stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
リーガ・エスパニョーラ2015-2016
結果 > 順位推移表 > 20-38節

| チーム（縦）/ 節（横） | 20>  | 21>  | 22>  | 23>  | 24>  | 25>  | 26>  | 27>  | 28>  | 29>  | 30>  | 31>  | 32>  | 33>  | 34>  | 35>  | 36>  | 37>  | 38>  |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |

| バルセロナ | 2 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 | 1 |
| レアル・マドリード | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 3 | 2 | 2 |
| アトレティコ・マドリード | 1 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 2 | 3 | 3 |
ビジャレアル: 4
| アスレティック・ビルバオ | 9 | 8 | 6 | 6 | 7 | 8 | 7 | 7 | 6 | 6 | 7 | 7 | 6 | 5 | 5 | 6 | 5 | 6 | 5 |
| セルタ・ビーゴ | 5 | 5 | 7 | 7 | 8 | 6 | 5 | 6 | 7 | 7 | 5 | 5 | 5 | 6 | 6 | 5 | 6 | 5 | 6 |
| セビージャ | 7 | 7 | 5 | 5 | 5 | 5 | 6 | 5 | 5 | 5 | 6 | 6 | 7 | 7 | 7 | 7 | 7 | 7 | 7 |
| マラガ | 12 | 12 | 10 | 10 | 10 | 12 | 10 | 11 | 12 | 9 | 8 | 8 | 8 | 8 | 9 | 10 | 8 | 8 | 8 |
| レアル・ソシエダ | 15 | 15 | 13 | 11 | 11 | 9 | 9 | 9 | 9 | 10 | 11 | 9 | 9 | 10 | 11 | 12 | 12 | 9 | 9 |
| ベティス | 14 | 14 | 15 | 13 | 14 | 13 | 14 | 13 | 10 | 11 | 13 | 14 | 13 | 14 | 12 | 13 | 13 | 14 | 10 |
| ラス・パルマス | 16 | 19 | 17 | 18 | 18 | 18 | 18 | 15 | 15 | 15 | 15 | 13 | 10 | 11 | 13 | 9 | 10 | 10 | 11 |
| バレンシア | 11 | 11 | 12 | 14 | 12 | 11 | 12 | 10 | 11 | 12 | 14 | 15 | 14 | 12 | 8 | 8 | 9 | 11 | 12 |
| エスパニョール | 13 | 13 | 14 | 17 | 17 | 16 | 13 | 14 | 14 | 14 | 12 | 12 | 15 | 15 | 15 | 15 | 14 | 15 | 13 |
| エイバル | 6 | 6 | 8 | 8 | 6 | 7 | 8 | 8 | 8 | 8 | 9 | 10 | 11 | 9 | 10 | 11 | 11 | 12 | 14 |
| デポルティーボ | 8 | 9 | 9 | 9 | 9 | 10 | 11 | 12 | 13 | 13 | 10 | 11 | 12 | 13 | 14 | 14 | 15 | 13 | 15 |
| グラナダ | 17 | 16 | 19 | 19 | 19 | 19 | 19 | 16 | 18 | 16 | 16 | 17 | 17 | 17 | 17 | 17 | 16 | 16 | 16 |
| スポルティング・ヒホン | 19 | 18 | 16 | 16 | 16 | 17 | 17 | 19 | 19 | 20 | 19 | 19 | 19 | 18 | 18 | 19 | 19 | 18 | 17 |
| ラージョ・バジェカーノ | 18 | 17 | 18 | 15 | 15 | 15 | 16 | 17 | 17 | 17 | 17 | 16 | 16 | 16 | 16 | 16 | 17 | 19 | 18 |
| ヘタフェ | 10 | 10 | 11 | 12 | 13 | 14 | 15 | 18 | 16 | 18 | 18 | 18 | 18 | 20 | 19 | 18 | 18 | 17 | 19 |
| レバンテ | 20 | 20 | 20 | 20 | 20 | 20 | 20 | 20 | 20 | 19 | 20 | 20 | 20 | 19 | 20 | 20 | 20 | 20 | 20 |
最終更新: 2016年5月15日
出典: Kicker
| --- | --- |
: 首位・UEFAチャンピオンズリーグ 2016-17 グループステージ
: UEFAチャンピオンズリーグ 2016-17 グループステージ
: UEFAチャンピオンズリーグ 2016-17 プレーオフ
: UEFAヨーロッパリーグ 2016-17 グループステージ
: UEFAヨーロッパリーグ 2016-17 予選3回戦
: セグンダ・ディビシオンに降格
得点ランキング

最終結果
| 順位 | 選手 | 所属 | 得点 |
| --- | --- | --- | --- |
| 得点王 |  ルイス・スアレス | バルセロナ | 40 |
| 2 |  クリスティアーノ・ロナウド | レアル・マドリード | 35 |
| 3 |  リオネル・メッシ | バルセロナ | 26 |
| T4 |  カリム・ベンゼマ | レアル・マドリード | 24 |
| T4 |  ネイマール | バルセロナ | 24 |
| 6 |  アントワーヌ・グリーズマン | アトレティコ・マドリード | 22 |
| 7 |  アリツ・アドゥリス | アスレティック・ビルバオ | 20 |
| T8 |  ルベン・カストロ | レアル・ベティス | 19 |
| T8 |  ガレス・ベイル | レアル・マドリード | 19 |
| 10 |  ボルハ・バストン | エイバル | 18 |
表彰 > 月間MVP

| 月 | 月間最優秀監督（英語版）> 監督 | 月間最優秀監督（英語版）> 所属 | 月間最優秀選手> 選手 | 月間最優秀選手> 所属 | 出典 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 9月 |  マルセリーノ・ガルシア・トラル | ビジャレアル |  ノリート | セルタ・ビーゴ |  |
| 10月 |  エルネスト・バルベルデ | アスレティック・ビルバオ |  ボルハ・バストン | エイバル |  |
| 11月 |  ディエゴ・シメオネ | アトレティコ・マドリード |  ネイマール | バルセロナ |  |
| 12月 |  ハビ・グラシア | マラガ |  ルーカス・ペレス | デポルティーボ・ラ・コルーニャ |  |
| 1月 |  ウナイ・エメリ | セビージャ |  リオネル・メッシ | バルセロナ |  |
| 2月 |  エウセビオ・サクリスタン | レアル・ソシエダ |  ミクー | ラージョ・バジェカーノ |  |
| 3月 |  キケ・セティエン | ラス・パルマス |  アリツ・アドゥリス | アスレティック・ビルバオ |  |
| 4月 |  ジネディーヌ・ジダン | レアル・マドリード |  コケ | アトレティコ・マドリード |  |
| 5月 |  ルイス・エンリケ | バルセロナ |  ルイス・スアレス | バルセロナ |  |
一色四順

一色四順（イーソースーシュン、いっしょくよんじゅん）とは、麻雀の役のひとつ。ローカルルール。別名を四連太宝（スーレンタイホー）。
同種の順子を4つ作ると成立する。二盃口を同じ順子で作ったもの、または一色三順にさらに同じ順子を加えたものと言い換えられる。1種類につき各4枚の牌を、続き数字3つで全て集めなければならないという困難な役である。同じ牌が4枚揃えば槓もできるので、偶然にこの役が成立する可能性は低い。
門前では役満となる。副露した場合は、依然として難しいのでやはり役満とするか、順子役の原則に従って食い下がりするかでルールにより違いがある。滅多に出現しない上、扱いにぶれがあるため、日本ルールではほぼ採用されていない。中国麻雀では一色四同順の名称で48点役（日本の倍満～三倍満相当）として採用されている。
採用されていない場合の飜数 > 門前の場合

門前ならば、同じ順子2組ずつの二盃口（3翻）とするか、または順子1つ+暗刻3つとして三暗刻（2飜）とするかの2通りが考えられるが、一般的には二盃口の方が点数が高いのでそちらで解釈する。ただし、
同一順子4つを「同一順子2つ×2」とは見なさず、二盃口を認めない場合がある（七対子で同一牌4枚を対子2組と見做さない事からの連想による）。このようなルールでは二盃口が取れないので三暗刻を選択することになる。
三連刻（2飜）を採用しているルールでは、この場合三暗刻に取ると必ず三連刻も成立するので、三暗刻+三連刻の4翻の方が二盃口よりも高くなることが有り得る（二盃口に取るとさらに平和やチャンタが複合できるような場合は、その限りでない）。
採用されていない場合の飜数 > 副露した場合

二盃口や平和は成立しない。チー1回ならば三暗刻が成立する可能性はあるが確実ではなく、役なしとなることもありうる。混一色やチャンタが複合しない限り、実際に狙っても大きな役にはなりにくい。
牌姿の例

（例）副露したケース
（例）多門張の高目が一色四順になるケース
（例）緑一色との複合
東京陸軍幼年学校

東京陸軍幼年学校（とうきょうりくぐんようねんがっこう）は、幼少時から幹部将校候補を養成するため東京に設けられた大日本帝国陸軍の全寮制の軍学校のこと。
卒業生は陸軍中央幼年学校（のちに「陸軍中央幼年学校本科」 → 「陸軍士官学校予科」 → 「陸軍士官学校本科」、また「陸軍予科士官学校」と改称される）へ進んだ。当初は東京陸軍地方幼年学校と称し、陸軍中央幼年学校予科を経て東京陸軍幼年学校と改称した。
歴史 > 東京陸軍地方幼年学校

1896年（明治29年）5月に陸軍幼年学校条例（明治26年勅令第234号）が廃止され、代わって陸軍中央幼年学校条例（明治29年勅令第212号）及び 陸軍地方幼年学校条例（明治29年勅令第213号）が制定された。これに基づき、東京に陸軍中央幼年学校が置かれ、その附属学校として同一校地に東京陸軍地方幼年学校が設置された。そのほか、仙台、名古屋、大阪、広島、熊本にも陸軍地方幼年学校が設立された。
主な生徒数は約50名で、13歳から16歳で入校し3年間の教育が行われた。学費は陸海軍の士官子息は半額であり、戦死者遺児は免除とされていた。また、制服の襟に金星のマークがつけられたことから「星の生徒」と呼ばれた。
卒業生は中央幼年学校に進み2年間の教育を受けた。中央幼年学校卒業後は士官候補生となり、各部隊で下士兵卒の勤務（隊附勤務）を六箇月間ほど務め、陸軍士官学校に進んだ。
歴史 > 陸軍中央幼年学校予科

1903年（明治36年）、政府の財政難により陸軍中央幼年学校と東京陸軍地方幼年学校の合併が図られた。その結果、同年6月29日、陸軍中央幼年学校条例を全部改正（明治36年勅令第108号）、陸軍地方幼年学校条例を一部改正（明治36年勅令第109号）し、従来の陸軍中央幼年学校を陸軍中央幼年学校「本科」に、東京陸軍地方幼年学校を陸軍中央幼年学校「予科」とした。また、旧東京陸軍地方幼年学校の校長職を廃止し、中央幼年学校の校長が本科・予科の校長を兼ねた。
歴史 > 東京陸軍幼年学校

1920年（大正9年）陸軍幼年学校令が制定され、同年8月10日、陸軍中央幼年学校本科を陸軍士官学校予科に、陸軍中央幼年学校予科を東京陸軍幼年学校に、陸軍地方幼年学校は陸軍幼年学校とそれぞれ改称された。しかし、1922年（大正11年）のワシントン海軍軍縮条約に代表される世界的軍縮傾向のなか、同年、大阪校が廃止された。続いて1923年（大正12年）名古屋幼年学校、1924年（大正13年）仙台校、1925年（大正14年）広島幼年学校、1926年（大正15年）熊本幼年学校が順次廃止され、東京の陸軍幼年学校のみとなった。
1936年（昭和11年）4月1日、中国での戦局が拡大しつつあるなか広島幼年学校が復活。次いで他の幼年学校も順次復活した。採用生徒数の定員は50名であったが戦時中は増員された。入校年齢は13歳から15歳までで、3年間の教育を受けた。1937年（昭和12年）以降の卒業生は、陸軍士官学校予科を改編した陸軍予科士官学校に無試験で進学した。
1938年（昭和13年）頃には、当時の国際情勢を反映し、枢軸国からの賓客の見学を受け入れる機会が増えた。特に、同年9月には訪日中のヒトラーユーゲントが来校し、颯爽たる姿が幼年学校生にも強い印象を与えた。
1944年（昭和19年）4月、戸山から南多摩郡横山村下長房（現在の八王子市長房町）（建武台）に移転。大戦末期においても、一般の（旧制）中学校に比してリベラルな校風が残り、また勤労動員もなく、将来を期待されたエリートとしての教育を受けることができた。
1945年8月2日、八王子空襲の標的とされ焼失。太平洋戦争の敗戦に伴い、廃止され解散した。跡地には1962年から都営長房団地が建設された。
社会的な関心

ノンフィクションとして、少年倶楽部誌に「幼年学校の午後」(1926年/大正15年)、主婦之友誌に「陸軍幼年学校訪問記」（1943年/昭和18年）等が掲載された。また、少年倶楽部誌に連載された「星の生徒」は少年向けの小説として広く人気を集め、1936年（昭和11年）に入校した第40期生には、この小説を読んで憧れを抱いた者も多くいた。また、同小説を小学生時代に読んだ1940年（昭和16年）入校の第45期生にも進路決定に影響を与えた。
陸軍公式のものとしても、無声映画「陸軍幼年学校」（1935年/昭和10年）、受験手引きを別冊付録とした「輝く陸軍将校生徒」があり、将来が保証された難関校としても人気を集めた。その受験対策に重点を置いた私立学校や私塾も多数あり、成城学校（現：成城学園）、山水中学校（現：桐朋学園）が知られる。
このように、当時の日本社会において高い評価を受けていたイメージから、戦後、実在しない「50期生」を自称する実業家もいた。
歴代校長

東京陸軍地方幼年学校
堀井孝澄 歩兵大尉：1897年5月1日 -
関谷銘次郎 歩兵少佐：1897年10月1日 - 1904年8月31日
桑波田景尭 歩兵少佐：1900年9月13日 -
陸軍中央幼年学校予科
東京陸軍幼年学校
伊藤真鋒 中佐：1920年8月10日 -
関寿雄 大佐：1924年2月4日 -
遠藤五郎 大佐：1928年4月1日 -
志岐豊 大佐：1929年8月1日 -
伊丹政吉 少将：1933年3月18日 -
阿南惟幾 少将：1934年8月1日 -
篠原次郎 少将：1936年8月1日 -
上村利道 少将：1938年3月1日 -
牛島敬次郎 少将：1940年3月9日 - 1941年5月22日
湯野川竜郎 大佐：1941年6月5日 -
長谷川務 大佐：1944年3月1日 -
皇族の入学者

皇族及び王公族の入校者は、計15名であり、以下の通り。
| 東幼期別 | 陸士期別 | 宮号、名、身位等 | 備考 |
| --- | --- | --- | --- |
| 1期 | 15期 | 竹田宮恒久王 |  |
| 5期 | 20期 | 朝香宮鳩彦王 |  |
| 5期 | 20期 | 北白川宮成久王 |  |
| 5期 | 20期 | 東久邇宮稔彦王 | 内閣総理大臣 |
| 14期 | 29期 | 李王垠 |  |
| 17期 | 32期 | 賀陽宮恒憲王 |  |
| 18期 | 33期 | （山階宮）芳麿王 | 臣籍降下し、山階侯爵 |
| 19期 | 34期 | 秩父宮雍仁親王 |  |
| 26期 | 41期 | （山階宮）茂麿王 | 臣籍降下し、葛城伯爵 |
| 27期 | 42期 | 竹田宮恒徳王 |  |
| 27期 | 42期 | 李鍵公 |  |
| 28期 | 43期 | 北白川宮永久王 | 演習中に殉職（戦死扱い） |
| 30期 | 45期 | （朝香宮）孚彦王 |  |
| 30期 | 45期 | 李鍝公 | 広島原爆で逝去 |
| 40期 | 55期 | （賀陽宮）邦寿王 | 生徒監（皇族唯一） |
陸軍大将

皇族を除く、陸軍大将は以下の通り。
岡村寧次 - 2期
東條英機 - 3期
吉本貞一 - 5期
戦後、著名な活動のある卒業生 > 自衛官

牟田弘國 - 28期。航空自衛隊航空幕僚長を経て、統合幕僚会議議長（最終階級：統合幕僚会議議長たる空将）で退官。
吉江誠一 - 28期。陸上自衛隊陸上幕僚長（最終階級：陸上幕僚長たる陸将）で退官。
大室孟 - 30期。航空自衛隊航空幕僚長（最終階級：航空幕僚長たる空将）で退官。
衣笠駿雄 - 33期。陸上自衛隊陸上幕僚長を経て、統合幕僚会議議長（最終階級：統合幕僚会議議長たる陸将）で退官。
堀江正夫 - 34期。陸上自衛隊西部方面総監（最終階級：陸将）で退官後、参議院議員。
戦後、著名な活動のある卒業生 > その他

志位正二 - 37期。戦後、ソ連の工作員を経てシベリアの油田開発に尽力。志位和夫のおじ。
著名な中途退学者

宇都宮徳馬 - 25期、政治家（衆議院議員、参議院議員）、実業家
堀越克明 - 37期、教育者（学校法人堀越学園理事長）
終戦時に在学中だった生徒

終戦当時には、第47期から49期生が在校していた。大東亜戦争（太平洋戦争）後期の昭和18年入校の第47期生は180名、昭和19年入校の第48期生は333名、翌昭和20年入校の第49期生は過去最大の362名と、従来の50名のち150名編成から著しく定員が増加されている。
西村京太郎（本名：矢島喜八郎） - 49期、終戦時第1学年、作家。
國分康孝 - 49期、終戦時第1学年、心理学者。
大原健士郎 - 49期、終戦時第1学年、 医学者（浜松医科大学名誉教授）。
相倉久人 - 49期、終戦時第1学年、 音楽評論家。
東京陸軍幼年学校を題材にした作品 > 小説

帰らざる夏（加賀乙彦）
東京陸軍幼年学校を題材にした作品 > 少年向け小説

星の生徒（山中峯太郎） - 35期、37期生を取材し、少年倶楽部誌に連載。
陸軍砲兵少尉時代の北白川宮永久王。戦死扱いとなり、1959年（昭和34年）に靖国神社に合祀された。
脱植民地化

1945年（第二次大戦後）時点の植民地（この図には本国も含まれている）
各国の独立年
脱植民地化（だつしょくみんちか、英語：decolonization）は、植民地が宗主国からの独立を獲得する過程であり、植民地化に対立する概念である。非植民地化（ひしょくみんちか）ともいう。
脱植民地化は独立の獲得、支配国や他の国家との統合、あるいは「自由連合」(free association)の状態を確立することによって達成される。国際連合は脱植民地化の過程においては人民の自決以外の原則はありえないことを明言している。脱植民地化は平和的かつ革命的に行われる場合もあれば、現地民による暴力的反乱を伴う場合もある。なお、厳密な意味では「脱植民地化」は帝国の崩壊による宗主国の消滅とは区別され、その時期は一般的に以下に示すヨーロッパ宗主国からの独立という二つの大きな波を指す。
18世紀末から19世紀にかけて、アメリカ独立戦争を皮切りに南北アメリカ大陸の脱植民地が起った。アメリカ独立戦争は現在のアメリカ合衆国である地域におけるイギリスの支配に対する入植者の反乱であり、その流れはラテンアメリカにおけるスペイン帝国、ポルトガル海上帝国の支配体制崩壊に至った。
一方、20世紀、21世紀の「脱植民地化」は、第二次世界大戦以後の、アジアおよびアフリカにおける多くのヨーロッパ諸国の植民地、保護国（従属国）の独立の達成を指すのが通常である。この流れはポストコロニアル理論と呼ばれる文芸批評運動とも連動している。1945年から1960年の間は、1947年のイギリスからのパキスタンとインドの独立をはじめとして、特に活発に脱植民地化が行われた時期であった。
また独立後旧宗主国の社会・文化的影響からの離脱も含む。
方法と段階

脱植民地化は政治的な過程であるが、しばしば暴力的闘争を伴う。状況が極度に緊迫すれば、革命に続いて独立戦争が生じる場合もあるが、より一般的には大きな流れとして、交渉が決裂し、小規模な騒乱が起こり、これが警察や軍によって鎮圧され、更に過激な反乱へと拡大し、交渉に次ぐ交渉が重ねられ最終的に独立が保証されるという展開をとる。例えばフランス領インドシナでは独立戦争が発生したが、フランス領西アフリカの（マグリブ諸国を除く）一部の国では暴動と交渉の繰り返しによって脱植民地化が図られた。また稀な場合ではあるが、インドの例などでは、現地民側は非暴力の立場をとり、暴力は占領者側からの抑圧や、独立によって不利益を被ると感じる少数派現地民の政治的反抗の手段として用いられている。脱植民地化の過程は、新たに独立する国の「事実上」の政権が、国際社会より「法的」な主権国家として認められてはじめて完遂される。
独立は外部勢力からの刺激や実際的援助なしに達成することは困難ではあるが、このような援助を行う動機はさまざまである。民族や宗教を一にする国家からの被抑圧民への同情に起因する場合もあれば、強力な国家が、覇権を争ったり敵対したりしている国家の勢力を弱めたり、自身の勢力範囲を拡大するための戦略的行為として植民地の解体を試みる場合もある（アメリカによる西半球全体への戦略であるモンロー主義など）。
第一次世界大戦以後、国際世論は植民地解放賛成に傾き、国際連盟による植民地解放への制度的な集団的取り組みが行われ、国際連盟規約第22条に基づき、多くの委任統治領がおかれた。これは名目上はこれらの地域における自治政府設立の準備を目的としていたが、実際はドイツとオスマン帝国を主とする敗戦国の旧植民地支配権の再配分に過ぎなかった。この再配分制度は国際連合にも引き継がれており、日本を含む第二次世界大戦敗戦国の旧植民地や委任統治領の支配の調整を行うために信託統治制度がおかれた。
ジブラルタルやフォークランド諸島など一部の植民地では、植民地状態を継続することを住民投票により選択している。また、一部では、旧宗主国が、自身の支配体制が弱体化した後に、植民地における経済、軍事などの負担を削減するために積極的に脱植民地化を進めた事例もある。
帝国の拡大と縮小は歴史の常であるが、近現代の脱植民地化という現象はいくつかの点から史上まれにみる結果を生み出したといえる。すなわち現代においては、ある国家が植民地の事実上の支配も法的な支配権も放棄した場合には、通常はその旧植民地が別の覇権国家に吸収されるということはない。更に、旧宗主国は、多くの場合単に国家として存続し続けているだけではなく、旧植民地との間に強い政治的、文化的連係を保ち、大国としての地位を維持し続けているのである。このような連係を通して、皮肉なことに、旧宗主国は帝国のかつての権益の主要部分を保持し続け、しかもそのためのコストを削減することに成功している。脱植民地化の要求に対しては往々にして宗主国側の抵抗があるものの、結局のところ脱植民地化の結果は旧宗主国の権益を守るものとなっているのである。
脱植民地化が一回の歴史的事件によって達成されることは稀であり、通常は宗主国から与えられたり、闘争によって獲得される段階的な解放の積み重ねによって進行していく。その段階には例えば、諮問や投票による代表選出制や、ある程度の自治制度の導入がある。脱植民地化の最終段階は、形式上は外交及び安全保障責任の移譲と、新独立国の法的承認の要請といえるであろう。しかしながら、独立承認以後でも、旧宗主国、旧植民地の二国間条約により一定の植民地関係が継続することがあり、そのことは特に軍事訓練、相互保障条約、駐屯部隊や軍事基地設置などの面で継続することが多い。
広義の脱植民地化

脱植民地化の概念範囲を広げると、一国の独立国内でも「内地脱植民地化」が起こりうる。例えば拡大期のアメリカ合衆国は、既存の州の国境沿いの土地を占領すると、準州（テリトリー）を設立して植民地化し、その地の発展が一定の成功を収めると、州への格上げと連邦加盟を請願させ、別個の国として独立させるのではなく、連邦内の議員選出権を持つ「主権保有」メンバーとして取り込むという方式をとった。
法的には国内の土地を一切「植民地化」していない国でも、実際の不平等が支配権を掌握する地域を生み出し、少なくとも被支配者側からは実質的な宗主国として認識される場合がある。このような地域は、例えば帝政ロシアおよびソビエト連邦におけるロシアのように最大の領地を持ち最も人口の多い地域や、あるいはハプスブルク朝期にシレジアからオスマン国境線にかけてのスラブ系「少数民族」の地を支配していたオーストリアのように征服者としての歴史を持つ地域である。その結果、これらの国家の解体は、こういった地域にとって事実上の脱植民地化と捉えられている。
なお、事態をさらに複雑にすることであるが、バルト三国（エストニア、ラトビア、リトアニア）はソ連へ加入したのではなく、ヨシフ・スターリンによって軍事力を持って併合され、不法に植民地化されたのであるから、ソ連解体によって独立が承認されたということは成立しないと主張している。この地域では多くの在来民族が強制移住させられ、ロシア人やソ連内の他国から多くの移住者が入植したが（1990年段階にはバルト三国の人口に占める在来民族の割合はようやく50%に達する程度であった）、他の正式に連邦に加入していた各ソビエト共和国においても、ロシア人は植民地支配者として強く認識されることが多く、これらロシア系移民はいずれの国においても連邦解体後は激しく社会的反発を受け、多くはロシア本国に帰還する傾向にある。
脱植民地化の歴史

この年表は、正確な時期について議論の余地のあるものも含まれる。多くは最終的な段階である独立の年月を示しているが、その前に自治期間がある場合もありえる。詳細については各国の歴史の項目を参照のこと。
なお、ここには厳密な意味の植民地だけではなく、保護国、共同統治地域、租借地なども一部含まれている。また脱植民地後の経過については記されていない。ソ連崩壊についても除外されている。
脱植民地化の歴史 > 18・19世紀 > 年表

| 年 | 宗主国 | 事件 |
| --- | --- | --- |
| 1776年 | イギリス | 北アメリカの13植民地が、武装蜂起の一年後、 独立宣言を行う。 |
| 1783年 | イギリス | イギリス国王ジョージ3世がアメリカ合衆国の独立を承認する。 |
| 1803年 | フランス | ルイジアナ買収により、北米における最後のフランス領がアメリカに譲渡される。 |
| 1804年 | フランス | ハイチが独立を宣言し、ヨーロッパ諸国の支配から脱却した最初の非白人国家となる。 |
| 1808年 | ポルトガル | ポルトガル最大の植民地であったブラジルが、祖国を追われたポルトガル宮廷が居を定めたことにより、独立を達成する。1815年のジョアン6世の帰還後、その皇太子ペドロが1822年に独立「帝国」であることを宣言した。 |
| 1813年 | スペイン | パラグアイ独立。 |
| 1816年 | スペイン | アルゼンチン独立宣言。(当時アルゼンチンに含まれていたウルグアイは、ブラジルによる占領、アルゼンチンとの連邦の期間を経て1828年に独立を達成。) |
| 1818年 | スペイン | チリ、二度目の独立宣言により独立。 |
| 1819年 | スペイン | ヌエバグラナダが大コロンビアとして独立を獲得。 (後にコロンビア、エクアドル、パナマ、ベネズエラとなる。) |
| 1821年 | スペイン | ドミニカ共和国 (当時はサントドミンゴ)、ニカラグア、ホンジュラス、グアテマラ、エルサルバドル、コスタリカが独立を宣言。ベネズエラ及びメキシコが独立を獲得。 |
| 1822年 | スペイン | エクアドルがスペインから独立。(1830年、コロンビアから独立。) |
| 1824年 | スペイン | ペルーおよびボリビアが独立。 |
| 1865年 | スペイン | ドミニカ共和国が4年間の再植民地化の後、最終的な独立を獲得。 |
| 1868年 | スペイン | キューバが独立を宣言。1898年、アメリカにより再占領され、1902年まで米国軍事管理下におかれる。 |
脱植民地化の歴史 > 戦間期及び第二次世界大戦中 > 西ヨーロッパ列強

第一次世界大戦終結はヨーロッパ勢力による植民地経営の頂点の時期であり、また植民地に終止符を打つ流れが盛んになった時期でもあった。極度の物資の欠乏が世界中の経済状況を変化させ(特にインフレーションの多発)、「戦争帝国主義」による社会的圧迫とともに、貧農層 (peasant) の不安と中流階級の発生を促した。
経済成長により新しく意見を述べ始める層が台頭したが、これらの人々は人種問題への意識から、旧来の植民地支配者である中流層とは一線を画し、独自の政治団体の形成を指向した。またナショナリズムの勃興により、帝国主義イデオロギーは足下から崩壊し始めた。
もちろん、これ以外に、農業技術の発展や災害(フランス領インドシナの場合)、宗教の発展や変化(ミャンマーにおける仏教、オランダ領東インドにおけるイスラム教、ニヤサランドにおけるジョン・チレンベ (John Chilembwe) 主導の抵抗など)、また1930年代の世界恐慌の影響などの要因も見逃せない。
世界恐慌は、産業化社会への影響について論が集中しがちであるが、地方の植民地にも多大な被害を与えた。農業生産物の価格は、工業製品より遥かに大きく、また早く下落し、1925年頃より大戦の勃発まで、植民地は低迷した。宗主国である列強は国内問題に追われ、国際貿易への影響を無視した、保護貿易主義や関税政策が取られた。ほとんど全てが現金作物 (Cash crop) の産地であった植民地は、どこも輸出収入の大半を失い、宗主国経済の「開かれた」付属地域から、「閉じられた」システムの一部へと変質せざるをえなかった。一部の地域(イギリス領マラヤ (British Malaya) など)は、自給自足農業 (Subsistence agriculture) へ回帰したが、他の地域(インド、西アフリカなど)では経営の多角化が行われ、一部では工業化もはじまった。しかし、こういった経済形態は発展しようとすれば宗主国側の拘束によって妨害されてしまうものであった。またヨーロッパ人の所有・経営するプランテーションは、現地民資本家の経営するものよりも長期的なデフレーションに弱く、次第に「白人」農場経営主の支配力は弱まり、1930年代のヨーロッパの政府や投資家は、先住民エリートを支配者側に組み込まざるを得なくなっていった。
植民地改革の動きも植民地の終焉に拍車をかけた。特に「不干渉」を指向する共同統治制度から、経済変革を促進するための「分割的」な直接運営へ移行しようとする動きが大きな影響を与えた。本格的な官僚制政府の設立は、現地民ブルジョワジーの形成を促した。この現象は、イギリス帝国に特に顕著に見られたが、それというのも、イギリス帝国は政治的ナショナリズムの制圧にあまり成功していなかった(他国より厳しく行おうとしていた)ことによるのであろう。予算および人材の実際的問題のために、イギリスは民族主義者であるエリートたちと取引をおこなうことになったが、白人入植者が中心である自治領 (Dominion) についてはうまく扱うことができたものの、エジプトへの直接支配権を削減することでようやく戦略的資源を確保し、インドでは数多くの改革を行い、1935年に新インド統治法 (Government of India Act 1935) 成立に至ることとなる。
戦間期のアフリカはアジアとは全く違った道をたどった。熱帯アフリカは19世紀末までは、完全な植民地制度の中に組み込まれることはほとんどなかった。数少ない例外は南アフリカ連邦(南アフリカ連邦では、1924年以降、人種隔離政策（アパルトヘイト）が取られ、反植民地勢力の台頭を促進させることとなった)とエチオピア帝国 (Ethiopian Empire) であった。宗主国の支配政策は極端から極端へと揺れ動き、経済発展は阻害され、1939年以前には広範な民衆の支持を得た現地民の国家主義者集団は存在しなかった。
脱植民地化の歴史 > 戦間期及び第二次世界大戦中 > 米州

19世紀末、米西戦争の終結により、アメリカはスペインより獲得したいくつかの植民地（フィリピン、プエルトリコなど）を領有した。アメリカは当初これらの地域に対して植民地化政策を推し進め、特にフィリピンでは米比戦争をはじめとする現地民の「反乱」を鎮圧するために軍事力を投入したが、1930年代にはアメリカ対フィリピン政策は自治政府実現へと方向転換することとなった。
脱植民地化の歴史 > 戦間期及び第二次世界大戦中 > 日本

日本は近代において主に東アジアで広域支配を行い、台湾、朝鮮半島などを領有し、多くの内地人を入植させた。また第二次世界大戦中にはアジアの広範な地域を占領し、戦争中だけではあったものの、仏印、香港、フィリピン、ビルマ及び蘭印などのヨーロッパ植民地を獲得した。1945年の連合国への降伏以後、日本はこれらの支配地域を全て失った。ただし、日本は千島列島南部（北方領土）はソ連により不法占拠されている自国の領土であると主張している。
脱植民地化の歴史 > 戦間期及び第二次世界大戦中 > 年表

| 年 | 宗主国 | 事件 |
| --- | --- | --- |
| 1919年 | イギリス | カブールにおけるソ連大使の存在を受け入れることにより、アフガニスタンの保護国解除。 |
| 1921年 | 中国 | 弱体化した清国は外モンゴルに対する全ての支配権を失う。（より領土の広い内モンゴルは維持）外モンゴルは1912年に（チベットと同時に）自治権を獲得し、この時点において人民共和国となり、1924年以降は、事実上ソ連の衛星国となった。モンゴルの正式な承認は1945年。 |
| 1922年 | イギリス | アイルランドにおいて、アイルランド共和軍（IRA）による反乱の後、アイルランドの大部分はアイルランド自由国として連合王国からの独立を果たし、800年間にわたるイギリス支配から脱却。アイルランド島北西部は北アイルランドとして連合王国の一部として存続。 |
| 1923年 | イギリス | ネパール(正式には植民地化されることはなかった)の事実上の保護国支配終結。 |
| 1930年 | イギリス | 租借港威海の中国への返還。東アジアにおける最初の脱植民地化の動きとなる。 |
| 1931年 | イギリス | ウエストミンスター憲章により、カナダ、ニュージーランド、ニューファンドランド、アイルランド、オーストラリアおよび南アフリカの事実上の完全独立が実現。イギリス議会は、これらの旧植民地に関する法律を、現地政府の承認なしに施行できないことを宣言した。 |
| 1932年 | イギリス | イラクに対する国際連盟委任統治解除。ただし、イギリスは1958年までイラクに軍隊を駐屯させ、政府に対する影響力を保持した。 |
| 1934年 | アメリカ合衆国 | フィリピンを自由連合州(Commonwealth)とする。キューバへ干渉する権利の根拠となっていたプラット修正条項 (Platt Amendment) を破棄。 |
| 1941年 | フランス | レバノン独立宣言、フランスの委任統治が事実上終結(この時までシリアと共に統治される)。1943年に独立が承認される。 |
| 1941年 | イタリア | エチオピア、エリトリア及びティグレ (Tigray) (併合地域)、ソマリアのイタリア領有地が連合国によって1935〜36年来の不安定な占領から解放され、以後統一的な植民地連邦に属さなくなる。オガデン (Ogaden) 砂漠(ソマリアが領有を主張)は、1948年までイギリス軍の支配下に留まる。 |
脱植民地化の歴史 > 第二次世界大戦以後今日まで > 東欧

第二次世界大戦の後、ドイツはオーデル川とナイセ川の東の地域をポーランド（ポモージェ、シレジアおよび西プロイセンを獲得）、チェコスロヴァキア（ズデーテン山地を獲得）、及びソ連（東プロイセンを獲得）に割譲した。ドイツ系地元民は土地を追われ、一方で新しく支配権を得た国からの人々がそれぞれの地域を植民地化した。
脱植民地化の歴史 > 第二次世界大戦以後今日まで > 米州

第二次世界大戦時の日本によるフィリピンへの侵攻と占領の後、フィリピンは平和的にアメリカより独立した。しかしながら、プエルトリコなどの他の米国植民地は、活発な独立運動や反乱もあったものの、完全な独立を獲得しなかった。プエルトリコは1952年に自治政府が成立し、アメリカとの連邦下に入った（自由連合州: Commonwealth）。1953年、プエルトリコは国連決議748条により非主権保持国リストから除外されたが、プエルトリコは自決権を保持する独立国とは認めがたい状態にある。
脱植民地化の歴史 > 第二次世界大戦以後今日まで > 清国・中国

大清帝国以来、中国の王朝はチベットに対する宗主権を主張しており、清は本来のチベットの東部・東北部（アムド、カム両地域）に対して支配をおよぼし植民地化していった。
清の滅亡後の中華民国もチベット全域の領有を主張した。
それに対し、チベット中央部のウー・ツァンを支配していたチベット政府は独立を宣言し、チベット全域にわたる主権を主張した。中華人民共和国は1950年にチベットに軍事侵攻を行い、さらに1959年にはチベット全土を完全にその支配下に置いた。21世紀に入った現在も東トルキスタン、チベットは脱植民地化されておらず、亡命政府を樹立して中国政府に対し抗議活動を行っている。
脱植民地化の歴史 > 第二次世界大戦以後今日まで > 中華民国政府のチベット領有宣言

中華民国政府も同じく、チベットの領有権を主張している。
国連決議「植民地独立付与宣言」

脱植民地化にとって非常に重要な事件が、1960年12月14日に国際連合総会において決議1514第15項として可決された「植民地独立付与宣言」である。
賛成89、反対0、棄権が9カ国(主要宗主国であるアメリカ合衆国、イギリス、フランス、ベルギー、ポルトガル、スペイン、南アフリカの7カ国と、オーストラリアにドミニカ共和国)であった。
2000年、国連決議1514可決40周年にあたり、国連総会は決議55/146を採択し、2001年〜2010年を第二次植民主義廃絶国際十年とした。
脱植民地後の組織

歴史や文化の共有のために、旧宗主国は旧植民地を植民地時代よりも緩やかな形で連合する組織を形成している。加入は任意であり、時には目標基準（通常は民主的統治の必須条件）を下回ったことを理由に除名される場合もある。これらの組織は連合国間の文化、経済、政治的利益をはかるが、実際には総体としてそれ自体が政治的に目立った活動を行っている例はない。
| 旧宗主国 | 組織 | 設立年 |
| --- | --- | --- |
| イギリス | イギリス連邦 | 1931年 |
| イギリス | 英連邦王国 | 1931年 |
| イギリス | 旧英領連合州※ | 1967年 |
| フランス | フランス連合 | 1946年 |
| フランス | フランス共同体 | 1958年 |
| フランス | フランコフォニー国際機関 | 1970年 |
| スペイン・ポルトガル | ラテン連合 (Latin Union)  | 1954年 |
| スペイン・ポルトガル | イベロ・アメリカ共同体 | 1991年 |
| スペイン・ポルトガル | ポルトガル語諸国共同体 | 1996年 |
| アメリカ合衆国 | 自由連合盟約※ | 1982年 |
| ヨーロッパ連合 | ACP諸国 (ACP countries)  | 1975年 |
※ 国家自由連合（en:Associated states）を参照。国家自由連合には上記組織以外に様々なものがある。
立場の相違

脱植民地化については相当の議論がある。脱植民地という最終目標は、通常遍くよいものとしてみなされているが、完全独立の承認へと至る最良の道筋については多くの議論がなされている。
立場の相違 > 脱植民地化と政治不安

一部の論者は、第二次世界大戦後の脱植民地化運動は、特にアフリカで、性急に展開しすぎ、結果として新たに独立した国々で政情が不安定になってしまったという。
これに反論する人々は、この種の不安は、主に植民地時代に端を発する問題、例えば恣意的な国境線や、現地民への教育訓練の欠乏、バランスを欠いた経済システムなどの結果であるとする。
立場の相違 > 経済効果

ジョン・ケネス・ガルブレイスは、第二次世界大戦後の脱植民地化は経済的理由のために行われたとしている。著作"A Journey Through Economic Time"の中でガルブレイスは、列強にとって植民地貿易よりも先進国間の経済活動の方が経済的に大きな意味を持つようになり、植民地への関心が薄れていったことを指摘している。
宗主国が植民地を手放すことに大きな経済的打撃を感じなかった理由の一つは、費用と利益がなくなったのではなく、変質したからであった。宗主国はもはや植民地に対して経済その他の義務を負うという負担を持たなくなったが、引き続き安価な製品や労働力を旧植民地から獲得することができた。また宗主国の求める結果を得るために経済的、政治的、軍事的圧力をかけることも依然可能であった。そして最も大きな違いは、宗主国は植民地に対する責任を否定することができるようになったのである。
立場の相違 > 入植者

脱植民地化は、多くの人々が入植した植民地においては、それも特に何世代にもわたってその地に定着している場合、易しい問題ではない。この人々は、一般的には本国へ帰還させる必要があり、しばしば財産の多くを失うという事態を伴う。例えば、旧フランス領であったアルジェリアの脱植民地化では、ヨーロッパ人およびセファルディ系ユダヤ人の人口が多かったため、事態は特に困難を窮め、アルジェリアの独立の際に彼らの多くはフランスに退避した（ピエ・ノワール参照）。また、ジンバブエ（旧ローデシア）では、ロバート・ムガベ大統領が1990年代より白人農場主を攻撃対象とし、その資産を強制接収している。満洲、朝鮮、台湾に入植していた日本人も引き揚げと財産放棄を強いられ、特に満洲では残留孤児問題を生んだ。一部の地域では、入植者の重要性があまりに大きかったり、現地民がもはや少数派となってしまったがために、脱植民地化がほとんど、あるいは全く不可能の地域すらある。これには例えば、イギリス系が優勢を占めるケイマン諸島や北米の入植者社会があたる。
立場の相違 > 冷戦時代

ソビエト連邦は西側諸国の植民地支配を撤廃するために、西側寄りあるいは西側支配の政府に対して直接的転覆を図ったり、間接的な政治的指導や援助を行ったりした。この時期の革命の多くはこの種の影響を受けている。特にベトナム、ニカラグア、コンゴ、スーダンなどにおける紛争がその例として挙げられる。
立場の相違 > 冷戦時代 > 共産主義者・社会主義者の反植民地主義

ソビエト連邦指導者の大半はマルクス・レーニン主義に基づき、帝国主義は資本主義の頂点に位置づけられ、階級差別社会を生み出すものとした。そのため、ソビエト指導者は植民地の独立運動を支援したが、この動きは冷戦の激化とともにますます強まり、多くの独立戦争が冷戦の主戦場となったため、米国も反共の一環としていくつかの独立運動を支援する代理戦争に至った。
冷戦時代、共産主義国は多くの植民地でプロパガンダ、開発支援、経済支援、時には軍事支援をも行って反植民地主義運動を支持した。その中でも、アンゴラにおける武装反乱へのキューバの支援と、ベトナムにおけるソビエト連邦および中華人民共和国の支援が特筆に値する。
（英語版の）参考図書

Betts, Raymond F. Decolonization, Second Edition. Routlege (2004). ISBN 0-415-31821-1
Keay, John. Last Post: The End Of Empire In The Far East. John Murray (1997) ISBN 0-7195-5346-6
Fanon, Frantz. The Wretched of the Earth, Grove Press (1965) ISBN 0-8021-5083-7
Verlag, Georg Westermann. Westermann Grosser Atlas zur Weltgeschichte.  Westermann (1997). ISBN 3-07-509520-6
Anibal Quijano. 2000. "Coloniality of Power, Eurocentrism, and Latin America," Nepantla: Views from South. 1(3): 533-580
Grosfoguel, Ramon. 2007. “The Epistemic Decolonial Turn: Beyond Political-Economy Paradigms,” Cultural Studies. 21(2&3): 211-223.
Grosfoguel, Ramon, Nelson Maldonado-Torres and Jose Saldivar eds. 2005. Latin@s in the World-System: Decolonization Struggles in the 21st U. S. Empire. Boulder: Paradigm Publishers.
アフリカ豚熱

アフリカ豚熱（アフリカぶたねつ、英: African swine fever、ASF）は、アフリカ豚熱ウイルス（ASFウイルス）感染によるブタの熱性伝染病。臨床症状および病理所見は豚熱と類似する。家畜伝染病予防法における家畜伝染病であり、海外悪性伝染病防疫要領においては海外悪性伝染病の一つである。ブタ及びイノシシに特有の病気でありヒトには感染しない。日本においては、家畜伝染病予防法において「家畜伝染病」に指定され、患畜・疑似患畜の速やかな届出と屠殺が義務付けられている。
日本ではかつてアフリカ豚コレラ（アフリカとんコレラ）という病名で呼ばれていたが、2020年2月5日の家畜伝染病予防法改正により現名称に変更された（変更の経緯については「豚熱#名称」を参照）。
原因

アフリカ豚熱は二本鎖 DNA をゲノムに持つアスファウイルス科アスフィウイルス属のアフリカ豚熱ウイルス（ASFウイルス）の感染を原因とする。宿主はブタとイノシシであるが、イボイノシシ、ヤブイノシシ、カワイノシシでは一般に不顕性感染を示す。このウイルスの感染細胞は赤血球を吸着し、細胞質内封入体が観察される。
疫学

1912年、ケニアでの発生が最初の報告である。アフリカ大陸のサハラ砂漠以南およびイタリアのサルデーニャ島で常在している。イボイノシシではダニの媒介なしに感染環は成立しないが、ブタでは経口、経鼻、ダニによる吸血による感染が起こる。また、ブタは感受性が高く、ブタからブタへの感染が成立する。
アフリカではダニの間でASFウイルスが保有され、ブタに感染する。イタリアではダニを媒介して豚から豚に感染する。
また、アフリカ豚熱ウイルスは死亡した豚の血液や、各種の臓器ならびに筋肉で3 - 6ヶ月間残存し、冷凍豚肉で110日間以上、スペイン産生ハムで 140日間以上、燻製や塩漬のハム等で300日間以上にわたり活性を保つとの報告があり、汚染された豚肉や豚肉加工品が他のブタ等への感染源となりうる。
日本では2019年現在、発生の報告はない。2018年10月1日に中国から新千歳空港に到着した旅客の携帯品の豚肉ソーセージ（1.5kg）について遺伝子検査（PCR）を実施したところ陽性の結果が出たため改めて水際対策を徹底している。日本は本病の清浄国であるが、アフリカでは常在的に、ロシア及び中国やその周辺諸国でも発生が確認されているため、今後とも、海外からの侵入に対する警戒を実施し、発生予防に努めることが重要である。
農林水産省は2019年1月25日、羽田、中部国際の両空港に12 - 16日に到着した中国からの旅客が持ち込んだ豚肉ソーセージ計4品から、ASFウイルスの遺伝子が検出されたと発表した。同省は訪日中国人観光客が増加する2月の春節に備え、水際対策を強化する。
2019年2月18日には冷凍食品において、中国にある三全食品（中国語版）の冷凍餃子にアフリカ豚熱ウイルス（発表時の名称は「アフリカ豚コレラウイルス」）（ASFウイルス）の遺伝子が検出されたと発表した。河南省に隣接していない2省でも検出が確認され、店舗に出荷されているために開封の自粛呼びかけや当局の捜査協力に乗り出している。また、中国国内の他社製品でも同様の検出がなされていることが懸念されている。
同年9月には、中国でアフリカ豚熱が猛威を振るい飼養頭数が4割近く減少していた。このため中国国内豚肉価格は急騰し、中国への食肉輸入量が大きく増加して世界の肉の供給を圧迫し、世界経済に波紋を広げていた。中国政府が豚肉の代わりに鶏肉や他の肉を食べることを奨励したことも影響して、同年5〜7月の豚肉・鶏肉・牛肉・羊肉の中国への輸入量は70％増加した。これが世界中の食肉価格を押し上げ、国連食糧農業機関（FAO）の世界食肉価格指数は年初から10％も上昇した。
疫学 > 伝播

日本国外では、59か国・地域で確認され、サハラ砂漠以南のアフリカ、東ヨーロッパ、ロシアのほかアジアでも拡大している。
2000年代初頭までは、アフリカ大陸やイタリアのサルジニア島に封じ込められていたアフリカ豚熱であるが、2007年11月からロシアのコーカサス地方で突然発生。これは国際航路の船舶内から生じた食品の残渣が豚の給餌に使われたか、食品廃棄物をイノシシが捕食したかの原因で発生したものと考えられている。その後、発生地域はロシア国内から外へ広がり始め2012年にはウクライナ、2013年にはベラルーシ、2014年にはエストニア、ラトビア、リトアニア、ポーランドと初発国が拡大した。2018年8月には中国でも初めてアフリカ豚熱の発生が確認。2019年現在、北朝鮮にも拡大しており、韓国では感染した野生のイノシシが非武装地帯を越えて侵入しないよう注視していたが、9月17日、軍事境界線に近い京畿道坡州市の養豚場で初めて感染が確認された。韓国当局は、発生した養豚場の豚を処分するとともに、京畿道からの豚の搬出を一時禁止するなど緊急措置を実施したが封じ込めに失敗。感染例は、次第に増加した。同年11月現在、約38万の豚が殺処分されたが、処分方法はずさんで臨津江に豚の血が流れ込み、感染をさらに拡散させかねない状況となっており、当局の対応が後手後手にとなっている。
症状

病型により甚急性、急性、亜急性、慢性に区別される。甚急性型、急性型では発熱、食欲不振、粘血便を示し、脾臓、リンパ節の腫大、出血性病変がみられる。甚急性型、急性型では致死率は100%に近く、発症後1週間程度で斃死する。慢性型では皮膚病変、関節炎などがみられる。
診断

骨髄細胞などを用いてのウイルス分離、PCRによるウイルス遺伝子の検出、ELISA、ウェスタンブロッティングなどによる抗体検出を行う。臨床症状、病理所見は豚熱と類似するため類症鑑別の必要がある。
治療

治療法はない。
予防

ワクチンは実用化されておらず、対策としては摘発淘汰が最も一般的である。
ケンダル・ワストン

ケンダル・ハマール・ワストン・マンレイ（Kendall Jamaal Waston Manley、1988年1月1日 - ）は、コスタリカ・サンホセ出身のプロサッカー選手。コスタリカ代表。デポルティーボ・サプリサ所属。ポジションは、ディフェンダー。
来歴 > クラブ

2006年、デポルティーボ・サプリサでプロデビュー。
2014年8月、バンクーバー・ホワイトキャップスに移籍。レギュラーシーズン最終節で初ゴールを挙げ、4シーズン振りとなるプレーオフ進出に貢献した。
来歴 > 代表

2007年、FIFA U-20ワールドカップに参加した。
2013年5月のカナダ戦でA代表初キャップ。
2017年8月の2018 FIFAワールドカップ・北中米カリブ海5次予選・ホンジュラス戦で95分に同点ゴールを挙げ、ワールドカップ出場権獲得に貢献した。
代表歴 > 出場大会

コスタリカ代表
2018 FIFAワールドカップ
2022 FIFAワールドカップ
代表歴 > 試合数

国際Aマッチ 74試合 10得点（2013年-2023年）
| コスタリカ代表> 年 | 国際Aマッチ> 出場 | 国際Aマッチ> 得点 |
| --- | --- | --- |
| 2013 | 2 | 0 |
2014: 0
| 2015 | 3 | 1 |
| 2016 | 10 | 0 |
| 2017 | 9 | 2 |
| 2018 | 7 | 4 |
| 2019 | 11 | 0 |
| 2020 | 1 | 0 |
| 2021 | 10 | 0 |
| 2022 | 13 | 2 |
| 2023 | 8 | 1 |
| 通算 | 74 | 10 |
代表歴 > 得点

| No | 開催日 | 開催地 | 対戦国 | スコア | 結果 | 試合概要 |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1. | 2015年12月15日 | リベリア |  ニカラグア | 1–0 | 1–0 | 親善試合 |
| 2. | 2017年3月28日 | サン・ペドロ・スーラ |  ホンジュラス | 1–1 | 1–1 | 2018 FIFAワールドカップ予選 |
| 3. | 2017年10月17日 | サンホセ |  ホンジュラス | 1–1 | 1–1 | 2018 FIFAワールドカップ予選 |
| 4. | 2018年6月27日 | ニジニ・ノヴゴロド |  スイス | 1–1 | 2–2 | 2018 FIFAワールドカップ |
| 5. | 2018年10月16日 | ハリソン |  コロンビア | 1–1 | 1–3 | 親善試合 |
| 6. | 2018年11月16日 | ランカグア |  チリ | 1–0 | 3–2 | 親善試合 |
| 7. | 2018年11月16日 | ランカグア |  チリ | 2–0 | 3–2 | 親善試合 |
タイトル

プリメーラ・ディビシオン: ベラノ 2014
トルネオ・デ・コパ・デ・コスタリカ : 2013
カナディアン・チャンピオンシップ: 2015
MLSベストイレブン: 2015
全○○大投票

| 全○○大投票 |
| --- | --- |
ジャンル:  ランキング番組 特別番組
企画:  柏木敦子
司会者:  西川貴教（全マクロス大投票以降） 金子貴俊（全ガンダム大投票）
製作
プロデューサー:  柏木敦子ほか
製作:  NHK

放送
放送チャンネル: NHK BSプレミアム
放送国・地域:  日本
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全○○大投票（ぜんマルマルだいとうひょう）は、NHK BSプレミアムで2018年から2022年まで放送されていた特別番組のシリーズ。