明治神宮
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73ヘクタール（約22万坪）に及ぶ広大な神域は、江戸時代初めには肥後藩主・加藤家の別邸であり、寛永17年（1640年）より彦根藩主・井伊家の下屋敷となっていたもので、この土地が1874年（明治7年）、井伊家から明治政府に買い上げられて南豊島御料地となっていた。
1912年（明治45年）に明治天皇が崩御した際、その死に関する法律は整備されておらず、立憲君主制下での天皇の崩御後の細目についてははっきりしていなかった。明治天皇により首都と定められた東京市においては、数年後に迫っていた即位50年の記念行事の各種計画が進んでおり、天皇崩御直後、これらの施設を、明治天皇、あるいは明治という時代を記念するものとして、東京に構えるという構想が続々と唱えられた。この内、東京に天皇陵を構えるという意見に対しては、明治天皇の遺志により京都（伏見桃山陵）に山陵が造営されることとなり決着したが、今度はそれ以外の記念施設の東京への創設を求める運動が起こり、それらの中には「明治天皇を祀る神社」もあった。
百出する意見の多くは、銅像や記念碑、美術館など、明治天皇を「記念」するものであったが、神社の建立は、「記念」を上回る、国民の天皇に対する尊崇の念を加味したものとみなされた。この頃、宗教学の分野で神道と宗教との関係性が議論されており、神道における「崇敬」の概念が、国民と天皇との関係とリンクする、とされたのである。
天皇崩御の直後、大正元年8月12日には早くも実業家渋沢栄一、東京市長阪谷芳郎といった有力者による有志委員会が組織され、神宮創設の具体案を明記した『覚書』が公表された。骨子は以下のとおりであり、実現した神宮の構成と非常に近いものであった。
神宮は内苑と外苑からなる。
内苑は国費により政府が、外苑は献費により奉賛会がそれぞれ造営する。
内苑には代々木御料地、外苑は青山練兵場を最適とする。
外苑には記念宮殿、陳列館、林泉などを建設する。
これらのうち、宗教施設を置かず公園として整備される「外苑」は従来の神社にはないものであった。これは神社のほかに計画されていた記念施設案を包括するものであり、これによって神社には、これら記念施設の全てを包括する立場が与えられたといえる。外苑の構想は、現存する明治神宮外苑として具現化した。
また、代々木御料地と青山練兵場については元々、当年（1912年）をめどに日本大博覧会が開催予定で、具体的なパビリオン計画も進んでいたが財政的な事情で中止になった経緯があり、これが阪谷らの念頭にあったため両地を用いた神宮建設というアイデアが生まれた可能性もある。
一方で、これらの『覚書』と並行して、関東一円の各自治体から神社創設を求める請願が多数寄せられ、東は国見山から西は富士山まで、最終的には20以上に上った。これらは、以前に天皇の行幸があったという「由緒」や、土地が清浄で神社創建に適しているという「風致」を推薦の理由として挙げている。また、明治天皇を祀る神社を一か所ではなく複数個所創設してもいいのではないか、とされたが、慣例として天皇を祀る官国幣社は一祭神について内地では一社に限定していたため、この案は採用されなかった。また、東京以外の各地の誘致はそれぞれの地元自治体（拡大して県単体）でのレベルにとどまっており、「首都」という大きなアドバンテージがあった東京府内への創設に比べると、規模で劣勢であった。
渋沢、阪谷ら委員会メンバーは、『覚書』の完成直後から西園寺公望内閣総理大臣、原敬内務大臣、渡辺千秋宮内大臣らに陳情を繰り返し、9月27日に正式に帝国議会へ請願書が提出された。そのほかの地域の請願書も提出されていたが、東京推薦の請願が「由緒」を理由に受け入れられ、大正2年（1913年）2月27日に貴族院本会議で採択後に内閣へ送付された。また衆議院でも、具体的な地名は伏せつつも、神社の創設を求める建議が3月26日に本会議で可決した。
8月15日、内務省が『明治天皇奉祀の神宮創設に関する件』を閣議に提出した。本件は、提出後2か月以上経って10月28日に閣議決定された。そのおよそ3週間後の11月22日、原内相が大正天皇に上奏して翌日に口頭で裁可を受け、神社創設が事実上「内定」する（正式な告示に必要な事項（社名、鎮座地など）は未定であったため、文書ではなく口頭での裁可となった）。12月20日、内務大臣隷下に「神社奉祀調査会」が設置され（勅令308号）、官民各部門の有力者によって、神社創設にかかわる概要事項の審議が行われた。一番の懸案であった鎮座地については、翌大正3年1月15日に早くも、皇居が置かれたという由緒を理由として、東京に置くことが決定される。2月15日には、東京府内の候補地の内から、「風致」を理由として代々木御料地が決定した。
骨子が固まり、4月2日に大正天皇へ上奏された。これを受けて6日に大学教授や内務官僚などの実務家が新たに調査会に加わり、細部具体的な検討が行われた[要出典]。大正4年（1915年）5月1日、明治神宮の創建が告示された。下記のとおり、天皇の仰せ出とされた。
同日の勅令公布により、調査会が廃止され、内務大臣所管の明治神宮造営局が設置され、神宮創建が開始された。政府内に神社造営の担当機関が置かれたのは、造神宮使庁（伊勢神宮の式年遷宮に対応するもの）以来のことであった。内苑については造営局が直接国費による造営を行い、一方外苑については、国民からの寄付金を奉賛会が取りまとめて拠出し、これに基づいて造営局が奉賛会からの委嘱を受ける形で実務作業にあたった。この寄付は、明治神宮が「国民の神社」であるという理念の下、全国の国民各層から行われるよう広く呼びかけられており、内地が済生会のデータをもとに都道府県別に割り当てられて合計450万円、外地（南樺太、朝鮮、台湾、関東州）が20万円、さらに在外邦人から25万円の調達見込みが設定された（合計495万円）。この金額は最終的に全て達成され、最終合計額は676万円に上った（最終的に必要とされた額は670万円）。金額の多寡はともかくとして、庶民層からの寄付も報道で取り上げられるなどして注目された。また、官吏については、首相の100円を筆頭に、寄付の目安額が定められていた。大正4年（1915年）10月7日に明治神宮地鎮祭が行われた。外苑の地鎮祭は大正7年（1918年）6月1日に青山練兵場中央において行われた。
大正8年（1919年）、第一次世界大戦終結後の好景気に伴う造営工夫の賃金上昇と労働力払底という状況下、全国の青年団による勤労奉仕が行われた。これも「国民の神社」という理念に則り、全国の青年団が神宮造営に参画した。また、外苑の設備についても、当初予定の陸上競技場に加え、野球場、相撲場、水泳場など、運動施設が当初計画に付け加えられ、実態としても「青年のための外苑」という色彩を強めていった。後に、この勤労奉仕の功績を皇太子裕仁親王（昭和天皇）が称えたことを記念して、青年団の寄付により隣接地に日本青年館が建設されることになる。勤労奉仕人数は、大正11年（1922年）末の時点で10万人を超えた。
鎮座祭は1920年（大正9年）11月1日に行われ、明治神宮はこの日を以て創建としている。掌典長九条道実が勅使として御霊代を奉じて参向した。正午、一般人の参拝が許可された。総数50万人以上が参拝した。参拝者が殺到し混乱を来たしたため、神符や守札の授与が中止された。群衆殺到により38人の死傷者も出た。翌2日には大正天皇の名代として皇太子裕仁親王が参拝した。初代宮司には公爵一条実輝が任じられていた。
明治神宮外苑については、中心施設である聖徳記念絵画館の竣工を待って、大正15年（1926年）10月に外苑の奉献式が絵画館において行われた。この時点では展示される絵画は80点中5点しか展示されておらず、80点が全て完成したのは、昭和11年（1936年）4月のことである。