山下奉文
経歴 > 軍事裁判

収監当初は行動制限が厳しかったが、じきに緩和されて、山下たち将官は天候がよければ内庭の散歩が許され、思い思いに身体を動かしながら「日本に帰ったらすき焼きを食おう」「いや、わしは鰻がまっさきだ」などと談笑するなど、しばらく平穏の日々を過ごしていた。しかしそのささやかな望みはかなうことなく、9月25日に山下の手元に「アメリカ合衆国対トモユキ・ヤマシタ」と題する起訴状が届けられ、山下はマニラ大虐殺やパラワン虐殺（英語版）などの、多くの虐殺事件の責任を問われ、戦争犯罪人としてフィリピンのマニラにて軍事裁判の被告となった。その起訴状には英語と日本語で「アメリカおよびその同盟国と戦う日本軍司令官として、アメリカ国民およびその同盟国民と属領国民とくにフィリピン市民に対する部下の野蛮な残虐行為とその他重大犯罪を許し、指揮官として部下の行動を統制する義務を不法に無視し、かつ実行を怠った。ゆえに彼、山下奉文は戦争法規に違反した」と書かれてあったが、山下には全く身に覚えのないことであり、武藤に対して「どういうことだ、これは」と質問したが、武藤も唖然とするばかりであった。
法廷は裁判長（レイノルズ少将）のほか、各々5名の検察官、軍事裁判官で構成されたが、法律を専門とする裁判官は一人もいなかった。弁護団の反対尋問は許されず、風説や伝聞などの証言がまかり通った。6名のアメリカ人からなる山下の弁護団は、裁判そのものに対する疑問から懸命に働いたが、やがて彼らは山下の人柄や態度に好感を抱くようになり、遂には敬愛するまでになる。ヒステリックに大声をあげる検察官らとは対照的な山下の態度は傍聴席にも感銘を与え、法廷、刑務所を問わず、米兵たちは競って山下にサインをねだってきたが、その数があまりに多すぎて、山下と一緒に収容されていた第105師団参謀の一木千秋大尉が代筆していたほどであった。山下は既に自分の運命を達観しており、持ち込みを許された数少ない私物となった矢立を使って、カニの墨絵を描くなどして穏やかに過ごしていた。
公判の2日前に突然59項目もの訴因が加えられたため弁護団は公判の延期を申請したが、マッカーサーの勧告によって却下された。1945年10月8日の第一回公判からわずか2か月、「不必要で不穏当な急ぎ方」（マーフィー判事）で裁判は進行していった。それでも、山下のアメリカ人弁護団は、国際法に照らし合わせて山下を弁護した。山下が自ら出した唯一のゲリラ討伐に関する文書での命令は、1944年10月11日の「武装ゲリラの鎮圧」を命じたものであったが、国際法上の視点で見れば、ゲリラはフィリピン人には英雄であっても、日本軍から見れば国際法違反の「戦争犯罪人」となることを指摘した。それでも、ゲリラを処刑するには国際法上は交戦の事実の立証が必要であるが、山下や日本軍はそれを怠ったに過ぎないことと、一見残虐に見える銃剣や軍刀による殺害も、日本軍が弾薬不足に悩まされており、多くの場合やむを得なかったとも指摘した。さらに、女性や子供の犠牲も多かったことについても、現時点でのアメリカ人的な感覚では信じられないが、もしアメリカ軍が当時の日本軍が直面していた焦燥と恐怖に追い込まれた場合に現代のアメリカ人が誇る「フェアプレーの観念」を最後まで持ち続けることができるのか？と疑問を呈した。さらに、「確かに、我が軍（アメリカ軍）の中にも、強姦が全然行われなかったわけではない。しかし、アメリカ兵が女や子供を含めて民間人を平然と銃剣で刺したり、銃で撃ち殺したりすることはとても考えられない。都市に爆弾を落とす航空兵は同じ結果を生み出しているが、彼は自分でしたことを見ることができない。そして西洋人の心には、個人的接触があるかないかということが、非常に重要である」と、アメリカ軍も同じ様に老若男女を問わず大量虐殺を行っているが、アメリカ人は直接手を下す虐殺の方に嫌悪感を覚えているに過ぎないとも指摘している。
そしてアメリカ人も歴史を遡れば、南北戦争では南軍北軍双方が残虐行為を行っているし、規模は違うとは言え、同じフィリピンでアメリカも過去に日本と同じようにフィリピン人の反乱に悩まされたとき（米比戦争）数多くの残虐行為を行ったことも指摘した。例として、マッカーサーの父アーサー・マッカーサー・ジュニアがフィリピンのアメリカ軍の司令官であった時に、フィリピンの独立運動を弾圧したが、そのアメリカ軍が考案した血なまぐさい手段と、今回日本軍が行った残虐行為には類似性があり、また、鎮圧軍指揮官であったジャコブ・H・スミス准将も、「懲罰遠征」と称して、反乱の起こったサマール島のフィリピン人集落を襲撃し「わしは捕虜は欲しくない。殺して焼くこと、多くを焼き殺すほど、ありがたい」「虐殺を免れるのは10歳までの子供」と吹聴してフィリピン人を虐殺していたことも指摘した。
日本軍司令部は当時ルソン島の各部隊に、アメリカ軍との決戦を前に、ゲリラ討伐のため「住民にしてゲリラに協力するものはゲリラとみなし粛清せよ」あるいは「米軍迎撃の際は軍背後及びその周辺を無人化すべし」という、いわゆる『戦場の無人化』作戦を命令していたと現地では今でも根強く信じられている。山下は「武装ゲリラの鎮圧」は命じたが、非戦闘員の殺害は命じてないと供述し、バタンガス州における虐殺事件で死刑となった歩兵第17連隊長の藤重正従大佐も、非戦闘員の殺害や婦女子の殺害を上官から命じられたこともなければ、報告したことすらないと断言し、山下の供述を裏付けた。検察側が次々と日本軍から残虐行為を受けた被害者を証人として出廷させ、「私は二人の子供を片手ずつに連れておりました。河のちかくまでまいりますと、日本兵が無理に私から子供を引きずっていきました。私があちらにいった女の子をみますと、その子のちょうど胸のあたりに銃剣がささり、それがうしろまで抜けておりました。私も背を五度も銃剣で刺されました。私の子供は二人とも死にました」などと生々しい証言を行わせたが、多数の証人の口からは殆ど被告であるはずの「ヤマシタ」という名前は出なかった。公判3日目が終ったところで、ロンドン・デイリー・エキスプレスの記者ヘンリー・キーズはこの模様を本国に打電した。
山下裁判はきょうもつづいた――しかしこれは裁判ではない。審理でさえあるかないか疑わしい。昨日は山下の名は一回だけでた。きょうは一回も出なかった。裁判をする軍法委員会は、いかなる法律や、証拠の規定にも拘束されないかのように、裁判をすすめている。私は日本人の弁護を扱ったことはない。しかしイギリスの法廷なら、山下の場合のような杜撰（ずさん）な告発は受理されないだろう。裁判は軍司令官は兵隊のどの行為にも責任があるということを制定しようとしているらしい。
山下は更に、自分が北部ルソンにいて孤立していたこと、通信連絡が急速に悪化しており、離れた部隊の状況を知ることは困難であったことを供述した。それに対して検察側は、これだけの戦争犯罪が発生しているのに、山下が知らなかったはずがないと反対尋問を延々と繰り返したが、山下はそれに臆することなく理路整然と反論した。その様子を見ていた弁護側は「（検察側の）カー少佐は山下から矛盾や食い違いや嘘を発見しようとしたがついにできなかった。山下は全期間を通じて法廷を完全に支配した」と感心している。
検察側は山下が虐殺を命じたことの立証は困難と考えており、でっち上げの証拠を駆使しても山下が「指揮下部隊の統制に失敗した」ということで有罪にしようと考えていたと、日本では主張する者もいる。その検察側の法廷戦略に対して山下は「私は部隊の統制に最も力を注いだ。しかし、それが不十分と言うなら、それを認めよう。誰か別の人にはできたかも知れないから、ただ、私はベストを尽くしたと信じている。」と供述している。山下の弁護団はマッカーサーが裁判長に判決の迅速化を図るよう圧力をかけているという情報も掴んだとし、裁判はマッカーサーの意のままに動いており、公平性に欠けていると何度も抗議をしたが、裁判官の1人は弁護団の抗議に対して「諸君は、馬上の闘いをする騎士ではない。陸軍の法務将校で、この法廷の構成員だ。諸君の義務は事実の発見を助けることで、起訴事実を論破することではない」と突っぱねている。
もっとも虐殺事件はマニラ市攻防戦における海軍部隊によるものがフィリピンにおいてもよく語られるが、実際には米軍のルソン島逆上陸後やがて各地で散発しており、また、マニラを離れて撤退する山下の部隊がイフガオ州の中央山岳地帯で途上の村々を殲滅していったことも現地では伝えられている。ただし、大谷敬二郎によれば、起訴状の対象はマニラ市内とその周辺とくにバタンガスの事件であり、これらは主にマニラ攻防戦が行われていた時期に起きた事件である。
なお、フィリピンでの裁判に加えて、イギリス軍によるシンガポールやマレーでの日本軍による戦争犯罪の捜査も進んでおり、東南アジア最高司令部情報支隊戦争犯罪調査局Eグループのシリル・ワイルド少佐が、アレクサンドラ病院事件の尋問のためにマニラまで来たが、山下は事件のことは全く知らず、ワイルドから聞いた事件内容に嫌悪感を示すと共に、事件のあった地域は第18師団の担当であり、当時の師団長であった牟田口廉也を尋問すべきと話している。
山下としては既に自分の運命を達観しており、裁判で今さら弁解がましいことを言うのには抵抗を感じていた。通訳の浜本からは公判戦術として、虐殺事件について「責任を感じる」と言ってはいけないと諭されているが、「わしが責任をおわんで誰が責任をおうのか、そんな卑怯なことはできない」「わしの首が欲しいらしいな。この首ひとつで片がつくならやるか」と語気を荒げて反対している。しかし浜本から「裁判ですから、とにかく白黒のけじめはつけないといけません」「日本人は混同しているが、欧米人は道義上、刑事上、行政上の責任を区別しています」「なんでもかんでも責任を感じると言ったら、閣下に責任があるならその上司にもあると、天皇陛下にまで及ぶかも知れません」と言われて山下は渋々と受け入れている。
12月5日には早くも最終弁論を終える。同日、アメリカINS通信特派員が裁判すべてを傍聴してきたアメリカ、イギリス、オーストラリアの12人の記者たちに対して「山下を絞首刑にすべきか」投票を求めたところ、全員が「No」を選択した。
国際刑事法上、部下による戦争犯罪で軍司令官を起訴することを認める「指揮責任」という法的概念があり、ハーグ条約IVおよびX(1907)等においても定められている。この「指揮責任」の扱いと解釈についてはアメリカにおいても当時曖昧で、軍事裁判における判例もなかった。弁護側の主張は、上官の『指揮責任』を問うためには、その上官の命令、授権、少なくとも戦争犯罪の認識の孰れかがなければならない、また、当時の実情から被告が事態を監督することは不可能で被告に監督義務はないというものだった。検察側は、山下が戦争犯罪が起きていることを認識していたはずだということを当初は立証しようとしていたが、最終論告では、指揮官は部下が戦争違反を犯さないよう積極的に監視する義務を負うと強調するものになっていたという指摘がある。
司令官は部下の行為に対し責任があり、軍司令官は捕虜と民間人を戦争法違反から保護するために、その権限の範囲内で、状況に応じて、発見することも含めた必要な措置を講じる積極的な義務があるとする「指揮責任論」に基づいて、真珠湾攻撃記念日（米時間、12月7日）に、軍事委員会は山下に死刑判決を下した。（なお、英米法ではもともと日本では保護責任者遺棄致死にしか当たらないような罪も、故意･怠慢･重過失等でこれを行った場合、謀殺と同視される罪となる。英国などでは軍事裁判よりも寧ろ通常のコモンローの裁判において、従来から必要的死刑というこれだけでいったんは死刑判決不可避の罪であったが、むしろ米国においては謀殺罪においても必ずしも死刑必至の時代では既になかった。）
マッカーサーは判決に対して「この将校は彼の部隊、彼の祖国及び人類に対する義務を裏切った。彼は軍人としての彼の信条にそむいた」「彼の生涯は軍職に身をおく者の汚辱である」との苛烈な言葉を追加し、山下から一切の軍装を剥がした上での絞首刑を命じた。山下はその屈辱的な死刑判決を受け入れ、最後の言葉として「死に際し、神の前に立っても自分の行いを恥じないだろう。もし日本軍司令官として能力がなかったと言われるなら、それは私の生来の能力のためであり、なんとも言えない」「諸君（アメリカ人弁護団）の親切な扱いを受けられたことはうれしかった。死んでも諸君の親切は忘れないし、刑の執行を非難しようとも思わない」と述べた。
死刑判決を不服とする弁護団はワシントンへ飛び、アメリカ連邦最高裁判所に裁判の中止を、またフィリピン最高裁に対しては死刑執行の差止めと人身保護令の発出を求める請願を出した。しかしアメリカ連邦最高裁の多数判決は、法的問題については軍事裁判とほぼ同じ見解をとる形となり、立証事実の認定といった事実関係の問題については軍事裁判の管轄であり最高裁の管轄外という理由を付して、請願を却下（投票6対2）した。ニューズウィーク誌は「裁判官は、開廷第一日目にすでに判決文をポケットに収めて法廷に現われた」と、この裁判を評し、判決で少数派となったマーフィー米最高裁判事はマニラ裁判を「でっちあげ」と呼んだという。