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参謀総長 (イスラエル国防軍)
歴代参謀総長一覧

| 代 | 名前 | 在任期間 |
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| 初代 | ヤーコブ・ドリ（英語版） 陸軍中将 | 1947年 – 1949年 |
| 第2代 | イガエル・ヤディン 陸軍中将 | 1949年 – 1952年 |
| 第3代 | モルデハイ（モッケ）・マクレフ（英語版） 陸軍中将 | 1952年 – 1953年 |
| 第4代 | モシェ・ダヤン 陸軍中将 | 1953年 – 1958年 |
| 第5代 | ハイム・ラシュコフ（英語版） 空軍中将 | 1958年 – 1961年 |
| 第6代 | ツビ・ツール（英語版） 陸軍中将 | 1961年 – 1964年 |
| 第7代 | イツハク・ラビン 陸軍中将 | 1964年 – 1968年 |
| 第8代 | ハイム（キドニ）・バーレブ（英語版） 陸軍中将 | 1968年 – 1972年 |
| 第9代 | ダビッド（ダド）・エラザール 陸軍中将 | 1972年 – 1974年 |
| 第10代 | モルデハイ（モッタ）・グル（英語版） 陸軍中将 | 1974年 – 1978年 |
| 第11代 | ラファエル（ラフール）・エイタン 陸軍中将 | 1978年 – 1983年 |
| 第12代 | モシェ・レビ（英語版） 陸軍中将 | 1983年 – 1987年 |
| 第13代 | ダン・ショムロン 陸軍中将 | 1987年 – 1991年 |
| 第14代 | エフード・バラク 陸軍中将 | 1991年 – 1995年 |
| 第15代 | アムノン・リプキン＝シャハク（英語版） 陸軍中将 | 1995年 – 1998年 |
| 第16代 | シャウル・モファズ 陸軍中将 | 1998年 – 2002年 |
| 第17代 | モシェ・ヤアロン 陸軍中将 | 2002年 – 2005年 |
| 第18代 | ダン（ダニー）・ハルーツ 空軍中将 | 2005年 – 2007年 |
| 第19代 | ガビ・アシュケナジ 陸軍中将 | 2007年 – 2011年 |
| 第20代 | ベニー・ガンツ 陸軍中将 | 2011年 – 2015年 |
| 第21代 | ガディ・エイゼンコット陸軍中将 | 2015年 – 2019年 |
| 第22代 | アヴィヴ・コハヴィ陸軍中将 | 2019年 – 2023年 |
| 第23代 | ヘルジ・ハレヴィ陸軍中将 | 2023年 – 2025年 |
| 第24代 | エミル・ザヤール（英語版）陸軍中将 | 2025年 – |
日本プロサッカーリーグ

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: 運営組織については「日本プロサッカーリーグ (法人)」をご覧ください。
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: 「Jリーグ」はこの項目へ転送されています。運営組織の関連会社については「Jリーグ (企業)」をご覧ください。
| 明治安田Jリーグ Meiji Yasuda J> League |
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今シーズン・大会:  2025年のJリーグ
前身: 日本サッカーリーグ（JSL）
競技: サッカー
創立: 1991年11月
代表:  野々村芳和（チェアマン）
開始年: 1993年
参加チーム: 60（J1:20、J2:20、J3:20）
国内カップ戦: JリーグYBCルヴァンカップ
国:  日本
連盟: アジアサッカー連盟（AFC）
前回優勝:  J1:ヴィッセル神戸  J2:清水エスパルス  J3:大宮アルディージャ 
最多優勝:  J1:鹿島アントラーズ（8回）  J2:北海道コンサドーレ札幌（3回）  J3:ブラウブリッツ秋田（2回） 
参加資格: Jリーグクラブライセンス制度参照
テレビ局: 特記事項参照
スポンサー: #協賛団体参照
公式サイト: Jリーグ.jp
備考
インターネット配信業者DAZNが一次放映権を保有しており、インターネット配信を行うほか、Jリーグが各テレビ局に映像提供を行っている。
日本プロサッカーリーグ（にほんプロサッカーリーグ、英: Japan Professional Football League）は、日本のプロサッカーリーグ。略称はJリーグ（ジェイリーグ、英: J.LEAGUE）。公益財団法人日本サッカー協会（JFA）傘下の公益社団法人日本プロサッカーリーグが主催する。
明治安田生命保険とタイトルパートナー契約を結んでおり、「明治安田Jリーグ」と称している。
概説

1993年に10クラブで開始し、1998年までは1部のみの「Jリーグ」として最大で18クラブによって開催された。1999年から「Jリーグ ディビジョン1」（現：J1リーグ/J1）と「Jリーグ ディビジョン2」（現：J2リーグ/J2）の2部制に移行、2014年に「J3リーグ」（J3）が創設され3部制に移行した。J3リーグは日本サッカーのリーグ構成上、アマチュア最高峰の日本フットボールリーグ（JFL）と同格と位置付けられており、J1・J2とJ3とでは参加要件やスタジアム規定等の面において差別化が成されている。
2024年シーズン開始時点で、日本国内の41都道府県に本拠地を置く60クラブ（J1・J2・J3各階級とも20ずつ）が参加、また、JFLなどのカテゴリーに属するJリーグ百年構想クラブが4クラブ認定されている。リーグ構成については日本サッカーのリーグ構成 (1種)を参照。
アジアサッカー連盟（AFC）主催のクラブコンペティション（AFCチャンピオンズリーグなど）にはJ1リーグの上位に出場権が与えられている。2024年シーズンの結果に基づく出場枠については、基本的にJ1リーグの上位3クラブ（前年のAFCクラブコンペティションの結果により変動あり）がAFCチャンピオンズリーグエリートに出場する。
理念と活動方針

Jリーグでは、次の3つの理念を掲げている。
日本サッカーの水準向上およびサッカーの普及促進
豊かなスポーツの振興および国民の心身の健全な発達への寄与
国際社会における交流および親善への貢献
また、次の内容の活動方針を掲げている。
フェアで魅力的な試合の開催
スタジアム環境の確立
地域交流の推進
フットサルの普及
サッカー以外のスポーツの推進
障がい者スポーツの推進
この活動方針は、Jリーグの3つの理念を実現するための方法とみなせる。
理念と活動方針 > クラブ名称表記

→「§ 親会社との関係」も参照
Jリーグでは地域密着の観点から、チーム名及び呼称に必ず地域名を含めるよう求めている（Jリーグ規約第31条第1項）。また、新規参入クラブがJリーグに加入する際にはその名称について理事会の承認を求めており（Jリーグ規約第31条第2項）、運営母体となった企業名等をチーム名に含めることを原則排除している。一方で、クラブ運営法人に関しては当初より企業名の排除を求めておらず（柏レイソルの運営法人である「日立柏レイソル」、ヴィッセル神戸の運営法人である「楽天ヴィッセル神戸」など）、JSL時代の実業団チームからJリーグクラブへの過渡期においては、日本サッカー協会に登録した正式チーム名について企業名を冠した運営法人名を使用した「読売日本サッカークラブ(読売ヴェルディ)」（ヴェルディ川崎）、「三菱浦和フットボールクラブ」（浦和レッズ）、「東日本JR古河サッカークラブ」（ジェフユナイテッド市原）、「全日空佐藤工業サッカークラブ(ASフリューゲルス)」（横浜フリューゲルス）、「パナソニックガンバ大阪」（ガンバ大阪）、「日産FC横浜マリノス」（横浜マリノス）といった登録名を用いていた時期がある。
このことについて、Jリーグ初期のころ、報道等における企業名排除を求めた初代チェアマン・川渕三郎と、（日本プロ野球のような）企業名を冠するチーム名表記を求めた読売新聞主筆・読売巨人軍会長などを歴任した渡邉恒雄が対立した「川渕・渡邉論争」という問題が起きた。渡邊は「Jリーグの理念は空疎だ」として、企業名を排除し、地域名を重視するのは現実離れしていると主張したもので、実際1994年のゼロックススーパーカップまでは読売新聞系メディアではヴェルディ川崎を「読売ヴェルディ（川崎）」と企業名を出して報道していた。この「川渕・渡邉論争」について、川淵は「あの論争があったからJリーグの理念が世間に広まった。今は感謝の気持ちしかない」と述べている。
2024年9月30日に公開されたJリーグ公式YouTubeチャンネルの動画内で第6代チェアマンの野々村芳和と対談した川淵 は、チーム名に企業名を記すことを禁じた規約はリーグ発足当初からなかったことに触れ、リーグ発足にあたって読売グループの他、ガンバ大阪の親会社・パナソニックら複数の出資企業が企業名排除に反対していたものの、当時のマスコミの論調に乗る形でチェアマン権限で押し切ったことを明かし、「これ（企業名外し）がなくちゃ、もう絶対成功しない。間違いなく成功しなかった」と述べた。一方で、ジェフユナイテッド市原の名称である「ジェフ」(JEF) が出資元である東日本旅客鉄道 (JR East) と古河電工 (Furukawa) のイニシャルに由来していることは承知しており、「ジェフと言ってもJR東日本と古河電工だって思う人は誰もいない。愛称と言うことで決めた」「例えばコカ・コーラ (Coca-Cola) が参入して、CC何とかというチーム名にするとなったときに、それをコカ・コーラと思う人はいないのと同じ」と、企業名に由来するイニシャル等であっても直接企業を連想させるものでなければ容認して良いのではないかとの私見を披露した。なお、大宮アルディージャが2025年シーズンからチーム名を「RB大宮アルディージャ」に改称する際も、「RB」は親会社となったRed Bull GmbHの略称ではなく「Rasen Ballsport」（「芝生の球技」を意味する造語）の略語と説明している。
なお、ドイツ・ブンデスリーガにおいてもJリーグ同様、企業名をチーム名に入れることを原則認めておらず、レッドブルが主要スポンサーとなっているRBライプツィヒにおいても「RB」は「Rasen Ballsport」の略であると説明している。
クラブ一覧 > 加盟要件

→詳細は「Jリーグクラブライセンス制度」および「Jリーグ百年構想クラブ」を参照
Jリーグ加盟の要件には、スタジアム・経営状況・チーム運営状況などの項目が定められている。チーム運営については、実際にJリーグの試合に参加するチームそのもののみならず、育成組織（下部組織）によるクラブユースチームの運営義務なども規定されている。2013年シーズンよりJリーグクラブライセンス制度が発足し、Jリーグへの加盟可否・加盟可能なディビジョンについての判断を行う制度が更新された。
また2006年から、Jリーグ加盟の基準を満たしているか近い将来満たせそうと判断されたクラブを「Jリーグ準加盟」と認定することを定め、J3発足後の2014年以降は代わって「Jリーグ百年構想クラブ」と呼称するものとしている。
クラブ一覧 > Jリーグ百年構想クラブ

|  | クラブ名 | 活動区域 / ホームタウン （ホームスタジアム） | カテゴリ | 承認年度 |
| --- | --- | --- | --- | --- |
| 関東 | VONDS市原 VONDS ICHIHARA | 千葉県 / 市原市 （ゼットエーオリプリスタジアム〈市原市〉） | 関東1部 | 2020年 |
| 関東 | 南葛SC NANKATSU SC | 東京都 / 葛飾区 （奥戸総合スポーツセンター陸上競技場〈葛飾区〉）他 | 関東1部 | 2020年 |
| 関東 | クリアソン新宿 Criacao SHINJUKU | 東京都 / 新宿区 （味の素フィールド西が丘〈北区〉） | JFL | 2021年 |
| 関東 | 東京23フットボールクラブ TOKYO 23 Football Club | 東京都 / 江戸川区 （江戸川区陸上競技場〈江戸川区〉） | 関東1部 | 2022年 |
関東: 
なお、現在は、Jリーグ参入希望に当たってJリーグ百年構想クラブへの加入は必須とされていない。
クラブ一覧 > 過去にJリーグ正会員であったクラブ

| クラブ名 | 活動区域 / ホームタウン （ホームスタジアム） | 加盟期間 |
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| 横浜フリューゲルス Yokohama Flügels | 神奈川県 / 横浜市、長崎県、熊本県、鹿児島県 （三ツ沢公園球技場、横浜国際総合競技場、長崎県立総合運動公園陸上競技場、熊本市水前寺競技場、鹿児島県立鴨池陸上競技場） | 1991-1998年 |
| いわてグルージャ盛岡 Iwate Grulla Morioka | 岩手県 / 岩手県全県14市15町4村 （いわぎんスタジアム〈盛岡市〉） | 2014-2024年 |
| Y.S.C.C.横浜 Y.S.C.C. Yokohama | 神奈川県 / 横浜市 （ニッパツ三ツ沢球技場〈横浜市神奈川区〉） | 2014-2024年 |
クラブ一覧 > 過去にJリーグ準会員、準加盟、百年構想クラブであったクラブ

脱退等に関する経緯については各クラブの項目を参照のこと。
通算成績

→詳細は「Jリーグに所属するクラブの年度別成績一覧」を参照
→詳細は「J1リーグ § 統計」を参照
→詳細は「J2リーグ § 統計」を参照
→詳細は「J3リーグ § 統計」を参照
表彰

→詳細は「Jリーグアウォーズ」を参照
配分金

Jリーグ各クラブに対しては、Jリーグ規約第122条〔収入の配分〕ならびにJリーグ配分金規程 に基づき、（公財）日本プロサッカーリーグの得た事業（付随事業、公衆送信権、その他の事業、パートナー契約）による収益の一部を各クラブに「配分金」として分配している。
なお、この配分金の構造については、リーグの成長促進を目的として2023年度以降見直されることになっており、特にカテゴリー間の定額配分金の配分比率を5-6倍程度まで段階的に拡大させることが言及されると共に、同一カテゴリー内の配分方法も均等配分中心から競技成績やファン増加等の成果に応じた傾斜配分中心へ段階的にシフトすることが明らかにされている。
| 順位 | 理念強化配分金 | 内訳 |
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| 年間1位 | 15億5000万円 | 1年目5.5億円、2年目5億円、3年目5億円の計15.5億円 |
| 年間2位 | 7億円 | 1年目2.5億円、2年目2.5億円、3年目2億円の計7億円 |
| 年間3位 | 3億5000万円 | 1年目2億円、2年目1.5億円の計3.5億円 |
| 年間4位 | 1億8000万円 | 1年目1.8億円 |
J1→J2：1年目1億3千万円、2年目6千万円
J2→J3：1年目9千万円、2年目6千万円
J1→J2：1年目1億円、2年目5千万円
J2→J3：1年目6千万円、2年目4千万円
懲罰

Jリーグでは各クラブが不正行為や選手・観客のトラブルなどがあった場合に以下の順で制裁処置をとる場合がある。制裁措置についてはJリーグ規約第141条から第143条に定めがあり、裁定委員会もしくは関連する専門委員会の調査結果を踏まえて、チェアマンが最終的な制裁措置の判断を下すとされている。
制裁措置はクラブ、及びクラブに所属する個人に対して行われ、以下のような段階が設けられている。
けん責
制裁金（最大1億円）
中立地での試合の開催
無観客試合の開催
試合の没収（得点を3対0として試合を没収）
勝点減（最大15点）
（リーグカップ戦における）出場権剥奪
下位ディビジョンへの強制降格
除名
※中立地開催・無観客試合・没収試合・強制降格は2014年から設けられた。
けん責
制裁金（最大5,000万円）
出場資格停止（無期限または最大1年以内の期限付き出場停止）
公式試合に関わる職務の停止（一定期間、無期限または永久的な公式試合に関わる職務の全部または一部の停止）
開催日時

リーグ戦の試合は基本的に毎週土曜日または日曜日に開催している。スケジュールの都合で週2試合とする必要がある場合には水曜日に試合を行うことがあるほか、祝日の配列の関係で変則的な試合間隔となるケースもある。
土曜日・日曜日に開催される試合は基本的にデイマッチであるが、各節数試合はテレビ中継に配慮する形でナイトマッチでも行われることがあるほか、夏期（おおむね6月下旬から9月上旬にかけて）のJ1・J2の試合は原則としてナイトマッチで開催される。また、祝祭日以外の平日に開催される試合は原則としてナイトマッチで開催されている（2022年度まで照明設備を必須としていなかったJ3を含め、かつては施設の都合等で平日の開催でもデイマッチを行うことがあった）。
なお、最終節は基本的に全試合の開催日と試合開始時間を統一している。
2008年以降、日本代表の試合のある日は原則として、JリーグカップおよびJ2の試合は組まれない（この間、J1は日本代表に選出されている選手の強化期間としているため、リーグ戦の試合自体が組まれない）。また、試合予定が未定の分で、日本代表の試合が予定されている場合は土曜、日曜両方で開催できるように対応している。
試合日程については、概ね1月中旬に、各クラブのホームゲーム開幕節の試合日程・対戦組み合わせ・試合会場のみを先行で発表し、1月末もしくは2月上旬に残り全試合の詳細な試合日程・組み合わせ・試合会場、並びに前半戦（概ね8月下旬まで J1リーグが2シーズン制となる年は、第1ステージの17試合分のみ）の試合開始時間を、6月下旬または7月初めに後半戦（概ね9月以後 J1リーグの2シーズン制となる年の第2ステージ17試合についても同様であるが、第2ステージの開始時期によっては前倒しとなる場合あり）の試合開始時間について発表される。
1部制だった時代（1993年から1998年）も含めて、1993年から2000年までは基本的に土曜日に開催されていた。ただし、1993年から1995年の2ステージ制だった時代は試合数の問題から平日（主に水曜日）にも開催されていた。
2001年以降はスポーツ振興くじ（toto）の導入に伴い、J2と共に土曜日を中心とする開催になった。
2002年、テレビ中継などの日程調整も考慮し、土曜日開催を基本としつつ、原則として1節のうち2試合を日曜日に開催する分散型が採用された。
2012年以後は原則土曜日開催に固定したが、AFCチャンピオンズリーグに参加するクラブについては、週の中間（火曜・水曜）に試合をすることを考慮して、週末の試合を金曜日や日曜日に組んだり、アウェーゲームを国外で行う場合を配慮して別の週の水曜に開催する例もある。国際Aマッチ期間は試合が開催されない。
2018年度からは、DAZNと協力し年間10節程度、各節1-3試合程度を「フライデーナイトJリーグ 」として金曜日に適宜開催する。通称「金J 」（きんジェイ）。
金曜日に開催することで他の試合との被りを避けて試合の注目度を高めることを目的とする。来場者プレゼントやイベントを開催して新規層を開拓するのも特徴であり、デートや仕事帰り、学校帰りの人に気軽にスタジアムに来てほしい狙いもある。
1999年から2000年の2年間は基本的に日曜日に開催するのが中心だったが、1か月に1-2回程度は木曜日にも開催されていた。
2001年以降はtotoの導入に伴い、J1と共に土曜日を中心とする開催になった（一部は日曜日に開催）。
2012年以降は原則日曜日開催。J1の大半の試合が日曜日開催となる週は土曜日開催となることがある。水曜日開催が行われる週もある。国際Aマッチ期間も、日本代表戦と重複しない範囲で調整しながら試合を開催する（ただし2002年と2010年のワールドカップ期間は試合を行わなかった）。
基本的に原則日曜日の開催に固定している。
2022年度まではJ3クラブのスタジアム基準で現在照明設備が必須とされていなかったことから、夏季にもデイマッチが行われた試合がいくつかあった（本拠地に照明設備があるクラブのホームゲームはナイトマッチも開催される）。
毎年8月から9月は、天皇杯の都道府県予選（J3は都道府県予選から出場）、並びに国体ブロック予選（ミニ国体）が行われるため、3週間から1か月程度のインターバルがある。なおこれについては2017年以降、天皇杯の制度改革によって多少見直されている。
その他、同一都道府県・市区町村を本拠地とするクラブが複数ある場合は、極力同じ節にホームゲームを開催しないように日程を調整している（2011年の場合はJ1のさいたま市、神奈川県、静岡県、大阪府、J2の東京都、神奈川県が該当）。ただし、初期の頃は横浜市の2チームが同じ日にホームゲームをしたことがあった。2011年にもJ1のさいたまと大阪、J2の東京都、さらにJ1・J2それぞれ2クラブずつの神奈川県の2チームが同じ節にホームゲームをする場合があるが、このときでもやむをえない場合を除き原則として、どちらかが土曜日、もう一方は日曜日の開催とするよう配慮されている。
なお、2012年から2016年までJ1とJ2の開催日が分けられていたこと、及びキックオフ時間がずらされていたが、これは当時Jリーグ中継を担当していたスカパー!のチャンネル数や放送時間の制約によるものであったことが、2016年のJリーグとDAZNの契約記者会見の際に明らかにされており、現在は土曜か日曜のどちらを開催日にするかはクラブ側に委ねられているという。
アウェイゲームは原則3試合以上連続しないこととなっているが、日程の兼ね合いやその他イベントの影響などでアウェイゲームが3試合以上連続することもある。特に降雪地では気候的理由もあって開幕直後はアウェイゲームが続くことが多い。
ユニフォーム

1993年から1996年までは「ミズノ」が全クラブのユニフォーム・サプライヤー（供給メーカー）を一括して受け持っていた。ただ、その契約はリーグ戦のみの契約だったので、天皇杯やJリーグカップなどのカップ戦では各クラブが個別にユニフォームメーカー等と契約して、カップ戦用のユニフォームを着用していた。全面的にミズノと契約したクラブの場合、チームや年度によってリーグ戦と全く同一の場合と、他社契約時と同様にデザインを変えていた場合とがあった。またリーグ戦とカップ戦（チームによってはJリーグカップ・天皇杯など大会ごとにも）でユニフォームスポンサーが異なることもあった他、天皇杯や海外のクラブとの試合などでは、当時変動背番号制だったリーグ戦では存在しなかった17番以上の背番号や、選手名を入れたユニフォームがあった。
1997年にはこれまでの「ミズノ」に加えて、「アンブロ」・「アディダス」・「プーマ」（ヴェルディ川崎は自主制作という形で「ナイキ」）が新たなユニフォーム・サプライヤー（これもリーグ戦限定）として加わり、1998年からは事前にJリーグとユニフォーム・サプライヤー契約を結んでいるユニフォームメーカーなどに限って、各クラブがユニフォームメーカーなどの各社と個別の契約を締結することができるようになった。
3rdユニフォームは横浜FMと名古屋がJリーグでは2001年になって初めて採用したが、現在ではその年のACLに参戦をするクラブを中心に数クラブが導入している。また、Jリーグ事務局長の事前承認があれば、「ユニフォーム使用計画」に定めるユニフォームとは異なるユニフォームを着用することができる。なお、Jリーグ年間王者のクラブは、金色のJリーグロゴマークをチャンピオンマークとして翌シーズン、ユニフォームの袖にJリーグのロゴに代えて付けることができる。
国内公式戦（リーグ、リーグカップ、天皇杯）では、ユニフォームの前面胸部と、背番号上部、左袖、トランクスにそれぞれスポンサー広告を付けることが認められている。2016年からは背番号下部、2018年からは前面鎖骨部（左側および右側）に関してもスポンサーを付けることが認められたが、これ以前にもFC東京とガンバ大阪が背番号下部のところに広告を入れた事例がある。
2021年シーズンから、視認性の確保（特にカラーユニバーサルデザインの観点から）を目的として、ユニフォームに用いる背番号・選手名表記のフォント及び配色がJリーグ全体で統一された。統一フォントはカールスバーグのビジュアルデザインなどを手がけたデンマークのコントラプンクト社が制作したオリジナルフォントの「J.LEAGUE KICK」（ジェイリーグ・キック）で、フォントで使用可能な色も白・青・赤・黒・黄の5色に指定された。なお、2023年シーズンをもって全チーム統一での使用は終了。2024年シーズンからは各クラブが4年ぶりに独自のフォントを採用するほか、一部チームは引き続き「J.LEAGUE KICK」を使用する。
ユニフォーム > 2025シーズンユニフォーム・サプライヤー

| サプライヤー | 使用クラブ> J1 | 使用クラブ> J2 | 使用クラブ> J3 |
| --- | --- | --- | --- |
| アシックス | 神戸 | 今治 | - |
| アディダス | 町田 / 横浜FM / 新潟 | 仙台 | 松本 |
| アスレタ | 東京V | 秋田 | 栃木SC / 沼津 / 高知 |
| アドミラル | - | 磐田 / 熊本 | - |
| アンダーアーマー | - | いわき / 大宮 | - |
| アンブロ | - | - | 相模原 / 北九州 |
| ケレメ | - | - | 群馬 |
| ゴル | - | 藤枝 | - |
| ゴールドウイン | - | 富山 | - |
| サッカージャンキー | - | 水戸 | 鳥取 |
| JOGARBOLA | - | 愛媛 | - |
| スクアドラ | - | - | 奈良 |
| スフィーダ | - | - | 琉球 |
| ナイキ | 鹿島 / 浦和 / 広島 | - | - |
| ニューバランス | FC東京 | 鳥栖 | - |
| ヒュンメル | G大阪 | 千葉 | 八戸 / 福島 / 金沢 |
| ファナティクス | - | 長崎 | - |
| フィンタ | - | 山口 | - |
| プーマ | 川崎 / 横浜FC / 清水 / 京都 | 大分 | - |
| ペナルティ | 湘南 / 岡山 | 山形 | 長野 |
| ボネーラ | - | - | FC大阪 |
| ミズノ | 名古屋 / C大阪 | 札幌 / 甲府 / 徳島 | - |
| ヨネックス | 柏 / 福岡 | - | 宮崎 |
| ラッツォーリ | - | - | 岐阜 |
| ラクスペリア | - | - | 栃木C |
| (ANGUA) | - | - | 讃岐 / 鹿児島 |
ユニフォーム > 背番号

1993年から1996年までは試合ごとに付ける番号が違う変動背番号制であったが、1997年からはシーズン開幕前やクラブ加入時点で決定される固定背番号制へと変更された。
2004年には欠番の解禁など規約が一部改定されたことで特定の番号（12が多い）をクラブ公式にサポーターズナンバーとし欠番とするクラブが出てきた。
2018年5月30日、Jリーグの理事会が開催され、シーズン途中の背番号変更が可能となり、同日から適用された。初適用者は当時ヴィッセル神戸の三田啓貴で、8から7へ変更となった。
2023年シーズン現在の主な規約内容は以下の通り。
背番号0は不可。
背番号1はゴールキーパー、背番号2から11まではフィールドプレーヤーが付けなければならない。
背番号12以降は、99まではポジションとは無関係に自由に付けることができる。
なお、2022年シーズンまではユニフォーム要項で「50までは欠番を認める。ただし、51からは連番で番号をつけることとし、欠番は認めない」と定めていた。
なお、変動背番号制であった1996年にはG大阪の今藤幸治がGKの番号である1以外の2から11までの背番号を付けた事がある。
固定背番号導入当初、天皇杯では、Jリーグへの届け出とは別に背番号を登録したため、リーグ戦と異なる背番号を着用した例がある。
公式試合球

Jリーグの試合では、Jリーグの公式ロゴマークが入っているJリーグ公認の試合球（公式試合球）が使用されている。なお、1993年の開幕戦でヘニー・マイヤー（V川崎）が決めたJリーグ第1号ゴールの試合球はJリーグ事務局のチェアマン室に、ガラスケースに入れて保存されている。
製造は全てアディダス、提供は全てモルテン。
| 年度 | 公式試合球 |
| --- | --- |
1993年: エトルスコ・ユニコ
1994年: エトルスコ・ユニコ
1994年: クエストラ
1995年: クエストラ
1996年: クエストラ
1997年: クエストラ
1998年: トリコロール
1999年: トリコロール
2000年: トリコロール
2001年: ガマラダ
2002年: フィーバーノヴァ
2003年: フィーバーノヴァ
2004年: ロテイロ
2005年: ロテイロ
2006年: チームガイスト
2007年: チームガイスト
2008年: チームガイストII
2009年: テラパス
2010年: ジャブラニ
2011年: スピードセル
2012年: タンゴ12
2013年: カフサ タンゴ12コトホギ
2014年: ブラズーカ
2015年: コネクト15
2016年: エレホタ
2017年: クラサバ
2018年: テルスター18
2019年: コネクト19
2020年: ツバサ
2021年: コネクト21
2022年: コネクト21 → アル・リフラ
2023年: オーシャンズ コトホギ30
2024年: コネクト24
2025年: コネクト25
指導者資格

第1種チーム（トップ）の監督は日本サッカー協会公認S級指導者ライセンスを保持している者が指導することとされている。但し、不測の事態が認められた場合には、S級ライセンスを持たないコーチがコーチ資格のまま実質的な監督役を務めることができる。一例として、2021年に徳島ヴォルティスでダニエル・ポヤトスの代理として10試合の指揮を執った甲本偉嗣は当時S級ライセンスを保有していなかった。
一方、第1種チーム（サテライト）は同A級（以上）指導者ライセンス保持者、第2種以下は同B級（以上）ライセンス保持者が監督を務めることが出来る。
審判員

日本サッカー協会に登録された1級審判員の中から推薦、決定されJリーグ担当審判員となる。2021年シーズンの場合、主審担当者が59名、副審担当者が99名。この中には日本サッカー協会の認定したプロフェッショナルレフェリー (PR) がおり、審判員としての報酬のみで生計を立てている。
2020年シーズンからJ1全試合においてビデオ・アシスタント・レフェリー (VAR) が導入されることが決まっていた ものの、新型コロナウイルスの影響により実施が見送られた。しかし、その後2021年からVARの導入が決まった。
フラッグ

毎試合、Jリーグの試合会場にはJリーグフラッグと対戦する両クラブのフラッグ（旗）が掲げられる。フラッグのデザインは自クラブのクラブカラーを基調とし、自クラブのロゴタイプやエンブレムが入っていることが一般的である。また、Jリーグ旗の横や下などにFIFAのフェアプレーフラッグが掲げられている場合があるほか、選手が入場する際には必ずスターティングメンバーのサインが入ったJリーグのフェアプレーフラッグを先頭にしてピッチへ入場する。なお、リーグ戦で使用されるJリーグフラッグは2種類あり、通常の試合会場では主に無地のフラッグが使われている。
背景は「白」を基調とした無地の柄で中央部にJリーグの公式ロゴマークが入ったタイプ。
背景は左側から黒で縁取られた「緑」「白」「赤」を基調としたイタリア国旗風の柄で中央部にJリーグの公式ロゴマークが入ったタイプ。
音楽

特に規約では規定されていないものの、リーグ戦では一部クラブ除き選手入場時にアンセムが流れる。1993年のJリーグ開幕時、Jリーグ公式テーマソング「J'S THEME(Jのテーマ)」をTUBEのギタリスト春畑道哉が制作し、開幕のオープニングセレモニーで演奏した。Jリーグに関するイベントやスタジアムなどで使用されている。また、岸利至の作曲によるJリーグの公式アンセム「THE GLORY」も存在し、一部のクラブでアンセムとして使用しているが、多くのクラブがクラブオリジナルのアンセムを入場時に流している。
2023年よりJリーグ30周年を記念して、RADWIMPSがリーグの新しいアンセム「大団円」を制作、同年5月14日の国立競技場での30周年記念試合（鹿島対名古屋）で披露された。なおこれまでJリーグ主催試合/大会や多くのクラブは入場の際に「THE GLORY」を使用していたが、翌2024年より順次「大団円」に変更している。
さらに2025年からは上記の公式テーマ・アンセムに加え、毎年シーズンごとの応援ソングを新たに制作することが決定。その第1弾としてLittle Glee Monster歌唱の「For Decades」が2025年シーズン応援ソングとして使用される。
ルヴァンカップは専用のアンセム（作曲：☆Taku Takahashi）を使用する。
|  | 年度 | 曲名 | 作詞 | 作曲 | 編曲 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 公式テーマソング | 1993年 | J'S THEME | - | 春畑道哉 |  |
| 公式テーマソング | 1993年 | J'S BALLAD | - | 春畑道哉 |  |
| 公式アンセム | 2003年 | THE GLORY | - | 岸利至 | 岸利至 |
| 公式アンセム | 2023年 | 大団円 feat.ZORN | 野田洋次郎、ZORN | 野田洋次郎 |  |
| 公式ソング | 2003年 | 飛躍 | 安岡優 | 村上てつや | 小西貴雄 |
| シーズン応援ソング | 2025年 | For Decades |  Yuta Asao  Haruto Onoe  Torus  |  Yuta Asao  Haruto Onoe  Torus  |  Yuta Asao  Haruto Onoe  Torus  |
スローガン

| 年度 | スローガン |
| --- | --- |
1999年: Join!
2000年: Join!
2001年: Join!
2002年: Join!
2003年: Join!
2004年: Join!
2005年: Amazing,J.
2006年: Amazing,J.
2007年: Will Be 見せたい未来がある。
2008年: Will Be クラブサッカーの世界水準へ。
2009年: 「SHOUT! for SHOOT!」声、枯れるまで。体、果てるまで。
2010年: 極上のライブエンターテイメント
2011年: 明日のために 今、走る チカラをひとつに。-TEAM AS ONE-（東日本大震災復興支援スローガン）
2012年: 明日のために 今、走る チカラをひとつに。-TEAM AS ONE-（東日本大震災復興支援スローガン）
2013年: 明日のために 今、走る チカラをひとつに。-TEAM AS ONE-（東日本大震災復興支援スローガン）
2014年: 明日のために 今、走る チカラをひとつに。-TEAM AS ONE-（東日本大震災復興支援スローガン）
2015年: 明日のために 今、走る チカラをひとつに。-TEAM AS ONE-（東日本大震災復興支援スローガン）
2016年: チカラをひとつに。-TEAM AS ONE-がんばろう熊本・九州（熊本地震復興支援スローガン）
2017年: チカラをひとつに。-TEAM AS ONE-（震災復興支援活動を一本化）
2018年: 
2019年: 
2020年: 
2021年: 
2022年: 
2023年: よっしゃ いこ！(Jリーグ30周年メッセージ)
アカデミー

→詳細は「日本プロサッカーリーグ (法人) § 育成活動」を参照
Jリーグに所属するクラブはアカデミー（下部組織、Jリーグの用語では「育成組織」）をもつことを義務つけている。アカデミーはJFAに世代別のチームとして登録され（日本サッカー協会チーム登録種別を参照）、Jリーグの主催する各大会やJFA主催大会などに出場する。
マスコットキャラクター > Jリーグ

読み方は「ミスター・ピッチ」。
1991年11月1日生まれ、出身地は不明。
血液型はJ型。
身長は180センチメートル、スリーサイズは上から200・200・200センチメートル、全身を緑の芝生におおわれているのが特徴。
好きな色はグリーン。好きな言葉は「地球は青かった」、「石の上にも三年 芝の上にも百年」。
趣味はガーデニング。
「Jリーグ百年構想メッセンジャー」として、現在は各地で毎年行われている「ファミリーJoinデイズ」や「Jリーグオールスターサッカー」を始め、積極的に様々なイベントなどに出演している。また、各地の試合会場において、試合の前後やハーフタイム中に電光掲示板などで彼の出演しているビデオ映像を目にすることができる。なお、「百年構想」をPRしているポスターや雑誌の広告などでも、彼がモデルを務めている。
→詳細は「Jリーグキング」を参照
マスコットキャラクター > Jリーグクラブ

→詳細は「スポーツのマスコットキャラクター一覧 § Jリーグ」を参照
協賛団体

Jリーグ（リーグ戦）の公式スポンサーはJ1の試合会場で広告看板を掲示できるほか、新聞や雑誌、放送媒体の広告でJリーグのロゴマークとともに「（企業名）はJリーグの○○パートナーです」、あるいは「（企業名）はJリーグを応援しています」のクレジットを掲載できる。また、各所属クラスに関係なく、試合前後の時間やハーフタイム中に試合会場の電光掲示板や場内放送で企業名を読み上げられる。
2011年度までの協賛カテゴリーは「オフィシャルスポンサー」と、それ以外のスポンサー（用具サプライヤー、90度システム広告スポンサーなど）とに区分されていたが、2012年度から原則として「○○パートナー」に呼称を統一させており、スポンサー・サプライヤーのカテゴリーをよりわかりやすく細分化している。
オフィシャルパートナーの広告設置に関しては、Jリーグ規約 第35条（27ページ）に「スタジアムにはJリーグが指定する位置にJリーグ、並びにJリーグオフィシャルパートナーの企業・団体が所定サイズ・及び枚数の広告看板（幕）を設置・掲出できるスペースを確保しなければならない」とする取り決めによるものである。
日本スポーツ振興センター（WINNER・toto・BIG、2001年より）、DAZN（2017年より）のトップパートナー 以外の形でリーグ戦を協賛する企業の広告横断幕が基本的にバックスタンドの最前列の箇所に設置されている。なお一部のスポンサーはJリーグカップにも広告看板を掲出する場合 もある。
2008年から2013年まで、メインスタンドから見て左側（原則としてホームゴール裏）にオフィシャルサプライヤー（コンタクトレンズ等提供）のジョンソン・エンド・ジョンソンの小型広告が設置されていた。現在はJ1リーグに限り、メインスタンドから見て両ゴール裏にリーグのタイトルロゴとスポーツくじ（WINNER）の小型広告がそれぞれ設置されている。
1993年から1995年の2ステージ制時代は、そのステージの冠スポンサー（1st・サントリー、2nd・日本信販）の広告看板がバックスタンドとゴール裏のそれぞれ最前列 に2枚ずつの合計4枚、他のオフィシャルスポンサー団体は1枚ずつ掲出されていた。それ以後は原則バックスタンドに各社2枚ずつ掲出されている。2015年2ndステージからは1stステージよりトップパートナーが1社増加したため、両サイドの外側にトップパートナーの広告が1枚ずつはみ出る形になり、ランダムに2社の広告が1枚ずつはみ出している（球技専用が多い）場合がある。
2005年から2014年までJ1の各節1試合ごとに電動式回転広告板を導入していた。ただ、導入される試合は各節注目の試合に設置される場合が多い。また、2008年からはこれと併用する形でJ1の各節1試合ごとに三菱電機社製の電光広告板（オーロラリボンビジョン）を導入した。主に、NHK-BSの中継対象試合を中心に運用されている。2015年からは回転広告板を廃止した代わりに、電光広告板を使用する試合は1節に2試合に増加した。
2015年からは、タイトル協賛である明治安田生命の広告を6枚（うち、長方形の通常サイズ4枚を両コーナーとハーフライン付近に各2枚ずつ、コーナー部分に同社商品の正方形の広告が2枚）設置されている（J2・J3も同様）。またJ1ではこれとは別に90度システムの広告幕2枚（各ゴール裏1枚ずつ）を設置している。
J2ではJリーグの公式スポンサーの広告看板は2007年まで掲出されなかった（各クラブごとの公式スポンサーの看板がかかっている）が、1996年から1998年のジャパンフットボールリーグでJリーグ準会員だったチームのホームゲーム開催時にはゴール裏部分に各1枚ずつのJリーグ公式スポンサーの広告看板が掲出されていた。なお、2008年から大会名の看板の横に小さめに公式スポンサーの広告が1枚にまとめて載るようになった。
2014年は、J1・J2とは別の独自の協賛スポンサーが制定されており、各会場のバックスタンド最前列に、タイトル協賛の明治安田生命が4枚、他のJ3公式スポンサーからは2枚ずつの広告看板（横断幕）が設置されていた。2014年のJ3のスポンサーのうち、日本航空以外の各社はJ1・J2の何らかの公式スポンサーを兼務していたが、2015年度からはJ1・J2を含めて統一したスポンサー体系にすることになり、J2同様、大会名の看板の横に公式スポンサーを1枚にまとめて載せるようになった（なお2014年はJ3公式スポンサー団体を除いたJ1・J2のスポンサー団体の広告は設置しなかった）。
大会創設時よりヤマザキナビスコ→ヤマザキビスケットの企業ロゴ、および同社商品の広告看板（ルヴァン、チップスター他）が設置されている。なお創設当初からの最初の3年（1992年から1994年）は、予選リーグの試合（1994年は1・2回戦）に限って、ナビスコの広告と一緒に、通常ゴール裏に設置される各クラブ個別の協賛スポンサーの看板を置いていた。
1996年にこれまでのステージスポンサーの制度が廃止されてから数年間に渡って、Jリーグでは公式スポンサー企業が特定の節・試合を対象としてスポンサースペシャルデー、ないしはスペシャルマッチを開催した。試合会場ではスペシャルデーのスポンサー企業がキャンペーンプロモーションを展開した。
協賛団体 > 協賛団体一覧

| 協賛カテゴリー種別 | 契約開始年度 | 協賛団体名 |
| --- | --- | --- |
| タイトルパートナー | 2015年 | 明治安田 |
| オフィシャルブロードキャスティングパートナー | 2017年 | DAZN |
| トップパートナー | 2005年 | アイデム |
| トップパートナー | 2015年 | ルートインホテルズ |
| トップパートナー | 2015年 | イオン |
| トップパートナー | 2017年 | NTTドコモ |
| トップパートナー | 2018年 | コナミデジタルエンタテインメント |
| トップパートナー | 2019年 | いちご |
| リーグカップパートナー | 1992年 | ヤマザキビスケット |
| スーパーカップパートナー | 1994年 | 富士フイルムビジネスイノベーション |
| オフィシャルエクイップメントパートナー | 1993年 | モルテン |
| オフィシャルエクイップメントパートナー | 2005年 | アディダス |
| スポーツ振興・フェアプレーパートナー | 2001年 | 日本スポーツ振興センター（スポーツくじ〔WINNER・toto・BIG〕） |
| オフィシャルチケッティングパートナー | 2012年 | ぴあ（チケットぴあ） |
| オフィシャルECプラットフォームパートナー | 2017年 | 楽天グループ |
| オフィシャルテクノロジーパートナー | 2017年 | NTTグループ |
| サポーティングカンパニー | 2003年 | 朝日新聞社 |
| サポーティングカンパニー | 2015年 | LINEヤフー（スポーツナビ） |
| サポーティングカンパニー | 2017年 | デロイトトーマツ（ファイナンシャルアドバイザリー/コンサルティング） |
| サポーティングカンパニー | 2021年 | データスタジアム |
| サポーティングカンパニー | 2021年 | IMAGICA GROUP/イマジカ・ライヴ |
| サポーティングカンパニー | 2022年 | サントリーウエルネス |
| サポーティングカンパニー | 2024年 | ニコン |
| サポーティングカンパニー | 2024年 | A.T.カーニー |
| マーケティングパートナー | 2014年 | 電通 |
海外の提携リーグ

タイ・プレミアリーグ（2012年2月、パートナーシップ協定締結）
ベトナムサッカーリーグ（2012年8月、パートナーシップ協定締結）
ミャンマーサッカーリーグ（同上）
カンボジア・リーグ（2013年5月、パートナーシップ協定締結）
Sリーグ（2013年6月、パートナーシップ協定締結）
インドネシア・スーパーリーグ（2014年1月、パートナーシップ協定締結）
イランサッカーリーグ（2015年1月 - 2017年、パートナーシップ協定締結）
マレーシア・スーパーリーグ（2015年2月、パートナーシップ協定締結）
カタール・スターズリーグ（2015年5月、パートナーシップ協定締結）
Aリーグ（2016年5月、戦略的連携協定締結）
ラ・リーガ（2017年6月、戦略的連携協定締結）
諸問題 > 自治体との関係

Jリーグは入会を希望するクラブに対して「地域との協力関係およびホームスタジアム、練習場等に関する調査」を行うことになっており（Jリーグ規約第17条）、加えて各クラブがホームタウンと定めた自治体から「全面的な支援が得られること」を求めている（Jリーグ規約第24条第1項第1号）。
また、Jリーグ全60クラブのホームスタジアムの多くは地元自治体が資金拠出して整備し保有する「公設公営」のスタジアムでありながら、Jリーグのホームスタジアムとして利用する際にはクラブライセンス制度に基づいて一定以上の設備要件（屋根の設置、規定数以上のトイレの確保、など）を求めておりいるが、近年では老朽化や設備不備に伴うスタジアムの更新に自治体側が難色を示したり、自治体によるスタジアム整備が進まないことでライセンス剥奪の可能性が取り沙汰される事態も生じている。また、整備の方向性や整備手法を巡って行政サイドがクラブ側の希望や検討組織の意見に対して否定的な方向性を示すケースも見られるほか、ライセンス基準を念頭に整備されたスタジアムにおいても、クラブの成績不振などを遠因として収益が見込めず建設費用の償還が行政の負荷になっているのではないかとの意見もある。
こういった点から、Jリーグ（クラブ）の運営がホームタウンとなっている自治体の拠出する税金に依存しているのではないかとの批判があり、インターネット上などで「税リーグ」と揶揄され、チェアマンやクラブオーナー、Jリーグのクラブライセンスマネージャーに問いただそうとする状況も発生している。
全日本空輸 (ANA) のシンクタンク・ANA総合研究所の主席研究員・廣岡信也は2024年8月30日付けで「Jリーグは誰のものか」というレポートを公開。この中で、前述のとおりスタジアムの多くが地元自治体が整備したものであること、ライセンスに関する諸問題があることを踏まえ、「Jリーグの基準を満たすためには屋根を設置するなどコストが掛かる。反面、専用球技場であれば芝の養生のために使用頻度は限られ、多くの収入を見込めないばかりか市民が使用する機会もかなり制限されてしまうのである。これでは本当に（Jリーグクラブのスタジアム整備のために）税金を投入する価値があるのであろうか」と述べ、用地面や費用面、稼働率などの面で優れた「費用対効果の良いBリーグの支援（≒アリーナの整備）を優先させる可能性は高い」と述べている。
一方で、スポーツ庁と経済産業省による「スタジアム・アリーナ改革ガイドブック」 で示した「スタジアム・アリーナ改革の全体像」によれば、スタジアム・アリーナの新築、改築、改修においては資金面やリスクの観点から公的な資金の提供が不可欠としつつ、民間活力の活用による多様な事業方式（PFI、コンセッション、公設民営など）・資金調達方式を活用・充実させることが必要と述べ、併せてスポーツで稼いだ収益をスポーツへ再投資することを促し、地域経済とスポーツ関係者が連携しつつ自律的に成長を遂げるための資金循環のシステムを実現することが必要と述べており、スタジアム整備に当たって自治体の関与を必要としつつも、特に資金面に於いて新たな手法の導入を推進している。
諸問題 > 親会社との関係

→「§ クラブ名称表記」も参照
Jリーグ所属クラブについては（Jリーグ規約に明記はないものの）企業名等を直接想起させる名称を用いない取り扱いがなされている（#クラブ名称表記及び命名権#日本のサッカー参照）。Jリーグ発足当初はその大半が実業団チームを母体としていたこともあり、母体企業からの資金拠出について初代Jリーグチェアマンの川淵三郎は、日本プロ野球 (NPB)が球団の赤字補填処理を親会社が行う場合にこの費用を親会社の広告宣伝費として取り扱うことを認める国税庁長官発の通達（通称「直法1-147号」）が存在したことを念頭に、Jリーグクラブについても同様の取り扱いが出来ないか国税庁に照会したところ、担当者から「小さくてもいいからユニフォームの中に社名やマークが入っていれば良い」との言質を得ており、一例として浦和レッズは当時浦和の親会社だった三菱自動車が2004年まで広告宣伝費名目で赤字補填を行ってきた。しかしこの時のやりとりは後に川淵の回顧録で公に明らかになった程度で、国税庁からJリーグクラブを対象にした「直法1-147号」に相当する公文書（あるいは「直法1-147号」の改定文書）が発出されなかったこともあり、「直法1-147号」はJリーグクラブを対象としてこなかったと認識されていた。ヴィッセル神戸のオーナーで楽天代表の三木谷浩史は2005年の講演で「野球の球団の場合、税務上、損金を親会社と通算できるんです。たとえば30億円の赤字があったとしても、それは親会社の広告宣伝費として計上していいという、特例が認められています。サッカーはそれが認められておりません」と述べており、元Jリーグ専務理事でファジアーノ岡山オーナーの木村正明も、2024年のインタビューで「これ（親会社が赤字補填のため捻出した協賛金の税制優遇措置）はプロ野球球団だけに認められていた」と証言している。
こういった経緯のもと、コロナ禍においてJリーグの試合数が減少した場合に広告価値が減るとみなされ税優遇が認められない可能性が生じたことから、2020年（令和2年）5月11日に「Jリーグ専務理事・木村正明」の名義で国税庁に「Jリーグクラブに対する同様の取り扱い（親会社によるクラブへの損金処理を広告宣伝費扱いとすること）の確認」を文書で照会したところ、国税庁が「（一般的な回答として）その解釈で問題ない」と回答したことにより、親会社によるJリーグクラブへの赤字補填について、税制上親会社の宣伝広告費として処理する事が公文書により明確に認められるようになった。
クラブ親会社における「広告宣伝媒体としてのJリーグクラブ」については2024年の大宮アルディージャのレッドブルGmbHによる買収の動きを期に話題に上ることが増え（#クラブ名称表記参照）、2024年7月27日付の日本経済新聞は「日本初『外資オーナー』 割安で魅力 広告価値に課題も」と題した記事の中で「有力クラブの親会社の関係者」のコメントとして「クラブ名から企業名を排除する事はクラブの広告価値を大きく下げる事に繋がり、Jリーグのクラブより企業名が排除されていないマイナースポーツの社会人チームの方が広告価値が高い」という趣旨の内容を掲載している。前述のANA総合研究所・廣岡主席研究員のレポートでは「Jリーグは基本的な考えである『地域名＋愛称』のままで赤字補填が可能な体制を作り上げたのである。これはJクラブにとっては朗報であるが、企業にとっては良いことなのであろうか」「NPBと違いメディアで企業名やブランド名が訴求できないにもかかわらず、クラブが赤字である限り親会社は広告宣伝費を払い続けることになった」と言及した上で、「親会社のメリットは何であろうか」「（親会社が資金を拠出することが）対価として見合っているのか」との疑念を投げかけている。
FC町田ゼルビアのオーナーでサイバーエージェントの藤田晋社長は、サッカーチームの年俸がスポンサーに依存している状況に対する同社株主からの質問に対し「サッカー自体で収益が成り立つようにしてほしいと思う」との見解を示している。
諸問題 > 選手の海外移籍とJリーグの「空洞化」

かつて選手の海外移籍は、日本代表クラスの選手でも中心選手に限られていたが、2010年代に入ると日本人選手の海外移籍が増加していき、その流れが加速した末、Jリーグを経ずに海外クラブに加入する事例も生じている。こうした結果、Jリーグ全体でいわゆる「働き盛り」の選手層が薄くなり、Jリーグの「空洞化」を招いているのではないかと複数の関係者から指摘されている。