stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
粒子状物質
健康への影響 > 毒性学的報告 > 沈着様態と体内での挙動

人間が呼吸を通して微粒子を吸い込んだ時、鼻、喉、気管、肺など呼吸器に沈着することで健康への影響を引き起こす。粒子径が小さいほど、肺の奥まで達する（沈着する）可能性が高いが、沈着部位は粒子径に従い複雑な変化をする。粒子径以外に粒子の形状や個人の呼吸の速度などにもよるが、概ね5µm以下になると肺胞にまで達し始める。ただし、1µmでも肺胞まで達するのは吸入量の1 - 2割のみで、残りは呼吸により再び排出される。20nm (0.02µm) 付近が肺胞への沈着が最も多く、50%程度とされる。これ以下になると、むしろ肺胞よりも上気道への沈着の方が多くなるとされる。
鼻呼吸よりも口呼吸のほうがより呼吸器の奥に沈着する傾向がある。なお、鼻・気道・肺胞などの形状は個人で異なるため個人でも差異がある。また、運動などにより換気量や呼吸数が増えると主に1 - 3µmの粒子を中心に沈着量が増える。
アメリカ環境保護庁は沈着率は年齢に関係ないという結果もあれば小児の方が成人よりもわずかに高かったという結果もあったと1996年に報告している。肺の表面積当たりの沈着量は小児の方が多いほか、鼻腔への沈着率は小児の方が低いことなども報告されている。これらをまとめた（環境省、2008年）は、小児は呼吸数や単位体重あたり換気量が大きいため肺の表面積当たりの沈着量は大きい傾向があり、「吸入粒子に対するリスクが大きい可能性がある」としている。
ただし、これらの沈着した粒子は咳、鼻汁、気道線毛運動、肺胞マクロファージ（肺胞のマクロファージ）による貪食・輸送などのクリアランス機能により次第に除去されていく。なお、吸湿性の粒子は溶解していく一方、非吸湿性（不溶性）の粒子は溶解せず粒子のまま移動する。動物における報告が多いが、人における放射性同位体をマーカーとした実験（Baileyら、1982年）によると、1.2µmの粒子で約8%、3.9µmの粒子で約40%が6日以内に除去され、長期的にはおよそ600日で半減するペースで肺から除去されている。一方、不溶性が高い粒子は長期にわたって肺に残留するものがあり、クレイリングとショイヒは2000年にモデル予測からこうした粒子の約3分の1が体内から除去されないと報告している。不溶性が高い粒子は主に黒色炭素の微粒子であることが知られている。
また、PM0.1のような超微小粒子のレベルになると肺以外への影響も懸念されるような血液への移行があるという報告もあるが、否定する報告もあり、研究途上である。
なお、粒子状物質と同時にオゾンや二酸化硫黄などの生体への刺激性のある大気汚染物質がある状態、いわゆる共存暴露による影響も報告されている。オゾンや二酸化硫黄の急性暴露により気管支に収縮が生じるが、シュレズィンガーは1995年に粒子状物質とこれらの共存暴露により下気道への粒子の沈着が促進される可能性を指摘している。
健康への影響 > 毒性学的報告 > 呼吸器・心疾患患者、高齢者・小児のリスク

一方、呼吸器疾患、特に慢性気管支炎や肺気腫を含めた慢性閉塞性肺疾患の患者においては、健康な人よりも沈着量・沈着速度ともに大きく特に気道の病変に応じて大きくなるほか、沈着量よりも沈着速度の方が大きく増加するという研究結果がある。環境省は2008年にこれらをまとめ、「COPDでは気道閉塞により全肺、特に気管支での沈着が増加する」としている。また粒子状物質への暴露は人の気道や肺に炎症反応を誘導するほか、粒子状物質が気道において抗原反応性を高めるアジュバントとして働き喘息やアレルギー性鼻炎を悪化させる作用や呼吸器感染への感受性を亢進させる作用が実験動物で認められ、人に関しては少なくともディーゼル排気ガス (DE) やディーゼル排気微粒子 (DEP) では喘息やアレルギー性鼻炎を悪化させる可能性があると結論付けている。また循環器への影響を示す報告もあるとし、実験動物では不整脈等の心機能の変化を示す報告があり、原因としては血管系の形態変化を促進する作用、凝固・線溶系に作用して血栓形成を誘導する作用が考えられているとしている。自律神経についても、実験動物と人とで差異はあるものの影響を及ぼすことが示唆されると結論付けている。
年齢や疾患の影響について環境省は2008年に、高齢者や小児について成人よりも影響が大きいという報告は存在するものの少数であるとしている。また既往疾患を有する者については影響があることが広く認められており、レビューが進められている段階ではあるが易感染宿主、アレルギー性の喘息、肺高血圧、虚血性心疾患の患者では粒子状物質に対する感受性が高まるという報告がある。
健康への影響 > 毒性学的報告 > 発癌性

変異原性や発癌性に関して（環境省、2008年）は、都市の大気中の微小粒子については微生物・培養細胞・動物実験から変異原性を有することは支持されるが、発がん性については動物実験での長期暴露の報告が少ないことから現段階では「実験的根拠が不足している」としている。ただし、特にディーゼル排気微粒子 (DEP) に関しては、ラットへの高濃度暴露に限り肺腫瘍への寄与が認められ、DEPそのものや含有物質の多環芳香族炭化水素 (PAH) の遺伝子障害機構が判明していることから人への発癌性は「示唆されている」としている。また、都市の大気中の微小粒子にはDEPが含まれることから都市の大気中の微小粒子についても発がん性に「関与することが示唆される」としているが、濃度や組成が場所により大きく異なることから発がん影響の判定は困難であると結論付けている。
健康への影響 > 疫学的報告

疫学的には、呼吸器罹患率や死亡率の増加、肺機能の低下、重い症状としては肺の毛細血管への刺激や呼吸困難、肺気腫などが知られている。また一般的に3µm以下のものは健康への影響を及ぼすとの報告がある。ラットにおける実験では、ディーゼル排気微粒子が免疫機能へ影響を及ぼしアレルギーを増悪させるという報告がある。黄砂においてもアレルギーを悪化させるという実験報告があるほか、中国、台湾、韓国では黄砂の飛来時に呼吸器疾患や心疾患、アレルギーが増加したとの論文報告が複数ある。
最も古い疫学的研究としてアメリカにおける二酸化硫黄と粒子状物質の健康影響に関する研究（1974年）等がある。1980年には「一般の大気環境の濃度範囲の粒子状物質や二酸化硫黄が健康な人に死亡を引き起こすような証拠はない」と結論付ける論文が発表されて議論となった事があるが、すでにこの時期には汚染の濃度が低下しつつあり急速な健康影響が生じなくなっていた（長期的な暴露による影響に主題が移っていった）のではないかという考察がある。その後1980年代後半から研究報告が増え、ポープとシュバルツらをはじめとして都市部で日常的に観測される濃度での死亡率との関連性を肯定する報告、長期的な暴露に関する報告が複数発表された。
健康への影響 > 疫学的報告 > 死亡率との相関

ドッケリーの1993年の報告やポープの1995年の報告をまとめた新田の2009年の報告によれば、「ハーバード6都市研究」と呼ばれるコホート研究の結果、PM2.5の濃度と、全死亡および心疾患・肺疾患による死亡の相対リスクとの間で、有意な関連性が認められている。また、ポープらの1995年、2002年の報告と、クルースキらの2000年の報告をまとめた新田の2009年の報告によれば、アメリカがん学会の研究を利用しアメリカの50都市30万人を対象に1989年までの7年間（追跡調査では1998年まで）行われた解析調査で、PM2.5の濃度と、全死亡および心疾患・肺疾患・肺癌による死亡との間で、有意な関連性が認められている。アメリカではこれらの研究が明らかになったことを契機にPM2.5の環境基準が設定されるに至った。日本でもSPM濃度と肺癌による死亡との関連性を示唆する研究報告がある。
各種研究をまとめた2005年のWHOメタアナリシス報告によれば、PM10が10µg/m³増加した時の1日当たり死亡率は、呼吸器疾患によるものが1.3%（95%CI値 0.5-2.0%）、心血管疾患によるものが0.9%（同 0.5-1.3%）、全死因で0.6%（同 0.4-1.8%）、それぞれ上昇する。またアメリカがん学会の調査を利用したポープらの研究 ("ACS CPS II", 1979–1983) によれば同じくPM10が10µg/m³増加した時の長期的な死亡率は、心肺疾患で6%（95%CI値 2-10%）、全死因で4%（同 1-8%）、それぞれ上昇する。
粒子径の大小による健康影響の差異に関して、2008年の環境省の報告書では、PM2.5の方が調査が少なく統計的に有意である頻度が低かったものの、PM10とPM2.5共に死亡率（全死因）と正の関連があるとした。またその影響の推定値（増加濃度当たり死亡率過剰リスク）を、PM10においては濃度50µg/m³当たり約1～8%（複数都市調査では50µg/m³当たり約1.0～3.5%）、PM2.5においては濃度25µg/m³当たり約2～6%（複数都市調査では25µg/m³当たり約1.0～3.5%）、SPMにおいては濃度25µg/m³当たり約0.5～2%（呼吸器系死亡に限ると25µg/m³当たり約1～3%）とまとめている。
10 - 2.5µmの大きな粒子の健康影響については、PM10はPM2.5を包含するため、PM10ではなく"PM10-2.5"について調査が行われている。"PM10-2.5"についてもPM10やPM2.5と同様の結果を示す例が報告されているが、十分な調査が揃っていないため、"PM10-2.5"の大きな粒子が単独で健康影響を持つかどうか、持つとすればどの程度なのか結論を出していない。
どの程度の濃度範囲であれば安全かという閾値については知見が不足しているとされ、アメリカ環境保護庁の2004年と2005年の報告では、諸研究において観測される大気中の粒子状物質濃度の範囲では、濃度と死亡率の間に明確な閾値があるという証拠は示されないとした。
健康への影響 > 疫学的報告 > 健康影響の推計値

定量的な推計報告の主な例として、1990年において大気浄化法による規制がなかった場合と比較して年間184,000人が助かったとの推計（アメリカ環境保護庁、1997年）、PM10への短期暴露により8,100人が死亡しているとの推計、ディーゼル排気による発癌を被る人は年間5,000人余りとする推計などがある。
健康への影響 > 健康影響への対策 > 監視・予測

各国や地域では、他の大気汚染物質と並んでPM10、PM2.5、SPM（日本）などの、環境中の濃度の観測値や予測値を発表している。
環境中の濃度は屋外の大気を代表したいくつかの観測地点における値である。一方、人に健康影響を与える粒子状物質は、屋外だけではなく屋内も含めた様々な場所の空気に含まれ、それぞれの場所での暴露の量は地域・社会・個人により異なる。ただ、道路沿いなど発生源の近くを除けば、概ね屋外と屋内の濃度は同じか、屋内の方が少し低いという研究結果が得られている。また多くの研究において、屋外よりも屋内、PM10よりもPM2.5のほうが、それぞれ個人の暴露影響との相関性が大きいとされている。こうしたことから1990年代後半からPM2.5の環境基準が導入され監視が行われている。また、10µmより大きな粒子はほとんどが鼻や喉咽頭などの上気道で捕捉され大気中でも比較的速く落下する一方、10µmより小さな粒子は下気道や肺胞での沈着が多く大気中でも落下が遅く長く滞留する事などから、PM10（日本に限ってはSPM）の環境基準も引き続き運用され監視が行われている。
健康への影響 > 健康影響への対策 > 高濃度汚染への対策

高濃度汚染への対策の一例としては、汚染への暴露をできる限り低減することが基本とされ、具体的には手洗い、うがい、屋内では窓や戸を閉めて隙間を塞ぐ措置、屋外ではマスクの着用などが挙げられる。汚染の激しい日は外出を避ける、寝室などの長時間滞在する部屋に空気清浄機を設置するなどの対応もある。また子供は汚染に対するリスクが高いことから、幼稚園や学校では、汚染の激しいときに屋外活動を制限する対応が取られる（北京市の例）。
マスクに関しては、PM2.5に限ると、通常のマスクは製品ごとに性能に差異がある。高性能の防塵マスク（N95やDS1以上など）は、フィルター自体は高性能のため粒子の吸入を低減する効果があるものの、適切な着用方法でなければ期待されるような効果が得られない。個々人の顔の大きさにあったものを選ぶ、空気が漏れないようにする検討が必要となる。また息苦しさを感じやすいので、長時間の使用には適さない。
空気清浄機に関しても、メーカーや製品により性能に差異があり、環境省の専門家会合報告書は製品表示を確認したり、販売店やメーカーに確認したりするよう勧めている。
大韓民国では、人工降雨により大気中の汚染物質を洗い流すことを計画。2019年1月25日、飛行機からヨウ化銀を散布して、降雨を発生させようと試みたが失敗に終わっている。
建造物や気象などへの影響

自然環境や人間以外に与える影響としては、含有物質にもよるが金属の腐食、塗装面の劣化、彫刻などの芸術作品や人工構造物の劣化などの物理的被害、降雨へ取りまれて酸性雨の発生に寄与する間接的影響が挙げられる。また、煙霧の原因物質として視程を悪化させる作用、凝結核として働き雲を生成する作用、雪の表面に堆積し太陽光を吸収する作用、大気中のエアロゾル粒子として働き太陽光を吸収する作用（日傘効果、地球薄暮化）による気候への影響も考えられている。
測定

→「大気汚染モニタリング」も参照
SPM、PM10、PM2.5の測定法は主に、大気を吸引してフィルタ上に粒子を集め電子天秤でその重量を測定する「フィルタ法」と、同様に集めた粒子にベータ線を照射してその透過率から重量を測定する「ベータ線吸収法」、フィルタ経由でカートリッジに集めた粒子を振動により重量測定する「フィルタ振動法」(TEOM) がある。日本ではSPMの環境基準が設定された1973年以来、ロウボリウムエアサンプラと呼ばれる測定器を用いて「フィルタ法」で測定が行われている。
各国の動向

各国の環境基準と規制の動向について解説する。
各国の動向 > WHO

世界保健機関 (WHO) は、公衆衛生の進展度が異なる各国が環境基準を定める際のガイドラインとして、粒子状物質を含む「大気質指針」と暫定目標を定めている。1987年にWHO欧州地域事務局がヨーロッパのガイドラインを定めて以降、健康影響に関する評価を進めて世界全体を対象としたガイドラインに拡張し、2006年10月 - 2007年3月にかけて公表した。以下のような構成となっており、最終的には「大気質指針」が理想であるが、各国の状況も尊重され、これと異なる独自の基準を設定することを妨げるものではないと表明している。なお、下表の24時間平均は、99パーセンタイル値（この値を超えない日は年間365日のうち99%、超える日は1%=3日間まで）。
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PM10: 24時間平均 50µg/m³ 年平均 20µg/m³
PM2.5: 24時間平均 25µg/m³ 年平均 10µg/m³
|  | 暫定目標1 | 暫定目標2 | 暫定目標3 |
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| PM10 | 24時間平均 150µg/m³ 年平均 70µg/m³ | 24時間平均 100µg/m³ 年平均 50µg/m³ | 24時間平均 75µg/m³ 年平均 30µg/m³ |
| PM2.5 | 24時間平均 75µg/m³ 年平均 35µg/m³ | 24時間平均 50µg/m³ 年平均 25µg/m³ | 24時間平均 37.5µg/m³ 年平均 15µg/m³ |
各国の動向 > アメリカ

大気浄化法により1971年に初めて環境基準が設定された。当初は全浮遊粒子状物質 (TSP) の値を定めていたが、1987年の改訂でPM10に変更、1997年の改定でPM2.5の値が追加されている。現在の基準は以下の通り。
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PM10: 24時間平均 150µg/m³（超過は年1回まで）
PM2.5: 24時間平均 35µg/m³（年平均値の98パーセンタイル値の3年間平均値） 年平均 15µg/m³（年平均値の3年間平均値。緩和規定あり）
また、PM10やPM2.5の濃度に応じた6段階の空気質指数 (AQI) が設定されていて、主要都市では当日から翌日の予報も行われて、指数とその区分に対応する健康影響や注意事項が併せてメディアで伝えられる。
→「空気質指数」も参照
各国の動向 > EU

ヨーロッパでは各国が独自に基準を定めている。EU広域では、1980年に当時のECが浮遊粒子 (SP) の環境基準の値を定め、1990年にPM10の値を設定している。現在、「Directive（EU指令） 2008/50/EC」では、以下のような基準を定めている。
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PM10: 24時間平均 50µg/m³（超過は年35回まで） 年平均 40µg/m³
PM2.5: 年平均 25µg/m³
各国の動向 > 日本

→「公害」、「日本の環境と環境政策」、および「大気汚染 § 日本の状況」も参照
日本では1967年（昭和42年）制定の公害対策基本法において環境基準を設定すべきと定め、1972年（昭和47年）に浮遊粒子状物質 (SPM) の基準を初めて設定した（昭和47年1月環境庁告示第1号「浮遊粒子状物質に係る環境基準について」）。
翌1973年、他の大気汚染物質を含む告示に拡張（昭和48年環境庁告示第25号「大気の汚染に係る環境基準について」）、その後も何度か改正され、準拠法も環境基本法へと変わった。
一方、欧米では1990年代にPM2.5の基準が設定されたが、日本ではその検討が遅れていた。2007年に和解が成立した東京大気汚染訴訟においてPM2.5への対策が言及されたことを受け、中央環境審議会において検討が進められ、2009年に基準が初めて設定された。現行では環境省告示として、浮遊粒子状物質と微小粒子状物質 (PM2.5) の基準を定めている。
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SPM: 1時間値の1日平均値0.10mg/m³（100µg/m³相当）以下、かつ1時間値が0.20mg/m³（200µg/m³相当）以下であること（1973年5月8日告示・現行1996年改正版「大気の汚染に係る環境基準について」）。
PM2.5: 1年平均値が15µg/m³以下、かつ1日平均値が35µg/m³以下であること（2009年9月9日告示・現行「微小粒子状物質による大気の汚染に係る環境基準について」）。
基準を上回る状態が継続すると予想されるときは、大気汚染注意報を発表して排出規制や市民への呼びかけを行うことが大気汚染防止法で規定されている。また、自動車NOx・PM法でも三大都市圏の中心地域において一部の自動車に排ガス規制措置が執られている（自動車排出ガス規制）。
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| SPM | 注意報 | 1時間値2.0mg/m³（2,000µg/m³相当）以上が2時間継続した場合。 |
| SPM | 重大警報・重大緊急時警報など | 1時間値3.0mg/m³（3,000µg/m³相当）以上が3時間継続した場合。 |
高度成長期以降、度重なる規制強化がなされたが、著しいモータリゼーション（特にトラック輸送による物流の比率の相対的増加や乗用車のRV化などが大きな原因となったといえる）に規制が追いつかず、バブル景気までは、悪化の一途をたどってきた[要出典]。2003年10月1日から、東京都・埼玉県・神奈川県・千葉県でディーゼル車規制条例により、排出ガス基準を満たさないディーゼル車の走行規制が始まった。この規制強化により、自動車NOx・PM法対象地域では、2002年から2004年にかけてSPMの環境基準達成率が大きく上昇、2008年 - 2010年の3年間は99%以上となっているが、年により環境基準が達成できない地点もある。
平成20年度（2008年）の環境省発表による国内全測定局のSPM濃度の年平均では、自動車排出ガス測定局（自排局）で昭和49年（1974年）に0.16mg/m³を超えていたものが翌年に0.09mg/m³以下に漸減、以後緩やかに減少し平成13年（2001年） - 平成20年（2008年）まで0.04mg/m³以下を維持している。また一般環境大気測定局（一般局）で0.06mg/m³近くだったものが緩やかに減少し昭和56年（1981年）以降は0.04mg/m³以下、平成13年（2001年）頃 - 平成20年（2008年）まで0.03mg/m³以下を維持している。また同発表における平成20年度（2008年）の環境基準達成率は自排局99.3%、一般局99.6%だった。
2013年の1月から2月にかけて中国北京などで発生した大規模な大気汚染は記録的なPM2.5の値とともに日本でも報じられると同時に、越境汚染によるとみられる高い測定値が実際に観測された。中国の汚染と同時期に、九州北部のいくつかの地点で環境基準（日平均値）の3倍程度の1時間値を観測するなど、西日本で一時的に高濃度のPM2.5が観測された。市民の関心が高まったことにより、少なくとも2月8日時点で、環境省・国立環境研究所が運営する大気汚染広域監視システム「そらまめ君」のウェブサイトがアクセス困難になる事態となり、環境省は2月12日にPM2.5の特設ページ「微小粒子状物質(PM2.5)に関する情報」を設置した。2月には自治体独自の情報提供を検討・開始するところも出た。
環境省は、2013年2月に専門家会合を開催して、PM2.5の注意喚起に関する暫定的な指針を決定し、今後も知見が得られれば適宜見直しを行うとした。越境汚染に対しては国内法に基づく強制力のある措置（排出企業への命令や交通制限など）の効果が期待できず、また汚染源の解明が不十分である事を理由として、法令により都道府県に注意報等の発表と排出削減措置が義務付けられているSPMとは異なり、あくまで暫定的な指針となった。なお、2013年1月の日本国内平均値は2011・2012年と比較して、とりわけ高いわけではなかったが、会合では西日本で見られた一時的な濃度上昇に関して、中国大陸からの越境大気汚染の影響があったとしている。
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|  |  | 暫定指針値 | 行動の目安 |
| PM2.5 | レベルI | 日平均値70µg/m³以下（1日のなるべく早い時間帯のうちに左記の値に達する事を判断するための値として、1時間値85µg/m³以下）。 | 特に行動を制約する必要はないが、高感受性者（呼吸器疾患や循環器疾患を持つ人、小児、高齢者など）は健康への影響がみられる可能性があるため、体調の変化に注意する。 |
| PM2.5 | レベルII | 日平均値70µg/m³超過（1日のなるべく早い時間帯のうちに左記の値に達する事を判断するための値として、1時間値85µg/m³超過）。 | 不要不急の外出や屋外での長時間の激しい運動をできるだけ減らす。高感受性者は、体調に応じて、それ以外の人より慎重に行動することが望まれる。 |
各国の動向 > 中華人民共和国

中華人民共和国では、1982年に初めて全浮遊粒子状物質（TSP、100µm以下）と浮遊粒子（PM10に相当）の環境基準を設定、2度改正され2012年改正（2016年施行予定）の国家標準GB 3095-2012「环境空气质量标准」（環境空気質基準）ではPM2.5の基準も追加された。2009年同国政府発表の「中国環境状況公報」では、全都市中でPM10の二級基準を達成した都市が84.3%であった。
|  | 一級 | 二級 | 三級 |
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| TSP | 24時間平均 0.12mg/m³ (120µg/m³) 年平均 0.08mg/m³ (80µg/m³) | 24時間平均 0.3mg/m³ (300µg/m³) 年平均 0.2mg/m³ (200µg/m³) | 24時間平均 0.5mg/m³ (500µg/m³) 年平均 0.3mg/m³ (300µg/m³) |
| PM10 | 24時間平均 0.05mg/m³ (50µg/m³) 年平均 0.04mg/m³ (40µg/m³) | 24時間平均 0.15mg/m³ (150µg/m³) 年平均 0.1mg/m³ (100µg/m³) | 24時間平均 0.25mg/m³ (250µg/m³) 年平均 0.15mg/m³ (150µg/m³) |
一級は都市部、二級は半農半牧畜の地域、三級は農業や林業の地域。
|  | 一級 | 二級 |
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| TSP | 24時間平均 120µg/m³ 年平均 80µg/m³ | 24時間平均 300µg/m³ 年平均 200µg/m³ |
| PM10 | 24時間平均 50µg/m³ 年平均 40µg/m³ | 24時間平均 150µg/m³ 年平均 70µg/m³ |
| PM2.5 | 24時間平均 35µg/m³ 年平均 15µg/m³ | 24時間平均 50µg/m³ 年平均 35µg/m³ |
PM10とPM2.5は国内全域対象、TSPは地方政府が実情に応じて個別に導入すると規定されている。 なお、北京・上海など76の主要都市では2012年末から前倒しで適用されている。
中国の粒子状物質濃度は経済発展なにより、資料が確認できる1990年頃には、すでに深刻なレベルに達していた。例えば、上海市における1990年のPM10の年平均濃度は350µg/m³を超えており、WHO暫定目標で最も緩い暫定目標1の5倍以上であった。この値は年々減少し、2001年-2008年の間は、年平均100µg/m³前後の水準にあるが、依然として暫定目標1よりも高い。また、北京市におけるPM10年平均濃度も、2000年-2011年の12年間に減少傾向にあるものの、100µg/m³強の水準にあって、こちらも依然として暫定目標1より高い。このように中国の粒子状物質濃度は数十年来高い水準にあるが、中国では粒子状物質以外の大気汚染物質、急性の健康被害を起こす二酸化硫黄やオゾンの発生源となる二酸化窒素の方が、どちらかと言えば影響度が大きい。
このような中、粒子状物質による大気汚染の深刻さを浮き彫りにしたのが、2011年11月に北京市にある駐中華人民共和国アメリカ合衆国大使館が始めた独自観測値の公表である。同大使館は独自にPM2.5や空気質指数(AQI)の監視を行い、Twitterで公表を開始した。翌2012年5月には上海市のアメリカ合衆国総領事館も同様の公表を開始した。これにより、中国の行政当局が発表している値とアメリカ大使館の値との乖離が比較されて、インターネット上で騒ぎとなり、中国政府が公表を差し止めるよう要求する事態となった。その後に中国当局は、方針を変えて測定・発表を始めている。
そもそも、中国では北京市がある華北地方を中心として、暖房用燃料の使用が増える冬季に大気汚染が悪化する傾向があり、2011年12月や2013年1月に激しい汚染が発生して、高濃度の粒子状物質が観測されている。はじめ当局は数値を公表せず、汚染について国営メディアは「濃い霧」と報じていた。
2013年1月の大気汚染は「1961年以来最悪」（在中華人民共和国日本国大使館）、「歴史上まれにしか見られないほど」（中国気象局）とされるレベルで、風が弱かったため10日頃から始まった激しい汚染はおよそ3週間も継続し、呼吸器疾患患者が増加したほか、工場の操業停止や道路・空港の閉鎖などの影響が生じた。1月12日には北京市内の多くの地点で、環境基準（日平均値75µg/m³）の10倍に近い700µg/m³を超え、月間でも環境基準（同）を達成したのは4日間だけとなり、北京市の日本国大使館によれば143万km2・8億人、中国環境保護部によれば中国国土の4分の1・6億人に影響が及んだ。
北京市ではPM10も、2012年の年平均値が109µg/m³で環境基準（年平均値70µg/m³）を超過している。この汚染の様子は他国にも報じられ、韓国や日本への越境汚染が懸念される事態となった。例えば日本では、報道により国民の関心が高まり、2013年2月になって既存の環境基準に加えて、環境省が「注意喚起のための暫定的な指針」を設ける事態となった。
中国共産主義青年団の機関紙『中国青年報』の世論調査（2013年1月、31省市約3,000人対象）では、中国国内で大気汚染によって生活に影響が出ていると答えた人は9割を超え、約4割が外出時にマスクをつけるなどの対策をとっているという。北京大学の研究（2012年）によると北京・上海・広州・西安の4都市でPM2.5に起因する死者は年間約8,000人で、世界銀行・中国環境保護部（2007年）によるとPM10を中心とする大気汚染による死者は中国全土で年間約35～40万人(2010年には123万人の中国人がPM 2.5などの大気汚染が原因で健康を損ない亡くなったとも発表されている。)と推計されている。経済誌『財経（英語版）』に掲載された上海復旦大学教授の分析でも2006年の1年間で大気汚染に起因する死者は113都市で30万人、経済損失は3,414億元（約5兆1,000億円）とされている。
PM10やPM2.5の濃度上昇の原因は、石炭の燃焼による排気成分や、自動車排気、煤煙などと分析されている。特に、石炭は中国では依然として発電用燃料の主力であり、家庭でも暖房用燃料に広く用いる。自動車も保有台数が年々増えており、北京市の例をとっても2012年末時点の保有台数500万台という数は2008年から僅か4年間での倍増である。これに、ガソリン中の硫黄分の規制値が日欧の15倍という緩さが拍車を掛けているという見方がある。旧暦で新年を迎える際（春節1月前半～2月前半）の慣習で一斉に用いられる爆竹の煙も汚染源となっており、例えば北京ではPM2.5が2012年1月23日午前1時に前日の80倍の1,593µg/m³に急上昇した後、朝には約40µg/m³まで低下している。
この状況について、大気汚染対策が全国人民代表大会の主要な議題になるなど当局の問題意識は高まっているが、市民は対策が不十分と感じている事が報じられている。北京市の対策例を挙げると、自動車排気ガス基準の厳格化、石炭ボイラーの改造やガス化（石炭からガスへの転換を「煤改気」という）、電化（石炭から電気への転換を「煤改電」という）、植林などが掲げられている。
各国の動向 > 大韓民国

2010年代、大韓民国の大気汚染は、深刻の度合いさを増した。2019年3月に国際的な調査機関が発表したデータによれば、韓国の微小粒子状物質（PM2.5）の汚染度は、経済協力開発機構加盟国の中で2番目に高い状態となっている。韓国国立環境科学院は、2019年1月11日から15日にかけたソウル首都圏の粒子状物質について、69%－82%が国外からの影響であったとする分析結果を発表している。
2019年2月、中国は韓国との環境相会談の中で、韓国メディアが粒子状物質増加の原因を中国に求める姿勢に不満の意を表明。中国の責任を事実上否定する趣旨の発言を行った
韓国では、大気汚染対策が喫緊の社会問題と化しており、政府は対応に苦慮している。韓国語で「超微細粉塵（チョミセモンジ）」と呼ばれる微小粒子状物質（PM2.5）が季節風に乗って黄海から上空から飛んでくると急激に悪化する。2019年1月には3日間にわたって大気汚染レベルが急上昇し、韓国気象庁（KMA）は1月25日、飛行機からヨウ化銀を散布して人工的に雨を降らせ、大気中のPM2.5を洗い流せるかを確認する実験を行った。しかし、弱い霧雨が数分だけ確認されたものの、「有意な降水量は観測されなかった」という結果に終わった。
各国の動向 > インド

インドの大気汚染も、他の途上国と同様に深刻で、粒子状物質の濃度も世界最悪水準にある。首都ニューデリーにおける2010年のPM10の年平均濃度は259µg/m³、デリー首都圏数か所における2011年のPM2.5の年平均濃度はいずれも100µg/m³以上と、中国と同程度あるいはより深刻な水準にあると考えられている。
インドにおいても、汚染の原因は石炭などの燃料の燃焼、自動車排気ガスが大きな割合を占めるが、薪や炭、牛糞など、熱効率が悪い原始的な燃料の燃焼によるものが比較的多いという特徴がある。行政当局もモニタリングを行ったり、公共交通の圧縮天然ガス(CNG)化推進、ディーゼル車の推進、デリー・メトロの整備などの対策を行っているが、著しい人口増加もあり、デリーでは近年（2008年 - 2010年）でも、PM10年平均濃度が上昇している。
各国の動向 > バングラデシュ

大気汚染情報提供世界大手スイスIQAirの発表によると、2018年の世界で最もPM2.5濃度が高かった国はバングラデシュであった。都市別ではインド・グルグラム（旧名グルガオン）で、若年死亡者の死因で世界第4位の規模。年間700万人以上が死亡している。また、疾患により奪われている労働力は年間2,250億米ドル（約25兆円）にも上る。IQAirは、測定している世界3,000都市以上の2018年のPM2.5汚染を分析。測定対象となった73カ国のうち86%は、世界保健機関（WHO）指針の10µg/m3を達成できておらず、50%はPM2.5濃度がWHO指針よりも3倍も高かった。
各国の動向 > シンガポール

シンガポール・マレーシアにおけるヘイズ（インドネシアからの煙害）では、高濃度のPM2.5も観測されている。2015年10月には、シンガポールの一部地域で、1平方メートル当たり400マイクログラムを超える事態となった
。
PM10, SPM, PM2.5の分級（捕集効率）特性。SPMはPM6.5 - 7.0に相当する。
衛星レーダー観測による世界のエアロゾルの光学的厚さ。粒子状物質の分布に近いが、µmより大きな粒子や小さな粒子も含む。Terra衛星、2007-2011年。
世界のPM2.5濃度の分布、2001-2006年、NASA。
煤煙で汚れた自動車のボディー、1972年アメリカ。粒子径が大きなものは滞空時間が短く、比較的速く降下して堆積する。
製鉄所からの黒い煤煙、1972年アメリカ。煤煙には一次粒子が多く含まれ、二次粒子のもととなる気体も含まれている。
ある都市大気における、粒子径別体積（濃度）分布と粒子径別個数分布。体積（濃度）は微小粒子と粗大粒子それぞれにピークを持つ二峰性の分布を示す。超微小粒子は個数が非常に多いものの、体積で見ると少ない。
薪とウッドストーブ
工場の煙
線香
大気汚染による死者報告数（粒子状物質以外の大気汚染による死者を含む。WHO、2004年）
街中に設置された大気汚染測定器
EU各国のPM10、24時間値の年平均値の90パーセンタイル値（2005年、欧州環境機関）
東京、大阪、全国平均におけるPM（浮遊粉じん）とSPM（浮遊粒子状物質）濃度の推移、1964-2011年、環境省ほかによる
大鳥居城

大鳥居城（おおとりいじょう）は、かつて伊勢国（現在の三重県桑名市多度町大鳥居）にあった城である。
概要

戦国時代の1570年（元亀元年）本願寺顕如の命により長島一向一揆の一環として築城された。大鳥居城は、1574年（天正2年）に織田信長の家臣である柴田勝家や稲葉一鉄によって攻められ、籠城戦の末に落城した。
城兵は男女1000人ほどが討たれ、翌日には彼らも落城した。現在、城跡は住宅地や畑地になっており、遺構は残されていない。
天使のわけまえ/ピーク果てしなく ソウル限りなく

「天使のわけまえ／ピーク果てしなく ソウル限りなく」（てんしのわけまえ／ピークはてしなく ソウルかぎりなく）は、日本のロックバンド、GLAYの2004年5月19日に発売された30作目のシングル。
解説

5月19日発売の通常盤の他に、5月25日に地方盤8種類を発売。5月25日はGLAYのデビュー10周年の記念の日に当たる。
3曲目、4曲目は、通常盤、限定盤ともに8枚目のアルバム『THE FRUSTRATED』のX-RATED TOURのライブ音源を2曲ずつ収録。全て揃えると、『THE FRUSTRATED』の楽曲を全て＋このシングルのA面曲を網羅した（楽曲の被りもあるが）1つのライブアルバムが完成する。
タイトルに「地方盤」と付いているが、全国のCDショップで購入可能。
全9タイプそれぞれにステッカーが封入。通常盤は地方盤のジャケットに使われた写真。また、地方盤の初回生産限定盤には各ライブ会場で展示されたメンバー直筆メッセージ入りポスター（アルバムのジャケット）が復刻されている。地方盤の通常盤にはステッカーが封入されていない。
2009年に発売されたベストアルバム『THE GREAT VACATION VOL.1 〜SUPER BEST OF GLAY〜』に両曲とも初収録となった。
収録曲

各楽曲の情報については、『THE FRUSTRATED』の項目を参照のこと。
収録曲 > 通常盤 (TOCT-22241)

天使のわけまえ 「天使の分け前」とは、醸造中のワインやウィスキーが樽の中でわずかに蒸発して減った分のことである。
作詞・作曲:TAKURO
ピーク果てしなく ソウル限りなく ライブで頻繁に演奏されており、定番曲になっている。 2回目のAメロでのTERU（LIVEではTAKURO）のささやきは、歌詞カードには載っていないが「真夜中のベッド」と言っている。間奏中のコーラスは「WOW GLORY DAYS WOW」と歌っており、ライブでは観客が合唱するのがお決まりである。 東京スカパラダイスオーケストラのスカパラホーンズが参加している。
作詞・作曲:TAKURO
BEAUTIFUL DREAMER
Live from X-RATED TOKYO BAY NK HALL 2004.3.15
時の雫〜Overture
Live from X-RATED TOKYO BAY NK HALL 2004.3.15
収録曲 > 北海道盤 (TOCT-22242)

天使のわけまえ
ピーク果てしなく ソウル限りなく
BEAUTIFUL DREAMER
Live from X-RATED HOKKAIDO KOSEINENKIN KAIKAN 2004.3.5
coyote, colored darkness
Live from X-RATED HOKKAIDO KOSEINENKIN KAIKAN 2004.3.5
収録曲 > 東北盤 (TOCT-22243)

天使のわけまえ
ピーク果てしなく ソウル限りなく
Runaway Runaway
Live from X-RATED ZEPP SENDAI 2004.2.23
THE FRUSTRATED
Live from X-RATED ZEPP SENDAI 2004.2.23
収録曲 > 北陸盤 (TOCT-22244)

天使のわけまえ
ピーク果てしなく ソウル限りなく
STREET LIFE
Live from X-RATED NIIGATA KENMIN KAIKAN 2004.3.18
南東風
Live from X-RATED NIIGATA KENMIN KAIKAN 2004.3.18
収録曲 > 関東盤 (TOCT-22245)

天使のわけまえ
ピーク果てしなく ソウル限りなく
BLAST
Live from X-RATED TOKYO BAY NK HALL 2004.3.15
ピーク果てしなく ソウル限りなく
Live from X-RATED TOKYO BAY NK HALL 2004.3.15
収録曲 > 東海盤 (TOCT-22246)

天使のわけまえ
ピーク果てしなく ソウル限りなく
HIGHCOMMUNICATIONS
Live from X-RATED NAGOYA CENTURY HALL 2004.2.25
ALL I WANT
Live from X-RATED NAGOYA CENTURY HALL 2004.2.25
収録曲 > 関西盤 (TOCT-22247)

天使のわけまえ
ピーク果てしなく ソウル限りなく
BUGS IN MY HEAD
Live from X-RATED OSAKA KOKUSAIKAIGIJO MAIN HALL 2004.3.22
Billionaire Champagne Miles Away
Live from X-RATED OSAKA KOKUSAIKAIGIJO MAIN HALL 2004.3.22
収録曲 > 中国盤 (TOCT-22248)

天使のわけまえ
ピーク果てしなく ソウル限りなく
あの夏から一番遠い場所
Live from X-RATED HIROSHIMA YUBINCHOKIN HALL 2004.3.10
無限のdéjà vuから
Live from X-RATED HIROSHIMA YUBINCHOKIN HALL 2004.3.10
収録曲 > 九州盤 (TOCT-22249)

天使のわけまえ
ピーク果てしなく ソウル限りなく
天使のわけまえ
Live from X-RATED FUKUOKA SUNPALACE 2004.3.8
時の雫
Live from X-RATED FUKUOKA SUNPALACE 2004.3.8
タイアップ

SUZUKI「シボレー・クルーズ」CMソング。（#1）
WOWOW企業CMソング。（#2）
収録アルバム

天使のわけまえ
THE GREAT VACATION VOL.1 〜SUPER BEST OF GLAY〜
THE FRUSTRATED Anthology(リミックスバージョン)
ピーク果てしなく ソウル限りなく
THE GREAT VACATION VOL.1 〜SUPER BEST OF GLAY〜
THE FRUSTRATED Anthology(リミックスバージョン)
化学生態学

化学生態学（かがくせいたいがく、英語：chemical ecology）とは、生物体同士の相互作用に関わる化学物質について研究する学問である。生態学を化学・生化学的な観点から研究する。シグナル分子、毒素、その他の有機化合物の生産及びそれらへの応答について扱う。化学生態学は、蟻や蜂、シロアリ等の社会性昆虫において、社会組織でのコミュニケーションに不可欠なものとして特に重要である。さらに化学生態学では、潜在的な捕食者やその他の生物を攻撃し、身を守るための防護物質なども対象としている。
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| 典拠管理データベース  |
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国立図書館:  フランス  BnF data  ドイツ  イスラエル  アメリカ  チェコ
Premake

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作者:  Jason Perkins

最新版:  4.3    / 2010年11月16日 (14年前)
最新評価版:  5.0.0-beta4    / 2024年12月30日 (49日前)
リポジトリ:  github.com/premake/premake-4.x github.com/premake/premake-core
プログラミング 言語:  C, Lua
種別:  ビルド自動化
ライセンス:  3条項BSDライセンス
公式サイト:  premake.github.io 
テンプレートを表示
Premake は、プラットフォームに依存しない構成ファイルに基づいて、プラットフォーム固有のビルドツール用のビルド構成ファイルを生成するオープンソースのソフトウェア開発ツールである。
特徴

特筆すべき特徴として以下が挙げられる:
C言語やC++、C#で書かれたコードベースのビルドのサポート
Visual StudioやGNU Make、Xcode、Code::Blocks、CodeLite、MonoDevelop向けのビルド構成ファイルの生成をサポート
同じpremake構成ファイルを用いて異なる環境のビルドが可能[要説明]
例

次のコードはpremake構成ファイルの一例である。
solution "MySolution"
  configurations { "Debug", "Release" }

project "MyProject"
  kind "ConsoleApp"
  language "C++"
  includedirs { "include" }
  files { "src/**.h", "src/**.cpp" }

  configuration "Debug"
    symbols "On"
    defines { "_DEBUG" }

  configuration "Release"
    flags { "Optimize" }
    defines { "NDEBUG" }
使用しているプロジェクト

Premakeを使用しているプロジェクトとして以下が挙げられる。
0 A.D.（英語版）
Bullet
Open Dynamics Engine
VDrift（英語版）
wxFormBuilder（英語版）
都岐沙羅柵

| logo都岐沙羅柵 （所在不明） |
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城郭構造:  古代城柵
築城年:  不明
廃城年:  不明
テンプレートを表示
都岐沙羅柵（つきさらのき/つきさらさく/ときさらのき/ときさらさく）は、古代日本の城柵の一つ。西暦658年前後に、現在の福井県敦賀市から山形県庄内地方の一部までの範囲に相当する「越国」に置かれていたことが知られるのみで、正確な所在地と設置年・廃止年は不明である。
概要

『日本書紀』斉明天皇4年（658年）7月4日条に、蝦夷が多人数で岡本宮に来訪し、官位と物資を与えられたことが記されている。このとき朝廷側の官吏も賞を与えられ、都岐沙羅柵造は位2階（小乙下）、その判官[要曖昧さ回避]が位1階（立身）を授けられた。これが都岐沙羅柵に関する唯一の記録である。
蝦夷の来訪は阿倍比羅夫北航の成果であり、都岐沙羅の柵造と判官はそこで何らかの役割を果たしたと推測できる。都岐沙羅柵が日本海側で当時の越国にあったこともわかる。しかしそれ以上のことは不明である。
所在地に関する諸説

所在地については現在の新潟県にあった渟足柵と磐舟柵の中間、新潟県と山形県の境界付近の山形県鶴岡市鼠ヶ関（念珠ヶ関）がある。しかし高橋富雄は「都岐沙羅柵を念珠関の前身と考える説についてであるが、これも事実に照らしてみて可能性が希薄である。」とも述べている。（高橋富雄　石船柵おぼえがき　東北学院大学東北文化研究所　東北学院文化大学研究紀要 通号2　1970年（昭和45年）ｐ24）。山形県庄内平野の最上川河口付近、同県鶴岡市木野俣、秋田県の由利地方など諸説ある。また磐舟柵（磐舟柵を参照）の別名とする説もあるが、いずれも積極的根拠を持たない。
『山形県史』には「鼠ヶ関から山北町地内北部が適地。鼠ヶ関の湊津は評価」とあり、『新潟県史』は「『山形県史』にみられるように鼠ヶ関付近説が定説化。位置については磐舟柵以北の日本海沿岸地域」としている。
高橋崇は「新潟県・山形県境あたりか」とし、工藤雅樹は「都岐沙羅柵は山形県と新潟県の境にある念珠ヶ関説が有力だが、確証はない。念珠ヶ関が機能を果たしたのは、越後国と出羽国の国境としてであるから、出羽国成立以前のこととして、念珠ヶ関の一が柵を置く地点として意味があったかどうかは疑問がある。この時期の日本海側の柵は、川が海に注ぐ地点付近にあるということが都岐沙羅柵においてもあてはまるなら、新潟県北部あるいは山形県庄内地方のいづれかの地域の河口付近を考えてもよいであろう。」と記している。（工藤雅樹　『古代蝦夷の考古学 蝦夷と東北古代史 東北考古学・古代史学史』　吉川弘文館　1998年　p80　国立国会図書館デジタルコレクション　２７６/７３２）
。渡部育子は「『山形県史』の見解はおおむね妥当」としている。新野直吉は「都岐沙羅柵は勝木・府屋などの地も充分に柵的基地の所在地たり得る。」としている。
また、山形県の長井市史第一巻には「七世紀後半の日本海岸側のヤマト朝廷の動きを見ると、日本海岸にそっての「エミシの国」の征服が極めて積極的に始められた。」「ヤマト朝廷の「エミシ国」の征服・北進は太平洋岸や内陸より一歩おくれていた。」「大化の改新」を契機に積極化した。信濃川河口に淳足の柵がつくられ、翌年は荒川河口に磐舟の柵が作られる。」「六五八年に新潟県と山形県の県境の都岐沙羅の柵まですすむ。」と記され、「出羽国建設前後の地図」には、〇淳足柵６4７、〇磐舟柵６4８、新潟県と山形県境の新潟県側に、○都岐沙羅柵658(p404)と示されている。第一巻のあとがきには、「第一編の原始(佐藤正四郎)・古代・中世（竹内市太郎）の執筆に当たっては　柏倉亮吉、小林達雄、加藤稔、川崎利夫の諸先生から多大の御指導を賜りました。」(p1001)と大学教授らの指導の旨が記されている。(長井市史 第1巻 (原始・古代・中世編) 長井市　1984年　p404～405・p1001　国立国会図書館デジタルコレクション219、517 / 522コマ）
2008年（平成20年）に新潟県立歴史博物館・北海道開拓記念館・東北歴史博物館が合同開催した企画展『古代東北世界に生きた人びと-交流と交易-』の展示図録では、新潟県内の城柵・官衙[要曖昧さ回避]として渟足柵・磐舟柵と考えられる新潟市沼垂と村上市岩船の位置に赤印がつけられ、さらに北上した県境の新潟県村上市府屋付近に都岐沙羅柵と考えられる赤印がつけられている。（詳細は府屋を参照。）
アイヌ語地名の研究家山田秀三によれば、ト・キサラ（沼の耳）は北海道のアイヌ語地名としてよくあるもので、沼の一部が耳のように湾入した地形を指す。そこを要害として柵を設けたのではないかとしている　なお、シンポジューム『北方の古代文化』で「山田：都岐沙羅、これをアイヌ語で読みますとトキサラ。　鈴木：これを現代のアイヌ語でやってもあまり意味がない事もありますね。アイヌ語をこの時代の形まで復元できるかのかどうかという問題もあるので……。　山田：それはむずかしい。　浅井：現代語と共通するのは数個ですね。　鈴木：あるいはこの時代のエミシ語が、今のアイヌ語の中で消滅してしているアイヌ語をどれくらい復元できるかというのはいかがですか。　山田：それは今だってアイヌ語に地方的な方言がたくさんあるんですし、今日の話題の時代とは年代が1000年は違うでしょう。きのうはいろいろ言いましたけど本当はずいぶんとおっかないのです。だからわからない。読めない方が当たり前なんじゃないかと思います。」と山田秀三・鈴木武樹　浅井 亨の討論が記載されている。（新野直吉・山田秀三編『北方の古代文化』　シンポジューム『北方の古代文化』毎日新聞社 1974年　P256　山田秀三・鈴木武樹　浅井 亨他）
更科源蔵は「音更町にトキサラという土地があって、トキサラとは沼のわきに耳キサラのような小沼のついた地名をさすのである」と記し、山田秀三とは異なる地形を示している。更科源蔵　『北海道伝説集』　楡書房　1955　P161　国立国会図書館デジタルコレクション　９２/１５７コマ）
一方キサラは、kisar キサﾗ 【kisar】 葦（あし）原、（出典：萱野、方言：沙流）とある。（国立アイヌ民族博物館アイヌ語アーカイブ2024年5月19日閲覧） (nam.go.jp)
また、知里真志保は「kisar,－a 　キさㇽ　耳。地形では耳のように突き出ている部分。→ to-kisar.  [<key　(頭）]  sar(尾)？] 」と記し(p49）、to-kisarでは「とキサㇽ　原義　沼耳；沼の奥が耳のように陸地に入りこんでいる部分」とし、「トカチ国　オオツ村（ユウント（勇洞沼）」と記した沼の図を示し、入り組んだ沼の耳の形の部分に、to--kisar　の手書き文字を入れている。(p130）（知里真志保『地名アイヌ語小辞典　北海道出版企画センター』　2004年復刻版7刷　p49・p130）このように、キサル、ト・キサラは山田秀三の説明のほかに、北海道の地方によって解釈が異なっている。
なお、山田秀三は「アイヌ語でトキサラは沼の耳とし、日本書紀にもある沼はヌミの意で“　”要塞”に使われたのでは」としているが、アイヌが要害として沼を利用していたということや、トキサラはアイヌ語が先か、古代都岐沙羅柵周辺の現地住民語が先なのかの記述はない。
舞立昇治

|  日本の政治家舞立 昇治まいたち しょうじ |
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生年月日:   (1975-08-13) 1975年8月13日（49歳）
出生地:   日本 鳥取県西伯郡日吉津村
出身校:  東京大学経済学部
前職:  総務省職員
所属政党:  自由民主党（額賀派→石破G[リンク切れ]）
公式サイト:  まいたち昇治オフィシャルウェブサイト
 参議院議員
選挙区:  （鳥取県選挙区→） 鳥取県・島根県選挙区
当選回数:  2回
在任期間:  2013年7月29日 - 現職
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舞立 昇治（まいたち しょうじ、1975年8月13日 - ）は、日本の政治家。自由民主党所属の参議院議員（2期）、参議院農林水産委員長。
自由民主党水産部会長、内閣府大臣政務官 、農林水産大臣政務官を歴任。
経歴

米子市日吉津村中学校組合立箕蚊屋中学校、鳥取県立米子東高等学校を経て1999年、東京大学経済学部卒業同年自治省（現：総務省）入省。2001年、厚生労働省介護保険課。2003年、総務省市町村税課。2004年、総務省大臣官房企画課。2005年、山口県下関市財政部長。2007年、新潟県地域政策課長兼雪対策室長。2009年、同財政課長。2011年、消防庁消防・救急課。2012年、総務省公営企業課兼準公営企業室。
2013年、第23回参議院議員通常選挙において鳥取県選挙区より自民党公認で初当選。なお鳥取県選挙区は同選挙を最後に島根県選挙区と合区になるため同選挙区単独としては最後の当選者となった。
2015年7月24日、鳥取県と島根県の参議院合同選挙区（合区）による鳥取県・島根県選挙区を創設する公職選挙法改正案に反発し、「愛着のある県で暮らす人々の切実な声は一票の価値では推し量れない」として参議院本会議採決前に退席し棄権した。
2016年、第24回参議院議員通常選挙において、鳥取県と島根県が合区となった余波で、鳥取県に選挙地盤を持つ候補（比例区[リンク切れ]では自民党の竹内功と民進党の鎌谷一也と共産党の岡田正和、鳥取・島根選挙区では福嶋浩彦）が全員落選したことにより、舞立は鳥取県に選挙地盤を持つ唯一の参議院議員になっていた。
2018年10月、参議院平成研究会に参加。同年内閣府大臣政務官に就任。
2019年7月、第25回参議院議員通常選挙に新設された鳥取県・島根県選挙区より立候補。野党統一候補の元衆院議員中林佳子を破り再選。
2023年9月、農林水産大臣政務官に就任。
2024年11月28日、参議院農林水産委員長に就任。
自由民主党総裁選挙においては、2018年、2020年、2024年の3度、いずれも石破茂の推薦人に名を連ねた。
2025年1月8日、自由民主党島根県連と鳥取県連は第27回参議院議員通常選挙に向けた意見交換会を開き、島根・鳥取合区選挙区の候補者と、比例代表特定枠の候補者を協議した。いずれも党現職の舞立と三浦靖について、どちらを選挙区、特定枠とするか結論は出ないまま、両者を擁立する方針で合意した。しかしその後、党本部が「特定枠から2回続けて同じ候補者が立候補することは認められない」として、前回と入れ替える形で舞立を比例区、三浦を合区選挙区へ擁立方針を打ち出したことで、反発した三浦が次期参院選に立候補しない意向を表明。その後、島根県連は同県議の出川桃子を新たに選挙区で擁立することとなり、同年2月21日、党本部は合区選挙区に出川、比例区特定枠候補として舞立の擁立を決定した。
政策・主張 > 憲法

憲法9条を改正して自衛隊の役割や限界を明記すべき。
首相の衆議院解散権について「今のままでよい」と回答している。