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Qアノン
起源と拡散

2017年10月28日、「Qクリアランスの愛国者」（英: Q Clearance Patriot）というハンドルネームのユーザーが、画像掲示板の4chanにある/pol/（Politically Incorrect、非ポリコレ板）という板に現れ、「嵐の前の静けさ」（英: Calm Before the Storm）というタイトルのスレッドを作成した。このタイトルは、自身が出席した米軍首脳の会合を「嵐の前の静けさ」と表現したドナルド・トランプによる謎めいた発言を引用したものである。「嵐」（英: The Storm）は、秘密結社のメンバーが大量に逮捕・投獄され、子供を食い物にしている小児性愛者であることを理由に処刑されるという、近い将来に起こると信じられている出来事を表すQアノン用語になった。投稿者のハンドルネームは、核兵器などに関する最高機密情報にアクセスするために必要な米国エネルギー省の機密情報取扱権限である「Qクリアランス」を有していることを暗示しているものである。「Q」の投稿を解釈・分析することを中心としたインターネットコミュニティは直ちに形成され、何人かの個人がそのコミュニティ内での有名人となった。
ロイターの報道によると、2017年11月には早くもロシア政府の支援を受けたTwitterアカウントがQアノンの拡散に関与していたという。
2017年11月には、ポール・ファーバー、コールマン・ロジャース、トレーシー・ディアスの3人が2人の4chanモデレーターと小規模なYouTuberと協力して、Qアノンをより多くの人々に拡散するための活動を開始した。一部のQアノン信者は、この3人はQアノン運動から利益を得ているとして非難している。3人はその後、Redditのコミュニティを作成し、2018年3月にそのサブレディット（英語版）が禁止・閉鎖されるまで、陰謀論を広めるための影響力を保っていた。Redditの運営は、暴力の扇動や個人情報の投稿を行っていたため閉鎖したと説明している。Qアノンは、TwitterやYouTubeなど他のソーシャルメディアにも拡散された。ロジャースと彼の妻であるクリスティナ・ウルソは、この陰謀論に特化したYouTubeライブストリーム『Patriots' Soapbox』を立ち上げ、寄付を募っていた。その配信で招かれたゲストには、議員選立候補者のローレン・ボーベルトやトランプ陣営の広報担当者が含まれている。「Q」の投稿は後に8chanに移行し、4chanには「スパイが潜入している」としてQは懸念を表明した。8chanがエルパソ銃乱射事件といった凶悪事件に関連しているとして2019年8月に閉鎖されると、Qアノン信者は4chanよりアンダーグラウンドな8kunやEndChanに移行した。
Qアノンは、2017年12月に初めて主流のマスコミから注目を集め、2018年初頭には、右翼の主流派からの支持も集め始めた。テレビ司会者のSean HannityとエンターテイナーのRoseanne Barrは、ソーシャルメディアのフォロワーにQアノンに関するニュースを拡散した。InfoWars（英語版）の主催者であり、極右の陰謀論者であるアレックス・ジョーンズは、「Q」と個人的に接触していると主張した。2018年7月にフロリダ州タンパで行われた中間選挙に向けたトランプ派の集会にQアノン信者が一斉に現れたことで、この陰謀論は主流なものになった。
「Q」の投稿を集約することに特化したウェブサイトである『Qdrops』は、この陰謀論の拡散に欠かせないものとなった。『QMap』は最も人気かつ有名な情報収集サイトであり、「QAPPANON」という名で知られている匿名の開発者かつQアノンに関する重要人物によって運営されていた。しかし、『QMap』は2020年9月に事実確認サイト『Logically』が報告書を発表した直後に閉鎖され、「QAPPANON」はニュージャージー州を拠点に活動しているJason Gelinasというセキュリティ・アナリストではないかとの仮説が立てられた。
南カリフォルニア大学教授でデータサイエンティストのEmilio Ferraraは、Qアノンのハッシュタグを使用して研究を行い、Infowarsやワン・アメリカ・ニュース・ネットワークをリツイートしているアカウントの約25%がボットであることを明らかにした。
パステル・Qアノンは、主にInstagram・Facebook・WhatsApp・Telegram・TikTokなどのソーシャルメディア上で、主に女性を陰謀論に教化することを目的とした諸々の技法である。これらの技法は、女性的な美的感覚（名前の由来となっているパステルカラーを含む）や言葉、活動、およびコミュニティを使用し、ゲートウェイ・メッセージを利用して、陰謀論を一見すると筋が通っているように見える関心事に仕立て上げている。カナダのコンコルディア大学の研究者であるMarc-André Argentinoがこの傾向を指摘した。
起源と拡散 > 世界各国への拡散

新型コロナウイルスの大流行が発生した2020年3月から6月の間には、Qアノンの活動はFacebookで3倍近く、InstagramとTwitterでは2倍近くに増加した。
その頃には、Qアノンはヨーロッパ（特にドイツ）にまで拡散された。極右の活動家やインフルエンサーたちは、YouTube・Facebook・Telegramにおいて推定20万人のドイツ人Qアノン信者を生み出した。ドイツのライヒスビュルガー（英語版）（帝国市民）という古くからあった極右運動は、現代のドイツは主権国家ではなく、第二次世界大戦後に連合国によって作られた傀儡国家であるという信念を広めるためにQアノンを利用し、トランプが軍勢を率いてライヒを復興させるのではないかという願望を表明した。
カナダでもQAnon陰謀論が宣伝されていた。
イギリスでは、人種差別とファシズムに反対する利益団体「Hope not Hate」の調査によれば、イギリスではQAnonを支持しているのは調査対象者の6%に過ぎなかったが、QAnon関連の陰謀論を一つでも信じている者は4人に1人にのぼった。Hope not Hateによれば、チャーリー・ウォードとマーティン・ゲッデスが、イギリスのQanon宣伝者として人気があり、なかでもゲッデスは「世界で最も人気のあるQAnonのTwitterアカウントのひとつを運営している」された。
スペインでは、極右のVox党のTwitterアカウントが、バイデンは 「小児性愛者によって好まれる」候補者であると主張したことで、反バイデン陰謀論を支持していると非難された。RTVEの報告にれば、スペインのQAnon支持者のほとんどが、Voxを支持政党としていた。
QAnon運動は中南米にも広がり、コスタリカ、コロンビア、アルゼンチン、メキシコ、パラグアイ、ブラジルなどの国々において、オンライン上でその存在感を示していた。コスタリカ最大の新聞社「ラ・ナシオン（La Nación）」の調査によると、Facebookページ上でフェイクニュースを拡散しながらコスタリカのカルロス・アルバラド大統領の退陣を求め、大統領候補だった極右のフアン・ディエゴ・カストロ・フェルナンデスや、物議を醸しているドラゴス・ドラネスク・バレンシアノ、エリック・ロドリゲス・ステラーなどの右翼の人物を称賛している。
起源と拡散 > 日本における拡散

→「神真都Q」も参照
起源と拡散 > 日本における拡散 > トランプ支持デモ

日本においても2020年アメリカ大統領選挙以後（2020年11月3日以降）も東京や大阪など各地で「トランプ応援デモ」が行われている。2020年11月、12月に各地で数回行われたデモの中では、反共主義、反中国共産党を掲げる幸福の科学、法輪功、統一教会分派のサンクチュアリ協会といった新宗教の関係者や新約聖書の言葉を印刷した横断幕を持つ一群、日の丸を掲げる者や、安倍晋三への支持を表明するプラカードが確認される一方で、トランプへの支持を表明するプラカード、星条旗、太極旗、南ベトナム旗、南モンゴル旗、郭文貴やスティーブ・バノンが設立した新中国連邦の旗など多種多様な旗やプラカードが確認できたという。幸福実現党の与国秀行はデモ後の街頭演説で「アメリカでトランプが今ディープステートと闘っている。私達日本人もまた闘わなければならないときに来ています。」と訴えた。日本では、Twitter上などで、日本国内でアメリカ大統領戦の不正などを主張するトランプ支持者などを「Qアノン」ならぬ「Jアノン」と呼ぶ声もある。
法輪功系マス・メディアの看中国は、2020年11月29日に東京の日比谷公園で行われた「トランプ米大統領再選支持デモ」には、日本沖縄政策研究フォーラム、統一日報、新中国連邦、大韓民国自由民主主義を守る在日協議会（韓自協）など約30の団体と1000人以上の参加者があったと報じている。デモには北海道から沖縄まで全国各地から参加者が集まり、さらには中国人、韓国人、ポーランド人の参加もあったとも報じている。このデモの実行委員長は、トランプと反トランプ勢力の戦いは「善と悪の戦い」であると演説している。デモに参加した仲村覚は看中国のインタビューに対して「もしバイデンが本当に勝ったんでしたら、おそらく日本は沖縄が中国に乗っ取られてしまうという強い危機感を持っております。問題はアメリカもそうですし、日本は事実上中国の統一戦線工作に革命ツールとして利用され、乗っ取られてしまっているということに日本全体が、気が付いていない人が多いと（思います）。」と答えている。
日本の右派系メディアの文化人放送局はこのデモを好意的に報じた。また、日米を中心に旧満洲国の継承を自称して現在も活動する満洲国政府もジョー・バイデンの当選を認めていない。
2020年1月17日に福岡市内で行われた「トランプ米大統領支持デモ」では、開始前集会で参加者の男性が「ディープ・ステートはロスチャイルドやロックフェラー、中国共産党と結託しており、GAFAを丸め込んでバイデンを支持している」と言う趣旨のスピーチをしたり、デモ隊の中に「ピザゲート事件」に関するプラカードを掲げる者が現れたり、「ゴッド・ブレス・トランプ!」、「バイデンは、トランプの票を盗むな!」、「トランプは、法と秩序を守る善の大統領だ!」などの掛け声がデモ隊から上がったり、巨大なトランプ神輿を担ぐものが現れたり、マスクをつけずに旭日旗を持ち、チベット旗、東トルキスタン（ウイグル）旗、南モンゴル旗、満州旗と「人権・信仰」と書かれた文字がプリントされた腕章を付けて歩く男性がいたり、台湾旗を持つものなど多様な顔ぶれが参加していたと報じられている。参加者数は250人ほどで、サンクチュアリ協会のメンバーや個人の立場で参加したと話す中国人女性や複数の未成年者やその母親らしき女性の姿も確認できたと言う。現地で取材をしたルポライターの安田峰俊は「日本におけるトランプ支持のデモ参加者は統一教会系の新宗教団体が主催し、在野のネット右翼、反体制派の中国人などが参加しているとし、結果的に非常にカオスなムーブメントが作り出されている。」と評している。一方で安田浩一や野間易通はのりこえねっとのYouTubeチャンネルの中で、日本におけるトランプ政権推進勢力や朝鮮学校関連のヘイトデモの背後には、韓国の国情院（NIS）民間の反共主義団体がいるのではないかと推測している。
主張 > 「Q」の投稿

「Q」は、4chanと8chan（現・8kun）に数千件の投稿を行っている。これらの投稿は「ドロップ」（drops）や「パンくず」（breadcrumbs）と呼ばれ、暗示的で謎めいており、検証不可能なものが多い。中には暗号化されたメッセージと思われる文字列も存在する。「Q」は、「言い過ぎた」とか「最後まで秘密にしておかなければならないこともある」という風に、いわくありげな口調で投稿を行っている。また、秘密結社に対して最終的には勝利するということを信者に信じさせるために、「計画を信じろ」「ショーを楽しめ」「来るものを止めることはできない」といったフレーズを多用している。「Q」のメッセージは通常、すべてが計画通りに進んでおり、トランプが優勢で、敵対者は全員刑務所送りになると主張する内容となっている。また、「Q」は信者らに「白ウサギを追え（Follow the White Rabbit）」と述べ、自分で「真実」を調べることを推奨した。Qアノンの信者らは、ハッシュタグやFacebookのグループ名に「白ウサギ（White Rabbit）」というフレーズを使用するようになった。このFacebookグループは、2020年に約9万人のメンバーを擁するまでに成長した。
2017年に始まった初期の投稿の大部分は、外国勢力と「ディープステート」の共謀に関する主張で占められている。2018年には、「オバマ政権はイランや北朝鮮に技術を供与する計画を立てていた」などの地政学的な陰謀論に言及した。その後、「Q」は新たな標的へ移行し、「全米家族計画連盟は利益のために胎児を搾取している」などと主張したり、秘密結社のメンバーであるとしてルース・ベイダー・ギンズバーグなどを非難する投稿を行った。この数年間、ロシア疑惑や児童買春、ジェフリー・エプスタイン、アンティファ、およびハンター・バイデンなどが話題となった。「Q」のメッセージは時間とともに曖昧なものになっていき、信者自身の信念と重ね合わせ、新たなバリエーションの陰謀論を展開できるようになった。
作家のウォルター・カーン（英語版）は、「Q」は証拠を直接提示するのではなく「手がかり」を少しずつ出すことで信者を魅了しており、数ある陰謀論の中でも革新的なものであると評している。彼は「インターネットに投稿される物語の読者は、それを読みたいのではなく書きたいのである。提供された答えは望んでおらず、それらを検索したいのだ」と述べている。しかしながら、「Q」のメッセージは、以下のようなすぐに真偽が判明する具体的な予言に依存していることが多い。
国外逃亡の場合に備えて複数の国での身柄を引き渡す取り決めが昨日発効済み。パスポートは10月30日の午前12:01にフラグを立てられることが承認された。大規模な組織化された暴動と米国からの逃亡者の発生が予想される。が活動している間はが作戦を実行する。本当かどうか確かめるには、NGのメンバーを探し出して10月30日に主要都市で行われる任務に就いているかどうか聞いてみると良い。
ヒラリー・クリントンは逮捕される寸前であり、国外逃亡を試みる。
2017年11月3日に「嵐」が始まる。
2018年2月1日に国防総省を巻き込んだ大事件が発生する。
2018年2月10日に大統領に狙われた人々が一斉に自殺する。
2018年2月16日にロンドンで自動車爆弾テロが発生する。
トランプによる軍事パレードは「決して忘れられないものになる」。
ファイブ・アイズは「長くは続かない」。
2018年4月10日に重慶で何か大きなことが起こる。
2018年5月に北朝鮮に関する「爆弾発言」の暴露がある。
2018年3月にヒラリー・クリントンによる悪行の「決定的証拠」となる動画が現れる。
ジョン・マケインは上院議員を辞任する。
マーク・ザッカーバーグはFacebookを辞職して国外逃亡する。
その次はTwitterのCEOであるジャック・ドーシーが辞職に追い込まれる（上記のザッカーバーグに対する言及のあと）。
フランシスコ法王が重罪で逮捕される。
2021年1月10日9時（東部標準時）にドナルド・トランプが「世界緊急放送システム」を用いて世界に向けて声明を発する。
「Q」は、外れた予言や虚偽の主張を意図的なものであるとして何度も退けており、「偽情報も必要だ」と主張している。これを受け、心理学者のステファン・ルワンドウスキー（英語版）は、陰謀論の「自己欺瞞的性質」を強調して論じた。それによると、「Q」はもっともらしい否認を行っており、陰謀論と矛盾する証拠があっても「信者の心の中では妥当な証拠と化す」という。「Q」は、上記の外れた予言と同様に、以下のような多数の根拠のない主張を展開している。
北朝鮮の金正恩はCIAが任命した傀儡の支配者であるという主張。
ドイツのアンゲラ・メルケル首相はアドルフ・ヒトラーの孫娘であるという主張（2018年3月1日）。
「銃乱射事件はすべて秘密結社によって行われている偽旗作戦である」という主張（2018年7月7日にデイリー・ビーストの記事が指摘）。
下院議員で民主党全国委員会委員長のデビー・ワッサーマン・シュルツは、エルサルバドルのギャング「マラ・サルバトルチャ」を雇ってDNC職員のセス・リッチを殺害したという主張（2018年2月16日）。
バラク・オバマ、ヒラリー・クリントン、ジョージ・ソロスらはトランプに対するクーデターを計画しており、国際的な児童売春組織に関与しているという主張。
ロバート・モラーによるロシア疑惑の捜査は、実際には上述のクーデターに対するトランプ主導の反撃であり、トランプは民主党を極秘裏に調査するために、ロシアとの共謀を装ってモラーを任命したという主張。
一部のハリウッドセレブは小児性愛者であり、ロスチャイルド家は悪魔崇拝のカルト教団を率いているという主張。これは、1970年代から出回っている政治的疑惑や噂と同種のものである。一般的には、捜査官が既存の悪魔崇拝カルトを利用して左翼活動家をおびき寄せて脅迫したり、フランクリンの児童買春組織疑惑（英語版）の場合には、エリート共和党員による悪魔崇拝的な性的虐待を行ったりすることが疑惑の中心となっていた。昔の陰謀論と今回のQアノンの大きな違いは、共和党員ではなく民主党員が悪役にされている点である。
主張 > 秘密結社と「嵐」

Qアノンの中心的概念は、「悪魔崇拝者・小児性愛者の秘密結社（ディープステートやカバールと呼ばれる）によってこの世界は支配されており、トランプはその秘密結社による悪行を止めようと密かに戦っている。そして、匿名の存在である『Q』は、この裏の戦いに関する詳細をネット上で暴露している」というものである。この秘密結社は、政治家・主要メディア・ハリウッドを支配することでその存在を隠していると考えられている。「Q」による暴露は、秘密結社の崩壊が差し迫っていることを暗示しているが、Qアノンコミュニティを構成する「愛国者」たちの支援によってのみ達成されることも示唆している。秘密結社が崩壊する際には、何千人もの秘密結社メンバーが逮捕・投獄され、米軍が国の支配を取り戻し、地上に救いと楽園がもたらされると信じられており、「嵐」（英: The Storm）や「イベント」（英: The Event）などと呼ばれている。また、Qアノンの思想は、トランプ自身と彼に近い関係者以外の政府高官と政府機関、および主要メディアを拒絶するよう示唆するものとなっている。
Qアノン信者が秘密結社のメンバーであると信じている著名人には、ジョー・バイデン、バラク・オバマ、ヒラリー・クリントンなどの民主党の政治家、ジョージ・ソロス、ビル・ゲイツなどの実業家、フランシスコ教皇、ダライ・ラマなどの宗教指導者、アンソニー・ファウチ、およびオプラ・ウィンフリー、エレン・デジェネレス、レディ・ガガ、クリッシー・テイゲン（英語版）などのエンターテイナーが含まれる。トム・ハンクスは、Qアノン信者から特に狙われている人物であり、コロナ禍が始まり隔離された際、Qアノンの信者らは「児童虐待容疑でトム・ハンクスは逮捕された」というフェイクニュースを捏造・拡散した。その後も同様の疑惑が続き、2021年7月には「ハンクスは米軍に処刑された」というパロディサイトの記事を真に受けるQアノン信者も現れた。
2020年アメリカ合衆国大統領選挙が行われるまで、Qアノン陰謀論のナラティブの中核を占めていた主要教義の一つは、「トランプが圧勝して再選し、2期目はディープステートを完全に打倒するために費やされ、秘密結社の解体とリーダーの逮捕により『嵐』がやって来る」という繰り返し行われた予言である。トランプが選挙で負けると、「Q」の投稿頻度は急激に低下し、2020年12月8日に最後の「ドロップ」を行った「Q」は完全に投稿を止めた。Qアノン研究者のマイク・ロスチャイルドは、この運動は「新たなドロップの必要性を失っており」、トランプの敗北によってQアノンの核となる予言が外れたため、「Q」が復活することは難しいと述べている。しかし、「コミュニティが前進を続けるために新しいドロップを本当に必要としている」場合は、「Q」が投稿を再開する可能性があると付け加えている。Qアノンの信者らは、古い投稿の中から、これまでに明らかになっていない手がかりを探し続けたり、新しい陰謀論を派生させたりして独自に活動を続けた。その後、信者らは、以下のような「トランプは大統領職に留まる、あるいは政権に復帰する」という内容の複数の予測を立てた。
2021年1月20日に行われるジョー・バイデンの就任式は、民主党に仕掛けられた巧妙な罠であり、トランプが政権に留まっている間に民主党員は一斉に逮捕され、処刑されるという予測。
2021年3月4日にドナルド・トランプが第19代大統領として就任するという予測。これは、「1871年のコロンビア特別区基本法（英語版）によってアメリカ合衆国は法人化された」というソブリン市民運動（英語版）が提唱している陰謀論から派生したものであり、トランプがユリシーズ・グラントに次ぐ第19代大統領として就任すれば、アメリカは法人ではなくなり、再び建国の父が始めた本当のアメリカに戻るという主張がなされている。3月4日が就任日となっているのは、1869年以降の合衆国憲法の修正を陰謀論信者らが認めていないためである。
2021年3月20日にドナルド・トランプが再び大統領に就任するという予測。2021年3月4日にトランプが就任するという予言が外れたため、Qアノンは就任日を2021年3月20日に「延期」した。
主張 > 子供の大量誘拐と悪魔崇拝儀式

→「ピザゲート」および「悪魔的儀式虐待」も参照
Qアノンには、「児童買春組織に供給するために子供が大量に誘拐されている」というピザゲート陰謀論の概念が取り込まれており、事実上ピザゲートと習合している。信者は、この児童買春組織をディープステートやカバールと同一視しており、トランプがこの犯罪ネットワークと戦っている唯一の人物であると考えている。さらに、「政治家とハリウッドセレブは、子供の血液からアドレナリンを抽出し、『アドレノクロム』と呼ばれる向精神薬を作成する『アドレノクロム・ハーベスティング』（英: adrenochrome harvesting）に関与している」という陰謀論も含まれており、恐怖を感じた際に分泌されるアドレナリンを抽出するために、子供が拷問されたり、悪魔崇拝の儀式で生贄にされていると主張されている。ヒラリー・クリントンとフーマ・アベディンが子供を殺害している様子であると主張されている『Frazzledrip』という動画は、「アドレノクロム・ハーベスティング」の様子を映していると主張されている。Qアノンの一説では、アドレノクロムは若さを保つために用いられるエリクサー（不老不死の薬）であるとされる。
2020年6月、「Pentagon Pedophile Task Force」と名乗るグループが、ペンタゴンや米国政府機関とは何の関係もないにもかかわらず、「ニューヨークで数万人の子供が人質に取られ、拷問を受けている」というデマを流布し、注目を集めた。また、2020年までに一部のQアノン信者がTwitterのハッシュタグ「#SaveTheChildren」（または「#SaveOurChildren」）を使い始めた。これは、児童福祉団体「セーブ・ザ・チルドレン」の商標名と同じであるため、セーブ・ザ・チルドレンは同年8月7日に名前の無断使用に関する声明を出している。同年9月、FacebookとInstagramは、ハッシュタグを検索したユーザーを児童福祉団体にリダイレクトすることで、#SaveTheChildrenがQアノンと関連付けられることを防止する措置を講じた。10月には、Facebookはハッシュタグへのリーチを制限することを発表した。Qアノン信者は、家具会社のWayfair（英語版）が児童人身売買被害者を販売して出荷するための密約をしていたとする陰謀論（ウェイフェアゲート）も同時期に流布していた。
米国と英国における同様のグループは、児童の性的虐待や人身売買への関心を高めようとする抗議活動の実行に取り組んだ。これらの抗議活動やハッシュタグは、ソーシャルメディアの規制を回避することが多く、反トランプ派を含む女性や若者などの関心を集めた。これらのグループは、パステル・Qアノンのコミュニティとつながっていると考えられている。
Qアノン信者が著名人に投げかけている児童虐待疑惑は、2018年に複数のハリウッドスターの小児性愛傾向を告発したアイザック・カッピーの未証明の主張に由来していることが多い。
陰謀論研究者のトラビス・ビューは、ワシントン・ポストのコラムにおいて、「Qアノンやピザゲートの信者は、児童性的虐待に対する戦いの信頼性を毀損しており、彼らが展開する根拠のない主張が実際の犯罪から人々の目を逸らせることにつながっている」と述べている。また、これらの陰謀論の信者らは、自身が全く関与していない犯罪者の逮捕をあたかも自らの功績かのように喧伝しており、Qアノン陰謀論の拡散者であるジョーダン・サザーは、ジェフリー・エプスタインの逮捕を4chanと8chanのおかげだと述べた。しかし、調査報告も起訴状もこれらの掲示板については一切触れていない。エプスタインの死に関するいくつかの陰謀論は、Qアノン信者の増加に貢献した。
主張 > その他の主張

→「習合」および「シンクレティズム」も参照
Qアノン運動の分析と反論を行っている調査報道ポッドキャストの『Qアノン・アノニマス』は、常に進化し、新たな主張を追加していく能力があることから、Qアノンを「包括的陰謀論」（英: big tent conspiracy theory）と呼んでいる。Qアノンは、他のさまざまな既存の陰謀論の要素を取り入れており、たとえば、直接的な前身となったピザゲートのほか、ケネディ暗殺陰謀説、アメリカ同時多発テロ事件陰謀説、未確認飛行物体など、ずっと古い陰謀論の要素も取り入れられている。2018年、リズ・クロキン（英語版）は、ジョン・F・ケネディ・ジュニアは死んだように装っており、彼が「Q」の正体であると述べた。他の信者は、ケネディ暗殺陰謀説を取り入れ、「ヴィンセント・フスカというピッツバーグ在住のトランプ支持者は、一般人に扮装したケネディ・ジュニアであり、2020年米大統領選でトランプ陣営から出馬するだろう」と主張した。2021年11月、ケネディ大統領暗殺現場のディーリー・プラザに、ケネディ元大統領とケネディ・ジュニアの復活を期待して数百人が集まった。参加者は、このイベントがトランプの大統領復帰を告げ、トランプがケネディ・ジュニアに大統領の座を譲り、マイケル・フリンが副大統領に任命されることを期待していた。なお、Qアノン研究者のウィル・ソマーによると、Qアノン信者の中でもケネディ・ジュニアに関する説を信じているのは約20%に留まり、大多数は「あまりにも馬鹿げている」と判断しているという。
Qアノン信者の中には、その親和性の高さから、「ほとんどの法律や徴税は違法であり、完全に無視してもよい」と主張する反政府的税抗議運動の「ソブリン市民運動（英語版）」に加わっている者もいる。また、「世界を裏で支配している悪魔的秘密結社は、人間に化けている爬虫類型宇宙人（レプティリアン）で構成されている」と主張するレプティリアン陰謀論の信者も存在する。
2018年、「Q」は、「ワクチン（すべてではない）」は大手製薬会社陰謀論（英語版）の一部であると発言した。新型コロナウイルス感染症の流行と結びついた不安と孤立によって、陰謀論と反ワクチン的言説の拡散が促進されたため、多数のQアノン信者はこれをQアノンの拡散に利用した。このうち、「Q」の投稿による指示はほとんどなく、「Q」は2020年3月23日に新型コロナウイルスを「中国ウイルス」と呼称するまでコロナ禍には言及せず、同年4月8日まで「COVID-19」という名称も使わなかった。しかし、Qアノンコミュニティのインフルエンサーたちは、公然と反マスク・反ワクチンを掲げ、コロナ禍に関する他の誤情報と同様に、コロナ否認主義の拡散に貢献した。特に注目すべきなのは、新型コロナウイルスの「奇跡の治療法」であると称して、「ミラクルミネラルソリューション」（英: Miracle Mineral Solution、MMS）という工業用漂白剤を飲むことを奨励していたことである。「Q」は、「民主党が感染者を老人ホームに強制収容しており、米国におけるコロナ関連死のほとんどは意図的に引き起こされている」などと非難し、当時トランプが支持していたヒドロキシクロロキンが治療薬であることを示唆した。Qアノン信者の中には、コロナ禍は実在しないと主張する者もいれば、「ディープステート」によってでっち上げられたものだと主張する者もいる。また、Qアノン信者は、陰謀論を拡散するためのプロパガンダ動画『プランデミック（英語版）』（英: Plandemic）の宣伝にも貢献した。
2022年3月、CNN、France 24、フォーリン・ポリシーは、米国が設立した研究所がウクライナにあるというロシアの陰謀論・偽情報をQアノン信者が拡散していると報じた。ロシアの国営メディアは、「米国の極秘生物学研究所」が兵器を製造しているとの虚偽の主張を行ったが、米国とウクライナ、および国連はこれに反論している。実際には、研究所はソ連時代の生物兵器計画の残滓を確保・解体するために設立されたものであり、それ以降は新たな伝染病の監視と予防のために使用されているものである。研究所は極秘ではなく、公的にリストアップされており、米国ではなく現地のウクライナ当局が所有・運営している。Qアノン信者は、これを陰謀論的に解釈し、「ウクライナにある『軍事研究所』を破壊するために、プーチンはトランプと手を組んだ」などと主張しており、ロシアのウクライナ侵攻を正当化している。
なお、ロシアのQアノンチャンネルの中にはウクライナ侵攻やプーチンに反対するものも存在する。
分析 > 「Q」の正体

「Q」の人物像は、政府の機密情報にアクセスできる人脈を持ち、それによって得た知識を匿名掲示板の4chanや8chan（現・8kun）のユーザーに暴露することで、自らを危険に晒しているというものであった。
「Q」は、冷静で威圧的な口調を使い、他のユーザーと交流することはほとんどなく、自身の主張に反対するユーザーと議論することもなかった。2021年、調査報道サイトのベリングキャットは、最初の「ドロップ」の数日後に「Q」が公開した、他と比べてあまり有名ではない複数の投稿を分析した。そのメッセージには、後に投稿された「Q」のメッセージと同じ特徴が見られるが、「Qのキャラクター」に沿っておらず、他の4chanユーザーと同じような言動を取っていることが示されている。ベリングキャットの分析によると、この時点での「Q」は、まだ自身の「キャラクター」を完成させておらず、普段ネット上で使う人格の状態で落ち着いている段階であり、「Q」の中の人は端から強力な政府関係者などではなく、多くの4chanユーザーの内の一人だったことを示唆しているという。
分析 > 「Q」の正体 > 複数の人物説

2020年以降、「Q」は複数の人物が協力して管理している人格であるということが研究者の間で定説となっている。「Q」の投稿を対象に計量文献学的分析を行った研究では、少なくとも2人の人物が異なる時期に「Q」という名前で投稿を行ったことが示唆されている。
4chanや8chanといった匿名の画像掲示板は、投稿者の身元が分からないように設計されているが、匿名のまま複数の投稿の間で一貫した身元証明を行いたい人は「トリップ」という機能を2ちゃんねると同様に使用できる。トリップは、トリップコードを知っている人にのみ与えられる固有のデジタル署名であり、投稿と関連付けることができる。これまでに「Q drops」というQのトリップに関連付けられた投稿は何千件もあったが、トリップは何度か変更されており、投稿者の継続的な身元は不明瞭になっている。8chanはトリップコードを簡単に破れることで有名であり（いわゆる「トリバレ」や「漏れ」）、Qのトリップコードは何度も漏洩し、Qになりすました人々に利用されてきた。2019年11月に8chanが8kunとして数か月ぶりに復帰した際、8kunに現れた「Q」は、自分自身が本物であることを示すために、以前の8chanの投稿に写っていたペンやノートの写真を投稿し、8chanにおけるトリップを使い続けた。
分析 > 「Q」の正体 > ポール・ファーバーとワトキンス親子説

→詳細は「ジム・ワトキンス」および「ロン・ワトキンス」を参照
「Q」のトリップコードは8chanのサーバーによって一意に検証されるものであり、他の画像掲示板では再現できないため、2019年に発生したエルパソ銃乱射事件に関連して8chanが閉鎖された後、「Q」は投稿を行えなかった。このことは、8chanの管理人であるジム・ワトキンス、および彼の息子で元8chan管理人のロン・ワトキンスが、「Q」の正体を確実に知れる数少ない人物であることを意味している。8chanの創設者であるフレドリック・ブレンナンは、「『Q』はジムかロンのことを知っているか、あるいは雇われた」と発言している。その後、「『Q』本人でなくても、『Q』が誰であるかはいつでもわかる」と述べている。また、「彼は世界で唯一、『Q』とプライベートに接触できる人物なんだ」とも語っている。
2020年9月、ブレンナンは、「Q」のアカウントは当初、別の人物によって管理されており、2017年末から2018年初頭にかけて、ジムとロンが引き継いだと推測した。彼の説によると、最初期にQアノンを拡散した、4chanモデレーターの一人である南アフリカのソフトウェア開発者、ポール・ファーバーが最初の「Q」であり、ロンが8chanの管理人権限を利用してファーバーからアカウントを奪ったという。しかし、ファーバー、ジム、ロンの三者ともに「Q」であることを否定しており、正体も知らないと述べている。
ドキュメンタリー映画監督のカレン・ホーバックは、ワトキンス親子とブレンナンに3年間密着し、Qアノンの起源と8chanの関連性を調査した。その調査を元に制作されたHBOのドキュメンタリー番組『Q: イントゥ・ザ・ストーム』の最終回で、ホーバックは、ロンとの最後の会話を紹介している。ロンは、カメラに向かって次のように述べている。
私はこの約10年間、毎日、匿名でこのような調査を行ってきました。現在では公にしていますが、それが唯一の違いです。基本的には3年間の諜報活動の訓練で、一般人に諜報活動のやり方を教えていました。基本的には、私が以前匿名でやっていたことなのですが、「Q」として行っていた訳ではありません。（そう言うと彼は笑い、次のように続けた）「Q」として行っていた訳ではありません。本当です。なぜなら、私は「Q」ではないし、「Q」であったこともないからです。
ホーバックは、これをロンの不用意な告白とみなし、このインタビューとその他の調査から、「ロン・ワトキンスが『Q』である」と結論づけた。ロンは、シリーズ初放送の少し前に、Qであることを再び否定した。
2022年2月19日、ニューヨーク・タイムズ紙は、法言語学的解析によって「Q」の正体が特定された可能性があると報じた。報道によれば、スイスとフランスのチームが機械学習を用いた自然言語処理によって「Q」の文体を、それぞれ独自の手法で解析したという。たとえばスイスのOrphAnalyticsは「Q」と疑われている6人の文章を特殊なソフトウェアに読み込ませた。一方でフランス国立古文書学校のチームは、10万語以上におよぶ「Q」の投稿パターンを人工知能に学ばせた上で「Q」と疑われている13人、計1万2千語以上と比較した。その結果、両チームはポール・ファーバーとロン・ワトキンスが「Q」であると結論づけた。分析結果の正確性は92%以上だとしている。
ちなみにファーバーは、8chanにあった/cbts/（Calm Before the Storm、嵐の前の静けさ）という掲示板も運営していた。スイスのチームは「当初はファーバーのみ。その後はファーバーとロンの両方。その後はロンだけと文章が似ている」と指摘した。それぞれの期間は、4chanの/pol/（Politically Incorrect、非ポリコレ板）に「Q」が初めて現れた後、8chanの/cbts/に移行し、さらに8chanの/thestorm/という別の掲示板に「Q」が移行した時期と重なっている。「Q」の不自然な移行についてファーバーは「ロンとジムが、自分たちにとって都合の良いようにQを利用するために、Qを乗っ取った」と推測しており、ブレンナンも「（技術的な面から）Qを乗っ取ることができたとしたら、彼しかいない」「Qは誰か、確信している。ロンだ。Qの力を盗みたかったんだろう」と語っている。なお、ファーバーは「Q」との文章の関連性について「Qの投稿は、私の文章の書き方を変えるほどに大きな影響を与えるものでした」とした上で、「私はQではありません」と否定した。
分析 > 「Q」の正体 > その他の説

「Q」の正体や動機については、さまざまな憶測が飛び交っている。軍の情報将校や、トランプ政権の内通者、4chan発祥のシケイダ3301による代替現実ゲーム、左翼アーティスト集団、マイケル・フリン、スティーブン・ミラー、またはトランプ自身であるといった説がある。
分析 > スローガンと語彙

Qアノンの拡散には、一連のスローガン、キャッチフレーズ、バズワード、およびハッシュタグが常に付随しており、その人気とネット上での存在感を高めるのに貢献している。「カバール」（英: cabal、直訳で「陰謀団」）や「嵐」（英: The Storm）などの用語や、「計画を信じろ」「ショーを楽しめ」などの「Q」が多用しているフレーズは、最も人気があるQアノン用語の一つである。「Q」による「ドロップ」は、「パンくず」（「Q」自身はこの言葉を使っている）とも呼ばれ、これらの投稿を分析する信者たちは、「パンくず」を組み立てて「生地」を、つまりは「パン」を作り、手がかりを組み合わせて物語の理解を深める「パン職人」であると自称している。
Qアノン信者が初期に使用したスローガンの一つは、「白ウサギを追え」というものだった。Qアノンの人気スローガンは「Where we go one, we go all（日本語だと「我々は一致団結して進んでいく」という意味、頻繁にWWG1WGAと略される）」であり、2018年4月に「Q」が最初に使用したものである。「Do your own research（自分で調べてください）」または「Do the research（調べてください）」というフレーズは、Qアノン陰謀論を見つける「手がかり」を探すよう促すものとなっている。「Q sent me（『Q』が私を送った）」というフレースは、「Q」への「忠誠」を宣言する言葉となっている。
他によく使われるフレーズは、トランプ支持者を意味する「ホワイトハット」（英: white hat）、秘密結社「ディープステート」の手先を意味する「ブラックハット」（英: black hat）、大衆が真実に目覚めるときを意味する「大いなる覚醒」（英: great awakening）、Qアノン陰謀論を認識することを意味する「レッドピル」（英: red pill、「レッドピルを飲む（"taking the red pill"）」などの用法がある）、マスメディアの報道を信じ、Qアノンを信じない人々に対する蔑称である「シープル」（英: sheeple、羊 sheep と 人々 people を組み合わせたかばん語）などがある。また、「Q」はアルファベットで17番目の文字であるため、「17anon」という言葉が「Qアノン」という言葉の規制回避のために隠語として使われることもある。
分析 > 派生要素

Qアノンは、歴史家のリチャード・ホフスタッターが「アメリカ政治におけるパラノイド・スタイル（英語版）」と呼んでいる現象として理解するのが最も良い可能性がある。彼は同名のエッセイを1964年に著しており、そこでは宗教的至福千年説と終末論について解説されている。Qアノンは「嵐」（創世記での洪水の物語や審判の日）や「大いなる覚醒」といったキリスト教的な表現を用いており、18世紀初頭から20世紀後半にかけての歴史的・宗教的な大覚醒を想起させるものとなっている。Qアノンに関するある動画は、トランプと「カバール」（陰謀の首謀者であるとされている秘密結社の名前、ディープ・ステートと呼ばれることもある）の間で繰り広げられている戦いは「聖書的」であり、「地球のための戦い、善対悪の戦い」であるとしている。Qアノン信者の中には、差し迫っているとされる報復の日は我々が知るような世界の終わりではなく、新たな始まりであり、生き残った人々のために地上に救いと楽園がもたらされる「逆の携挙」であると述べている人もいる。
キリスト教の牧師の中には、自分の信徒にQアノンを紹介している人もいており、少なくとも一人の牧師が、Qアノンとキリスト教を組み合わせた考えを広めている。
Qアノンは、発生から1年足らずで一般の人々に大きく認知されるようになった。2018年8月の『ワシントン・ポスト』紙に掲載されたクアルトリクスの世論調査によると、フロリダ州民の58%がQアノンに関する見解を持つほどQアノンに精通していた。なお、見解を持っていた人のうち、ほとんどの人は好ましくないと回答している。フィーリング・サーモメーターの平均スコアは20点ほどで、非常にネガティブな評価であり、他の政治家によるスコアの約半分であった。Qアノンに対する肯定的な感情は、陰謀論的思考に高い受容性を持つことと強い相関があることが判明した。
ピュー研究所による2020年3月の調査によると、アメリカ人の76%がQアノンについて聞いたことがないと回答し、20%が「少し聞いたことがある」と回答し、3%が「よく聞いたことがある」と回答した。同年9月に行われたピュー研究所の調査では、Qアノンについて聞いたことがあると回答した47%の回答者のうち、共和党員および共和党支持者の41%がQアノンはアメリカにとって良いことだと考えているのに対し、民主党員および民主党支持者は7%がQアノンはアメリカにとって良いことだと考えていることが判明した。
2020年10月に行われたYahoo!のYouGovによる世論調査では、Qアノンのことを知らなくても、共和党員とトランプ支持者の大多数は、民主党の幹部は児童売春組織に関与していると考えており、トランプ支持者の半数以上が、自分はそのような組織の解体に取り組んでいると考えていることが判明した。
分析 > 派生要素 > 反ユダヤ主義

『ワシントン・ポスト』と『フォワード』は、Qアノンがジョージ・ソロスやロスチャイルド家などのユダヤ人を標的にしていることを、「著しい反ユダヤ的要素」「人種差別や反ユダヤ主義を含意しているありふれたナンセンス」と表現している。2018年8月のJewish Telegraphic Agencyの記事は「Qアノンの典型的な要素（特に秘密のエリートや誘拐された子供など）のいくつかは、歴史的かつ進行中の反ユダヤ主義的陰謀論を反映している」と主張している。
名誉毀損防止同盟（ADL）は「Qアノンに触発された陰謀論の大部分は、反ユダヤ主義とは何の関係もない」としつつも、イスラエル・ユダヤ人・シオニスト・ロスチャイルド家・ソロスに関するQアノン信者の「印象論的な」ツイートは、反ユダヤ主義の「いくつの厄介な事例を明らかにした」と報告している。ADLによると、Qアノン陰謀論のいくつかの側面は長年の反ユダヤ主義の典型を反映している。
Qアノンは有名な偽書である『シオン賢者の議定書』とも関係があり、共和党員のQアノン信者であるMary Ann Mendozaは、「『シオン賢者の議定書』は偽書ではない。そして、この事実を指摘することは特に反ユダヤ主義的ではない」と述べているTwitterのスレッドをリツイートしている。MendozaはWomen for Trump（英語版）の諮問委員会のメンバーであり、彼女のTwitterにおける活動がニュースになるまでは、2020年の共和党大会でスピーチを行う予定だった。彼女はその後、スレッドの最初の数ツイートに反ユダヤ主義的な内容が含まれていたにもかかわらず、内容を見ていなかったとして否認した。同様に、トランプもQアノンについて「愛国者たちである」ということ以外は何も知らないと否認している。
Qアノン信者は「子供の血液からアドレナリンを抽出し、アドレノクロムという向精神薬・若返り薬を合成するという残虐な搾取行為」にハリウッドセレブたちが加担しているという「アドレノクロム陰謀論」を2020年までに吹聴してきた。アドレノクロム陰謀論は、反ユダヤ主義的陰謀論である「血の中傷」にルーツを持つ出鱈目な陰謀論である。Qアノン信者はまた、何世紀も前からある反ユダヤ主義的な陰謀論である「ロスチャイルド一族によって組織された国際的な銀行家による陰謀」を拡散してきた。
ジェノサイド研究者のグレゴリー・スタントン（英語版）は、Qアノンを「リブランドされたナチス」と表現しており、この陰謀論は『シオン賢者の議定書』をリブランドしただけのものに過ぎないと述べている。
分析 > カルト宗教的性質

専門家によると、Qアノンの魅力はカルト宗教に匹敵するものであるという。オンライン陰謀論の専門家であるレニー・ディレスタは、Qアノンの誘惑方法は「教団の奥深くに導かれ、友人や家族から孤立していく」という点において、インターネット登場以前のカルト教団によるそれと類似していると述べている。愛する人や親しい人がQアノンの虜になってしまった人々のための互助会的オンライングループは急速に発達しており、特にサブレディット（英語版）の「r/qanoncasualties」は、2020年6月には3,500人の参加者だったが、同年10月には2万8000人にまで増加した。このインターネットの時代では、Qアノンは「現実世界」での繋がりをほとんど持たずに、オンライン上のバーチャルコミュニティで数万人規模の信者を獲得できるという。カルト宗教専門家で復帰治療を専門とするレイチェル・バーンスタインは、「Qアノンのような運動が野火の如く広まる理由は、『他の人々がまだ知らない何か重要なものと繋がっている』と人々を錯覚させるからである。（中略）すべてのカルト宗教は、このような特別感を提供している」と述べている。自己強化的な狂信者は、集団思考によって生まれる修正・反論・ファクトチェックに対する免疫を持っているため、集団内に自己修正的プロセスは生まれない。Qアノンのカルト的性質は、新宗教運動の可能性があるという見方にも繋がっている。その魅力の一部は、信者が『Qdrops』で提示された謎をトランプの演説やツイート、およびその他の情報源と結びつけて真意を解明しようとしていることからもうかがえる「ゲーム性の高さ」にある。信者の中には、同心円状の文字盤で構成された「Qクロック」を使用して、『Qdrops』とトランプのツイートのタイミングを見計らって謎を解こうとしている人さえいる。
陰謀論研究者のトラビス・ビューは、Qアノンにはビデオゲームのような中毒性があり、「プレイヤー」には世界的・歴史的に重要な何かに関わることができるという魅力的な可能性が提供されていると述べている。ビューによると、「パソコンの前に座って情報を検索し、発見したものを投稿するというプロセスだけで、国家を根本的に変え、信じられないような無血革命を起こし、何世代にも渡って書き継がれる歴史的運動の一部になれることをQアノンは約束している」という。ビューはこれを、自分の努力が州議会議員候補を当選させるのに役立つかもしれないというありふれた政治的感情に例えている。また彼は、「Qアノンは『観念の市場』ではなく『現実性の市場』で勝負しているのだ」とも述べている。
陰謀論は、社会的に不安定な時代に発達する傾向にあり、人々が不安になるような情報に直面しても、統制下にあるように感じさせる。2020年末に行われた調査では、Qアノンの存在を知っている人の4分の1が、Qアノンには何らかの真実が含まれていると考えているという結果が出ている。陰謀論に取り巻かれている環境では、かつては信頼できる公平な権威として機能していた社会の主要機関が、陰謀論の信念に反する場合には容易に否定され、信者の思考に対抗することは非常に困難となる。
分析 > カルト宗教的性質 > 信者の幻滅

Qアノン信者の中には、家族や友人からの孤立に苦しんでいることに気づき始めた者もいる。ある人にとっては、孤独感はカルトからの離脱を始めるための道筋であるが、また別の人にとっては、孤独感はカルトに帰属することで得られる利益を強化するものでもある。ビューは次のように述べている。
Qアノンコミュニティの人々は、家族や友人からの疎外感について語ることが多い。（中略）彼らは通常、Qがどのように彼らの関係を冷え込ませたのかについて、個人的なFacebookグループで話している。しかし、そのような問題は一時的なものであり、主に他人のせいだと彼らは考えている。彼らは、自分の信念が正しいことを証明することや、近い将来に正当なものだと証明される瞬間が来るだろうと妄想することによって、自分自身を慰めていることが多い。彼らは、そうなれば人間関係が修復されるだけではなく、人々は自分たちを頼るようになり、何が起こっているのかをより良く理解しているリーダーとして扱ってもらえるだろうと妄想している。
一部のQアノン信者は、この陰謀論は自己矛盾したものであり、福音派や保守的なキリスト教徒などの一部の信者から寄付や利益を直接得ようとしている内容が含まれていることを理解した際に離脱する。これにより、陰謀論が彼らにかけていた「呪いが解ける」のである。『Q-debunking』（Qアノンを論破する）という動画を見始めた人もいる。ある元信者は「動画に救われた」と語っている。
このような幻滅は、陰謀論による予言が外れることが原因となって発生することもある。Qは、2018年の中間選挙における共和党の成功を予言し、ジェフ・セッションズ司法長官がトランプの秘密工作に関与していると主張した。暫くの間は二人に見られる明らかな緊張感が信憑性を生んでいたが、民主党が大成功を収め、トランプがセッションズを解任すると、Qコミュニティの多くの人々が幻滅した。またさらなる幻滅が、12月5日に予言されていた秘密結社メンバーの大量逮捕・投獄が実現しなかったこと、およびトランプの元国家安全保障顧問であるマイケル・フリンに対する告発が却下されたことが要因となって発生した。一部の人にとっては、これらの失敗はQアノンというカルト教団からの離脱要因となったが、別の人にとっては、政府に対する反乱という形での直接的な行動を促す要因となった。このような予言失敗への反応は、珍しいものではない。ヘヴンズ・ゲートや人民寺院、マンソン・ファミリー、およびオウム真理教といった過去の終末カルトは、啓示や預言が実現しなかった際に集団自殺や大量殺人に駆り立てられている。心理学者のロバート・リフトンは、これを「終末の強制」と呼んでいる。この現象は、一部のQアノン信者の間で見られる。ビューは、幻滅したQアノン信者が何らかの事件を起こすのではないかと懸念している。2016年には、Qアノンの前身であるピザゲート陰謀論を信じていたエドガー・マディソン・ウェルチが事件を起こしており、2018年にはマシュー・フィリップ・ライトがフーバーダムで事件を起こしている。また2019年には、自分はトランプの庇護下にあると信じていたアンソニー・コメロがマフィアのボスであるフランク・カリ（英語版）を殺害する事件を起こしている。
2018年に「ジョン・Ｆ・ケネディ・ジュニアの死亡は嘘である」との主張を行ったQアノン信者のリズ・クロキン（英語版）は、児童売春組織の想定メンバーを逮捕するためには、トランプの行動をただ待っているだけではいけないと2019年2月に述べており、「正義の自警団」の時が近づいていることを示唆している。他のQアノン信者もケネディ・ジュニア生存説を支持しており、ピッツバーグのヴィンセント・フスカという男性が変装して生活しているケネディ・ジュニアであるとされ、2020年アメリカ合衆国大統領選挙でトランプの副大統領候補になることが期待されていた。その中には、ケネディ・ジュニアが現れることを期待してワシントンで行われた2019年独立記念日の祝賀会に出席した者もいる。
反応 > メディア・組織・著名人

2017年12月28日、ロシアのテレビネットワークであるロシア・トゥデイ（RT）は、「Qアノンの暴露」を議論する番組を放送し、匿名の投稿者を「Qアノンで知られるトランプ政権内部の機密情報工作員」と呼称した。Qアノンの成立にロシアは関与していなかったが、ロシア政府の支援を受けたソーシャルメディアのアカウントは、2017年11月か12月の時点で、初期のQアノンの主張を拡散していた。ロシア政府が資金提供を行っているRTやスプートニクなどのロシア国営メディアは、2019年から陰謀論を増幅させ、米国が内輪揉めや分裂で荒れている証拠としてQアノンを挙げた。
2018年3月13日、妊娠中絶に反対する団体「Operation Rescue（英語版）」の副会長であるシェリル・サレンジャー（英語版）は、Qアノンを「ドナルド・トランプに近い内部関係者のグループ」と呼び、「我々の知る歴史の中で、公に投下された最高レベルのインテリジェンス」と呼んだ。3月15日、ウクライナ共産党の機関紙であり、キエフに拠点を置く『Rabochaya Gazeta（ウクライナ語版）』は、Qアノンを「軍事諜報グループ」であるとする記事を掲載した。3月31日、米国の女優であるロザンヌ・バーは、Qアノンの宣伝を行う出演を行い、その後、CNNやワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズなどによって取り上げられた。
2018年6月28日、タイム誌の記事で「2018年のインターネットで最も影響力のある25人」にQが挙げられた。タイム誌は、YouTubeで13万本以上の関連動画が投稿されていることを指摘し、陰謀論の幅広さと著名な信者やニュース報道について言及した。同年7月4日、ヒルズボロ郡の共和党は、FacebookとTwitterの公式アカウントでQアノンに関するYouTubeの動画を共有し、彼らを「デープ・ステートの活動とトランプによる反対活動を内部告発している謎の匿名人物」と呼称した。この投稿は、すぐに削除された。
2018年8月1日、前日にフロリダ州タンパで開催された中間選挙に向けたトランプの集会にQアノン信者が大量に参加したことを受けて、MSNBCのハリー・ジャクソン（英語版）、ブライアン・ウィリアムズ、クリス・ヘイズ（英語版）は、それぞれのテレビ番組の中でこの陰謀論を取り上げた。翌日には、PBSニュースアワーも続いてQアノンに関する番組を放送した。同年8月2日、ワシントン・ポスト紙の論説委員であるMolly Robertsは、「彼らが耽溺している陰謀は実在しないものであるため、Qアノン信者が予想している『嵐』とやらは決して起こらない。しかし、彼らは自ら『嵐』を引き起こそうとし、残った我々は避難所を探すのに苦労することになるだろう」と書いている。同年8月4日、元ホワイトハウス報道官のショーン・スパイサーは、サブレディット（英語版）「r/The_Donald（英語版）」で行われた「ask me anything」（なんでも質問してください）のセッションで、Qアノンに関するコメントを求められた。「Is Q legit?」（Qが言ってることは本当か？）という質問に対して、スパイサーは「No」（いいえ）と答えた。