stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
東日本旅客鉄道
概況

日本の人口の3割強が住む首都圏に多くの在来線の営業路線を持ち、通勤・通学など東京とその周辺での旅客輸送を主力とする。首都圏の在来線以外にも東北新幹線・上越新幹線・北陸新幹線（上越妙高駅以東）及びミニ新幹線の秋田新幹線・山形新幹線などの複数の新幹線を運営しており、首都圏と東日本各地の長距離輸送を担っている。
1日の平均輸送人員は約1,659万人（2010年度実績）、年間の売り上げは2兆7,000億円近く（連結）に上り、そのうち1兆1,153億円が関東圏の通勤・通学路線の運輸収入、4,909億円が新幹線の運輸収入である（2007年度）。
2023年3月1日時点の路線の営業キロは計7,302.2 km（BRT区間除く） で、JRグループ各社の中で営業路線は最長であり、2024年3月31日時点の社員数（単体）は39,843人 とJRグループの中では最も多く、日本最大の鉄道事業者である。JRグループで完全民営化した西日本旅客鉄道（JR西日本）、東海旅客鉄道（JR東海）、九州旅客鉄道（JR九州）の4社中では最も早い、2002年に完全民営化を果たした。
ドル箱路線である山手線の駅を筆頭に、新宿駅や渋谷駅などの世界的な乗降客数を有する駅を多数運営しているうえ、国鉄分割民営化時に国鉄が所有していた不動産などの優良資産や国鉄関連会社株を多く引き継いだ。2018年時点での土地保有額では鉄道会社の中でJR東海に次いで2位、全産業中5位である。一方で、人口の少ない東北地方を中心に、多数の赤字ローカル線を抱えている。
JRグループ各社の中では早くから大手私鉄のように鉄道事業以外の事業（非鉄道事業）に進出する多角化を積極的に行っている。JR東日本は鉄道以外の事業を「生活サービス事業」と分類しており、その内容は駅の構内売店や近接するショッピングセンター、オフィスビル運営、ホテル、広告、住宅など多岐にわたる。詳細は「関連会社」や「住宅事業」の節も参照。
2000年代後半における事業の柱は以下の3つである。
鉄道事業
生活サービス事業 - エキュート、Dilaといった駅構内（駅ナカ）の商業施設の開発・営業や、不動産業など。
Suica事業 - 交通系ICカード「Suica」を電子マネー化し、これを媒介とした他業種との連携など。これによって手数料の徴収や、クレジットカードとの提携によるSuicaの利用機会の拡大が見込め、Suicaの利用機会が乗車券としてなど駅という限られた範囲から小売店などへ広がることになる。2013年の全国相互利用サービスにより利用可能範囲も拡大。Suicaカードの発行枚数は8000万枚を超え、モバイルSuicaの利用者数も2000万人を突破した。
クレジットカードについては、2010年1月31日まで自社で直接、「ビューカード」を発行していた。このため、JR東日本自体が貸金業登録をしている（関東財務局長（5）第00945号）。同年2月1日にビューカード事業はJR東日本子会社の株式会社ビューカードに移管された。
生活サービス事業のオフィス事業としてオフィスビル運営のほか、シェアオフィス事業「STATION WORK」を全47都道府県で展開している。
また鉄道沿線の振興とCSRを兼ねた取り組みとして、地方の物産や観光資源を首都圏などに紹介する「地域再発見プロジェクト」 と、子育て支援事業「HAPPY CHILD PROJECT」 を展開している。
東日本大震災後に大船渡線と気仙沼線で導入されたBRT事業ではJR東日本が事業主体となり、運行に関する業務を地元のバス事業者に委託する形で運営している。JR東日本が乗合バスを運行する事業者となったのは1988年にジェイアールバス関東、ジェイアールバス東北にバス事業を分離して以来である。
事業所

2022年10月1日現在
水戸
東北本部
盛岡
秋田
新潟
長野
JR東日本の本社（）と支社（）
事業所 > 本社および本社附属機関

| 名称 | 所在地（最寄駅） |
| --- | --- |
本社: 東京都渋谷区代々木二丁目2番2号 JR東日本本社ビル（新宿駅）
JR東日本研究開発センター: 埼玉県さいたま市北区日進町二丁目479番地（日進駅）
JR東日本総合研修センター: 福島県白河市十三原道下1番1号（新白河駅からバスで15分）
JR東京総合病院: 東京都渋谷区代々木二丁目1番3号（新宿駅）
JR東日本健康推進センター: 東京都品川区広町一丁目1番19号（大井町駅）
事業所 > 支社および支社附属機関

| 名称 | 名称 | 所在地（最寄駅） |
| --- | --- | --- |
| 首都圏本部 | 首都圏本部 | 東京都北区東田端二丁目20番68号（田端駅） |
| 横浜支社 | 横浜支社 | 神奈川県横浜市西区平沼一丁目40番26号（横浜駅） |
| 八王子支社 | 八王子支社 | 東京都八王子市旭町1番8号（八王子駅） |
| 大宮支社 | 大宮支社 | 埼玉県さいたま市大宮区錦町434番地4（大宮駅） |
| 高崎支社 | 高崎支社 | 群馬県高崎市栄町6番26号（高崎駅） |
| 水戸支社 | 水戸支社 | 茨城県水戸市三の丸一丁目4番47号（水戸駅） |
| 千葉支社 | 千葉支社 | 千葉県千葉市中央区弁天二丁目23番3号（千葉駅） |
| 長野支社 | 長野支社 | 長野県長野市栗田源田窪992番地6（長野駅） |
| 東北本部 | 東北本部 | 宮城県仙台市青葉区五橋一丁目1番1号（仙台駅） |
|  | JR仙台病院 | 宮城県仙台市青葉区五橋一丁目1番5号（仙台駅） |
|  | 山形支店 | 山形県山形市香澄町一丁目1番1号（山形駅） |
|  | 福島支店 | 福島県福島市栄町1番1号（福島駅） |
| 盛岡支社 | 盛岡支社 | 岩手県盛岡市盛岡駅前通1番41号（盛岡駅） |
|  | 青森支店 | 青森県青森市柳川一丁目1番1号（青森駅） |
| 秋田支社 | 秋田支社 | 秋田県秋田市中通七丁目1番1号（秋田駅） |
| 新潟支社 | 新潟支社 | 新潟県新潟市中央区花園一丁目1番5号（新潟駅） |
| 東京建設プロジェクトマネジメントオフィス | 東京建設プロジェクトマネジメントオフィス | 東京都品川区西五反田三丁目5番8号（目黒駅） |
|  | 上信越建設プロジェクトマネジメントオフィス | 群馬県高崎市栄町6番26号（高崎駅） |
| 電気システムインテグレーションオフィス | 電気システムインテグレーションオフィス | 東京都品川区西五反田三丁目5番8号（目黒駅） |
| 東北建設プロジェクトマネジメントオフィス | 東北建設プロジェクトマネジメントオフィス | 宮城県仙台市青葉区五橋一丁目1番1号（仙台駅） |
| 新幹線統括本部 | 新幹線統括本部 |  |
事業所 > 海外事務所

2017年10月1日に本社附属機関から、本社国際事業本部内の組織に変更。
| 名称 | 所在地 | 備考 |
| --- | --- | --- |
| ロサンゼルス事務所 | 21250 Hawthorne Blvd., Suite 500, Torrance, CA 90503 United States of America |  |
| パリ事務所 | 3, rue de Faubourg St. Honoré, 75008 Paris, France |  |
| ロンドン事務所 | 4th Floor, 30-31 Furnival Street, London EC4A 1JQ, United Kingdom |  |
| シンガポール事務所 | 20 Anson Road, #11-01, Twenty Anson, Singapore 079912 |  |
| ブリュッセル事務所 | Square de Meeûs 23, 1000 Brussels BELGIUM | 2018年9月30日に業務終了 |
| ニューヨーク事務所 | Empire State Building, Suite 4220, 350 Fifth Avenue New York, NY 10118 U.S.A. | ロサンゼルス事務所開設に伴い、2022年2月28日に業務終了 |
本社組織

2023年10月1日現在
マネジメント監査部
グループ経営戦略本部
経営企画部門
政策調査室
復興企画室
財務・投資計画部門
品川・大規模開発部門
コーポレート・コミュニケーション部門
マーケティング本部
戦略・プラットフォーム部門
くらしづくり・地方創生部門
観光戦略室
北陸営業センター
まちづくり部門
イノベーション戦略本部
知的財産センター
Digital & Data イノベーションセンター
鉄道事業本部
安全企画部門
サービス品質改革室
モビリティ・サービス部門
車両技術センター
設備部門
保線技術管理センター
機械技術管理センター
電気ネットワーク部門
国際事業本部
企画・国際交流部門
標準化戦略・推進部門
海外鉄道事業部門
インド高速鉄道部門
海外事務所（ロサンゼルス、パリ、ロンドン、シンガポール）
建設工事部
エネルギー企画部
信濃川地域共創統括室
信濃川地域共創事務所
人財戦略部
総務・法務戦略部
自社発電設備

| 0 | 1 | 2 |
| --- | --- | --- |

| 川崎火力発電所 |  | 新小千谷発電所（左）と小千谷発電所（右） |
前身の鉄道省・国鉄時代から、首都圏の路線へ電力供給をするため神奈川県川崎市川崎区に建設した川崎火力発電所および新潟県小千谷市周辺にある信濃川発電所（千手発電所、小千谷発電所、新小千谷発電所の総称）を所有しているため、他の鉄道事業者とは異なり、沿線の送配電事業者からの電力供給が停止しても影響をほとんど受けない。実際に、2006年8月14日に発生した首都圏大規模停電の際にも、京葉線の一部区間を除いて影響はなかった。
ただし、2004年10月23日に発生した新潟県中越地震では小千谷市の水力発電所が破損し、自社発電の供給能力では電力を賄えなくなったため東京電力から電力を購入したり、他発電所の発電量を増やしたりして対応し、2006年春に復旧工事が終了して全面的に稼動を再開した。だが、水利権の乱用の不祥事により信濃川発電所の宮中取水ダムが使用停止処分を受けたため、電力不足の対策として傘下の火力発電所の増強と東京電力の購入量の増加で補う方針となった。そして信濃川発電所は2010年6月10日に稼働が再開された。
2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）の際は、東京電力の発電所の停止・被災により電力不足となり輪番停電（計画停電）が実施された。その際、宮中取水ダムがある新潟県十日町市の市長の提案と国土交通省の指示により信濃川発電所の取水量を増して発電量を増やし、東京電力への電力の融通 を行った。また、JR東日本も節電のために駅での照明の減灯や電車の運行本数削減などを行った。
2020年5月には、2050年度にCO2排出量「実質ゼロ」を目指すことが発表された。目標では、風力、太陽光、地熱などの再生可能エネルギーの開発を推進し、2050年度には水力発電と合わせ鉄道事業で使用するエネルギーの50 - 60%を賄うとしている。
歴史 > 歴代社長

| 代数 | 氏名 | 在任期間 | 出身校 |
| --- | --- | --- | --- |
| 初代 | 住田正二 | 1987年 - 1993年 | 東京大学法学部 |
| 第2代 | 松田昌士 | 1993年 - 2000年 | 北海道大学大学院法学研究科 |
| 第3代 | 大塚陸毅 | 2000年 - 2006年 | 東京大学法学部 |
| 第4代 | 清野智 | 2006年 - 2012年 | 東北大学法学部 |
| 第5代 | 冨田哲郎 | 2012年 - 2018年 | 東京大学法学部 |
| 第6代 | 深澤祐二 | 2018年 - 2024年 | 東京大学法学部 |
| 第7代 | 喜㔟陽一 | 2024年 - | 東京大学法学部 |
運転事故と輸送障害

国土交通省の調査によると、在来線部分における平成20年度（2008年度）の走行距離百万kmあたりの運転事故、輸送障害の発生件数は、それぞれ0.60件、4.96件（うち部内原因によるもの1.40件）であった。一方、同年度のJR鉄道事業者の平均値はそれぞれ0.60件、4.92件（うち部内原因によるもの1.45件）であった。平成14 - 19年度にも同様の傾向が見られることから、JR東日本では輸送障害の発生頻度がやや高い。またJR東日本は、首都圏における大規模な輸送障害発生時に、国土交通省や同省鉄道局長などによる業務改善命令や警告を度々受けている。
これに対し、平成18年度（2006年度）首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表 (PDF) において設備・車両の改良や新車の導入などに総額3,000億円の投資を行い輸送障害の低減を目指すことを表明し、2009年度からの第5次安全5ヵ年計画『安全ビジョン2013』において、2009年度から2013年度の5年間で総額約7,500億円の安全投資を行うことを計画していた と表明していた。
平成18年度（2006年度）においては、部内原因による輸送障害が2.41件から1.93件へ減少した。平成19年度（2007年度）においては1.70件、平成20年度（2008年度）においては1.40件と減少傾向にはある。
また、人身事故対策として、JR東日本では山手線へのホームドア設置やホーム端に精神を落ち着かせる効果があると言われる青色照明の導入、「いのちの電話」などを紹介したパンフレットを制作して配布するなどの啓蒙活動を行っている。
運転事故と輸送障害 > 業務改善命令・警告

最新1年度分については、『安全報告書2014』の中の、JR東日本の安全の現状 (PDF) を参照。また、過去2年間の業務改善命令・警告は国土交通省「国土交通省ネガティブ情報等検索システム＜鉄道事業者＞」を参照。
| 命令・警告 | 日付 | 概要 |
| --- | --- | --- |
| 工事の実施方法に関する事業改善の命令―国土交通大臣 | 2003年12月19日 | 中央線高架切換工事における輸送障害（9月28日）、京浜東北線軌道工事における輸送障害（10月6日）に対応したもの |
| 鉄道輸送の安全確保について（警告）―国土交通省鉄道局長 | 2005年12月26日 | 羽越線の脱線死亡事故に対応したもの |
| 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―国土交通省鉄道局長 | 2006年4月25日 | 山手線軌道下工事に伴う輸送障害（2月20日、4月24日）に対応したもの |
| 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局鉄道部長 | 2006年7月19日 | 山手貨物線（埼京線）線路陥没による輸送障害（7月18日）に対応したもの |
| 京浜東北線及び山手線の輸送障害について（警告）―関東運輸局鉄道部長 | 2007年3月6日 | 田町駅構内の信号保安設備の不具合による輸送障害（3月5 - 6日）に対応したもの |
| 東北線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局長 | 2007年6月22日 | 東北線大宮駅 - さいたま新都心駅間の架線断線による輸送障害（6月22日）に対応したもの |
| 鉄道の安全輸送の確保について―関東運輸局鉄道部長 | 2008年2月25日 | 東北線尾久駅構内における列車脱線事故（2月23日）に対応したもの |
| 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局長 | 2008年4月10日 | 国分寺変電所火災による中央線の輸送障害（4月10日）に対応したもの |
| 警告書 ―東北運輸局鉄道部長 | 2008年6月6日 | 大船渡線における列車と運搬用手押し車との衝突とそれに伴う輸送障害（6月6日）に対応したもの |
| 鉄道の輸送障害について―関東運輸局長 | 2008年9月18日 | 信号トラブルによる中央線の輸送障害（9月17日）、我孫子駅構内の架線切断による輸送障害（9月18日）に対応したもの |
| 新幹線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局長 | 2008年9月28日 | 東北新幹線東京駅 - 大宮駅間の信号トラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害（9月28日）に対応したもの |
| 新幹線の輸送障害について（警告）―関東運輸局長 | 2008年12月30日 | 新幹線総合システムのトラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害（12月29日）に対応したもの |
| 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告）―関東運輸局鉄道部長 | 2009年7月31日 | 変電施設の火災に伴う京葉線の輸送障害（7月30日）に対応したもの |
| 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告）―関東運輸局鉄道部長 | 2023年8月7日 | 東海道線（東海道本線）大船駅構内で発生した電化柱衝突による鉄道人身傷害事故とそれに伴う東海道線・横須賀線・根岸線等の輸送障害（8月5日）に対応したもの |
運転事故と輸送障害 > 対策に関する公式発表

2014年度までの分は『2014年度版 安全報告書[リンク切れ]』中、JR東日本の安全の現状 (PDF) [リンク切れ]を、過去の概略については『社会環境報告書』を参照。
線路下道路トンネル工事に伴う輸送トラブルの原因と再発防止対策について (PDF) ―2006年6月2日
鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告）（2006年4月25日）および（2006年7月19日）を受けたもの
首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表 (PDF)  ―2006年12月5日
エアセクション箇所の架線断線対策について (PDF) ―2007年6月29日
東北線の輸送障害について（2007年6月22日）を受けたもの
路線

青森県（海峡線及び北海道新幹線の同県内区間を除く）、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県（御殿場線を除く）、新潟県（大糸線を除く）、山梨県（身延線を除く）、長野県（飯田線、中央本線塩尻駅以西と大糸線南小谷駅以北を除く）、静岡県（東海道本線熱海駅以東と伊東線のみ）の各都県の旧国鉄の在来線、ならびに東北新幹線・上越新幹線・北陸新幹線の新幹線、および山形新幹線・秋田新幹線の通称を持つ新幹線直行特急が運営基盤である。
2023年3月31日現在のJR東日本が運営している路線を以下に示す。各路線の運行形態は当該路線の記事を参照。
路線 > 現有路線

データは2023年3月31日時点。
路線 > 現有路線 > BRT

| 路線名 | 区間 | 営業キロ | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 気仙沼線BRT | 前谷地駅 - 気仙沼駅 | 72.8 km | 前谷地駅 - 柳津駅間は気仙沼線（鉄道）と並行して運行。ただし途中駅には停車しない。 営業キロ設定は廃線となった鉄道路線に基づき、実際の運行経路とは異なる。 |
| 大船渡線BRT | 気仙沼駅 - 盛駅 | 43.7 km | 上鹿折駅へはミヤコーバスの路線バスをBRTとして運行。 営業キロ設定は廃線となった鉄道路線に基づき、実際の運行経路とは異なる。 |
路線 > 現有路線 > 他事業者との直通運転

他社路線との直通運転は以下のとおり。自社線の路線名や並び順は上表での通称・愛称欄に従う。
東北新幹線 : 新青森駅よりJR北海道（北海道新幹線）と相互直通運転
北陸新幹線 : 上越妙高駅よりJR西日本（北陸新幹線）と相互直通運転
埼京線 : 大崎駅より東京臨海高速鉄道（りんかい線）と相互直通運転
中央緩行線 : 中野駅より東京地下鉄（東西線）・東葉高速鉄道（東葉高速線）と直通運転
中央東線 : 大月駅より富士山麓電気鉄道（大月線・河口湖線）に直通運転
辰野支線 : 辰野駅よりJR東海（飯田線）と相互直通運転
総武緩行線 : 西船橋駅より東京地下鉄（東西線）と相互直通運転
東海道線 : 熱海駅よりJR東海（東海道本線）・伊豆箱根鉄道（駿豆線）に直通運転
相鉄線直通 : 羽沢横浜国大駅より相模鉄道（相鉄新横浜線・本線）と相互直通運転
東北本線 : 盛岡駅よりIGRいわて銀河鉄道（いわて銀河鉄道線）と相互直通運転
東北本線 : 槻木駅より阿武隈急行（阿武隈急行線）が直通運転
仙台空港アクセス線 : 名取駅より仙台空港鉄道（仙台空港線）と相互直通運転
宇都宮線 : 栗橋駅より東武鉄道（日光線・鬼怒川線）と相互直通運転
常磐緩行線 : 綾瀬駅より東京地下鉄（千代田線）・小田急電鉄（小田原線）と相互直通運転
上越線 : 六日町駅より北越急行（ほくほく線）が直通運転
伊東線 : 伊東駅より伊豆急行（伊豆急行線）と相互直通運転
信越本線 : 篠ノ井駅よりしなの鉄道（しなの鉄道線）が直通運転
信越本線 : 長野駅よりしなの鉄道（北しなの線）が直通運転
信越本線 : 直江津駅よりえちごトキめき鉄道（妙高はねうまライン）と相互直通運転
信越本線 : 犀潟駅より北越急行（ほくほく線）が直通運転
篠ノ井線 : 塩尻駅よりJR東海（中央西線）と相互直通運転
鹿島線 : 鹿島サッカースタジアム駅より鹿島臨海鉄道（大洗鹿島線）が直通運転
飯山線 : 豊野駅よりしなの鉄道（北しなの線）に直通運転
只見線 : 西若松駅より会津鉄道が会津線・野岩鉄道（会津鬼怒川線）・東武鉄道（鬼怒川線・日光線）に直通運転
花輪線 : 好摩駅よりIGRいわて銀河鉄道（いわて銀河鉄道線）に直通運転
八戸線 : 八戸駅より青い森鉄道（青い森鉄道線）に直通運転
大湊線 : 野辺地駅より青い森鉄道（青い森鉄道線）に直通運転
路線 > 廃止路線

| 分類 | 路線名 | 区間 | 営業キロ | 廃止年月日 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 幹線 | 東海道本線 | 品川駅 - 浜松町駅 | 3.7 km | 1996年10月1日 | 東海道貨物線の一部 |
| 幹線 | 東海道本線 | 入江信号場 - 新興駅 | なし | 不明（2019年中） | 旅客営業なし（貨物線）。旅客鉄道会社の営業キロ設定なし 2010年時点で新興駅が廃止され事実上廃線。日本貨物鉄道においても2019年中に営業キロ設定廃止 |
| 幹線 | 信越本線 | 横川駅 - 軽井沢駅 | 11.2 km | 1997年10月1日 | 北陸新幹線 高崎駅 - 長野駅間開業に伴い廃止 JRバス関東に転換 |
| 幹線 | 信越本線 | 軽井沢駅 - 篠ノ井駅 | 65.6 km | 1997年10月1日 | 北陸新幹線 高崎駅 - 長野駅間開業に伴い経営分離 しなの鉄道に移管 |
| 幹線 | 信越本線 | 長野駅 - 妙高高原駅 | 37.3 km | 2015年3月14日 | 北陸新幹線 長野駅 - 金沢駅間開業に伴い経営分離 しなの鉄道に移管 |
| 幹線 | 信越本線 | 妙高高原駅 - 直江津駅 | 37.7 km | 2015年3月14日 | 北陸新幹線 長野駅 - 金沢駅間開業に伴い経営分離 えちごトキめき鉄道に移管 |
| 幹線 | 東北本線 | 盛岡駅 - 目時駅 | 82.0 km | 2002年12月1日 | 東北新幹線 盛岡駅 - 八戸駅間開業に伴い経営分離 IGRいわて銀河鉄道に移管 |
| 幹線 | 東北本線 | 目時駅 - 八戸駅 | 25.9 km | 2002年12月1日 | 東北新幹線 盛岡駅 - 八戸駅間開業に伴い経営分離 青い森鉄道・青森県に移管 |
| 幹線 | 東北本線 | 八戸駅 - 青森駅 | 96.0 km | 2010年12月4日 | 東北新幹線 八戸駅 - 新青森駅間開業に伴い経営分離 青い森鉄道・青森県に移管 |
| 地方交通線 | 会津線 | 西若松駅 - 会津高原駅 | 57.4 km | 1987年7月16日 | 第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止 会津鉄道に転換 |
| 地方交通線 | 木原線 | 大原駅 - 上総中野駅 | 26.9 km | 1988年3月24日 | 第1次特定地方交通線の指定を受けて廃止 いすみ鉄道に転換 |
| 地方交通線 | 真岡線 | 下館駅 - 茂木駅 | 42.0 km | 1988年4月11日 | 第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止 真岡鐵道に転換 |
| 地方交通線 | 長井線 | 赤湯駅 - 荒砥駅 | 30.6 km | 1988年10月25日 | 第3次特定地方交通線の指定を受けて廃止 山形鉄道に転換 |
| 地方交通線 | 足尾線 | 桐生駅 - 間藤駅 | 44.1 km | 1989年3月29日 | 第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止 わたらせ渓谷鐵道に転換 |
| 地方交通線 | 足尾線 | 間藤駅 - 足尾本山駅 | 1.9 km | 1989年3月29日 | 貨物線。第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止 わたらせ渓谷鐵道が鉄道事業免許を取得するも1998年6月2日失効 |
| 地方交通線 | 岩泉線 | 茂市駅 - 岩泉駅 | 38.4 km | 2014年4月1日 | 土砂災害による脱線事故に伴い、2010年7月31日から不通 東日本交通（バス）に転換 |
| 地方交通線 | 山田線 | 宮古駅 - 釜石駅 | 55.4 km | 2019年3月23日 | 東日本大震災による被災に伴い、2011年3月11日から不通 JR東日本が復旧工事を行い、三陸鉄道に移管の上で運行再開 |
| 地方交通線 | 気仙沼線 | 柳津駅 - 気仙沼駅 | 55.3 km | 2020年4月1日 | 東日本大震災による被災に伴い、2011年3月11日から不通 2012年から運行している気仙沼線BRTで代替 |
| 地方交通線 | 大船渡線 | 気仙沼駅 - 盛駅 | 43.7 km | 2020年4月1日 | 東日本大震災による被災に伴い、2011年3月11日から不通 2013年から運行している大船渡線BRTで代替 |
他社分界駅 > JR他社

JR6社の中で唯一、全てのJR他社分界駅の在来線部分が自社管理となっている。また、新幹線を含め、全てのJR他社分界駅の自社線部分が自社管理となっている。
本節内において、自社線と他社線との間で直通定期列車のある路線同士を●で示している。
他社分界駅 > JR他社 > 新幹線

新青森駅（●東北新幹線） - ●北海道新幹線
上越妙高駅（●北陸新幹線）- ●北陸新幹線
東京駅（東北新幹線） - 東海道新幹線
他社分界駅 > JR他社 > 在来線

中小国駅（津軽線）- 海峡線
南小谷駅（大糸線）- 大糸線
国府津駅（東海道線）- 御殿場線
熱海駅（●東海道線、伊東線）- ●東海道本線
甲府駅（中央東線）- 身延線
辰野駅（●中央東線）- ●飯田線
塩尻駅（中央東線、●篠ノ井線）- ●中央西線
他社分界駅 > JR他社 > 他社新幹線との共同使用駅

すべて東海道新幹線との共同使用駅である。
東京駅（東海道線ほか）
品川駅（東海道線ほか）
新横浜駅（横浜線）
小田原駅（東海道線）
熱海駅（東海道線、伊東線）
他社分界駅 > 私鉄・第三セクター

私鉄や第三セクターとの境界駅では自社で管轄していない駅もある。
他社分界駅 > 私鉄・第三セクター > 直通運転における分界駅

直通運転そのものの詳細については#他事業者との直通運転を参照。
大崎駅（東京臨海高速鉄道）
中野駅（東京地下鉄）
槻木駅（阿武隈急行）
名取駅（仙台空港鉄道）
六日町駅（北越急行）
伊東駅（伊豆急行）
篠ノ井駅（しなの鉄道）
長野駅（しなの鉄道）
犀潟駅（北越急行）
鹿島サッカースタジアム駅（鹿島臨海鉄道）
羽沢横浜国大駅（相模鉄道）
綾瀬駅（東京地下鉄）
直江津駅（えちごトキめき鉄道）
豊野駅（しなの鉄道）
西若松駅（会津鉄道）
好摩駅（IGRいわて銀河鉄道）
八戸駅（青い森鉄道）
野辺地駅（青い森鉄道）
大月駅（富士山麓電気鉄道）
改札が分かれており、各社が自社部分を管理。直通列車はJR東日本のホームを発着。
西船橋駅（東京地下鉄）
改札が分かれており、各社が自社部分を管理。直通列車は東京地下鉄のホームを発着。
盛岡駅（IGRいわて銀河鉄道）
改札が分かれており、各社が自社部分を管理。直通列車はJR東日本のホームを発着。
栗橋駅（東武鉄道）
改札が分かれており、各社が自社部分を管理。直通列車は乗務員交代をともなう運転停車のみであり、専用の連絡線に停車する。この連絡線のき電区間はJR東日本に属している。
他社分界駅 > 私鉄・第三セクター > 直通運転を行わない共同使用駅

青森駅
青い森鉄道と共用。JR東日本が管轄している。
大鰐温泉駅
弘南鉄道（大鰐駅）と改札内を共用している。改札口は分かれており、各社が管轄している。
五所川原駅
津軽鉄道（津軽五所川原駅）と改札内を共用している。改札口は分かれており、各社が管轄している。
釜石駅
三陸鉄道と改札内を共用している。改札口は分かれており、各社が管轄している。
久慈駅
三陸鉄道と改札内を共用している。改札口は分かれており、各社が管轄している。
宮古駅
三陸鉄道と共用。三陸鉄道が管轄している。
羽後本荘駅
由利高原鉄道と改札内を共用している。改札口は分かれており、各社が管轄している。
鷹ノ巣駅
秋田内陸縦貫鉄道（鷹巣駅）と改札内を共用している。改札口は分かれており、各社が管轄している。
赤湯駅
山形鉄道と共用。改札口ごとに各社が管轄している。
今泉駅
山形鉄道と共用。JR東日本が管轄している。
勝田駅
ひたちなか海浜鉄道と共用。JR東日本が管轄している。
下館駅
関東鉄道・真岡鐵道と共用。改札口ごとにJR東日本と関東鉄道が管轄している。
水戸駅
鹿島臨海鉄道と共用。JR東日本が管轄している。
桐生駅
わたらせ渓谷鐵道と共用。JR東日本が管轄している。
寄居駅
秩父鉄道・東武鉄道と共用。秩父鉄道が管轄している。
大原駅
いすみ鉄道と共用。JR東日本が管轄している。
五井駅
小湊鐵道と共用。ただし構内は中間改札で分かれている。JR東日本が管轄している。
銚子駅
銚子電気鉄道と共用。JR東日本が管轄している。
北千住駅
東武鉄道・東京地下鉄と共用。改札口ごとに各社が管轄している。
高尾駅
京王電鉄と共用。ただし構内は中間改札で分かれている。改札口ごとに各社が管轄している。
厚木駅
小田急電鉄と共用。ただし構内は中間改札で分かれている。小田急電鉄が管轄。
鎌倉駅
江ノ島電鉄と共用。ただし構内は中間改札で分かれている。改札口ごとに各社が管轄している。
八丁畷駅
京浜急行電鉄と共用。京浜急行電鉄が管轄。
十日町駅
北越急行と共用。ただし構内は中間改札で分かれている。改札口ごとに各社が管轄している。
小諸駅
しなの鉄道と共用。しなの鉄道が管轄。
松本駅
アルピコ交通と共用。JR東日本が管轄。
ダイヤ改正

→詳細は「JRダイヤ改正」を参照
JR東日本管内全域に及ぶダイヤ改正は、JR発足後から1993年までは他のJR各社に合わせて毎年3月にダイヤ改正を行っていたが、1994年は全国的なダイヤ改正がこの年に限り12月に実施され、1993年と1995年から2005年は12月にダイヤ改正を独自に実施していた（1997年・2003年・2004年は10月に実施）。2006年以降は一部（特に北海道旅客鉄道〈JR北海道〉、四国旅客鉄道〈JR四国〉）を除くJR各社に合わせる形で毎年3月に実施している（ただし2011年は東日本大震災の影響で4月9日に延期した。また2010年12月4日や2012年9月29日など、3月以外にもダイヤ改正を行った年がある）。
列車

→「Category:東日本旅客鉄道の列車」も参照
JR東日本発足以降に同社の路線で運行されている、もしくはかつて運行されていた愛称付きの列車を挙げる（2025年3月15日改正時点、廃止列車は廃止時点）。種別が変更された列車は変更後のもので記載し、他社の車両による運行のものはその会社名も記載する。詳細は各列車の記事を参照。
列車 > 現行列車 > 新幹線

東北・山形・秋田新幹線
はやぶさ（一部はJR北海道の車両）
はやて
やまびこ（一部はJR北海道の車両を使用するが自社線内のみの運行）
こまち
つばさ
なすの
上越新幹線
とき
たにがわ
北陸新幹線
かがやき（一部はJR西日本の車両）
はくたか（一部はJR西日本の車両）
あさま（一部はJR西日本の車両を使用するが自社線内のみの運行）
列車 > 現行列車 > 在来線

特急列車
つがる（2010年 - 、秋田駅 - 青森駅間）
スーパーつがる
いなほ
しらゆき
日光（臨時）
スペーシア日光（東武鉄道の車両）
きぬがわ
草津・四万
あかぎ
水上（臨時）
ひたち
ときわ
成田エクスプレス
わかしお
さざなみ
しおさい
あずさ
かいじ
富士回遊
踊り子、サフィール踊り子
湘南
鎌倉（臨時）
信州（臨時）
はくば（臨時）
しなの（JR東海の車両）
サンライズ出雲（JR東海・JR西日本）
サンライズ瀬戸（JR東海・JR西日本）
（愛称付き）快速列車・普通列車
アーバン
ラビット
むさしの号
しもうさ号
みすず
あいづ（2020年 - ）
べにばな
最上川
はまゆり
リアス
しもきた
ホリデー快速おくたま
AIZUマウントエクスプレス（会津鉄道の車両）
観光列車（のってたのしい列車）
リゾートしらかみ
リゾートビューふるさと
SLぐんま よこかわ
SLぐんま みなかみ
SLばんえつ物語
あいづSATONO
ポケモントレイン気仙沼号
ひなび釜石
TOHOKU EMOTION
おいこっと
越乃Shu*Kura、ゆざわShu*Kura、柳都Shu*Kura
HIGH RAIL、HIGH RAIL 星空
海里
B.B.BASE内房、B.B.BASE外房、B.B.BASE銚子、B.B.BASE佐原
団体専用列車・クルーズトレイン
カシオペア紀行、カシオペアクルーズ（臨時）
TRAIN SUITE 四季島
THE ROYAL EXPRESS（伊豆急行の車両）
列車 > 廃止列車 > 新幹線

東北・秋田新幹線
あおば、Maxあおば
Maxやまびこ
Maxなすの
スーパーこまち
上越・長野（現在は北陸新幹線に統一）新幹線
あさひ、Maxあさひ
Maxとき
Maxたにがわ
Maxあさま（臨時）
現美新幹線
列車 > 廃止列車 > 在来線

特急列車
白鳥・スーパー白鳥（「スーパー白鳥」はJR北海道、2002年 - 2010年は八戸駅 - 函館駅間、2010年 - 2016年は新青森駅 - 函館駅間）
はつかり、スーパーはつかり
たざわ（1982年 - 1996年は盛岡駅 - 秋田駅・青森駅間、1996年 - 1997年は秋田駅 - 青森駅間）
秋田リレー号
かもしか
つがる（八戸駅 - 弘前駅・青森駅間、2002年 - 2010年）
白鳥（大阪駅 - 青森駅間、1961年 - 2001年）
かがやき（JR西日本）
北越
はくたか（JR西日本・北越急行）
みのり
あいづ、ホリデーあいづ（ - 2003年）
ビバあいづ、ホリデービバあいづ
つばさ
ウィングエクスプレス
ビューわかしお
おはようわかしお、ホームタウンわかしお
ビューさざなみ
おはようさざなみ、ホームタウンさざなみ
おはようしおさい、ホームタウンしおさい
すいごう
あやめ
ホームタウン佐倉
ホームタウン成田
スーパーひたち、フレッシュひたち
さわやかひたち、ホームタウンひたち
おはようフレッシュひたち、ウィークエンドフレッシュひたち
新特急なすの
おはようとちぎ、ホームタウンとちぎ
スペーシアきぬがわ（東武鉄道の車両）
新特急谷川
草津
スワローあかぎ
ウィークエンドあかぎ
あさま（一部はJR西日本の車両）
そよかぜ
白山（JR西日本の車両）
スーパーあずさ
はちおうじ
おうめ
はまかいじ（臨時）
リゾート踊り子（臨時・伊豆急行の車両）
マリンエクスプレス踊り子（臨時）
スーパービュー踊り子
（ワイドビュー）東海（JR東海の車両）
富士（JR九州の車両）
はやぶさ（JR九州の車両）
みずほ（JR九州の車両）
さくら（JR九州の車両）
あさかぜ（JR西日本の車両）
出雲
瀬戸（JR西日本の車両）
つるぎ（JR西日本の車両）
トワイライトエクスプレス（臨時・JR西日本の車両）
日本海
北陸
あけぼの（1970年 - 1990年は奥羽本線経由、1990年 - 1997年は東北本線・陸羽東線・奥羽本線経由、1997年 - 2014年は高崎線・上越線・信越本線・羽越本線経由）
出羽
鳥海
北斗星（一部はJR北海道の車両）
ゆうづる
はくつる
エルム（臨時）
カシオペア（臨時）
急行列車
奥只見
とがくし
南越後
赤倉
かもしか
妙高
ちくま（JR東海の車両）
八甲田
津軽
アルプス
月山
よねしろ
陸中
銀河（JR西日本の車両）
能登（JR西日本の車両）
きたぐに（JR西日本の車両）
はまなす（JR北海道の車両）
（愛称付き）快速列車・普通列車・ホームライナー
アクティー
湘南ライナー
湘南新宿ライナー、おはようライナー新宿、ホームライナー小田原
スイフト
ホームライナー古河・ホームライナー鴻巣
タウン
SLみなかみ
SL碓氷
フェアーウェイ（臨時）
マリンブルーくじらなみ号（臨時）
ムーンライトえちご（臨時）
ムーンライトながら（臨時）
ムーンライト信州（臨時）
スノーラビット（北越急行の車両）
おはよう信越、らくらくトレイン信越
らくらくトレイン村上
信越
おはようライナー
信越リレー妙高
妙高
くびき野
やひこ
せなみ
こまちリレー号
おはようライナー高尾、ホームライナー高尾
おはようライナー青梅、ホームライナー青梅
中央ライナー、青梅ライナー
ホリデー快速富士山（臨時）
ホリデー快速ビューやまなし（臨時）
ホリデー快速あきがわ
ぶらり横浜・鎌倉号（臨時）
ホリデー快速鎌倉（臨時）
おはようライナー土浦、ホームライナー土浦
エアポート常磐（臨時）
エアポート成田
ホームライナー千葉
おはようライナー津田沼、ホームライナー津田沼
おはようライナー逗子、ホームライナー逗子
マリンドリーム
あぶくま
いわき（磐越東線）
あがの
あいづライナー
AIZU尾瀬エクスプレス（会津鉄道の車両）
仙台シティラビット
うみかぜ
仙山・ホリデー仙山
ざおう
こまくさ
こよし
かまくら
南三陸
むろね
スーパードラゴン
いでゆ
湯けむり
きたかみ
アテルイ
八幡平
うそり
なつどまり
うみねこ
こはく
しらかみ
しらゆき（奥羽本線）
いわき（奥羽本線）
深浦
海峡（JR北海道の車両）
観光列車
きらきらうえつ
きらきらみちのく
リゾートみのり
リゾートやまどり
リゾートうみねこ
伊豆クレイル
とれいゆ つばさ
SL銀河
リゾートあすなろ
フルーティアふくしま
列車 > 車内販売

2024年4月時点で、以下の列車において車内販売の営業を行っている。
車内販売では、電子マネー「Suica」「PASMO」「Kitaca」「TOICA」「manaca」「ICOCA」「SUGOCA」「nimoca」「はやかけん」が使用可能。従来普通列車のグリーン車では利用できなかったが、2018年2月3日より常磐線で、2019年5月29日より横須賀線（湘南新宿ライン除く）・総武快速線で、同年6月5日より東海道本線、宇都宮線（東北本線）、高崎線、上越線、両毛線、上野東京ライン、湘南新宿ラインで利用可能となった。
新幹線 - シートサービスのみ営業する一部の列車を除き、グランクラス車両を連結した列車にはグランクラスアテンダントが乗務する。
東北新幹線（「やまびこ」「なすの」除く）
山形新幹線（山形駅 - 新庄駅間除く）
上越新幹線「とき」
北陸新幹線「かがやき」「はくたか」：東京駅 - 金沢駅間
特急
「あずさ」
「ひたち」
「サフィール踊り子」
“のってたのしい列車”（観光列車）
「ポケモントレイン気仙沼号」
「リゾートビューふるさと」
「おいこっと」
「TOHOKU EMOTION」
「越乃Shu*Kura」
「SLばんえつ物語」
「海里」
「HIGH RAIL・HIGH RAIL 星空」
普通列車グリーン車 - グリーンアテンダントのみが乗務する。このため、下記線区であってもグリーン車がついていない列車（常磐線快速でE231系充当の列車、千葉地区の普通列車など）では営業がない。
東海道本線、伊東線、宇都宮線（東北本線）、高崎線、上越線、両毛線、常磐線、上野東京ライン、湘南新宿ライン
横須賀線・総武快速線、総武本線、成田線、内房線、外房線
列車 > 車内販売 > 車内販売の受託業者

→詳細は「日本レストランエンタプライズ」を参照
JR東日本の車内販売は、長らく完全子会社の「株式会社日本レストランエンタプライズ」により運営されていた が、2019年7月1日より同じく東日本旅客鉄道の完全子会社である「株式会社JR東日本サービスクリエーション」 が担当している。なお、以前は「聚楽ティ・エス・エス株式会社」 や「株式会社エヌアールイー越川」、「北陸トラベルサービス」なども参画していた が、吸収合併や事業継承などにより、2014年10月の北陸トラベルサービスからの事業継承後から2019年7月のJR東日本サービスクリエーションへの事業譲渡までは日本レストランエンタプライズが単独で車内販売を行っていた。
列車 > 車内販売 > 車内販売の縮小

2015年以降、JR東日本では車内販売の利用減少を理由に車内販売を縮小させている。2015年3月13日をもって「なすの」「たにがわ」「Maxたにがわ」「つばさ」の山形駅以北・「フレッシュひたち」「成田エクスプレス」での車内販売を取りやめた。次いで、2019年3月15日をもって「踊り子」「日光」「きぬがわ」「スペーシアきぬがわ」「草津」「いなほ」の酒田駅以北での営業、ならびに「かがやき」「はくたか」を除く全ての車内販売がある新幹線列車と「あずさ」「かいじ」「ひたち」「スーパービュー踊り子」「いなほ」の酒田駅以南での弁当・軽食類（サンドウィッチ類）やデザート類、お土産類、雑貨類の販売を取りやめた。さらに、同年6月30日をもって「かがやき」「はくたか」でも弁当・軽食類（サンドウィッチ類）やデザート類、お土産類、雑貨類の販売を取りやめたほか、新幹線・特急の車内販売がある全列車でホットコーヒーの販売を取りやめた。
一方、乗客からの要望があることから、2022年7月8日より上越新幹線で、2022年10月7日より北陸新幹線で、2022年11月1日より東北新幹線で、ホットコーヒーの販売を再開している。アイスクリーム等の要望の多い商品の販売線区の拡大も検討していくとしている。
車両

→「JR東日本の車両形式」も参照
車両 > 特徴

1994年10月より自社で新津車両製作所という車両製作部門を保有し、2012年4月2日には東京急行電鉄傘下の東急車輛製造から鉄道車両製造事業を組み入れ、総合車両製作所とするなど、車両製造には力を入れており、国鉄からの承継車両および分割民営化直後に製造され経年の進んだ車両の置き換えが進められている。2014年4月1日には会社分割により、新津車両製作所を総合車両製作所新津事業所とした。
総合車両製作所発足後は、JR東日本の在来線通勤・近郊形電車は日立製作所製のEV-E801系蓄電池駆動電車を除き総合車両製作所 で製造されているが、新幹線車両は川崎車両・日立製作所での製造が継続している。また在来線特急形車両ではデザインを主体に携わっていたことから近畿車輌でもE657系まで製造を担当していた。なお、東京モノレールのモノレール車両はJR東日本傘下入り後も日立製作所のみで製造している。
新型の車両群はコンピュータによる集中管理・制御装置（TIMS）などを装備し、動作状況や運行管理の常時集中監視を可能としている。またこれらの車両群のうち、在来線用電車の主制御装置は一部を除き通勤型車両では三菱電機製、近郊形・特急形車両では日立製作所製を採用している。
気動車用のエンジンでは、当初は新潟鐵工所（DMF13HZ）、小松製作所（コマツ、DMF11HZ）、カミンズ（DMF14HZ）の3社が採用され、その後はカミンズ製のみとなっていたが、2007年のキハE130系以降の車両はキヤE195系を除き、すべてコマツ製（ただし、DMF11HZではなく、DMF15HZが採用されている）を搭載している。また、1988年3月のサロンエクスプレスアルカディアの車両火災事故を受けて、当時所有していたキハ58系などDMH17系エンジンを搭載していた車両に対して新型エンジンへの換装も実施されている。
なお、JR東日本は2022年時点でJR旅客6社では唯一転換クロスシートを有した車両を保有していない。過去には特急形車両である185系電車や急行形車両において転換クロスシート車を保有していたが座席交換や廃車などにより消滅した。なお、一般形（近郊形）車両においては転換クロスシート車を保有した実績がない。ただし、JR東日本の路線には、JR東海保有の213系電車や313系電車といった他社の転換クロスシート装備車が乗り入れている。過去には転換クロスシートを装備したJR北海道保有の50系客車が快速「海峡」で乗り入れていたことがある。
JR旅客他社への乗り入れは、新幹線車両はJR西日本、JR北海道に、在来線車両はJR東海に乗り入れている。自社エリア以外の都道府県では、新幹線が富山県、石川県、福井県、北海道に、在来線が岐阜県に乗り入れている。JR旅客6社で自社車両が乗り入れる自社エリア以外の都道府県の数はJR四国に次いで少ない。ただし定期運行を行わない在来線車両はE001形（TRAIN SUITE 四季島）がJR北海道に乗り入れる。
車両 > 普通列車用

旧国鉄から大量に引き継いだ103系は2009年10月に最後まで残った仙石線を含めすべての運用を終了し、他の旧国鉄型車両を中心とする老朽車両も首都圏では順次E231系、E233系、E531系などを導入して淘汰を進めている一方で、程度の良い車両は他地域の経年車両の置き換えに充てている（209系、211系など）。これは、国鉄時代には車両置き換えに際して東京・大阪の大都市圏を優先し、経年車両の置き換えに際しては比較的程度がよい車両を地方に転用させていて、JR発足後もこの体制を維持しているためである。
電車では、1990年代まで普通列車用車両の用途別の区分は通勤形と近郊形に二分されていたが、2000年に営業運用を始めたE231系で初めて通勤形と近郊形の形式上の区別を廃止し、「一般形」に統一している。詳細は「一般形車両 (鉄道)#一般形電車の登場とその後」を参照。
同社の都市圏内輸送用の一般形車両は、従来の車両から設計や製作手法を大幅に見直し、製造コストの低減を図った経済車をベースにしたものである。これは時代の趨勢をサービス提供に即座に反映する目的から、車両置き換えサイクルを短く設定するための手法で、1992年（平成4年）の京浜東北線901系（後の209系）を嚆矢とする。この設計指向は同社のみならず一部の関東地区他社局車両にも取り入れられ、E231系やE233系の基本設計などは他社局の複数の車両に採用例があり、車両の製作コストの削減にも寄与している。
通勤圏の拡大に伴い、近郊路線にも混雑緩和のためロングシート車を投入し、1列車あたりの収容力向上を図った。この方針は地方路線にも波及し、収容力向上とあわせ車両所要数の適正化を図っている。一方、非電化線区では輸送量が小さいこともあり、気動車ではキハ40系の一部がロングシート化されたほかは左沢線用のキハ101形と久留里線用のキハE130系100番台のみにとどまっている。ただ、地方路線にまで投入するという極端なロングシート化は行き過ぎであったこともあってか、2000年代後半以降、地方路線においてはセミクロスシート車主体に再び回帰しつつある（701系→E721系の流れがその一例。209系の房総地区転用時も一部をセミクロスシートに改造している）。
車両 > 優等列車・新幹線用

特急形車両は、使用路線ごとに仕様を特化した車両を導入する当初の方針から、設計を共通化し汎用的な使用を可能とする方針に転換しつつある。これは新幹線車両も同様で、線区によって使用車両を統一するという方針のもと、1990年代後半以降はフル規格のE2系・E7系、ミニ新幹線のE3系を中心に導入している。また2023年時点では、定期運転の気動車特急を設定していないため、JR旅客6社で唯一特急形気動車を保有していない。
なお、特急形車両の車体は普通鋼またはアルミ合金を使用することが多く、JR他社と比べて特急形へのステンレス車体の使用例が少ないため、形式全車での採用はE26系客車のみとなっている。
特急形車両のグリーン車は、JR発足後の車両では2+1人掛けの3列配置とし、他のJR各社も追随したが、255系電車以降の車両では一部を除いて2+2人掛けの4列配置となっている。これは首都圏ではグリーン車の利用が多いことから定員確保を重視したものとされる。
車両 > バス

BRT区間用の大型路線バス車両は、ジェイ・バス製のハイブリッドノンステップバス（日野・ブルーリボン、いすゞ・エルガ）に統一されている。
BRTの運行開始時には首都圏事業者から購入した中古バスも使用されていたが、2019年に全廃された。
現業機関 > 車両基地

→詳細は「日本の車両基地一覧 § 東日本旅客鉄道」を参照
現業機関 > 車両工場

在来線工場
秋田総合車両センター「AT」（東北本部・旧土崎工場「TZ」）
郡山総合車両センター「KY」（東北本部・旧郡山工場）
大宮総合車両センター「OM」（首都圏本部・旧大宮工場）
東京総合車両センター「TK」（首都圏本部・旧大井工場「OY」）
長野総合車両センター「NN」（首都圏本部・旧長野工場）
新幹線工場
新幹線総合車両センター「SD」（新幹線統括本部・旧仙台工場）
運賃 > 特定区間運賃

東海道本線、横須賀線、中央線、青梅線、総武線、常磐線及び成田線の一部区間は、私鉄路線と競合するため、幹線運賃より低廉な特定区間運賃が設定されている。
特定運賃区間内にある任意の2駅間を利用する場合で、乗降する区間の通常運賃（幹線運賃など）が特定区間運賃より高くなった場合にも、特定区間運賃が採用される。
（）内はICカード利用時の運賃である。
| 区間 | 営業距離 | 正規運賃 | 特定区間運賃 |
| --- | --- | --- | --- |
| 東京駅 - 西船橋駅 | 20.6 km | 410円（406円） | 320円（318円） |
| 上野駅 - 成田駅 | 66.4 km | 1,170円（1,166円） | 940円（935円） |
| 新宿駅 - 高尾駅 | 42.8 km | 740円（736円） | 580円（571円） |
| 新宿駅 - 八王子駅 | 37.1 km | 660円（659円） | 500円（492円） |
| 新宿駅 - 拝島駅 | 34.1 km | 580円（571円） | 490円（483円） |
| 渋谷駅 - 吉祥寺駅 | 15.6 km | 320円（318円） | 230円（230円） |
| 渋谷駅 - 桜木町駅 | 31.2 km | 580円（571円） | 490円（483円） |
| 渋谷駅 - 横浜駅 | 29.2 km | 490円（483円） | 410円（406円） |
| 新橋駅 - 久里浜駅 | 68.5 km | 1,110円（1,110円） | 950円（945円） |
| 新橋駅 - 田浦駅 | 58.4 km | 950円（945円） | 820円（814円） |
| 浜松町駅 - 横須賀駅 | 59.3 km | 940円（935円） | 830円（824円） |
| 品川駅 - 衣笠駅 | 59.0 km | 950円（945円） | 830円（824円） |
| 品川駅 - 逗子駅 | 48.1 km | 830円（824円） | 740円（736円） |
| 品川駅 - 横浜駅 | 22.0 km | 410円（406円） | 310円（303円） |
| 横浜駅 - 田浦駅 | 31.5 km | 580円（571円） | 490円（483円） |
| 横浜駅 - 逗子駅 | 26.1 km | 490円（483円） | 360円（356円） |
上記以外にも設定区間がある。公式サイトを参照。
運賃 > 入場料金

東京の電車特定区間内含むJR東日本エリア内各駅
150円（小児は70円）
制服

2020年5月1日着用開始の接客制服は4代目である。4代目制服より女性社員のスカートを廃止するとともに、LGBTに配慮して男女とも官帽・チロリアンのどちらの制帽も選択できるようになった。また、他の鉄道会社では駅輸送職（駅長業務を行う者）は助役でなくとも赤帯表示の制帽を被るところが多いが、JR東日本では駅輸送職の赤帯表示を廃止し、管理職・管理者の表示に変更した。乗務員区所等の管理者が赤帯表示の制帽を被ることになり、これは全国的に見ても珍しい。
その他の特徴として、他の鉄道会社では非現業の役職者（部長や課長など）や役員などが制服を着用する場合は、専用の制服・制帽や駅長等と同じ制服・制帽を着用することが多いが、JR東日本では一般社員と同じ制服・制帽を着用する（仮に社長が制服を着用する場合でも、一般の平社員と同じ制服・制帽である）。お召列車での天皇の先導などを、JR東日本の社長はスーツ姿で行っている。
社歌

社歌は『明け行く空に』。1988年4月制定。歌詞は社内公募で選ばれた ものに伊藤アキラが補作詞した。作曲は森田公一による。歌手はサーカス（非売品のカセットテープやCDが存在する）。
取扱収入上位10位

1日平均。数字は2018年度。
1位 東京駅 - 3億2586万5000円。
2位 新宿駅 - 1億9569万6000円。
3位 仙台駅 - 1億5420万7000円。
4位 大宮駅 - 1億3909万4000円。
5位 池袋駅 - 1億2931万4000円。
6位 横浜駅 - 1億2329万8000円。
7位 上野駅 - 1億1163万7000円。
8位 品川駅 - 9771万4000円。
9位 渋谷駅 - 8641万4000円。
10位 新橋駅 - 7879万円。
関連会社

以下の関連会社等によりJR東日本グループを形成する。業種は鉄道関連に限らず多岐に渡る。詳細はJR東日本公式サイト を参照。各会社の業務内容については当該記事を参照。