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榊博文
著書 > 共編著

『異文化間ビジネス戦略 「あらかじめ屈折」の視点』編著 同文館出版 1994
『日本列島カルト汚染 なぜそこまで騙される?勧誘と説得の社会心理学』編著 ブレーン出版 1997
『現代社会心理学 心理・行動・社会』青池愼一共編著 慶應義塾大学出版会 2004
『自己と社会 社会心理学序説』小林和久共編著 横田澄司、平野英一、滋野英憲、玉置了、森田泰暢、大野俊和著 開成 出版 2011
『新・社会心理学』  のちに「社会心理学」と改題・出版  通信教育テキスト慶應義塾大学出版会 2003
『ケースで学ぶ! 人の動かし方』(共著) 通信教育テキスト 産業能率大学 2010
著書 > その他

『児童学』（一部執筆）                   1974年2月 1日   　　   学文社
『列島改造と公害』（共著）               1975年9月10日  　      平凡社
『現代社会の変動論』（共著）             1981年4月15日           新評論
『経済学講義』（共著）                   1981年4月 1日          総学出版
『現代産業社会の組織革新』（共著）       1986年5月10日           同文舘
『情報活用のソフトウェア』（一部執筆）      1988年11月30日          講談社
『行動心理ハンドブック』（一部執筆）        1989年 6月20日           培風舘
『Social Educational and Clinical Psychology』（一部執筆) 1992 Lawrence Erlbaum
『心の健康づくりハンドブック・破壊的カルト・オウム真理教を考える』（共著)1996年 7月 1日   恒友出版
『温かい認知』の心理学：感情と認知の融接現象の不思議』（共著）1997年7月 金子書房
『説得心理学ハンドブック」（共著）2002年9月  北大路書房
『広告の文化論-その知的関心への誘い」(共著)2006年12月18日  日本経済新聞社
それいけ!アンパンマン おもちゃの星のナンダとルンダ

| えいが それいけ!アンパンマン おもちゃの星のナンダとルンダ |
| --- | --- |
監督:  川越淳
脚本:  米村正二
原作:  やなせたかし
出演者:  戸田恵子 中尾隆聖 波瑠 中川家（中川礼二・中川剛）
音楽:  いずみたく 近藤浩章
主題歌:  『勇気のルンダ2016』
製作会社:  アンパンマン製作委員会2016 TMS
配給:  東京テアトル
公開:   2016年7月2日
上映時間:  62分
製作国:   日本
言語:  日本語
興行収入:  5億5500万円
前作:  それいけ!アンパンマン ミージャと魔法のランプ
次作:  それいけ!アンパンマン ブルブルの宝探し大冒険!
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『それいけ!アンパンマン おもちゃの星のナンダとルンダ』（それいけアンパンマン おもちゃのほしのナンダとルンダ）は2016年7月2日に公開された日本のアニメ映画。『それいけ!アンパンマン』シリーズ通算第28作。
概要

高知やなせたかし記念館 アンパンマンミュージアムオープン20周年記念作品として制作。(但し、明記されてない宣伝素材も少なくなく、本編の冒頭でもその様な主旨のクレジットはされなかった。)
キャッチコピーは「元気がみんなを勇気づけルンダ!」。本作は、原作者のやなせが生前作詞した楽曲「勇気のルンダ」が主題となっている。この歌詞に含まれるフレーズが本作に登場するゲストキャラクターの名前として採用されている。
ゲスト声優として、波瑠、中川家の礼二と剛が参加。
本作は劇場版シリーズでは初めて併映作品の無い1本立て構成で上映される。そのため、本作の冒頭には2011年以降の同時上映作品の流れをくんだ観客参加型のシーンが挿入されている。本作では観客参加型のシーンで歌詞テロップが表示されている。
アンパンマン映画が長編のみの製作となったのは第5作『恐竜ノッシーの大冒険』以来であり、上映時間は長編作品としては第8作『空とぶ絵本とガラスの靴』以来60分を超えている。そのため、従来通り30分のテレビアニメに2週に分割して放送した際には、序盤の参加型のシーンや、ヌラとの接触、ばいきんまんの細かな動きや、アンパンマンたちの追跡シーンなどが随所カットされていた。
あらすじ

ルンダはおもちゃの星からやって来たゼンマイ仕掛けのお姫様。彼女は「皆が自分のために何かをしてくれる事が当たり前」と考えているわがままな性格だった。そんなルンダは、体は大きくて不器用だが心優しいおもちゃのロボット・ナンダといつも一緒にいた。
ある日、ルンダとナンダは様々な物をおもちゃに変えることが出来る大切な「おもちゃスティック」をアンパンマンワールドに落としてしまった。2人は慌てておもちゃスティックを探しに向かうが雷に打たれてしまい、ナンダはクリームパンダ達の所、ルンダはばいきんまん達の所へそれぞれ飛ばされ、離ればなれになってしまう。クリームパンダ達はナンダ、ばいきんまんはルンダと、それぞれおもちゃスティックを探すため大冒険を繰り広げる。ところが、その中でばいきんまんはおもちゃスティックを奪い、アンパンマンをおもちゃに変えて倒してしまおうと企む。
果たして2人はアンパンマン達と力を合わせ、おもちゃスティックを取り戻す事ができるのか。
登場キャラクター（キャスト）

詳細はアンパンマンの登場人物一覧を参照。
スタッフ

原作 - やなせたかし（フレーベル館刊）
製作 - 中山良夫、沢桂一、竹崎忠、松本俊哉、越尾正子、田中智子、渡辺祐司
原作協力 - 天野誠
プロデューサー - 中谷敏夫、久保雄輔、星野恵
脚本 - 米村正二
主題歌 - やなせたかし、三木たかし
音楽 - いずみたく、近藤浩章
キャラクターデザイン・作画監督 - 前田実
美術監修 - 石垣努
美術監督 - 光元博行
色彩設計 - 原田幸子
撮影監督 - 佐々木明美
編集 - 小宅貴史
CGプロデューサー - 川嶋洋樹
音響監督 - 山田知明
音楽監督 - 鈴木清司
音楽プロデューサー - 平川智司、髙谷楓、渡辺一博、佐藤由理
文芸担当 - 上田菜保子
担当プロデューサー - 岩崎和義
監督 - 川越淳
原画 - 菖蒲隆彦、星名靖男、和田佳純、清水健一、ピー・アール・エー作画部、The Answer studio、他
製作 - 日本テレビ、バップ、トムス・エンタテインメント、フレーベル館、やなせスタジオ
オマル・エラブデラウィ

オマル・エラブデラウィ（Omar Elabdellaoui 、1991年12月5日 - ）は、ノルウェー・オスロ出身の元プロサッカー選手。元ノルウェー代表。現役時代のポジションは、ディフェンダー。
経歴 > クラブ

スケイド・フォトバルでのプレーを経て、16歳でマンチェスター・シティFCのアカデミーに移籍。2010–11シーズンよりトップチームに昇格。しかし出場機会は全くなく、ベンチ入りもUEFAヨーロッパリーグのユヴェントスFC戦の1回のみに終わった。その後はレンタル移籍を繰り返し、2013年5月にアイントラハト・ブラウンシュヴァイクに完全移籍で放出された。
2014年6月18日、オリンピアコスFCに移籍。
2020年、ガラタサライに3年契約で移籍した。
2022年12月、FKボデ/グリムトに移籍した。
経歴 > 代表

各年代でノルウェー代表に選出されており、UEFA U-21欧州選手権2013予選等に出場した。
2013年8月、A代表初招集。スウェーデンとの親善試合でスタメン出場し初キャップ。72分までプレーした。
人物

モロッコにルーツを持つ。モハメド・アブデラウエおよびムスタファ・アブデラウエは従兄弟。
個人成績 > 代表

出場大会
U-21ノルウェー代表
試合数
国際Aマッチ 49試合 0得点（2013年 - 2020年）
| ノルウェー代表> 年 | 国際Aマッチ> 出場 | 国際Aマッチ> 得点 |
| --- | --- | --- |
| 2013 | 6 | 0 |
| 2014 | 7 | 0 |
| 2015 | 8 | 0 |
| 2016 | 2 | 0 |
| 2017 | 5 | 0 |
| 2018 | 7 | 0 |
| 2019 | 9 | 0 |
| 2020 | 5 | 0 |
| 通算 | 49 | 0 |
日本のプロテスタント教派一覧

日本のプロテスタント教派一覧（にっぽんのプロテスタントきょうはいちらん）は、日本にあるプロテスタント（キリスト教）の教団・教派・宣教団体・単立教会等を系列別に分類して一覧にする。合同によって消滅した団体も含める。
教団・教派 > 聖公会系

日本聖公会
教団・教派 > ルーテル派

日本福音ルーテル教会（1893年、東京都新宿区）
日本ルーテル教団（1948年、東京都千代田区）
西日本福音ルーテル教会（1962年、兵庫県神戸市）
近畿福音ルーテル教会（1961年創設、大阪府大阪市）
フェローシップ・ディコンリー福音教団（1979年、兵庫県神戸市）
日本ルーテル同胞教団（1951年創立、宮城県仙台市）
ルーテル福音キリスト教会（1963年創立、茨城県水戸市）
ノルウェー・ルーテル伝道会（1949年創立、兵庫県神戸市）
教団・教派 > 改革派・長老派　（カルヴァン派）

日本基督公会（横浜公会、1872年3月10日創立。日本で最初のプロテスタント教会）
日本基督一致教会（1875年成立）
日本基督教会（日本基督教団第一部。三派に分裂）
日本基督会（1941年創立）
日本基督改革派教会（1946年4月創立,現在は日本キリスト改革派教会）
在日大韓基督教会総会（1947年創立）
カンバーランド長老キリスト教会（1950年創立）
日本キリスト改革派長老教会（1950年創立）
日本キリスト教会（1951年創立）
聖書キリスト教会（1953年開始）
大韓イエス教長老会・大韓イエス教長老会 (統合)（オンヌリ教会）
バイブル・プロテスタント基督教会（1953年）
国際福音キリスト教会（1986年3月）
日本長老教会（1993年創立）
在日大韓基督教会
イエス教日本世界宣教会（1995年4月）
御国教会（1988年創立）
キリスト改革長老教会日本中会
正統長老教会日本ミッション
教団・教派 > バプテスト派

日本バプテスト連盟
日本バプテスト同盟
沖縄バプテスト連盟
日本基督教団新生会（日本基督教団のグループ）
日本バプテスト教会連合
日本バプテスト宣教団
福音バプテスト宣教団
保守バプテスト同盟（1964年創立）
山形福音伝道隊（1952年設立、1964年の保守バプテスト成立以降も、現在も同盟内部で活動中）
福音バプテスト連合
カルバリー・バプテスト教会
万国バプテスト福音伝道協会
万国デフ・バプテスト福音伝道協会
日本福音教会
日本バプテスト・ミド・ミッション（1989年創立）
教団・教派 > 会衆派教会

神戸公会（1874年4月19日創立）
日本クリスチャン教会（1930年に日本組合基督教会に合同し消滅）
日本組合基督教会（1941年に日本基督教団に合同し消滅）
教団・教派 > メソジスト

日本自由メソヂスト教団
日本フリーメソジスト教団
東京フリー・メソジスト教会
救世軍
日本ナザレン教団（1953年創立）
在日基督教大韓監理会
世界宣教団（1941年日本基督教団に加入し消滅）
日本福音教会
教団・教派 > ホーリネス

イムマヌエル綜合伝道団（神学的、実践的には「メソジスト」系でもある。）
ウェスレアン・ホーリネス教団
基督兄弟団（きょうだい団）
基督聖協団
東洋宣教団きよめキリスト教会
日本基督教団ホーリネスの群
日本宣教会
日本福音教会連合
日本福音教団
日本ホーリネス教団
日本聖泉基督教会連合（1969年創立）
チャーチ・オブ・ゴッド
日本キリスト宣教団
東洋福音教団
栄光の福音キリスト教団
エバンジェリカル・コングリゲーショナル・チャーチ日本教区
東京中央教会（1990年創立）
シオン・キリスト教団
コイノニア福音グループ
教団・教派 > 聖公会系きよめ派

日本イエス・キリスト教団
日本伝道隊
キリスト伝道隊
基督伝道隊
活水基督教団
復活之キリスト教団
萬国福音教団
教団・教派 > メノナイト教会

日本メノナイト・ブレザレン教団
日本メノナイト・キリスト教会協議会
日本メノナイト・教会会議
東京地区メノナイト教会連合
日本キリスト兄弟団（けいてい団）
メイノナイト・ブラザレン・フェローシップ（1994年創立）
教団・教派 > アドベント教会

セブンスデー・アドベンチスト教団（SDAキリスト教会）
日本アドベント・キリスト教団
日本神の教会連盟
教団・教派 > アライアンス

日本アライアンス教団
日本アライアンス・ミッション（1896年創立）
教団・教派 > 同盟系

日本同盟基督教団
ノルウェージャン・ミッショナリー・アライアンス教団
東洋福音宣教会（1951年創立）
東洋福音教団（1986年創立）
在日スェーデン東洋福音伝道団
スウェーデン同盟キリスト教団
教団・教派 > カベナント

日本聖契キリスト教団
日本聖約キリスト教団
同盟福音基督教会
日本福音自由教会協議会
教団・教派 > 信仰宣教団体（フェイス・ミッション）系

日本福音キリスト教会連合
国際福音宣教会
日本伝道福音教団
福音伝道教団
リーベンゼラ教会連合（1992年合同して 日本福音キリスト教会連合になる）
リーベンゼラ日本宣教団（1962年創立）
センド国際宣教団
日本新約教団（1961年創立、1992年合同して日本福音キリスト教会連合になる）
フェローシップ・ディコンリー福音教団
イエス福音教団
インターナショナル・チャペル・ミニストリーズ
ニューライフ・ミニストリーズ（1998年）
北海道福音教会協議会（1965年創立、1992年合同して日本福音キリスト教会連合になる）
単立キリスト教会連盟（1965年創立、1992年合同して日本福音キリスト教会連合になる。）
教団・教派 > クエーカー

キリスト友会日本年会
教団・教派 > ディサイプル派

ミッション・オブ・ジーザス・ディサイプル教団
基督教会（ディサイプルス）（1883年に日本宣教開始、1941年に日本基督教団に統合）
クリスチャン・チャーチ（キリストの教会-有楽器派） - 1901年に日本宣教開始、大阪聖書学院の母体
チャーチ・オブ・クライスト（キリストの教会-無楽器派） - 1890年より日本宣教開始、茨城キリスト教大学の母体
教団・教派 > 合同系・複合

日本基督教団 - 1941年創立、様々な会派からなる。通称は日本キリスト教団。第二次世界大戦中、当時の政府の宗教団体法により国内のプロテスタント諸派が合同した。戦後、宗教団体法の廃止により多くの教派が教団を離脱したが、教団に残った教会はそのまま戦時体制を脱却した新たな教団の形成に向かい発展した。教会によっては戦前の旧教派の影響（伝統）が強く残るところもある。
日本基督教団・ホーリネスの群（ホーリネス系）
日本キリスト合同教会（1985年創立）
超教派ブレザレン教会（1995年創立）
教団・教派 > 自由キリスト教

日本自由キリスト教会
日本福音自由教会協議会
教団・教派 > ペンテコステ派　（聖霊派・第一の波）

日本アッセンブリーズ・オブ・ゴッド教団
日本チャーチオブゴッド教団
日本フォースクエア福音教団
日本オープン・バイブル教団
トータル・クリスチャン・チャーチ・グループ
イエス・キリスト福音の群
使徒の信仰伝道団
日本ユナイト・ペンテコステ教団
純福音日本国内教会
カルバリキリスト教団
サンビ教団
日本福音ペンテコステ教団
日本福音宣教会
日本フルゴスペル教団
ベタニヤ・クリスチャン・アッセンブリーズ（1961年創立）
日本ペンテコステ神之教会教団（1929年創立）
日本ベタスダ教団（2000年創立）
日本福音宣教団（1950年創立）
日本ネクスト・タウンズ・ミッション（1956年創立）
単立ペンテコステ教会フェローシップ
クリスチャン・ライフ・チャーチズ・インターナショナル
札幌キリスト召団
日本リバイバル連盟（1995年創立、超教派パラチャーチ団体）
教団・教派 > カリスマ派　（聖霊派・第二の波）

クリスチャン・インターナショナル・アジア（CIアジア）
ヴィンヤード・チャーチ（日本ヴィンヤード・クリスチャン・フェローシップ（VCF JAPAN））（1999年創立）
日本基督教団聖霊刷新協議会
スプリング・オブ・ライフ・クライストチャーチ（いのちの泉キリスト教会）
この他、いずれの教派・教団にも所属せず超教派的に活動している単立自給開拓教会や家庭集会が全国各地に多数存在している。
教団・教派 > 聖霊の第三の波

東京希望キリスト教会（キリストいやしセンター）
全日本リバイバル・ミッション
教団・教派 > 聖書的カリスマ

主の十字架クリスチャンセンター
教団・教派 > 単立教会

経堂めぐみ教会
塩屋キリスト教会
軽井沢中央教会
上板橋キリスト教会
南大阪聖書教会
レムナント・ミニストリー池袋教会(2001年創立)
芦屋福音教会
沖縄リバイバルチャーチ
吹田聖書福音教会
仙台ラブリ聖書教会
逗子キリスト教会
上記はほんの一例で、この他、いずれの教派・教団に所属しない単立教会、いわゆる完全自給開拓教会は全国各地に多数存在する。
教団・教派 > ブレザレン，またはその系列の集会

キリスト集会（プリマス・ブレザレン）
吉祥寺キリスト集会　および、その系列の「キリスト集会」
神戸国際キリスト教会（超教派ブレザレン）
九州キリスト福音フェローシップ
キリスト同信会
キリスト信徒の集会
教団・教派 > ブライダル宣教団体

日本ブライダル宣教協会(JBMA)
ジャスティ宣教団
キリスト教ブライダル宣教団（CBM）
教団・教派 > エキュメニカル

テゼ共同体
アシュラムセンター
教団・教派 > 独立系・その他

(異端派も含まれる)
函館栄光キリスト教会
福音交友会
イエス・キリスト福音の群
活けるキリスト一麦教会
九州キリスト福音フェローシップ
エブリ・ネイション・チャーチズ
神の家族キリスト教会
カルバリーチャペルミニストリー USA
日本自由キリスト教会
ワールドミッション（2003年創立）
友愛グループ
ヨハン教会連合（ヨハン早稲田キリスト教会）
美濃ミッション（1918年創立）
ミッション東北（2004年創立）
ハレルヤ・コミュニティー・チャーチ（2000年創立）
ハーベスト・インターナショナル・ミニストリーズ
Fellowship of inner city word of faith misitries
ニューホープ・インターナショナル・ミニストリーズ（2000年創立）
ニューファンテン教団（2004年創立）
主の教えの会・キリストハウス（伝道団）
日本ベテル・ミッション（1992年創立）
日本ブライド・オブ・ライフ
日本福音基督教団
日本自由福音教団（1960年創立）
日本使徒キリスト教会
東京ローア・キリスト伝道教会（1952年創立）
東京ホライズンチャペル（1991年）
チャーチオブクライストニュージャージー日本（1965年創立）
基督教カナン教団
キリスト教ガリラヤ福音教団
クリスター日本宣教団体
クリスチャンズ・イン・アクション宣教団
国際基督教団
国際福音キリスト教団
山陰宣教団
ジーザス・クライスト・ミニストリーズ
シオン・クリスチャン・フェローシップ
勝利教会グループ
新生キリスト教会連合
聖書教会連盟
聖書友の会
聖成基督教団
世界福音伝道団
シオン宣教団
チャーチオブクライストニュージーランド日本
日本ベテスダ教団
バルナバ福音教育宣教会
日本キリスト召団
聖イエス会
地方召会・地元にあって合一にある立場にある教会（○○に在る教会）
聖書配布協力会
基督心宗教団
イエスの方舟（極東キリスト集会）
クリスチャン・サイエンス　（科学者キリスト教会）
復元イエス・キリスト教会　（復元した末日聖徒イエス・キリスト教会）
国際キリストの教会＝ボストン・チャーチ　（東京キリストの教会）
ファミリー・インターナショナル　（愛の家族、神の子供たち）
同仁キリスト教会（基督教同仁社団）（ユニテリアン・ユニヴァーサリズム）
東京新教会（新エルサレム教会，スウェーデンボルグ派）
真イエス教会日本総会
喜びのニュース宣教会
神様の教会・世界福音宣教協会
タベラ世界宣教会
聖神中央教会
万民教会
タラッパン運動 （レムナント教会（埼玉県三郷市））
新天地イエス教証しの幕屋聖殿
イエス中心教会　（韓国エルサレム教会）
聖楽バプテスト教会　（ベレヤ運動）
キリスト教福音宣教会（摂理、JMSモーニングスター）
イエス之御霊教会
聖神中央教会
子羊の群れキリスト教会
道会
天宙統一真の王国連合　<統一協会の分離独立派、通称・中山グループ>
あいのひかり教団（アメン教団）
エホバの証人（法人名：ものみの塔聖書冊子協会）
末日聖徒イエス・キリスト教会（通名：モルモン教）- 聖書の他にモルモン書を利用している点で他の宗派とは異なる。
世界平和統一家庭連合（旧称：世界基督教統一神霊協会。通称、統一教会または統一協会）
教団・教派 > 独立系・その他 > 政党、その他

世界経済共同体党（政党）　代表者：又吉イエス
この他、青森県三戸郡新郷村(旧・戸来村)に伝わるキリストの墓伝説などもある。
教団・教派 > 無教会主義

内村鑑三によって提唱された無教会主義は、厳密に言えばプロテスタントに分類されないが、多くの点でその後のプロテスタント神学に影響を与えた日本独特のキリスト教信仰のスタンスである。
無教会主義集会
原始福音キリストの幕屋
活かすキリスト・エクレシア
超教派団体

世界青年宣教会 (YWAM)
日本キリスト教協議会(NCC)（エキュメニカル派）
日本福音同盟(JEA)（福音派）
日本リバイバル同盟(NRA)（聖霊派）
高校生聖書伝道協会(Hi-b.a.)
キリスト者学生会(KGK)
日本キャンパス・クルセード・フォー・クライスト（CCC）
ジェック・イー

| --- | --- |
種類:  有限会社
本社所在地:   日本 〒169-0075 東京都新宿区高田馬場4丁目16番9号
設立:  1989年6月19日
廃止:  2005年9月（スタジオエルに吸収合併され解散）
業種:  情報・通信業
事業内容:  アニメーション制作  デジタルコンテンツ制作
外部リンク:  公式サイト - ウェイバックマシン（2004年8月21日アーカイブ分）
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有限会社ジェック・イーは、かつて存在した日本のアニメ・デジタルコンテンツ制作会社。
多くの作品の場合、「ジェック・イー」「ジェックイー」「ジェックE」「JEC.E」「Jec.E」とクレジットされていた。
概要・沿革

1989年6月19日設立。設立時はアニメーション制作部門（作画部・制作部）だけであったが、1994年にデジタル部門を新たに設立した。
マルチメディアに特化していた為か、ジェック・イーの公式サイトはコンテンツが非常に充実しており、スタッフによる日記やイラスト・落書きの展示、ミニゲームやタイピングゲームが遊べるコーナーもあった。またファンが自由に書き込むことができる掲示板もあったので、スタッフとファンが掲示板を使ってささやかな交流も行っていた。
2005年9月にスタジオエルが作画部を新設する為にジェック・イーを吸収合併し、ジェック・イーに在籍していた作画スタッフの殆どはそのままエルへと移籍した。デジタル部門は「有限会社クリエイトウェーブ（CREATEWAVE）」として新たに出発している。
参加作品 > テレビアニメ

るろうに剣心 -明治剣客浪漫譚-（制作元請：スタジオぎゃろっぷ、各話制作協力、1996年-1998年）
ポケットモンスターシリーズ
ポケットモンスター (1997-2002年のアニメ) （制作元請：オー・エル・エム、各話アニメーション協力、1997年-2002年）
ポケットモンスター アドバンスジェネレーション （制作元請：オー・エル・エム、各話アニメーション協力、2002年-2006年）
ToHeart （制作元請：オー・エル・エム、各話制作協力、1999年）
HUNTER×HUNTER （制作元請：日本アニメーション、各話制作協力、1999年-2001年）
ロックマンエグゼ （制作元請：ジーベック、各話制作協力、2002年-2003年）
NARUTO -ナルト- （制作元請：ぴえろ、各話制作協力、2002年-2007年）
スクラップド・プリンセス （制作元請：ボンズ、各話制作協力、2003年）
E'S OTHERWISE （制作元請：ぴえろ、各話制作協力、2003年）
コロッケ! （制作元請：オー・エル・エム、各話制作協力、2003年-2005年）
それいけ!ズッコケ三人組 （制作元請：日本アニメーション、各話制作協力、2004年）
陸奥圓明流外伝 修羅の刻 （制作元請：スタジオコメット、各話制作協力、2004年）
参加作品 > ゲーム

王宮夜想曲 （制作元請：月下氷人、アニメーション制作協力、2005年）
関連人物

松島晃
外崎春雄
武田政次
台湾の祝祭日

台湾の祝祭日（たいわんのしゅくさいじつ）は、台湾（中華民国）の祝日記念日の概観。
概要

現代の中華民国では、2016年まで完全週休二日制度を実施してきたが、労働者にも公務員（公務員の完全週休二日制は2001年に開始され）と同様の完全週休二日制が実施された。
法改正により、2017年より一例（必ず取るべき休日、定例休暇を指す）一休（調整可能な休日、労使の合意があれば勤務を要求することができるが休日出勤手当の支払いが必要）に変更される。祝日は法改正より、全部で9日から6日に変更された。
伝統行事に基づく祝日は旧暦（太陰暦）の日付で定められているので、太陽暦では毎年日付が変化している。
法定祝祭日

| 日付 | 日本語表記 | 現地語表記 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1月1日 | 中華民国開国記念日 | 中華民國開國紀念日・元旦 | 1912年の中華民国建国を記念する日。祝日。 |
| 2月28日 | 平和記念日 | 和平紀念日 | 二・二八事件が起きた日。祝日。 |
| 3月8日 | 国際女性デー | 婦女節 | 国際女性の日。1998年以降、4/4の児童節に統合される。 |
| 3月12日 | 植樹節 | 國父逝世紀念日・植樹節 | 孫文が逝去した日。植樹節は別名。 |
| 4月4日 | 児童節 | 兒童節 | こどもの日。2011年より祝日。 |
| 清明 | 清明節 | 清明節 | 家族全員で祖先を祀る伝統的な節日。祝日。 |
| 5月1日 | 労働節 | 勞動節 | いわゆるメーデー。労働者のみ祝日。 |
| 9月3日 | 軍人節 | 軍人節・教師節 | 日中戦争が終結したことを記念する日。 |
| 10月10日 | 国慶日 | 國慶日・雙十節 | 辛亥革命の記念日。10が重なる日であることから雙十節という。祝日。 |
| 旧暦12月末日 | 除夕 | 除夕 | 大晦日。祝日。 |
| 旧暦1月1日 | 春節 | 春節 | 旧正月。3日までの3日間休日。 |
| 旧暦4月8日 | 灌仏会 | 佛陀誕辰紀念日・浴佛節 | 釈迦の誕生日。 |
| 旧暦5月5日 | 端午節 | 端午節 | 古代中国の詩人・屈原が入水自殺した日。祝日。 |
| 旧暦7月7日 | 七夕 | 七夕 | 七夕。 |
| 旧暦7月15日 | 中元節 | 中元節 | 鬼（死者の魂）を送り迎えする伝統的な節日。 |
| 旧暦8月15日 | 中秋節 | 中秋節 | 月餅を食べながら月を鑑賞する伝統的な節日。祝日。 |
法改正より削除された祝祭日

| 日付 | 日本語表記 | 現地語表記 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1月2日 | 中華民国開国記念日の翌日 | 中華民國開國紀念日・元旦の翌日 | 元旦の翌日 |
| 3月29日 | 青年節 | 革命先烈紀念日・青年節 | 1911年に生じた辛亥革命に先立つ武装蜂起を記念する日。青年節は別名。 |
| 4月5日 | 先総統蔣公逝世紀念日（中国語版） | 先總統蔣公逝世紀念日・總統蔣公逝世紀念日 | 中華民国初代総統である蔣介石の死を悼む日 |
| 9月28日 | 教師節 | 孔子誕辰紀念日・教師節 | 孔子の誕生日。教師節は別名。 |
| 10月25日 | 台湾光復節 | 臺灣光復節 | 台湾が中華民国に編入されたことを記念する日。 |
| 10月31日 | 先総統蔣公生誕記念日（中国語版） | 蔣公誕辰紀念日・先總統蔣公誕辰紀念日 | 中華民国初代総統である蔣介石の誕生日。 |
| 11月12日 | 国父生誕記念日 | 國父誕辰紀念日 | 中華民国の国父である孫文の誕生日。 |
| 12月25日 | 行憲記念日（中国語版） | 行憲紀念日 | 中華民国憲法が発布された日。 |
日本の新聞

駅売店に陳列される販売用新聞（一般紙・夕刊紙）
日本の新聞（にほんのしんぶん）では、日本における新聞について記す。
概説

日本の新聞誕生は、江戸時代末期、1860年代のことである。それ以前には、17世紀初めから19世紀後半まで社会的事件が起きた際に、「読売」や「瓦版」と総称される粘土版や木版の一枚刷りのビラが売られていた。現存する最古の瓦版は1614年〜1615年の大坂の陣を記事にしたものである。現在の紙媒体の新聞は、幕末から明治時代に欧米を真似て作り、国民に広まった。新聞という言葉は幕末に作られた造語である。
日本の新聞は大きく分けて、広い分野を扱う一般紙と、スポーツや株式・産業など、特定の分野を重点に扱う専門紙に大別される。日本において新聞を制作・発行する企業は新聞社と呼ばれ、株主に関して法律による定めによって制限がおかれており、新聞社の事業としては、新聞の発行のみならず、雑誌や書籍の出版事業、各種イベントの主催（例：『毎日新聞』または『朝日新聞』と高野連による高校野球大会、『読売新聞』による箱根駅伝、『産経新聞』と日本将棋連盟による棋聖戦）といった文化事業も行っていることが多い。その他、企業等の広報誌制作業務の受託（取材から印刷まで引受け）も行う。新聞社によっては重要な収入源になっていることもある。また、印刷工場の余力を生かし、他紙（例えば宗教団体の機関紙等）の印刷業務を引き受け収益をあげている社もあり、新聞販売や広告収入以外にも収入源を確保するよう経営の安定化に務めている。公共性が求められる代表的なものとして、大辞林・大辞泉などでは公器（おおやけのもの、公共の機関）の使用例（「新聞は社会の公器」など）として用いられている。また新聞特殊指定により、再販売価格維持制度で保護されている。
主な業界団体として、1946年に設立された日本新聞協会があり、各種業界のルールや倫理規定を制定している。
近年[いつ?]、日本の新聞は諸問題を抱え、諸外国同様に過渡期を迎えている。記者クラブ問題などから、上杉隆など、新聞に対する信憑性を疑問視する論客も多くなった。再販売価格維持制度も新聞販売店を圧迫するなどしており、新聞の売れ残りを地域の新聞販売店が負担させられてしまうとして問題になっている。一方で『石巻日日新聞』が東日本大震災時に壁新聞で被災者に情報を伝えたことが「信頼できる情報源」として評価され、国際新聞編集者協会の特別賞を受賞するなど、報道が評価されることもある。また、『日本経済新聞』のように、電子媒体で部数を伸ばす新聞もある。
なお、著作権については、発行後50年以上を経た記事や写真でも、著作者の本名か周知の変名を付し公表されたものは著作者の死後50年保護されるなど、特定の場合は著作権が切れていないことがあるので注意が必要である。
公職選挙法では「この法律に定めるところの選挙運動の制限に関する規定（中略）は、新聞紙（これに類する通信類を含む。以下同じ。）又は雑誌が、選挙に関し、報道及び評論を掲載するの自由を妨げるものではない」としており、ここでいう新聞は「毎月三回以上有償頒布するものであること」、「第三種郵便物の承認のあるものであること」と定めている。選挙に関する報道をする日本の新聞は、この条件を満たす必要があるが、業界紙では満たしていない場合もある。
歴史

日本の新聞誕生は、江戸時代末期、1860年代のことである。
歴史 > 外国からの新聞の流入と翻訳

日本の近代的新聞は、アルバート・W・ハンサードが1861年6月22日（文久元年）に『ナガサキ・シッピング・リスト・アンド・アドバタイザー（Nagasaki Shipping List and Advertiser）』、同年11月23日横浜でその後身『ジャパン・ヘラルド（The Japan Herald）』を発刊したことに始まる。これに1863年『ジャパン・コマーシャル・ニュース（The Japan Commercial News）』、1865年『ジャパン・タイムズ（The Japan Times）』（現在も発行）が続いた。これらは外国人による外国人向けの外国語新聞、居留地新聞であった
1862年1月（文久2年）、バタビアのオランダ総督府機関紙『ヤバッシェ・クーラント（Javasche Courant）』の蕃書調所による和訳版、初の日本語新聞『官板バタヒヤ新聞』（同年8月『官板海外新聞』と改題）が刊行。外国の新聞の翻訳が進み、ジョセフ・ヒコ（浜田彦蔵）により1964年『新聞誌』（翌年5月『海外新聞』と改題）、イギリス人宣教師ベーリーにより1967年万国新聞紙が創刊した。
歴史 > 明治政府と近代新聞の萌芽

明治時代に入ると、文明開化の流れに乗って新聞が多数創刊された。1868年に小冊子形態の新聞が刊行され、同年には佐幕色の『中外新聞』、『江湖新聞』が創刊された。同年の太政官布告により官許がない出版物の発行が禁じられたことで佐幕色の新聞は軒並み廃刊になり、政府系の『太政官日誌』、横浜居留地で発行されていた『横浜新報もしほ草』（1870年まで存続）などが残った。
そんな中で明治維新の元勲の一人である木戸孝允は新聞の必要性を認識しており、1869年、明治政府は新聞紙印行条例を布告し、正式に新聞の発行を認めた。
歴史 > 近代新聞の創刊と言論弾圧

1871年には日本最初の日刊紙である『横浜毎日新聞』が創刊される。1872年には『東京日日新聞』（現在の毎日新聞）、『郵便報知新聞』などがそれぞれ創刊された。明治政府は新聞の普及が国民の啓蒙に役立つという認識から、新聞を積極的に保護する政策を取った。当時の明治政府は日本各地に無料の新聞縦覧所や新聞を人々に読み聞かせる新聞解話会を設置したほか、新聞を公費で買い上げたり郵便で優遇したりして各新聞社を支援していた。
1874年に民選議院設立建白書の提出などを契機として自由民権運動が盛んになると、それまでの御用新聞より民権派の勢力が強くなり、政府に批判的な論調が目立つようになった。こうしたことから明治政府は1875年に新聞紙条例、讒謗律を制定して新聞の言論弾圧に乗り出した。この頃の新聞は、政論中心で知識人を対象とした「大新聞」と娯楽中心で一般大衆を対象とした「小新聞」に分かれていた。
1878年5月15日に「朝野新聞」が大久保利通を殺害した島田一郎らの斬奸状を掲げ、7日間の発行停止を命じられた。初の日刊新聞発行停止である。
1874年に『読売新聞』、1879年に『朝日新聞』が創刊。1894年からの日清戦争、1904年からの日露戦争の戦時報道、1905年9月1日の『大阪朝日新聞』には「天皇陛下に和議の破棄を命じた賜はんことを請い奉る」という記事と8月29日のポーツマス条約の講和条件を引用などの新聞報道により起きた民衆の暴動事件日比谷焼打事件、その後の全新聞による「警視庁廃止」の論陣などを経て、従来の論説中心から報道取材が行われるようになる。1909年には新聞紙条例を経た新聞紙法が制定される。
1890年、記者クラブ誕生。
1918年の米騒動の際、寺内正毅内閣総理大臣は新聞報道を禁止し、それに対する記者大会の報道で『大阪朝日新聞』が革命を示唆したとして、当時の朝憲紊乱罪に該当するものとして弾劾されている（白虹事件）。
1923年9月1日の関東大震災の際には、電話回線に大きな被害が出た上、陸上交通もほとんど途絶となり、各新聞で記事の制作が困難となった。震災当時、大阪朝日新聞では東京から電話で原稿を読み上げてもらって記事製作中であったが、電話回線途絶によりそれが不可能となった。このため、新聞は真偽不明のデマも載せざるを得なくなり、一部の新聞が9月3日・4日に、内務省警保局の意図的に発した“朝鮮人により放火・爆破がされている模様、暴動に警戒すべし”の電報指令を報道記事にした為、朝鮮人などの虐殺事件を引き起こした。このことは日本の新聞史上の汚点といえる。また、この震災で東京の新聞社は大打撃を受け、その後は大阪に強いバックを持つ『東京朝日新聞』と『東京日日新聞』が躍進した。また、東京発祥の『読売新聞』は、当時わずか5万部という弱小紙であったが、警視庁警務部長を難波事件で辞職した正力松太郎が経営権を取得し、当時の新風俗、ラジオ放送、将棋、ボクシング等を取り上げた紙面で好評を博し、『東京朝日新聞』『東京日日新聞』の大阪資本2紙に勝る勢いで部数を伸ばした。
歴史 > 第二次世界大戦と新聞

第二次世界大戦、太平洋戦争中は、政府情報局による新聞統制が敷かれて戦意高揚以外の内容は許されなかったが、政府発表による戦意高揚を煽ることもあった。戦争中に行われた新聞統合や一県一紙制の導入は、現在に至るまで大きな影響を与えている。当時は政府や軍部の公式発表である大本営発表を恒常的に掲載したが、多くは戦果を大幅に誇張して損害を矮小化した虚偽報道で、国民は事実と異なる日本軍の戦果を知らされていた。南方戦線から生還した山本七平は戦後に、市井のひとびとが「この戦争は日本海海戦のような一大決戦が最後にあり最後にかならず勝てる」と思っていたことに強く衝撃を受けた、と語っている。2005年に日経ビジネス人文庫で刊行された山本の『孫子の読み方』によれば、敗戦当時の日本軍は決戦可能な状況ではなかった。1941年1月11日新聞紙等掲載制限令が公布された（勅令）。5月28日、（社）日本新聞連盟が設立。12月1日、新聞共販制が発足し、同中央本部は1942年10月26日（社）日本新聞配給配給会に改組された。1941年12月13日、新聞事業令が公布された（勅令）。1942年2月5日に、日本新聞会が設立された。1943年10月11日に、夕刊の日付が発行日に変更され、1944年3月6日に、全国の新聞で夕刊が廃止され、11月1日に朝刊2ページになった。1945年3月1日、日本新聞会は解散し、（社）日本新聞公社が設立され、戦後9月26日日本新聞連盟に改組された。
1945年7月27日に論評なしにポツダム宣言の存在を新聞に公表すると、7月28日に『読売報知』は「笑止、対日降伏條件」、『毎日新聞』は「笑止!米英蒋共同宣言、自惚れを撃破せん、聖戰飽くまで完遂」「白昼夢 錯覚を露呈」、などと報道したことから政府は再び論評を発表し、鈴木貫太郎首相は7月28日の記者会見で「共同聲明はカイロ會談の焼直しと思ふ、政府としては重大な価値あるものとは認めず「黙殺」し、斷固戰争完遂に邁進する」と述べたと毎日新聞は1945年7月29日の紙面で報じ、翌日に『朝日新聞』は「政府は黙殺」などと報じた。「昭和20年7月27日に論評なしに黙殺」は「特に何の意見も言わない」の意だが、日本の同盟通信社は「全面的に無視」の意で「ignore it entirely」と訳し、ロイターとAP通信は「拒否」の意で「Reject」と訳して報じた。
3月の東京大空襲で治安が悪化し地方の交通手段が悪化したことから、都市圏以外の地方都市へ向けた新聞の輸送が困難になり、全国紙（中央紙）の輸送を東京・大阪・福岡の3大都市とその周辺府県のみに制限し、残りを地方紙と合同題字とする「持ち分合同」とした。
歴史 > 戦後、占領下の日本と新聞

第2次世界大戦が終結した翌日の1945年8月16日の『毎日新聞』は、8月15日に皇居前で整然と土下座した人々を「“忠誠足らざるを”詫び奉る（宮城前）」として7段抜きと合成と修整を加えた写真を掲載して『朝日新聞』や『都新聞』など他紙に先んじて報じた。
1945年9月19日にGHQがプレスコードのSCAPIN-33「日本に与うる新聞遵則」を発令し、9月21日発布された。
内閣情報局は、昭和天皇とダグラス・マッカーサー総司令官が9月27日に会見時の写真を掲載した29日付けの新聞を発売禁止と処分したが、新聞検閲権限は無いとしてGHQは処分の即時解除を命令した、と翌30日の新聞は報じた。占領軍将兵の犯罪など連合国軍に関する記事は、プレスコードで検閲されていた。10月9日、GHQは、東京5紙に事前検閲を開始した。
産経新聞社編・扶桑社文庫で刊行した『新聞記者 司馬遼太郎』は「旧来の新聞が軍国主義に大きく加担していたことから勢力を削ぐため、GHQは貴重である紙を旧来の社に少なく新興の社に多く配給して新たな媒体の育成を図り、新たな新聞を次々に誕生させた」と記している。
戦後発祥の新聞で長く発行されたものは『栃木新聞』、『日刊福井』、『新大阪』、『奈良新聞』、『岡山日日新聞』、『日刊新愛媛』、『フクニチ新聞』、『鹿児島新報』、『沖縄タイムス』など第二県紙が多い。京都は多くの新聞社が生まれたが経営基盤が弱く短期間で消滅した。全国紙は1942年に諸経済紙を統合して1950年に一般紙になった産経新聞のみで、地方紙は奈良新聞と沖縄タイムスのみである。
1945年に『読売新聞』社長の正力松太郎がA級戦犯容疑で逮捕され、巣鴨拘置所に収容される。1947年に不起訴で釈放されるも公職追放されて『読売新聞』を退職する。1951年に追放解除で『読売新聞』に復帰する。
1946年7月23日、日本新聞協会の創立に当たって（旧）新聞倫理綱領が制定された。7項目の綱領のうち、「新聞の自由」に次いで「報道、評論の限界」が掲げられ、新聞は自らの節制により限界を設けることとされた。2000年に制定された現在の新聞倫理綱領では、「言論・表現の自由を守り抜くと同時に、自らを厳しく律し、品格を重んじなければならない」とした上で、自由と責任、正確と公正、独立と寛容、人権の尊重、品格と節度の5項目を自らに課している。
1946年11月12日、『読売新聞』は「漢字を廃止せよ」との社説を掲載し漢字廃止（国語国字問題参照）を主張した。
1948年には、日本新聞協会が新聞社の編集方針を定めたとされる編集権声明を発表。
1950年代に民間放送の設立が認められると、各新聞社はこぞって自己資本による放送局の設立に乗り出した。当時設立された民間放送局のほとんどは新聞社の強い影響下に置かれることになり、新聞は放送業界においても大きな発言力を持つようになった。民放のネットワークは、すべて五大紙の系列に属している。
主な新聞

→詳細は「全国紙」を参照
| 新聞 | 論調 | テレビ | 発行部数 |
| --- | --- | --- | --- |
| 朝日新聞 | 中道左派 | テレビ朝日 |  |
| 読売新聞 | 中道右派 | 日本テレビ |  |
| 毎日新聞 | 中道 | TBSテレビ |  |
| 日本経済新聞 | 中道右派 | テレビ東京 |  |
| 産経新聞 | 極右 | フジテレビ |  |
| 東京新聞 | 左派 | 東京MX |  |
印刷の変遷

日本の新聞の歴史は、紙などが庶民に普及し出した江戸時代にみることができる。有名な物では、瓦版と呼ばれるもので、亙に文字を彫り込み、凹版印刷の要領で多量に印刷し、作るものである。
明治期になるとヨーロッパなどから活字印刷技術が導入され、凸版印刷が主流になる。
昭和中期に入ると鉛板に活字を彫り、1枚の板状の凸版印刷となる。
昭和後期から平成期になると、印刷にコピー機の原理が加わる。レーザーを使用したフィルムプリンタの登場により、新聞紙面大のフィルムに文字を焼き付け、現像。ネガであるため白抜きの文字になる。以下は、液体コピー機の原理と同じである。作成したフィルムをフィルタとして大型の感光ドラムに照射し、感光ドラムまたは感光フィルム（以下感光体）の表面電位を変化させ、感光体に文字を電位変化という形で作成する。次に液体トナーと呼ばれるインク物質を感光体に触れさせ、電位変化のあった感光体の文字部分にインクを付着させる。次に紙と触れさせ転写を行う。カラー印刷を行う場合は、4色の色別に印刷機が組み合わされる。
また、新聞の印刷は1980年代前半ごろまでは鉛版を使い、手作業で紙面を製作していったが、1980年代後半以後からは、CTS（コールドタイプシステム）という方式を採用し、紙面作成のイメージをDTPで組み立てるようになり、紙面作成・印刷までの時間の大幅な時間短縮にもつながった。更に、同時期ごろまで、全国紙の場合は、主に発行本社が所在する北海道（札幌市）、東京都（千代田区・中央区）、愛知県（名古屋市）、大阪府（大阪市）、福岡県（福岡市・北九州市）か、それに近い近隣府県の印刷工場で印刷を行い、そこから航空便、船便、鉄道輸送を使って遠隔地に向けて新聞を配送していたため、遠隔地や離島では、情報格差の開きが懸念され続けたが、1980年代後半以後は、印刷技術向上が進み、地方都市に自社印刷工場を建設したり、あるいはコスト削減の目的で地方紙と提携し、地方紙の印刷工場を使い、電話回線（NTTデジタル回線網）や、通信衛星を使って、現地印刷による紙面発行が可能となり、情報の格差縮小にもつながっている。特に日本経済新聞は自社工場のほか、地方紙への委託印刷を積極的に進めている（当該項参照）。
題字の「新」の字体

→「新の本字」を参照
新聞の題字では、「新」の文字の「木」の部分の横棒が一本多く「未」となっている「新」の本字（ / 𣂺）がしばしば使われる。1954年（昭和29年）の時点では、日本新聞協会加盟社で題字に「新聞」とある60社のうち27社（45%）がこの字体を使用していたが、その後次第に減っていき、毎日新聞は1978年（昭和53年）1月1日から、中国新聞は1991年（平成3年）から翌年までの間に、北海道新聞は2001年（平成13年）から翌年までの間に、それぞれ題字を通常の「新」に改めている。2021年現在、題字にこの字体「」（𣂺）を使用している協会加盟社の新聞は朝日新聞、山梨日日新聞、福井新聞、伊勢新聞、神戸新聞、日本海新聞、四国新聞、南海日日新聞、南日本新聞の9紙。
一般紙

一般紙には、国内全域で販売される全国紙、複数の都道府県を対象にしたブロック紙、一つの県単位で発行される地域密着の地方紙がある。
販売方法としては、各地域の新聞販売店からの宅配による月極め販売と、鉄道駅売店、コンビニエンスストアなどでの一部ごとの販売が行われ、朝刊と夕刊が発行される場合が多い。一般に朝・夕刊の1日2回発行する新聞を「セット版」、どちらかのみ（全国紙、一部地方紙など一般には朝刊のみを指す）を発行するものを「統合版」という。『大分合同新聞』のような朝夕刊連続紙も存在し、同紙では夕刊が配達されない地域は発行翌日の朝刊と一緒に配達するシステムをとっている。ただ、近年は朝刊だけを購読する家庭が増えてきており（「セット割れ」）、『産経新聞』（東京本社）のように夕刊を廃止した社もある。
全国紙では、欧米などの主要な国に紙面が伝送されて、現地で国際版が印刷されており、一部主要都市の書店やホテルなどで販売されている。
地方新聞の題字（1面）は、その地域の名産品、気候、文化、観光名所などをデザインにあしらったものもある。
1日のページ数は朝刊が20ページから多いものでも40ページ近く、夕刊は8ページから20ページ近くであり、ページ数は一般に広告の量に左右される。ただし、大型選挙（参議院、衆議院の国政選挙、あるいは統一地方選挙）の開催翌日や年末（12月29日-12月31日）の朝刊は特別紙面体制の関係で16-20ページに縮小（夕刊は年末年始=12月29日から1月3日と日曜・祝日は専売紙の一部を除いて休刊）。また年始には特別に増ページされることが多い。
2007年12月（毎日）、2008年3月（朝日・読売）と、紙面の活字が大きくなった。2014年には、従来の15段から12段組みへの移行も、さらに活発化した。
内容としては政治・経済・社会的なニュースだけでなく、テレビ・ラジオの番組表（通称ラテ欄）、天気予報、読者投稿欄や囲碁、将棋欄などの家庭一般向け記事が掲載される。自社の論説委員が書いた社説を掲載して、その新聞社の見解や意見を社会に示すこともある。また一面の下部にコラムが掲載され、社会常識の問題として入学試験に引用されたりする。日本政府から政府広報として日本国民に周知する事柄が広告として掲載されることもある。
一般紙については宅配制度などによって新聞普及率が高く、テレビやラジオ、電車内や駅構内など各種メディアへの広告（コマーシャル）や、新聞社が通話料を負担するフリーダイヤルによる購読申し込み窓口の設置、新聞販売店や「拡張員」と呼ばれる外部セールスマンによる訪問販売などにより、営業活動を行っている。販売員の恫喝や不退去などの強引な訪問販売が常態化していることから「新聞はインテリがつくってヤクザが売る」と揶揄される。現在、身分証を交付される「新聞セールスマン」の制度が存在する。
宅配される新聞には折り込みチラシが挟まれることも多い。また雨天時などには、防水材料による袋に収められて配達されることもある。
一般紙 > 一般的な記事構成

（経済中心型の日経新聞以外の多くの全国紙・地方・ブロック紙の朝刊を例に挙げる）
1 - 4頁　総合（1頁はその日の注目記事・目次・発行区域内における当日の3時間ごとの天気予報・その他、2-4頁は政治）
5・6頁　全面広告
7・9頁　経済
8頁　全面広告
10・11頁　国際
12・13頁　金融（東京証券取引所第1・2部（現プライム、スタンダード、グロース）、国際部、ジャスダック証券取引所、その他の金融市場前日終値 等）
14・15頁　オピニオン（読者投稿、有識者評論）
16頁　全面広告
17頁　テレビ・ラジオ番組解説
18頁　ラジオ・一部衛星放送番組表（独立系BS・CS）（第2テレビ・ラジオ面とも）
19 - 22頁　全面広告
23・24、27 - 29頁　スポーツ
25・26頁　全面広告
30・31頁　地方版
32頁　全面広告
33・35頁　生活
34頁　全面広告
36頁　文化
37 - 39頁　社会（39頁には天気予報も）
40頁　テレビ番組表（地上波・NHKと民放キー系BS）
夕刊紙、スポーツ紙

夕刊紙と呼ばれる新聞は、主に退勤時のサラリーマンなどに向けて、夕刊のみ駅売店やコンビニエンスストアなどで販売されるもので、野球などのスポーツや芸能（テレビ・ラジオ・タレント・マスメディアの情報）、歓楽街の情報などに紙面スペースが割かれ、一般紙よりも娯楽性の強い紙面内容となっている。一般紙の半分のサイズであるタブロイド判のものが多い。また、一般に「夕刊紙」と認知されているものであっても、狭義の「新聞」には分類されず、「夕刊誌」（雑誌扱い）の場合もある。この場合、新聞社の組織する記者クラブには加盟できない。新聞の性格上、女性を意識した紙面づくりにはなっていない。また、スポーツ記事も主力購買層のサラリーマンが好むとされる野球やゴルフ、競馬の記事は充実しているが、若いファンの多いサッカーの記事はそれほど多くない。なお、夕刊紙は事あるごとに「サラリーマンの味方」である事をしきりに強調するが、収入やある程度の身分保障の面などで、大手夕刊紙の正社員と中小企業や派遣会社のサラリーマンとでは格差がある。夕刊紙においては、売店等のスタンドでよく目立つように煽動的な見出しに重きが置かれている。『東京スポーツ』はその事が「東スポは日付以外は合ってない」「日付以外は全て誤報」（浅草キッド談）などとして、「飛ばしの東スポ」の異名と共に、逆に熱烈な読者を獲得するに至った。
なお、『株式新聞』『日本証券新聞』といった証券専門紙も、その日の株式市場終了後に夕刊として首都圏のキヨスクなどで販売されている。その日の相場を知る速報版として存在感を発揮している。
スポーツ紙（スポーツ新聞）も、基本的に朝刊のみであること以外、内容的には夕刊紙とほぼ同一である（過去には『デイリースポーツ・東京』、『スポーツニッポン・大阪』のみ駅売り用夕刊があったが、現在スポーツ新聞の夕刊は専売の東京スポーツのみとなり、大手朝刊紙の夕刊はなくなった）。ただ、新聞店からの月極め宅配があり（宅配版は生徒児童が家庭にいることを考慮して歓楽街の情報ページなどのアダルト記事がテレビ欄に差し変わる）、タブロイド判ではなく、一般紙と同じ紙面サイズ（ブランケット判）であることが夕刊紙と異なる。多くが一般紙の傘下、もしくは資本関係下にある。ただし、『サンケイスポーツ』と『夕刊フジ』は『産経新聞』の、『中日スポーツ』と『東京中日スポーツ』は『中日新聞』の、それぞれ直轄である。
社会面もあるが、一般紙とは違い、スタンドで選ばれるための扇動的な見出しが見受けられる。人によっては、通勤時にスポーツ紙でスポーツ以外の社会のことも知ろうとしているが、デーブ・スペクターはこの光景を「日本のサラリーマンはスポーツ紙ですべてのことを知ろうとするから、世の中のことに関して浅はかになる。スポーツ紙の政治記事なんておまけみたいなものなのに」云々と批判している。
特定分野の専門紙・業界紙

特定分野を対象とする専門紙には、特定分野についての動向の報道に重点を置いた『日本証券新聞』『株式新聞』『産業新聞』（発行は、ほぼ週末を除く平日）や、更に限定された業界向けに業務上必要な情報提供を行う「業界紙」（『日本屋根経済新聞』『日本事務機新聞』等）がある。発行は週1〜2回から、月1〜2回刊の場合が多いが『日本農業新聞』のような日刊紙も存在する。
競馬・競輪・競艇・オートレースといった公営競技の開催に合わせて、専門情報を提供する予想紙などもこれにあたる。