操作対象が高度化する一方で、この軍事用ロボットから送られてくる様々なデータを処理するため、操作者側のコントローラーもコンピュータで自動化・効率化が為されており、自動操縦の指示などはこのコンピュータに予めデータを与えることで運用可能であり、特に実用化されている軍事用ロボットでも地上偵察用では、戸外でも使えるよう防水・防塵仕様のノートパソコン程度のコンピュータに無線送受信機を接続して利用する形態が見られる。
また歩兵の将来像としてウェアラブルコンピューティングにより高度に情報化された歩兵が想定されており、この歩兵が備えるであろうヘッドマウントディスプレイを介して偵察ロボットを操作することも実際の方向性として進められており、この場合においてロボットのオペレーターは家庭用ゲーム機のゲームコントローラのようなものを操作することが考えられている。すでに実用化された無人偵察機の場合では、複数のモニタを備えた操作席に座ったオペレータが、衛星回線経由で米国の軍オフィス内から遠隔地のロボットを直接操作することも可能となっている。
ただこういった遠隔操作では、いくらかコンピュータの補助があるとはいえ、操作者は目や耳を介して得た情報を元に判断し、手を使ってコントローラーを操作するため、見落としや操作ミスといった面で確実性に限界が存在し、これは高度化しつづける航空機などの兵器操作でも同種の問題を含んでいる。特に前線では悠長にコントローラーを取り出して操作しにくい状況などから、やや後方から操作したり、軍事用ロボット操作中の兵士を他の兵士が援護したりしなければならない。
インターフェース > サイバネティックスの可能性

このコントローラーを操作するために無防備となり易い問題において、ユーザーインターフェースの次のステップとしてサイボーグ技術や脳とコンピュータを直接繋げるという、ブレイン・マシン・インタフェース技術などもSFから現実のものとして研究開発がすすんでいる。軍事用ロボットの操作でも、兵士の頭脳にコンピュータを埋め込み、偵察ロボットや攻撃ロボットを「自分の分身や体の延長」のように、無人兵器を直接遠隔操作出来るようになる可能性も存在する。
だがこのアプローチは人体への侵襲（人為的に傷付けることなど）を伴うため、医学面での技術的ハードルと同時に、倫理面等での問題も予測されるため、実用化は21世紀初頭の段階では未知数である。
AI搭載ロボット兵士

2000年ころまではロボット兵士は夢物語だと考えられていた。だが2010年代後半以降（2015年以降）に急速に状況が変わってきており、実戦配備は目前に迫っている。
1990年代や2000年代（2010年以前は）歩兵にボディアーマーやパワードスーツを着用させるアイディアが現実的だと考えられてきた。2010年以前はAIの実現が困難だと考えられていたのである。だが、その後にAIのなかでもディープラーニングやマシンラーニングの技術が急速に進展し、自律的に動作するロボットの能力が急速に伸び、2010年代後半ころからAI搭載の自律型ロボットが実現可能になってきた。
2021年の現在すでに、アメリカのボストン・ダイナミクス社がすでにAI搭載の二足歩行ロボットで、敵・味方を瞬時に識別して射撃するロボットを開発済みである。AIロボットが敵・味方を判別する速度のほうが、人間よりも速く、動きも人間よりもすばやい。ボストン・ダイナミックスのロボット兵士のデモ動画はYouTubeなどにすでにアップロードされている。[要出典]
なおボストンダイナミックス社のこの兵士ロボットは、Atlas（アトラス。en:Atlas (robot)）という人間型の、機敏な動作ができるロボットの技術も利用している。
Atlas（アトラス）は、歩いたり走ったりするだけでなくバック宙返りなどもできるくらいに運動能力が高い。パルクールもできる。転んでも、もちろん起き上がる。ボストンダイナミックス社が開発したロボットは、2021年時点ですでに、平凡な人間よりもずっと運動能力が高いのである。
2000年ころまでは「地上戦では人間の兵士が兵器や銃器を操作するのが当たり前」などと考えられていた。その状況が変化する時期も、もう目前に迫っており、2020年代のうちに、一部で実戦配備が始まると考えられている。
なおロシアの技術開発はベールに包まれがちだが、少なくとも2017年時点で宇宙空間なら2丁の拳銃で精確に射撃を行う「FEDOR」と呼ばれる人型ロボットを開発していた。ロシア（プーチン大統領が後押しする兵器開発会社）もAI兵器の開発に力を注いでおり、すでに戦車型で瞬時に敵を判別して攻撃するロボット戦車は開発しているので、兵士型についてもロシアがどこまで開発するか、アメリカ側は警戒している。結局AI兵器を先に開発し先に実戦配備したほうが、戦略的に見て圧倒的に有利な状況になることは目に見えているので、アメリカ側もロボット兵士の完成度を早く高めるように力を注いでいる。
ギャラリー

XM1219 Armed Robotic Vehicle
SWORDSはリモートコントロールで偵察や攻撃が可能。Foster-Miller TALONの軍事用ロボット（2006年）
Foster-Miller TALON、UGV TALON Gen. IV（米国）
UGV "PIRANYA" （ウクライナ）
ドラゴンランナー（市街戦用に作られた軍用ロボット）
軍事用ロボットの主な種類

無人機
無人航空機
UCAV - 直訳すると無人戦闘航空機。
無人潜水艦 (en:Robotic submarines)
SWORDS。リモートコントロールで偵察や攻撃が可能。
MQ-9 リーパー。近年の対テロ戦争で大きな戦果を上げている。
ロシア連邦軍のウラン-9
ドイツ軍の爆発物処理用ロボット
ソ連軍のテレタンク TT-26（1940年2月）
ストライカー装甲車に装備されているM151RWS。
アメリカ陸軍のフューチャー・フォース・ウォーリア。
Foster-Miller TALONの制御ステーション
無人航空機

DJI社製のホビー用マルチコプター。
アメリカ軍が運用するMQ-9 リーパー。
無人航空機（、英: unmanned aerial vehicle、UAV）は、人が搭乗しない（無人機である）航空機のこと。
なお、ドローン（英: drone）は、「無人航空機」のことを指す用例も多い。
定義および名称

英語の頭文字からUAVと呼ばれることも多い。ICAOにおいてはRPAS、アメリカの連邦航空局ではUASと呼称する。
無人航空機に対し、人間が搭乗して操縦する従来の航空機を有人機と表現することもある。また、後述の通り日本では100グラム未満の機体は航空法上、無人航空機とは呼ばず模型航空機と呼ばれる。
人間が乗り込んで操縦することも可能であり、オプションを追加することで無人でも飛行可能な航空機は「OPV」（OPV）と呼ばれる。日本の航空法では第八十七条において「無操縦者航空機」として定義されており、法的には有人機の一種として分類される。
定義および名称 > ドローン

「ドローン」の語義のひとつに、この種の無人航空機のことを指す用法がある。オックスフォード英語辞典第2版では「drone」の、語義のひとつとして「a pilotless aircraft or missile directed by remote control.（遠隔操作で指向され、操縦手の搭乗しない航空機ないし飛翔体）」としており、そこに挙げられている用例としては1946年のものが最も古い。しかし、2018年現在の英語圏では特に無線操縦機と区別して、自律性を持つ機体をドローンと呼んでいる場合もある。あくまで用法による呼称であり、ドローンという呼称自体は一般に誤解されるようなクワッドコプターなどの「形」を指す物では無い。そのため、飛行機型やヘリコプター型は勿論、陸上を走るものや水中を進む物も、ドローンの用途であれば「ドローン」である。
→「クワッドローター」および「マルチコプター」も参照
定義および名称 > 法的規制

→「en:Regulation of unmanned aerial vehicles」も参照
従来の航空法では目視で操縦するラジコンが想定されていたが、2010年代以降安価なマルチコプターが市販されるようになると、空撮中の墜落や空港への侵入、目視出来ない距離での飛行などの問題が発生するようになった。またメーカーが開発する際にも法的なトラブルが発生した。イギリスでは、現行の法律上、国内に軍用無人航空機の試験飛行ができる場所がなかったため、タラニスの技術者や機体をオーストラリアに派遣して試験飛行を行っている。ドイツでは、1,300億円をかけたアメリカのグローバル・ホークを元にした無人機開発の計画があったが、ドイツ国内およびヨーロッパ各国で、法的に飛行が不可能であることが発覚したため、開発が破綻している。これらの問題に対処すべく、各国で法規制が検討された。
日本では2015年12月10日施行の改正航空法で「無人航空機」が定義された。「航空の用に供することができる飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船その他政令で定める機器であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるもの（100g未満の重量（機体本体の重量とバッテリーの重量の合計）のものを除く）」となっている。従来のラジコン飛行機やラジコンヘリなども、そのほとんどが「100g以上で遠隔操作や自動操縦が可能な無人飛行体」として無人航空機に含まれる。なお、単純なゴム動力飛行機などは、重量の面や遠隔操作や自動操縦が不能なことから無人航空機の定義には含まれない。また、最大離陸重量150kg以上の無人の航空機は、本法における無人航空機ではなく通常の航空機に近い「無操縦者航空機」として扱われ、求められる資格や適用される法が異なる。
その他、同改正航空法により、無人航空機の飛行ルールが定められた。また、2016年（平成28年）4月7日施行の小型無人機等飛行禁止法により、内閣総理大臣官邸をはじめとする国の重要施設、外国公館や原子力事業所などの周辺地域の上空でドローン等を飛行させることが禁止されている。当該法は、無人航空機「等」とされているように、多くの航空法が適用されないケースが多い100g以下の「模型航空機」も当該法に含まれるため、注意が必要である。加えて、2021年の航空法施行規則改正によって災害時に緊急用務空域が設定されるようになり、許可を得ていない無人航空機等は当該空域内の飛行が禁止されている。
→詳細は「重要施設の周辺地域の上空における小型無人機等の飛行の禁止に関する法律」および「緊急用務空域」を参照
操縦資格に関しては、無人航空機操縦者技能証明の制度が2022年12月より開始した。
→「マルチコプター § 法規制」も参照
概要

固定翼機と回転翼機の両方で軍用・民間用いずれも実用化されている。
プログラムによる自律飛行、一部を自動化する半自律飛行を備えた機体もあるが、多くは遠隔操作（主に無線）によって操縦する。衛星回線を利用すれば目視できない遠隔地でも操縦できるが、タイムラグが大きくなる。プログラムによる飛行では単に設定された航路を辿るだけでなく、GPSなどの援用で位置を修正する機種も実用化されているが、姿勢や航路を維持したり衝突する前に静止する半自律飛行や、人工知能などを利用し外界を認識することで完全自律飛行させる技術等は研究段階である。
有人機に比べ信頼性に劣り衝突回避も難しいため、運航管理や衝突回避の研究が行われている。
動力は大きな機体ではガスタービンエンジンやレシプロエンジンなど有人機と同じ物を搭載するが、軽量な小型機では電動式も存在する。
巡航ミサイルや弾道ミサイルは技術的に類似しているが、通常は無人航空機には含まない。
旅客機に採用されているオートパイロットは技術的に重複する部分が多い。この他にも研究用として有人機に無線操縦装置を搭載した機体が多数開発されている。
固定翼機では離着陸時に地上を滑走するものが多いが、小型の機体ではトラックの荷台に載せたカタパルトから打ち出すものや、さらに小さな機体では手で投げるものもあり、回収方法も小型のものではネットで受けたり地上のワイヤーに機体のフックを引っかけて回収する機種もある。例としてRQ-2 パイオニアはネットで回収する。スウィフト020のように機体後部で接地する垂直離着陸機も登場している。
比較的低空を飛行するため騒音対策として推進器にイオン風（英語版）を使うドローンの研究も行われている。
軍用機 > 歴史 > 軍用無人機の実用化

古くから中国や日本には竹とんぼや紙飛行機といった無人の飛翔玩具があったが、遠隔操縦が不可能なことから無人の航空機には一般的に分類されない。無人の航空機を遠隔操縦するという発想は第一次世界大戦中から始まり、第二次世界大戦時から研究が本格化した。当初はケタリング・バグのような飛行爆弾に近い攻撃用、低翼単葉ロボット機や完全自動操縦装置などの無線操縦システムが研究されたが、操縦精度やコストの問題から実用化されなかった。
早急な実用化はともかく、練習機などをベースに無線操縦機の研究・開発が行われた。英国の練習機DH.82 タイガー・モスをベースとした無線操縦機Queen Bee（クインビー、女王蜂）は、ドローン（雄蜂）という呼称の由来とする説がある。
しかし、第二次世界大戦の末期には、いくつかの無人機の例があった。1944年には、アメリカ陸軍が強固に防御されたV1飛行爆弾発射施設などを破壊するため、B-17爆撃機をBQ-7無人機に改造し、高性能炸薬を積み込んで体当たりさせるという「アフロディーテ作戦」を立案し実行した。この作戦にはアメリカ海軍も便乗しており、改造する機体をPB4Y-1に変更して行っていたが、いずれも技術的な問題で成功しなかった。
軍用機 > 歴史 > 標的機・偵察機の登場

同大戦後、軍事関係で無人機として広く普及したものは標的機（ターゲット・ドローン）であった。冷戦が本格化した1950年代にアメリカ空軍ではBQM-34 ファイヤービー（英語版）のような高速飛行するジェット推進式の標的機を配備し、アメリカ軍と敵対したソビエト連邦軍も同様のLa-17を配備した。アメリカ海軍では無線操縦式のヘリコプターであるQH-50 DASHにより、海上を飛行して魚雷を投下する用途で1960年代に開発、実際に配備した。
1960年代から1970年代にかけて無線機の小型化や電子誘導装置が発達したことにより、写真偵察などを目的とするD-21やマスティフなどの無人偵察機がアメリカやイスラエルで本格的に開発開始され、特に標的機だったファイヤービーの偵察機型であるライアンモデル147 ライトニングバグ（英語版）はベトナム戦争で活用された。また、試験的ながら攻撃用途での開発の先鞭が付けられ、ファイヤービーを武装化する実験に成功していた。
軍用機 > 歴史 > 攻撃機の登場

20世紀末からは画像電子機器や通信機器、コンピュータの発達により、衛星通信により遠隔地でもリアルタイムで操縦と映像の取得、気象条件が良ければ完全自動操縦などが可能となり、対テロ戦争が始まった21世紀からはRQ-1 プレデターに代表される偵察機型から攻撃機型への展開が行われた。
アメリカやイスラエルと異なり、欧州各国は無人機の有効性に懐疑的な主張が多く、アメリカ軍と比較して開発が遅れた。一方の中国はイラク戦争でのアメリカ軍の無人機の戦果を目の当たりにして軍事における革命（RMA）として重視し、無人機の開発で急速に存在感を示すことになった。
日本では、ラジオコントロール式の無人ヘリコプターである遠隔操縦観測システム（FFOS）の開発を1988年に開始し、2004年に陸上自衛隊に導入された。また2001年からは高性能の無人偵察機である無人機研究システムの開発を開始。 上空で戦闘機から分離された後、プログラミングによる自律飛行をしながら偵察を行い、自力で飛行場に着陸するというタイプだったが、正式採用はされなかった。これは当時の自衛隊がドローンを不要であると考えており、幕僚監部が開発要求をしなかったためとされている。
軍用機 > 歴史 > 新たな無人機の登場

衛星との双方向の通信によってリアルタイムの操縦が行える高性能な機体では、地上側にパイロット席に相当する移動式の操縦ステーションが設置、これと軍用無人機とが組み合わされ、全体が1つのシステムとして機能するものも現れている。アメリカ海軍のP-8は当初から無人機との連携が考慮されているなど、無人機の存在を前提とした有人機も登場している。
近年では、ステルス化や艦載機型、超音速飛行が行えるものなどが開発されている。
無人ステルス機の研究も進められている。RQ-3 ダークスターやX-47のような実験機を経て、RQ-170 センチネルが実戦に参加していると推測される。ただし、機密が多く詳細は明らかではない。
戦場で劇的な革命を起こすと予想される自立戦闘型無人機は、開発ハードルが高いため、自立型戦闘型と遠隔操作型無人機の中間の存在として、ロイヤルウィングマン無人機が各国で計画されている。これは有人戦闘機と連携して任務を遂行する無人機で、MQ-28などすでに初飛行に成功した機体も開発されている。
軍用機 > 問題点 > パイロットの負担

大型機は衛星経由で遠隔操作が可能であるため、操縦員は地球の裏側の本国の基地内で、スクリーンを見ながら操縦していることも多い。このような無人機の運用は、操縦者が人間を殺傷したという実感を持ちにくいという意見がある。この場合は長期間戦地に派遣されることもなく、定時で任務を終えれば、そのまま家族のいる自宅に帰るのである。「ミサイルを発射して敵を殺す戦場」と「息子のサッカーの試合を見に行く日常」を毎日行き来する、従来の軍事作戦では有り得ない生活を送ることや、敵を殺傷する瞬間をカラーテレビカメラや赤外線カメラで鮮明に見ることが無人機の操縦員に大きな精神的ストレスを与えているという意見もある。
国際政治学者のP・W・シンガーによると、無人機のパイロットは実際にイラクに展開している兵士よりも高い割合で心的外傷後ストレス障害(PTSD)を発症している。
また、無人機の活用を推し進めるアメリカ軍では、無人機を操縦する兵士の負担が増している。有人機の操縦士に比べて無人機の操縦士は酷使されており、年間平均飛行時間は有人機では200-300時間だが、無人機では900-1,100時間にも上る。また、労働時間は平均で1日14時間、週6日勤務となっている。人手も不足しており、軍ではこれまで士官しか成れなかったパイロットに下士官も登用している。
軍用機 > 問題点 > 通信の傍受

完全な自律機動ではない機体の場合、常に操縦側との通信が必要となるが、これは比較的簡単に妨害、あるいは傍受が出来る。アメリカ軍の運用するプレデターが撮影した映像が、ターリバーンによって傍受されていた例もある。ただし、多くの電波が行き交う都市部などでは、無人航空機の動作を意図的に妨害したり、無人航空機の位置を特定することは難しく、また莫大な費用がかかる。
軍用機 > 問題点 > 無人機による事故やテロ

悪意ある使用者による盗撮や、操縦ミスによる事故、テロへの使用も懸念されている。特にテロへの利用は、アメリカの国防総省や、国土安全保障省なども警戒している。
2013年12月12日、アルカイーダ系武装組織の活動が活発であったイエメンにて、アメリカ軍の無人攻撃機が結婚式へ向かう車列を誤爆。14人が死亡、24人が負傷した。
2014年には、フランスの原子力発電所上空で、小型無人機による違法飛行が繰り返される事件が発生した。フランス国防安全保障事務局（フランス語版）は、組織的な挑発行為と見ているが、犯人の手がかりは無いとしている。
2015年1月には、アメリカの政府職員が、個人所有のDJI製ドローンの操作を誤り、ホワイトハウスの敷地内に墜落させる事故が発生、周囲一帯が封鎖される騒ぎとなった。更には同年の4月にも日本の首相官邸の屋上で放射性物質を載せた同機種が墜落した状態で発見される事件も起こっている。詳しくは首相官邸無人機落下事件を参照。2017年には同機種などの商用無人機に爆弾を搭載してシリア・イラクでテロリストに使用される事例が多数報告されて問題となった。また、多くの電波が行き交う都市部では、無線の混線を引き起こし、意図しない動作が起きる可能性もある。
2017年5月18日には中国海警局の船舶が尖閣諸島の日本領海に侵入し、無人機を飛行させたため、自衛隊のF-15がスクランブルし、領空侵犯と認定された。
2024年3月には横須賀基地ドローン侵入撮影事件が起こっている。
軍用機 > 分類

分類のためのいくつかの観点について述べる。
軍用機 > 分類 > 用途による分類

UAVは、その機体の任務により以下のカテゴリーに分類され、マルチロール（多用途）の機体も多い。
| 用途 | 備考 |
| --- | --- |
標的: 対空戦闘訓練において、味方の地上部隊や航空部隊から敵航空機役として標的になる。
偵察: 戦場で情報を収集し、味方に提供する。
戦闘: 攻撃能力を持ち、高い危険を伴う任務に投入される (UCAV)。
兵站: 輸送や兵站任務用に設計されている。
研究開発: UAV技術の開発や実証など実験目的で使われる。
軍用機 > 分類 > 性能による分類

UAVは、機体の性能で以下のカテゴリーに分類される。
| 名称 | 最高高度 | 航続距離 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| handheld | 2,000ft (600m) | 2km程度 |  |
| Close | 5,000ft (1,500m) | 10km程度 |  |
| NATO type | 10,000ft (3,000m) | 50km程度 |  |
| Tactical | 18,000ft (5,500m) | 160km程度 |  |
| MALE | 30,000ft (9,000m) | 200km以上 |  |
| HALE | 30,000ft以上 | — |  |
| HYPERSONIC | 50,000ft (15,200m) | 200km以上 | 最高高度としては弾道飛行可能なものも含む。高速、超音速 (M1-5) もしくは極超音速 (M5+)。 |
| ORBITAL | — | — | 低軌道を飛行可能 (M25+) |
| CIS Lunar | — | — | 月遷移軌道を飛行可能であること。 |
| Train Cable UAV | — | — | UAV、UGV、列車の3つの技術を複合したシステム |
なお、アメリカ軍の各軍種では、ティアなどの独自の分類法を用いている。
軍用機 > 分類 > サイズによる分類

明確ではないものの、以下のような分類を使用することがある。
| 名称 | 要件 |
| --- | --- |
Strategic UAV: 戦略無人機、長時間長距離を飛行するもの。
Tactical UAV: 戦術無人機。
Vertical Takeoff/Landing UAV: 垂直離着陸無人機。
Small UAV: MAVよりは大きいが、比較的小型のもの。
MAV: 「マイクロ・エア・ビークル（micro air vehicle）」の略で、狭義にはDARPAの定義した最大の長さが150mm以下のサイズのUAVを指す。
NAV: 「ナノ・エア・ビークル（nano air vehicle）」の略で、MAVよりさらに小型のUAV。DARPAによると最大の長さが75mm以下で、最大離陸重量は10グラム以下。
軍用機 > 軍用無人機の種別 > 標的機

→「ターゲット・ドローン」も参照
標的機とは、 空対空ミサイルや地対空ミサイル、対抗手段、レーダー、その他のセンサーを含む兵器や、それらシステムのテストと評価を行うときに、標的となる無人機である。
従来標的は、標的曳航機の機体後部から吹き流しを曳航したり、有人機にミサイルシーカー(目標捜索装置)を搭載して操縦により機動を再現していた。しかし吹き流しでは有人機の至近へ射撃するため幾度となく誤射が発生し、有人機をミサイルに見立てる場合には捕捉の訓練しか出来ないため、標的そのものを飛行させる標的機が考案された。
地上から無線操縦されるラジコン式の標的機は臨機応変に動きを変えられるが電波の届く範囲での運用となる。プログラムにより制御される標的機は運用範囲は広いが事前に設定されたコースしか飛べない。
航空機の動きを高度に再現する場合には有人機を改造した機体が利用されるが、高価であるため老朽化などで退役する機体が選ばれる。
帰還する必要がないため降着装置を有しない機体も多く、ミサイルのように管制機のパイロンから投下する物もある。また標的機のGAF ジンディビック初期型は10時間ほどで寿命を迎える使い捨てエンジン（アームストロング・シドレー ヴァイパー）を採用するなど、割り切った設計となっている。しかしコストダウンを徹底しても吹き流しに比べ遙かに高価であるため、現代でも標的曳航機による訓練が行われている。現代の標的曳航機は他に無人標的機の運搬や管制、チャフの散布や電波妨害など複数の訓練に対応した訓練支援機として使用されることが多い。
軍用機 > 軍用無人機の種別 > デコイ

航空機に搭載するデコイとして、母機から投下し自律的に行動する小型の無人航空機（空中発射デコイ）が存在する。これらは対空ミサイルを引きつけるため電波や赤外線を放射する。
アメリカ空軍では戦略爆撃機を迎撃する地対空ミサイル対策として、ミサイルが狙う目標を増大させることで脅威を分散させて生存性を向上させるというプランに基づき、B-52にADM-20 Quailを搭載した。ADM-20は敵の防空圏に進入する段階で母機から投下され、母機と編隊を組んで長距離を飛行、燃料が切れた時点で放棄される。エンジンは爆撃機と同等の速度を要求されたが使い捨てのため低品質の材料を使用しコストを抑えたゼネラル・エレクトリック J85が採用された。J85は基本性能が認められ高品質の材料で製造される有人機用として設計を改められ、ベストセラーとなった。
このほかにもイスラエル・ミリタリー・インダストリーズ社とブランズウィック社の（ADM-141 TALD）、レイセオン社の（ADM-160 MALD（英語版））などがある。
空中発射デコイは実際の航空機に近い飛行を再現するなど高機能化が進んでおり、対空ミサイルに対して欺瞞効果は向上したが使い捨てにしては高価となったため、エンジンを搭載しないグライダーや母機から曳航するより低コストなデコイも存在する。しかしハードポイントを占有し重量もあるため、戦闘機ではより安価で小型軽量なフレアやチャフなど、使い捨てのパッシブ・デコイが主流である。
現代では訓練に時間と費用がかかるパイロットの喪失は機体の喪失以上に問題であり、特攻のような手段は忌避されているが、無人機は人的損失が無いことから囮や目標への突入などへのハードルが低く、目標への突入を前提とした徘徊型兵器も実用化されている。イラク戦争では無人機をイラク軍の防空網に侵入させ対空砲火を引きつけることで有人機への攻撃を低下させた他、2020年ナゴルノ・カラバフ紛争において、アゼルバイジャン軍は無人機化したAn-2を囮として飛行させることで、アルメニア軍の配備したS-300の位置を特定し、徘徊型兵器（ハーピー）で攻撃することで、人的損耗を防ぎながら防空網を無力化することに成功した。
軍用機 > 軍用無人機の種別 > 無人偵察機

偵察機は極端な低空や高高度を飛行するため危険性は高いが、偵察衛星より安価で柔軟に運用できることから早期に実用化された。現代では長時間を飛行し広域する大型機から1人で持ち運べる小型機まで様々な機体が運用されている。
無人機ではパイロットの安全を考慮する必要が無いため、RQ-4のように偵察に特化した機体設計が可能となった。またカメラや通信機器の小型化・高性能化により偵察機能は標準装備に近くなり、攻撃機との兼用が可能な機体も登場している。ボーイングが開発中の艦載空中給油機「MQ-25」は偵察機としての運用も可能であり、空母のスペースを圧迫しないことが特徴となっている。
偵察任務には長時間の滞空が求められるために固定翼機が多いが、回転翼機も存在する。FFOSはヘリコプター型で運動性が高い代わりに速度や高度、巡航距離の性能が固定翼機に比べて低いほか、高度な制御技術を要している。ほかに回転翼の無人機としてはボーイング社がA160 ハミングバードを開発中である。無人偵察機に似たコンセプトのものに、陸上ではUGV（Unmanned Ground Vehicle：無人陸上車両）、海中ではAUV（Autonomous Underwater Vehicle：無人潜航艇）が構想されており、試験段階にあるが、広範には用いられない。
射弾観測には有人観測機が利用されていたが、大型機の映像を確認することが主流となり、射弾観測のためだけに有人機を飛行させることはなくなった。前線の部隊でも小型機により独自の観測が可能となった。
アメリカのRQ-4 グローバルホークや日本の遠隔操縦観測システム (FFOS) などがある。イスラエルに対立するイスラム武装組織ヒズボラも2006年に無人偵察機「ミルサード」の所有を公表している。
戦闘機のウェポンベイに搭載可能なサイズの使い捨てUAVも研究されている。
民生用のドローンは操作が容易で小型ながらカメラを搭載することも可能であるため、航空機を保有できないゲリラなどが安価な偵察手段として多用している。2016年にはISによって自爆攻撃や迫撃砲の観測指揮に使われた。ドローンから送られる画像を見ながら指揮官が指示を出し、車爆弾に乗り込んだ乗員はスマートフォンで通話し情報を得ながら敵軍に突入して自爆し、シリア軍やイラク軍に大きな損害を与えた。政府側もドローンを活用して偵察手段に用いており、双方がドローンを戦場に投入している。2022年ロシアのウクライナ侵攻ではウクライナ、ロシア双方がドローンを大量に投入してるとみられ、各国がウクライナにドローンを供与し成果を上げたことから重要性が注目された。無人地上車両を目視外から遠隔操作するためにドローンの映像を利用するなど、他の無人機との組み合わせも考案されている。
軍用機 > 軍用無人機の種別 > 無人哨戒機

広大な海洋を監視する固定翼哨戒機は任務時間が長く乗員の負担が多い上、低速で激しい挙動も無く多少のタイムラグは許容できるため無人機を導入するメリットが大きい。要求性能は偵察機と似通っているため、偵察型に防錆加工を施しただけの機種もある。
アメリカ海軍では、有人哨戒機P-8の監視を補完する無人洋上監視機MQ-4Cを配備しており、 MQ-4Cが対象を発見した際にP-8が駆け付けて対処するという運用を想定している。 P-8にはMQ-4Cから転送された映像監視のため専門の乗員が搭乗している。
1960年代には艦載ヘリコプターの代用として、遠隔操作できる小型ヘリコプターに爆雷を搭載した対潜ヘリコプター（QH-50 DASH）が運用されていた。これらは積載量が少ないため汎用性に乏しく信頼性も低かった。このため小型ながら多彩な任務に対応できる有人機によるLAMPS（軽空中多目的システム）に移行した。
2000年代に入り制御技術やエンジンの性能が向上したことで、シーベル カムコプター S-100のような小型の哨戒ヘリコプターが実用化している。これらは格納庫の制限で有人機が1機しか運用できない艦船にも改装無しで追加搭載できるサイズであり、海軍や沿岸警備隊で採用が始まっている。S-100は小型のミサイルを搭載することも可能であり、海軍では武装哨戒ヘリコプターとしての採用もある。
飛行甲板を有しない小型艦船や潜水艦でも手投げ式の小型機や民生品のマルチコプターは持ち込めるため、船体の調査や周囲の監視など補助的な用途に使われている。