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新潟県立六日町高等学校
沿革

1924年（大正13年）3月23日 - 設置認可。
1924年（大正13年）5月4日 - 新潟縣立六日町中學校開校。六日町立六日町尋常髙等小學校を仮校舎とする。
9月 - 赤穂親美（制作）の校章制定。
1925年（大正14年）4月 - 六日町実科髙等女學校開校。
10月 - 校旗制定、樹立式挙行。
1928年（昭和3年）7月 - 校歌が制定される。
11月 - 校舎竣工、現在地に移転。
1948年（昭和23年）4月1日 - 学制改革に伴い六日町立高等女学校を統合、新潟県立六日町高等学校 となる。
6月1日 - 定時制課程（中心校・湯沢分校・大巻分校・浦佐分校）を設置。
7月1日 - 定時制城内分校を設置。
1950年（昭和25年）12月1日 - 小学区制による通学区域設定、南魚沼郡が通学区となる。
1952年（昭和27年）4月1日 - 定時制塩沢分校を設置。
1953年（昭和28年）11月 - デザイン：大智浩による校章、校旗制定。
1955年（昭和30年）2月1日 - 通学区域改正、魚沼三郡・小千谷市・十日町市・近接郡の一部が通学区となる。
1960年（昭和35年）4月1日 - 定時制大巻・城内分校を統合、定時制五日町分校を設置。
1961年（昭和36年）9月 - 寄宿舎廃止に伴い取り壊される。
1963年（昭和38年）4月1日 - 定時制塩沢分校を新潟県立塩沢商工高等学校開校に伴い移管。
1965年（昭和40年）4月1日 - 団塊の世代による高校進学者数増加に伴い、各学年10学級・全校で30学級編成となる。
1968年（昭和43年）4月1日 - 全日制五日町分校を設置。
1969年（昭和44年）4月1日 - 五日町分校を新潟県立六日町女子高等学校へ移管。
1974年（昭和49年）2月 - スキー部女子がインターハイ総合優勝。
4月1日 - 定時制湯沢分校が全日制へ移行。
1978年（昭和53年）4月1日 - 全日制湯沢分校が独立、新潟県立湯沢高等学校として開校。
1981年（昭和56年）12月 - 創立50周年記念館「同窓会館」竣工。
1995年（平成7年）3月31日 - 定時制浦佐分校を閉校。
8月 - 野球部が第77回全国高等学校野球選手権大会出場（1回戦、2-8で福岡県柳川高等学校に敗退）。
2003年（平成15年）10月4日 - 創立80周年記念式典挙行。
2004年（平成16年）4月1日 - 定時制募集停止（2007年3月31日閉課程）。
2006年（平成18年）4月1日 - 湯沢高校を再統合。同校は2008年3月31日閉校。
2013年（平成25年）- 創立90周年を迎える。
ギャラリー

校門
甲子園出場を記念し設置された石碑「凛」
学校行事

（以下は六高機関紙に基づく年間の主要行事である）
4月 - 入学式・1学期始業式・生徒総会
5月 - 中間考査
6月 - 運動会・生徒会役員選挙
7月 - 期末考査・クラスマッチ・1学期終業式
8月 - サマースクール（2・3年生対象）・夏季補習・2学期始業式
9月 - 六高祭（文化祭）
10月 - 2年研修旅行（沖縄県）・マラソン大会
11月 - 文化行事
12月 - 期末考査・2学期終業式
1月 - 3学期始業式・3年生学年末考査
2月 - 学年末考査（3年生除く）
3月 - 卒業式・3学期終業式・離任式
部活動

（以下は公式ホームページ・機関紙上で紹介されている部活動の一覧である）
部活動 > 運動部

野球部
サッカー部
陸上競技部
男子テニス部
女子テニス部
水泳部
柔道部
剣道部
卓球部
男子バレーボール部
女子バレーボール部
男子バスケットボール部
女子バスケットボール部
ダンス部
スキー部
山岳部
部活動 > 研究部

演劇部
音楽部
科学部
語学部
茶道部
写真部
書道部
吹奏楽部
美術部
美術班
漫画班
物理部
天文班
部活動 > 同好会

2023年度現在、同好会の活動は行われていない。
著名な出身者

小野澤一成〈ゆきぐに信用組合理事長・新潟県信用組合協会長〉
風間晋 （フジテレビ解説委員）
雲尾周 - 〈新潟大学教育学部・教職大学院教授〉
高野孝子（特定非営利活動法人ECOPLUS代表理事・早稲田大学留学センター教授）
髙橋和夫（実業家・東京急行電鉄副会長:前代表取締役社長）
青木進（元全国郵便局長会長）
大坪賢次（ニューヨーク 新潟県人会長・新潟日報国際交流拠点NY事務所代表）
飛鳥部勝則（小説家・洋画家）
黒岩宇洋（政治家・新潟県第3区衆議院議員・元：参議院議員）
桜井新（政治家・元：参議院議員・環境庁長官・併設（旧制）中学校卒）
田村正幸（湯沢町長）
井口一郎（初代：南魚沼市長・五日町分校卒）
林茂男（現：南魚沼市長）
井口時男（文芸評論家・東京工業大学教授）
並木頼寿（歴史学者・元：東京大学教養学部教授）
遠藤哲夫（著述家）
大津浩（憲法学者・弁護士・明治大学法学部教授）
平賀壯太（分子生物学者・熊本大学名誉博士）
小野塚喜明（稲作篤農家）
町田浩徳（日本テレビアナウンサー）
山崎智彦（NHKアナウンサー）
駒形正明（TeNYテレビ新潟・元：アナウンサー）
大平真理子（TeNYテレビ新潟・アナウンサー）
村松利史（俳優、脚本家、演出家、構成作家）
交通・アクセス方法

南越後観光バス「六日町高校前」バス停（MU-03）より徒歩すぐ
JR東日本（上越線）・北越急行（ほくほく線）六日町駅（東口）より北西へ約650m（徒歩：約7分）
交通・アクセス方法 > ギャラリー

最寄りのバス停
玉ノ井駅

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: この項目では、名鉄尾西線の駅について説明しています。かつて玉ノ井駅と称した東武伊勢崎線の駅については「東向島駅」をご覧ください。
| 玉ノ井駅 |
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 駅舎
  たまのい  TAMANOI  
 ◄BS23 奥町 (1.5 km)
 
所在地:  愛知県一宮市木曽川町玉ノ井古井田140北緯35度20分5.5秒 東経136度45分28.1秒﻿ / ﻿北緯35.334861度 東経136.757806度﻿ / 35.334861; 136.757806座標: 北緯35度20分5.5秒 東経136度45分28.1秒﻿ / ﻿北緯35.334861度 東経136.757806度﻿ / 35.334861; 136.757806
駅番号:  BS  24 
所属事業者:  名古屋鉄道
所属路線:  名鉄尾西線
キロ程:  30.9 km（弥富起点）
駅構造:  地上駅
ホーム:  1面1線
乗降人員 -統計年度-:  1,470人/日 -2022年-
開業年月日:  1914年（大正3年）8月4日
備考:  無人駅 管理駅：名鉄一宮
 木曽川橋方面 (1.8km) 里小牧►   休止年月日：1944年（昭和19年）3月21日 廃止年月日：1959年（昭和34年）11月25日
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玉ノ井駅（たまのいえき）は、愛知県一宮市木曽川町玉ノ井にある名古屋鉄道尾西線の駅である。駅番号はBS24。尾西線の終点。
歴史

1914年（大正3年）8月4日 - 新一宮（現・名鉄一宮） - 木曽川橋間開通時に駅開業。
1944年（昭和19年）3月21日 - 奥町 - 木曽川港間休止に伴い営業休止。
1951年（昭和26年）12月28日 - 奥町 - 当駅間営業再開。このときから終着駅となる。無人化された時期は不明。
1959年（昭和34年）11月25日 - 休止中の当駅 - 木曽川港間が廃止、正式に終点駅となる。
1962年（昭和37年）度 - 貨物営業廃止。
2007年（平成19年）8月8日 - トランパス導入。
2011年（平成23年）2月11日 - ICカードmanaca導入。
2012年（平成24年）2月29日 - トランパス供用終了。
駅構造

単式ホーム1面1線を有する地上駅。終着駅であるが、駅員は配置されていない無人駅である。以前は駅前の八百広商店で乗車券（硬券）の委託販売を行っていたが、2007年8月のトランパス対応化に先立ち、同年6月25日をもって委託販売を終了している。
現在の駅舎はトランパス対応時に新設された。先代駅舎はそれ以前に撤去済みで、現駅舎新設によって駅舎が復活するまではホームのみとなっていた。駅舎内には自動改札機、自動券売機が設置されている。
| 路線 | 行先 |
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BS 尾西線（名鉄一宮〜玉ノ井）: 名鉄一宮ゆき
改札口
ホーム
駅名標
駅構造 > 配線図

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|   |  |  → 一宮方面  |
凡例  出典:
利用状況

「移動等円滑化取組報告書」によると、2020年度の1日平均乗降人員は1,428人であった。
『名鉄120年：近20年のあゆみ』によると2013年度当時の1日平均乗降人員は1,544人であり、この値は名鉄全駅（275駅）中194位、尾西線（22駅）中11位であった。
『名古屋鉄道百年史』によると1992年度当時の1日平均乗降人員は1,318人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅（岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間）を除く名鉄全駅（342駅）中202位、尾西線（23駅）中12位であった。
『愛知統計年鑑』によると2010年度の1日平均乗車人員は731人である。
駅周辺

周辺は住宅地である。
賀茂神社 - 北東500m。ここに史跡「玉井（）」がある。
一宮市循環バス「i-バス」 木曽川・北方コース「玉ノ井駅東」、「賀茂神社北」バス停
木曽川玉井郵便局
木曽川緑地公園
尾濃大橋（岐阜県道・愛知県道193号大垣江南線の木曽川に架かる橋）
ソニー

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: この項目では、日本の電機メーカーであるソニーについて説明しています。 親会社については「ソニーグループ」をご覧ください。  アメリカのプロボクサーについては「ソニー・リストン」をご覧ください。
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 本社
種類:  株式会社
機関設計:  監査役設置会社
略称:  SONY
本社所在地:   日本 〒108-0075 東京都港区港南一丁目7番1号 ソニーシティ  北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒﻿ / ﻿北緯35.631194度 東経139.743750度﻿ / 35.631194; 139.743750座標: 北緯35度37分52.3秒 東経139度44分37.5秒﻿ / ﻿北緯35.631194度 東経139.743750度﻿ / 35.631194; 139.743750
設立:  2001年（平成13年）10月1日 （ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ株式会社）
業種:  電気機器
法人番号:  7010401045660 
事業内容:  オーディオ、ビデオ機器 テレビ 情報、通信機器 半導体 メディア （主要商品を参照）
代表者:  槙公雄（代表取締役社長）
資本金:  30億円
売上高:  1兆3611億9200万円 （2024年3月期）
営業利益:  471億3600万円 （2024年3月期）
経常利益:  591億1900万円 （2024年3月期）
純利益:  560億6200万円 （2024年3月期）
純資産:  2279億9800万円 （2024年3月31日現在）
総資産:  5531億3400万円 （2024年3月31日現在）
従業員数:  約9,000名（2023年4月1日現在）
決算期:  3月31日
主要株主:  ソニーグループ 100%
主要子会社:   ソニーマーケティング  ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ  ソニーネットワークコミュニケーションズ  Sony Electronics Inc.  Sony Europe BV  索尼（中国）有限公司  Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd. 
外部リンク:  www.sony.co.jp 
特記事項：初代・ソニー株式会社（1946年5月7日設立）は持株会社制移行により2021年4月1日にソニーグループ株式会社に改組。同時に、ソニーモバイルコミュニケーションズがソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ、ソニーエレクトロニクスを吸収合併し、（二代目）ソニー株式会社に商号変更。
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ソニー株式会社（英: Sony Corporation）は、東京都港区港南のソニーシティに本社を置く、ソニーグループ傘下の日本の総合電機メーカーであり、テレビ・デジタルカメラ・スマホ開発事業、ネットワークサービス事業、映像制作ソリューション事業、ライフサイエンス事業を展開するエンタテインメント・テクノロジー&サービス（ET&S）事業を担うソニーグループの企業である。
2021年4月1日のグループ再編以前の法人（旧：東京通信工業株式会社、現：ソニーグループ株式会社）と、以降の法人は別の法人格であるが、商号・営業上は連続しているため、以下では特記しない限り、「ソニー」を名乗った法人について連続して扱う。
概要

1946年に井深大、盛田昭夫、太刀川正三郎らが、日本の東京都中央区日本橋にあった百貨店・白木屋の3階の一室を借りる形で事務所兼工場を設けて創業した。創業当初は中央区・日本橋に拠点を置いていたが、その1年後の1947年には品川区北品川（御殿山エリア）に移転した。以後約60年間にわたって同地区に分散する形で、多数の関連施設が並ぶ状況だった。このことから「ソニー村」といわれたこともあった。2007年には、港区に建設されたソニーシティに本社が移転され、分散していた施設群のほとんどもソニーシティに統合された。
社名でありブランドであるソニー（Sony）の商号は1955年より使用されており、音を意味する英語の「Sonic」、およびラテン語の「Sonus」と男の子（坊や）を意味する英語の「Sonny」に由来している。その際、日本人が「Sonny」を「ソンニー」と発音し「損」を連想させてしまうことを懸念した盛田が、そこから「n」を1つ取ったことで「Sony」となった。またブランド名を全面的に押し出したカタカナ語の社名への変更は、株主やメインバンクの三井銀行（現在の三井住友銀行）からも当初は反対され、「ソニー電子工業」や「ソニー電気」にすべきと提案されたが、盛田は断として、「我々が世界で伸びるため、断固、ソニー株式会社でいくべきだ」とこだわり、周りが折れる形で「ソニー」という社名に落ち着いたともされている。
かつては独立研究所として「ソニー中央研究所」「ソニー木原研究所」「ソニー中村研究所」「ソニー・インテリジェンス・ダイナミクス研究所」「ソニーコンピュータサイエンス研究所（Sony CSL）」 を擁していたが、中央研究所は1990年代後半に、2006年までにCSL以外のその他の研究所も本社に統合された。
歴史

→「ソニーの歴史」も参照
歴史 > 創業までの動き

井深大（左）と盛田昭夫（右）
1945年（昭和20年）9月、東京での新会社創設のため、井深大が、太刀川正三郎、樋口晃などの仲間とともに疎開先の長野県須坂から上京。
同年10月、井深らが東京・日本橋の白木屋3階の一室に「東京通信研究所」を立ち上げる。参加した20名のうち、主なメンバーは、以前に井深が設立に関与し、技術担当重役も務めていた日本測定器の若い社員7名であった。この小さな研究所兼工場が、現在のソニーを生み出す母体となった。
のちに朝日新聞のコラム「青鉛筆」に掲載された東京通信研究所の記事が、戦時中に井深と親交のあった盛田昭夫の目に留まり、会社設立に合流する。
歴史 > 東京通信工業として創業

1946年（昭和21年）、井深、盛田、太刀川などを中心に東京通信工業株式会社（とうきょうつうしんこうぎょう、略：東通工〈とうつうこう〉、英: Tokyo Telecommunications Engineering Corporation）として創業。創業当初は真空管電圧計の製造、販売を行っていた。創業に際して太刀川家が持ち株比率55%となる資本援助を行った。資本金19万円で、井深の義父である前田多門（終戦直後の東久邇内閣で文部大臣）が社長、井深が専務（技術担当）、盛田が取締役（営業担当）、太刀川が取締役（経理財務担当）、増谷麟が監査役、社員30名弱。東通工の設立趣意書には
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| 「 | 真面目ナル技術者ノ技能ヲ最高度ニ発揮セシムベキ 自由豁達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設 | 」 |
と記されている。
歴史 > 日本初のテープレコーダー

1950年（昭和25年）には日本初のテープレコーダー（当時はテープコーダーと呼称）を開発。この頃にテープレコーダーの音質にクレームをつけにきた大賀典雄が合流している。オランダのフィリップス社のような大会社を目指して輸出に注力する方針を立てた 東通工は、トランジスタの自社生産に乗り出し、1955年（昭和30年）、日本初のトランジスタラジオ「TR-55」を発売した。
また、製品すべてに「SONY」のマークを入れることにした。「SONY」以外に考えられたブランド名には、東京通信工業の頭文字である「TTK」や、略称である東通工のローマ字表記「Totsuko」、また東京通信工業を英訳した「Tokyo Teletec」などがあった。しかし、「TTK」は東洋陶器（現・TOTO）やTTKグループ（英語版）が略称あるいは商標として用いていた事から、候補から外れた。「Totsuko」は、盛田がアメリカに出張した際、当時のアメリカ支社の社員が発音に苦労しており、英語話者にとって発音が難しいことが分かったため、候補から外れた。「Teletec」については、同じ名のブランドを持つ企業がアメリカにあることが分かり、断念した。
1957年（昭和32年）のトランジスタラジオ「TR-63」は、輸出機として大成功をおさめた。
歴史 > SONYに社名変更

1958年（昭和33年）1月に東京通信工業株式会社からソニー株式会社に改称。改称にあたっては、主要取引銀行である三井銀行から、すでに東京通信工業が日本国内で知名度を得ていることや、ソニー単独では何の会社か分からないことから、反対の意見が出た。銀行は、「Sony」にどういった会社なのかを示すために「Sony Electronic Industries」や「Sony Teletech」などの社名を提案した。
また社内でも、東京通信工業という社名に愛着を持っている一部の社員たちは、社名変更に反対した。しかし、盛田たちは「Tokyo Tsushin Kogyo」では世界的な認知度を得ることは難しいと考えており、また社名に「Electronic」などの電機関係の言葉をつけることについても「ソニーが将来、エレクトロニクスの会社であるとは限らない」という趣旨を伝え、「ソニー」の社名を押し切った。
同年、東京証券取引所市場第一部に上場を果たした。すでに東京通信工業傘下の国内販売会社は、この前年に「ソニー商事」に社名を変更していた。この販売会社の社名変更に大きな混乱はなく、むしろ認知度は上がり、業績が伸びていたことも銀行への説得材料となった。1954年5月、仙台工場（現・仙台テクノロジーセンター、宮城県多賀城市）を設立。
歴史 > 1960年代

1960年（昭和35年）には、米国に現地法人を設置し自ら販売活動を始め、翌1961年（昭和36年）には日本企業として初めて株式の米国預託証券 (ADR) 発行が日本政府から認められた。また1960年にはスイスに法人を設置してヨーロッパの販売代理店の統括を行うが、1968年（昭和43年）にソニーUKを設置したのを皮切りに国ごとに現地法人を設置していく。1960年（昭和35年）11月に、ソニー厚木工場（現・厚木テクノロジーセンター）開設。
トランジスタの研究開発と応用を進め、1959年（昭和34年）に世界初の直視型ポータブル・トランジスタテレビを発売するが売れず。1961年（昭和36年）には世界初のビデオテープレコーダー（以下、VTR）「SV-201」を開発、1967年（同42）にはトランジスタ電卓を発売した。1964年（昭和39年）には世界初の家庭用オールトランジスタVTR を発表する。その一方で放送用音響機器事業からは一度撤退する。
カラーテレビの開発では出遅れ、良好な画質のカラーテレビを目指して1961年（昭和36年）にクロマトロンの開発に取り組むが量産に至らず、1967年（昭和42年）にトリニトロンカラーテレビの開発に成功した。
この時期はエレクトロニクス製品以外の事業にも進出。1961年（昭和36年）にはショールームの建設のため不動産管理会社ソニー企業を設立。1968年（昭和43年）には米国のCBSと合弁でレコード会社CBS・ソニーレコード（現：ソニー・ミュージックエンタテインメント〈SMEJ〉）を設立し、1988年には米国コロムビア・レコードを買収した。
歴史 > 1970年代

1970年代は家庭用VTRの普及をめざし、1970年（昭和45年）に松下電器産業・日本ビクターなどと共同してビデオカセット規格「U規格」を立ち上げる。1971年（昭和46年）に対応製品「Uマチック」を発売するが成功せず、1975年（昭和50年）に小型化・低価格化を図ったビデオカセット規格「ベータマックス」を発売する。ベータマックスは日本ビクターが開発した家庭用VTRビデオカセット規格「VHS」と、家電業界を二分する激しい規格争い（ビデオ戦争）を繰り広げたが、結局1988年（昭和63年）にVHS機を並売する形で決着した。一方でCCDを利用したカラーカメラとビデオカセットレコーダーを組み合わせた製品（いわゆるカムコーダ）の開発に取り組み、規格統一を図り1985年（昭和60年）に8ミリビデオとして発表した。
業務用VTRではテレビ放送局用の「Uマチック」を開発して放送用機材事業に再参入し、放送局のフィルム取材からビデオ取材 への移行を促した。ベータマックスをベースに開発された1981年の「ベータカム」はENG市場の95%を占めるスタンダードとなった。VTRのデジタル化、コンピュータ化にも取り組み、1980年代後半から対応製品の販売を始めた。
オーディオ製品においては1960年代からフィリップス社のコンパクトカセット規格のテープレコーダーの製造・販売を行っていたが、若者向け製品としてヘッドフォンで音楽を聴く形式の携帯型カセットテーププレイヤー「ウォークマン」を1979年に発売。1995年度に生産累計が1億5,000万台に達した。日本国立科学博物館に重要科学技術史資料として登録された際には「音楽リスニングを大きく変えた」と評価されている。
1975年（昭和50年）には米国のユニオンカーバイド社と合弁で電池事業を始めたが、1986年（昭和61年）にユニオンカーバイド社の経営難から合弁を解消し、単独で事業を継続。電池の研究開発を始めリチウムイオン電池を開発、1990年（平成2年）に製品化を発表した。
1979年（昭和54年）にはソニー・プルデンシャル生命保険を設立 し保険事業に参入した。
歴史 > 1980年代

オーディオのデジタル化にも取り組み、フィリップス社と共同してCDを開発、CBS・ソニー（現・ソニー・ミュージックエンタテインメント）からのソフトとディスク生産体制の提供を受け1982年（昭和57年）に発売した。1984年（昭和59年）には携帯型CDプレイヤーを発売。
CD以降はユーザーが記録可能な光ディスクの開発にも取り組み、1988年（昭和63年）に光磁気ディスク（MO）を発売した。そして、1992年（平成4年）にMD規格を立ち上げた。映像を記録する光ディスクについてはフィリップス社との共同開発が試みられたが、最終的に規格統一に合意し、DVD規格の立ち上げに参画した。
1970年代末からコンピュータ関連機器の開発に取り組み、1980年（昭和55年）に英文ワープロとポータブル液晶ディスプレイつきタイプライターを発売。1982年（昭和57年）には「SMC-70」を発売してパソコン市場に参入、さらに1983年（昭和58年）には「HitBit」ブランドでホビーパソコン規格MSXへの参入も行った。しかし1980年代に開発されたこれらの商品群は、英文ワープロ用に開発した3.5インチフロッピーディスクこそ、のちのデファクトスタンダードとなったものの、多くは鳴かず飛ばずに終わった。この理由としては、当時メジャーなAppleやNECの言語を使わず、自社の"Sony Basic"を組み込んでいたことなどがあげられる。
また、1984年（昭和59年）には第二電電（DDI、現KDDI）の設立に関与している。そのため、当時発売していた固定電話機に搭載されていたLCRはDDIの「α-LCR」であったほか、DDIセルラーグループにも1989年の開業当初から携帯電話端末を供給していた。
1989年（平成元年）にはコロンビア・ピクチャーズ・エンタテインメントを買収して映画事業に参入 している。
歴史 > 1990年代

1991年、ソニー生命保険株式会社が発足。1993年（平成5年）、ソニー・コンピュータエンタテインメントを設立し家庭用ゲーム機事業に参入 した。1995年（平成7年）にはソニーコミュニケーションネットワーク株式会社を設立しISP事業に参入、翌年からSo-netを開始した。また、1995年には最高財務責任者(CFO)を日本の企業ではじめて導入をする。
1996年（平成8年）、「VAIO」ブランドでパソコンに再度参入する。また携帯電話会社に対して携帯電話端末の供給を行っていたが、2001年（平成13年）にはエリクソン社と合弁でソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ（後のソニーモバイル → ソニー〈二代目〉）を設立し、携帯電話端末の開発・販売を行うことにした。
2002年（平成14年）にはフィリップス社やパナソニックなど9社共同でBlu-ray Disc規格を策定した。2004年、ソニーフィナンシャルホールディングスが発足する。
歴史 > 2010年代

ゲーム事業を担っているソニー・コンピュータエンタテインメントは、2012年（平成24年）3月期以降3期連続の債務超過となっており、債務保証を行っていたが、2017年3月期決算で債務超過は解消している。
また2012年（平成24年）エリクソンから株式を取得してソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズを完全子会社とし、携帯電話端末事業がソニー単体の事業に戻った。
2014年（平成26年）7月にはテレビ事業を分社化し、ソニービジュアルプロダクツ設立。またテレビ事業は10年連続で赤字が続き、リストラを繰り返しており、2017年（平成29年）の売上目標は当初の見通しより低く抑えている。同年パーソナルコンピュータVAIO事業を売却。また利益重視の姿勢を打ち出し、国際サッカー連盟のスポンサーを降板。
2015年（平成27年）オンラインゲーム子会社ソニー・オンライン・エンタテインメントをコロンバス・ノバに売却。SOEはソニーのプラットフォーム以外にもソフトを供給できるようになる。10月にはビデオ&サウンド事業を分社化しソニービデオ&サウンドプロダクツを設立。
2016年（平成28年）4月には半導体事業を分社化し、ソニーセミコンダクタソリューションズを設立。
2017年（平成29年）4月には民生用カメラ事業や業務用製品事業を分社化し、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズを設立。
2018年（平成30年）10月より、日立ブランド薄型テレビ&BDレコーダー「Wooo」の国内販売終了に伴い、「ブラビア」をはじめとするソニー製品を日立系列店「日立チェーンストール」にも供給開始した。
2019年（平成31年）4月、テレビ事業を担うソニービデオ&サウンドプロダクツとビデオ及びサウンド事業を担うソニービジュアルプロダクツが統合し、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツが発足した。
歴史 > 2020年代

2020年（令和2年）4月1日、エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション分野を統括する中間持株会社である、ソニーエレクトロニクス株式会社を設立。
2021年（令和3年）4月1日に、ソニー株式会社（初代法人）がソニーグループ株式会社に商号を変更。また、ソニー株式会社（初代法人）のエレクトロニクス事業と、ソニーエレクトロニクス、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ、ソニーモバイルコミュニケーションズ（存続会社）が統合し、ソニー株式会社（二代目法人）が誕生。3月には3月期連結決算（2020年度連結業績）で純利益を初めて1兆円の大台に乗せた。
製品 > 現行

テレビ
BRAVIA
ブルーレイディスクレコーダー
（BDZ）
Ultra HD ブルーレイディスクプレーヤー
（UBP）
ブルーレイディスクプレーヤー
（BDP）
デジタルカメラ
サイバーショット（コンパクトデジタルカメラ）
α（アルファ）（デジタル一眼カメラ）
ビデオカメラ
Handycam（製品一覧）
携帯電話・スマートフォン
Xperia
ラジオ受信機
ワールドバンドレシーバー（短波放送・AM・FM受信機）
名刺サイズラジオ
非常用ラジオなど
オーディオ
ESシリーズ
NETJUKE
ポータブルオーディオプレーヤー
WALKMAN（ウォークマン）
ワイヤレスステレオヘッドセット
WIシリーズ
WFシリーズ
WHシリーズ
ICレコーダー
ICDシリーズ
リニアPCMレコーダー
IC記録メディア
POCKET BIT
MEMORY STICK
ペットロボット
aibo
業務用映像機器
XDCAM
HDCAM
NXCAM
CineAlta
半導体
FeliCa（非接触型ICカード）
Exmor（CMOSイメージセンサ）
メディカル・ライフサイエンス関連機器
フローサイトメーター（セルアナライザー/セルソーター）
院内映像システム、メディカルモニター、メディカルカメラなど
製品 > 過去

白物家電（卓上IHクッキングヒーター、電気ケトル、洗濯機、冷蔵庫など。一部はSonettブランドで販売）
接着剤（ソニーボンド）
電子ブックリーダー（Reader）
エンジニアリングワークステーション（NEWS）
製品 > デファクトスタンダード

規格争いを目的とせず、ソニー製品のために用意されたが、しだいに他社も流用するようになり結果としてデファクトスタンダードとして普及した規格を記載する。
1957年 - 006P型乾電池（いわゆる9V電池） - トランジスタラジオ（TR-63）のために開発された。
1979年 - 3.5mmサイズのフォーンプラグのうち、3極でステレオ化されたもの（いわゆるステレオミニプラグ） - 初代ウォークマン（TPS-L2）に搭載された。
1981年 - 3.5インチサイズのフロッピーディスク - 自社製ワードプロセッサのために開発された。
1985年 - ガム型電池 - ウォークマン（WM-101）のために開発された。
製品 > 初めて実用化・商品化した製品

当社が世界あるいは日本で初めて実用化ないし製品化・商品化された製品を記載する。要素技術を発明・新開発したものではないものも含まれる。
1955年 - トランジスタを使用したラジオ（TR-55、日本初。発明はベル研究所）
1960年 - トランジスタを使用したテレビ（TV8-301）
1968年 - アパーチャーグリル方式のブラウン管（トリニトロン。発明はアーネスト・ローレンス）
1969年 - カセットに収められたビデオテープ（Uマチック。業界規格としてはU規格）
1980年 - 3.5インチサイズのフロッピーディスク
1982年 - デジタル方式で音楽が記録できる光ディスク（コンパクトディスク、CD）
1983年 - CCDイメージセンサーの実用化と、CCD搭載のビデオカメラ（CCD-G5、発明はベル研究所）
1991年 - リチウムイオン二次電池（発明は旭化成の吉野彰）
2007年 - 有機EL方式のテレビ（XEL-1）
2008年 - 裏面照射型CMOSイメージセンサー（Exmor R、初出はオムニビジョン）
2012年 - マイクロLEDディスプレイ（Crystal LED Display、のちのCLEDIS）
ロゴマーク

「SONY」が商標登録された1955年に、社名の周りが四角で囲まれたロゴマークが最初に制作された。その後、1957年に四角が取り払われ、文字のデザインが変更されて以降、年を経るごとにデザインが少しずつ修正されていった。
1961年、香港に日本企業初のネオンサインを掲げる際、2代目のロゴはネオンサインに合わないという理由で修正することになる。デザイナーの黒木靖夫 は、当時ソニー副社長だった盛田から指名され、苦心を重ねて新しいロゴを制作した。こうした努力の結果、黒木のロゴはネオンサイン限定のデザインとはならず、1962年に発売したマイクロテレビの広告で、3代目のロゴとして正式に採用された。
3代目のロゴが作られて以降、さらに磨きのかかったロゴに仕上げるため、大賀典雄が室長を務める デザイン室にはロゴ専用の委員会が設置された。さらに、1962年に4代目のロゴになってからは使用規定も追加され、コーポレートデザインの実現を目指すようになった。
使用規定にはロゴマーク（コーポレートロゴ）との混同を避けるため、ソニーが発信する文書にはすべて大文字での「SONY」を使用せず、「ソニー」あるいは 「Sony」を使用するように、という記述がある（たとえば 「SONY CORPORATION」などのようにすべて大文字で表示する必要がある場合を除く）。
1973年、最初のロゴから数えて6代目のロゴが制作され、現在に至る。
なお、東通工時代を含む創立35周年を迎えた1981年に、7代目となるロゴを制作しようと全世界を対象にデザインを公募したものの、井深や盛田が「今のロゴのほうが明快でいい」と話したため、制作は中止となった。
ブランドメッセージ

1982年、これまでの「SONY」と刻まれたロゴに加えて、「SONY」の「S」がデザインされたイメージが新たに作られた。さらに、盛田の提案により「It's a Sony」（イッツ・ア・ソニー）と英語ナレーションが流れるサウンドロゴもテレビCM用に加えられた。これ以降、コマーシャルの最後に「絵」と「音」を使ったブランドメッセージが使用されるようになった。
2009年、世界共通のブランドメッセージとして「make.believe」（メイク・ドット・ビリーブ）を新たに導入した。グループの複数の事業に対して共通のブランドメッセージが使用されたのは初めてとなる。
2018年、コマーシャルにおけるブランドメッセージはモーションロゴ（ロゴマークとサウンドロゴ）のみとなっている。サウンドロゴはピアノの単音を使用しており、直後に「SONY」とナレーションが流れるバージョンも存在する。モーションロゴはコロンビア ピクチャーズ、トライスター ピクチャーズ、スクリーン ジェムズのオープニングロゴにも使用されている。
→詳細は「コロンビア ピクチャーズ § オープニングロゴ」を参照
2021年にモーションロゴがリニューアルされ、ロゴマーク出現時にグラデーション効果が施された。
また、テレビ放送では短縮版も存在しており、ロゴは、ソニー・ピクチャーズ テレビジョンまたは、トライスター・プロダクションズのサウンドロゴと一緒に使用されている。この場合時のみピアノの単音は流れない。
歴代トップ > 社長

|  | 氏名 | 在任期間 | 出身校 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1 | 前田多門 | 1946年 - 1950年 | 東京帝国大学法学部 |
| 2 | 井深大 | 1950年 - 1971年 | 早稲田大学理工学部 |
| 3 | 盛田昭夫 | 1971年 - 1976年 | 大阪帝国大学理学部 |
| 4 | 岩間和夫 | 1976年 - 1982年 | 東京帝国大学理学部 |
| 5 | 大賀典雄 | 1982年 - 1995年 | 東京芸術大学音楽学部 |
| 6 | 出井伸之 | 1995年 - 2000年 | 早稲田大学第一政治経済学部 |
| 7 | 安藤国威 | 2000年 - 2005年 | 東京大学経済学部 |
| 8 | 中鉢良治 | 2005年 - 2009年 | 東北大学大学院工学研究科 |
| 9 | ハワード・ストリンガー | 2009年 - 2012年 | オックスフォード大学大学院 |
| 10 | 平井一夫 | 2012年 - 2018年 | 国際基督教大学教養学部 |
| 11 | 吉田憲一郎 | 2018年 - 2021年 | 東京大学経済学部 |
| 12 | 槙公雄 | 2021年 - 現職 |  |
歴代トップ > 最高経営責任者

|  | 氏名 | 在任期間 | 出身校 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1 | 大賀典雄 | 1989年 - 1999年 | 東京芸術大学音楽学部 |
| 2 | 出井伸之 | 1999年 - 2005年 | 早稲田大学第一政治経済学部 |
| 3 | ハワード・ストリンガー | 2005年 - 2012年 | オックスフォード大学大学院 |
| 4 | 平井一夫 | 2012年 - 2018年 | 国際基督教大学教養学部 |
| 5 | 吉田憲一郎 | 2018年 - 2021年 | 東京大学経済学部 |
| 6 | 槙公雄 | 2021年 - 現職 |  |
歴代トップ > 会長

|  | 氏名 | 在任期間 | 出身校 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1 | 井深大 | 1971年 - 1976年 | 早稲田大学理工学部 |
| 2 | 盛田昭夫 | 1976年 - 1995年 | 大阪帝国大学理学部 |
| 3 | 大賀典雄 | 1995年 - 2000年 | 東京芸術大学音楽学部 |
| 4 | 出井伸之 | 2000年 - 2005年 | 早稲田大学第一政治経済学部 |
| 5 | ハワード・ストリンガー | 2005年 - 2012年 | オックスフォード大学大学院 |
| 6 | 平井一夫 | 2018年 - 2019年 | 国際基督教大学教養学部 |
| 7 | 吉田憲一郎 | 2020年 - 現職 | 東京大学経済学部 |
テレビ番組

日経スペシャル ガイアの夜明け ものづくり神話よ再び 〜ソニーの新たなる挑戦〜（2003年7月1日、テレビ東京）
日経スペシャル カンブリア宮殿 「出井伸之が語る、電機産業の"悩み"と"未来"」（2007年4月2日、テレビ東京）
東通工時代の広告（1954年）。Soni-TapeのSoniは、SONYの語源の一つである「音」を意味するラテン語のSonusの複数形である。
各種Walkman。右上から時計回りに、カセットウォークマン、MDウォークマン、メモリースティックウォークマン、CDウォークマン。
PlayStation 2（プレイステーションツー）
サイバーショット、DSC-H1
Blu-ray Disc（ブルーレイディスク）
「It's a Sony」ロゴ
「make.believe」ロゴ
ファクンド・メディーナ

ファクンド・アクセル・メディーナ（Facundo Axel Medina、1999年5月28日 - ）は、アルゼンチン・ブエノスアイレス州ビジャ・フィオリト出身のサッカー選手。リーグ・アン・RCランス所属。アルゼンチン代表。ポジションはDF。
クラブ経歴

ユース時代からCAリーベル・プレートで過ごし、2016年にトップチームに昇格。しかし、リーグ戦出場には至らず、2018年にCAタジェレスに移籍。新天地でプロデビューを果たし、2020年2月25日のCAウラカン戦ではプレート初ゴールを決めた。
2020年7月2日、RCランスへの移籍が発表。加入後即先発に定着し、9月13日のFCロリアン戦で移籍後初ゴールを記録。2021年1月には、マンチェスター・ユナイテッドFCが、メディーナの獲得を検討していると報じられた。
代表経歴

2019年にチリで開催された南米ユース選手権に、U-20アルゼンチン代表で出場。5月にポーランドで開催された2019 FIFA U-20ワールドカップに出場。9月にはペルーで開催されたパン・アメリカンゲームにU-22代表で出場し、優勝を経験した。
2020年にはCONMEBOLプレオリンピック大会にU-23代表で出場し、2020年東京オリンピック出場権を獲得。同年9月には、10月開幕の2022 FIFAワールドカップ・南米予選に向けたフル代表に初招集。10月14日の同予選のボリビア戦で代表デビューを果たした。
ヤニク・ヴェスターゴーア

ヤニク・ヴェスターゴーア（Jannik Vestergaard, 1992年8月3日 - ）は、デンマークのヴィズオウア出身のサッカー選手。プレミアリーグ・レスター・シティFC所属。ポジションはDF。
経歴 > クラブ

デンマーク人の父親とドイツ人の母親との間に生まれる。
母国デンマークのブロンビーIFのユースチームで育ち、ホッフェンハイムにてプロデビュー。
2016年6月11日、ボルシア・メンヒェングラートバッハに移籍した。
2018年7月13日、サウサンプトンFCと4年契約を結んだことが発表された。
2018年8月12日、バーンリー戦にてプレミアリーグデビューを果たした。
2019年8月31日、マンチェスター・ユナイテッド戦にて初ゴールを決めた。
2021年8月13日、3年契約でレスター・シティFCに移籍。
移籍金額は非公開であるが、Sky Sportsによれば推定1500万ポンドとされている。
2021年8月14日、ウルブス戦にてレスターでのデビューを果たした。
しかし徐々に出場機会は減っていき、翌2022-23シーズンは完全に構想外選手となった。
試合はベンチはおろかベンチ外の状況が続き、とうとうリーグ戦での出場出番は訪れず、クラブも2部に降格した。
2023-24シーズン、新監督に就任したエンツォ・マレスカのポゼッションスタイルのサッカーに適合し、主力選手として復活を遂げる。
2023年10月21日、スウォンジー戦にてレスターでの初ゴールを決めた。
2024年6月7日、新たに3年契約を結んだ。
経歴 > 代表

デンマークの年代別代表に選ばれており、2013年8月14日のポーランド戦にてデンマークA代表デビュー。
2015年11月17日、UEFA EURO 2016予選プレーオフのスウェーデン戦にて、試合終了間際に同点弾となる自身代表初ゴールを挙げるも、デンマーク代表は二試合合計スコアで敗れて本戦出場は叶わなかった。
個人成績 > クラブ

| 所属クラブ | シーズン | リーグ> ディビジョン | リーグ> 試合 | リーグ> 得点 | カップ戦> 試合 | カップ戦> 得点 | リーグ杯> 試合 | リーグ杯> 得点 | UCL> 出場 | UCL> 得点 | UEL> 出場 | UEL> 得点 | その他> 試合 | その他> 得点 | 合計> 試合 | 合計> 得点 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| ホッフェンハイム | 2010–11 | ブンデスリーガ | 1 | 0 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | 1 | 0 |
| ホッフェンハイム | 2011–12 | ブンデスリーガ | 23 | 2 | 3 | 0 | — | — | — | — | — | — | — | — | 26 | 2 |
| ホッフェンハイム | 2012–13 | ブンデスリーガ | 16 | 0 | 1 | 0 | — | — | — | — | — | — | 2 | 0 | 19 | 0 |
| ホッフェンハイム | 2013–14 | ブンデスリーガ | 25 | 1 | 4 | 0 | — | — | — | — | — | — | — | — | 29 | 1 |
| ホッフェンハイム | 2014–15 | ブンデスリーガ | 6 | 1 | 1 | 1 | — | — | — | — | — | — | — | — | 7 | 2 |
| ホッフェンハイム | 通算 | 通算 | 71 | 4 | 9 | 1 | 0 | 0 | — | — | — | — | 2 | 0 | 82 | 5 |
| ヴェルダー・ブレーメン | 2014–15 | ブンデスリーガ | 15 | 1 | 1 | 0 | — | — | — | — | — | — | — | — | 16 | 1 |
| ヴェルダー・ブレーメン | 2015–16 | ブンデスリーガ | 33 | 2 | 5 | 1 | — | — | — | — | — | — | — | — | 38 | 3 |
| ヴェルダー・ブレーメン | 通算 | 通算 | 48 | 3 | 6 | 1 | 0 | 0 | — | — | — | — | — | — | 54 | 4 |
| ボルシアMG | 2016–17 | ブンデスリーガ | 34 | 4 | 5 | 0 | — | — | 6 | 0 | 4 | 0 | — | — | 49 | 4 |
| ボルシアMG | 2017–18 | ブンデスリーガ | 32 | 3 | 2 | 0 | — | — | — | — | — | — | — | — | 34 | 3 |
| ボルシアMG | 通算 | 通算 | 66 | 7 | 7 | 0 | 0 | 0 | 6 | 0 | 4 | 0 | — | — | 83 | 7 |
| サウサンプトン | 2018–19 | プレミアリーグ | 23 | 0 | 2 | 0 | 1 | 0 | — | — | — | — | — | — | 26 | 0 |
| サウサンプトン | 2019–20 | プレミアリーグ | 19 | 1 | 2 | 0 | 0 | 0 | — | — | — | — | — | — | 21 | 1 |
| サウサンプトン | 2020–21 | プレミアリーグ | 30 | 3 | 2 | 0 | 0 | 0 | — | — | — | — | — | — | 32 | 3 |
| サウサンプトン | 通算 | 通算 | 72 | 4 | 6 | 0 | 1 | 0 | — | — | — | — | — | — | 79 | 4 |
| レスター・シティ | 2021–22 | プレミアリーグ | 10 | 0 | 1 | 0 | 3 | 0 | — | — | 3 | 0 | 3 | 0 | 20 | 0 |
| レスター・シティ | 2022–23 | プレミアリーグ | 0 | 0 | 1 | 0 | 2 | 0 | — | — | — | — | — | — | 3 | 0 |
| レスター・シティ | 2023–24 | チャンピオンシップ | 42 | 2 | 2 | 0 | 0 | 0 | — | — | — | — | — | — | 44 | 2 |
| レスター・シティ | 2024–25 | プレミアリーグ | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | — | — | — | — | — | — | 1 | 0 |
| レスター・シティ | 通算 | 通算 | 53 | 2 | 4 | 0 | 5 | 0 | — | — | — | — | — | — | 68 | 2 |
| 総通算 | 総通算 | 総通算 | 310 | 20 | 32 | 2 | 6 | 0 | 6 | 0 | 7 | 0 | 5 | 0 | 366 | 22 |
代表歴 > 出場大会

デンマーク代表
2018 FIFAワールドカップ
代表歴 > 試合数

国際Aマッチ 46試合 3得点（2013年-）
| デンマーク代表> 年 | 国際Aマッチ> 出場 | 国際Aマッチ> 得点 |
| --- | --- | --- |
| 2013 | 1 | 0 |
| 2014 | 1 | 0 |
| 2015 | 3 | 1 |
| 2016 | 8 | 0 |
| 2017 | 3 | 0 |
| 2018 | 2 | 0 |
2019: 0
| 2020 | 3 | 0 |
| 2021 | 11 | 0 |
| 2022 | 4 | 1 |
| 2023 | 2 | 0 |
| 2024 | 8 | 1 |
| 通算 | 46 | 3 |
アワ

| --- | --- |
: この項目では、植物について説明しています。その他の用法については「あわ」をご覧ください。
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: 「粟」はこの項目へ転送されています。字形が似た「栗」については「クリ」をご覧ください。
アワ（粟、学名：Setaria italica）は、イネ科エノコログサ属の多年草。雑穀類。五穀の一つに数えられる。
特徴

アジア原産。祖先野生種の分布がユーラシア大陸に広がっていることから起源地の推測は難しく、アフガニスタンおよびパキスタン西北部のアワが原始的な特徴を保存している系統であることから、中央アジアからアフガニスタン、インド亜大陸北西部あたりを原産地とする説が有力視されている。
草丈は150センチメートル前後。穂は黄色に熟し、たれさがる。寒冷地の春アワと、温暖地の夏アワに生態が分かれている。温暖で乾燥した風土を好み、生育期間が3 - 5ヶ月と短いために、高地や高緯度地域でも栽培することができる。栽培地域は広いが、多湿を嫌う。
祖先野生種は、エノコログサを原種とするといわれ、エノコログサとの交雑もよくおこる。体細胞染色体数は2n=18の二倍体であり、C4植物でもある。
一般に5月から6月頃に種をまき、9月下旬から10月頃が収穫の時期である。品種の細分化が進んでいるため、耕作地に適した種子と栽培法が必要となる。求肥性が強く連作を嫌うため、豆類、根菜類との輪作や、麦の間作や後作などによって、連作障害が避けられている。
種類

アワには大穂種（大アワ）と小穂種（小アワ）がある。また、ウルチ種（ウル、粳）とモチ種（モチ、糯）がある。また、収穫の時期から夏アワ、秋アワなどの品種に分けられる。穂型では、円筒型、棍棒型、円錐型、猿手型、猫足型などに分類される。
穀粒の色分け区分としては、橙アワ、黄アワ、赤アワ、灰アワ、黒アワ、白アワがあり、中でも白アワが多いとみられている。
利用

穀物として粉食および、粒食される。古くから、アジア、インド、ヨーロッパなどで栽培されており、有史以前にアジア、ヨーロッパ、アフリカの各地に伝播した。日本では、古代より主食にされていたとみられている。
利用 > 中国大陸

中国大陸では紀元前5650年頃には黄河下流域の磁山文化、遼河流域の興隆窪文化でアワの栽培が行われていた。古代中国大陸の草本書『食物本草』によれば、「味は塩辛く、性質は少し寒で毒はない。肝臓の働きを良くし、脾臓や胃の熱を去り、気を増す。」とある。
中国の華北・中原において、黄河文明以来の主食は専らアワ（粟米、谷子）であり、「米」という漢字も本来はアワを示す文字であったといわれている。また、隋唐で採用された税制である租庸調においても、穀物を納付する「租」はアワで納付されるのが原則（本色）であった。
これに対して、華南では稲米は周から栽培が盛んになった。
中華人民共和国青海省民和回族トゥ族自治県の喇家遺跡では、およそ4000年前のアワで作った麺が見つかっており、現在、世界最古の麺といわれている。だが、連作や二毛作を行うと、地力を損ないやすいことや、西域から小麦が伝わってきたこととも相まって、次第に主食の地位から転落することになった。しかし、現在でも中国ではアワ粥などにして、アワを食べる機会は多い。また、「鉄絲麺」という、最古の麺と同じような麺類を作る地方もある。
利用 > 日本

日本へはイネより早く伝来し、縄文時代には栽培されていたことが確認されており、日本最古の穀類作物とされている。日本国内の主産地は、長野県と関東地方、岩手県などの東北地方、岐阜県などの東海地方である。
アワは、ヒエ・麦・豆（ダイズ、アズキ）・イネと並んで、神代史上にも記録されている日本古来の五穀である。新嘗祭の供物としても米とともにアワが用いられ、養老律令にも義倉にアワを備蓄するように定められており、『清良記』などの農書にもアワについての解説が詳細に載せられているなど、古くから、ヒエとともに重要な食料作物だった。
だが、第二次世界大戦後には生産量が激減した。日本でもかつては粥にして食べていたが、現在は、米に混ぜて炊いたり、アワおこしとしたりするほか、クチナシで黄色に染めて酢じめしたコハダなどの青魚とあわせたアワ漬を正月料理として食べる程度である。また、主食用であったうるちアワよりも、菓子や餅（アワ団子や粟餅など）、酒などの原料として用いられてきたもちアワの方が多く栽培されている。家畜、家禽、ペットの飼料としての用途の方が多い。
日常食卓のアワ飯は、アワを5、6回とぎ洗いして一晩浸水したあとに、1.6倍量の水と少量の塩で炊飯する。米と混炊するときは、アワの分量を1 - 2割ほど混ぜて炊飯することで、キビほどのくどさのない雑穀のコクが加わる。餅作り、パン作り、和菓子作りのほか、生麩を入れて惣菜作りに向く。低カロリーで腹持ちが悪いというアワの特性は、和風の餅菓子作りで活躍し、餅菓子に使う米粉にアワを混ぜ込むことで胃にもたれなくなる。これは、パンや米飯に混ぜ込んでも同様である。食べ合わせでは、熱性の肉類が多く出る食卓において、寒性のアワとの相性が良いとされる。
栄養価

| 100 gあたりの栄養価 |
| --- | --- |
エネルギー:  1,538 kJ (368 kcal)

炭水化物:  69.7 g
食物繊維:  3.3 g

脂肪:  4.4 g
飽和脂肪酸:  0.67 g
一価不飽和:  0.52 g
多価不飽和:  2.75 g

タンパク質:  11.2 g

ビタミン
チアミン (B1):  (49%) 0.56 mg
リボフラビン (B2):  (6%) 0.07 mg
ナイアシン (B3):  (19%) 2.9 mg
パントテン酸 (B5):  (37%) 1.83 mg
ビタミンB6:  (14%) 0.18 mg
葉酸 (B9):  (7%) 29 µg
ビタミンE:  (4%) 0.6 mg

ミネラル
ナトリウム:  (0%) 1 mg
カリウム:  (6%) 300 mg
カルシウム:  (1%) 14 mg
マグネシウム:  (31%) 110 mg
リン:  (40%) 280 mg
鉄分:  (37%) 4.8 mg
亜鉛:  (26%) 2.5 mg
銅:  (25%) 0.49 mg
セレン:  (3%) 2 µg

他の成分
水分:  13.3 g
水溶性食物繊維:  0.4 g
不溶性食物繊維:  2.9 g
ビオチン（B7）:  14.4 µg
  単位  µg = マイクログラム (英語版) • mg = ミリグラム  IU = 国際単位 
%はアメリカ合衆国における 成人栄養摂取目標 (RDI) の割合。
糖質70%、タンパク質10%を含み、ビタミンB群を含む。鉄、その他のミネラルや食物繊維も豊富なため、五穀米などにして食べる方法が見直されている。米に比べ、タンパク質や脂肪に富み、炭水化物が低いので、ダイエットに役立つ食品である。
文化 > ことわざ

濡れ手で粟 - ぬれた手でアワをつかめば、アワ粒がごっそり手についてくる。転じて労せずに多大な利益を得ること。
肌に粟が生じる - 鳥肌が立つことをアワにたとえた表現（コトバンク）。
文化 > 喩えとしての表現

小さいものの喩え・表現として、「粟」の字を用いる場合がみられる。『平家物語』（高野本）では、日本自体を「さすが我朝は粟散（ぞくさん）辺地の境」と記し、『太平記』でも、「いわんや粟散国の主として、この大内を造られたる事」とし、自国が中国やインドなどの大国と比べて、アワ粒を散らしたような小国である（中華思想とは逆の辺境国）と自覚して記述している例がある。軍記物以外にも神道書『神道集』「諏訪縁起の事（甲賀三郎）」においても、神武以来～とした上で同様の表現が見られる。
文化 > 家紋

「粟紋」が見られる（「家紋の一覧」を参照）。
粟粥にゴマペーストをかけた面茶（中国語版）
もちアワ