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団塊の世代
経済との関連 > 年功序列・終身雇用

団塊の世代は年功序列、終身雇用が一般的だった時代を過ごし、これらの制度の下では上下関係や組織への忠誠心が重要視され、円滑な技能継承や離職率を低く抑える等、様々な面でうまく機能してきた。しかし冷戦終結後、グローバリズム競争に突入し、バブル崩壊後の年功序列、終身雇用制度の衰退に伴い、離職率の急上昇を引き起こし、若い世代は組織への忠誠心、年功序列、終身雇用という考えが少なくなり、上下関係の概念も自然と希薄になっている。
団塊以前の世代の中には、年功序列、終身雇用制度に守られ、立場と給与に見合った働きをしていない人間が多いとの指摘がある。出世コースから外れ、窓際族同然の立場でありながら、多忙な若手社員を遥かに上回る高給を得ている者も少なくないとされ、事務処理業務で1000万円程の収入がもらえるのは世界中でも過剰に保護された日本のこの世代だけ、との批判が根強い。
経済との関連 > 社会保障

→「日本の年金」および「日本の医療」も参照
団塊の世代の厚生年金の受給が2007年（平成19年）から始まっており、基礎年金の受給も2010年（平成22年）以降始まっている。さらに、2022年頃以降には後期高齢者（75歳以上）となり、一定の部分は社会的入院や要介護者になり、年代とともにその比率は高まっていき、負担がさらに増えるだろうと考えられている。
また、現在の制度では年金給付水準の引き下げと保険料負担の引き上げが、長期にわたって毎年段階的に行われるため、団塊の世代の退職金・厚生年金はほぼ保障されるのに対して、2031年には厚生年金積立金が枯渇し、破綻するともいわれており、若い世代からその世代間不公平について寄せられる批判も多い。
2015年問題

「団塊の世代」が2012年4月2日から65歳を迎え始め、2015年4月1日にはすべての団塊の世代800万人が年金の全額が給付される65歳以上になるという問題。労働人口の減少が懸念されるほか、年金給付の受給人口の急激な増大により、年金財政への圧迫が懸念された。
2025年問題

「団塊の世代」が2022年4月2日から2025年4月1日までに75歳以上の中後期高齢者となるタイミングの前後で引き起こされる様々な問題の総称
。
2025年問題 > 医療費の問題

高齢になってくると健康になんらかの支障が生じ、病院に通う人が増える。事実、医療費約43兆円の約4割は75歳以上の高齢者が占めている。一人当たりの医療費でみると、65歳と75歳を境に急増している。後期高齢者の一人当たりの年間医療費は、75歳未満では平均22万2000円だが、75歳以上は93万9000円とおよそ4倍、介護費も後期高齢者は大きく膨れ上がる。これまで社会を支えてきた世代が今度は支えられる側に回ることによって、年金なども含めた社会保障給付費全体を予算ベースで見ると、2018年の約121兆円から2025年度には約140～141兆円になると推計さる。一方、医療・介護・年金を合わせたサラリーマンの保険料率は、2025年度には31％に増えると見込まれ、現役世代の負担をいかに軽減するかも大きな課題となる。高齢者が急増することによって、社会保障費という意味での圧迫はもちろんのこと、地方都市を中心に医師・看護師不足など医療体制にも支障が生じる恐れがあるといわれている。
2025年問題 > 介護問題

男性女性共に75歳という年齢は平均寿命と健康寿命の節目を迎えるタイミングになっている。2025年前後には団塊の世代800万人が75歳以上になることで、介護を必要とする人＝高齢者と介護を支えていく人＝介護人材の需給バランスが大きく崩れる恐れがあることから、介護が必要になった場合に、介護保険制度を使いたくても介護サービスの担い手がいない、もしくは高齢者介護施設に入りたくても入れない、という状況が起こりかねないともいわれている。
2025年問題 > 年金問題

2025年には、医療で8兆円、介護で5兆円、そして年金で3兆円の増加が見込まれており、年金の支給年齢の引き上げや定年延長、シニア雇用の推進などを行いながら社会保障費の負担を軽減させる取り組みがなされているが、追いついていないというのが現状。
文化との関連

文化的には村上春樹・宮本輝などの純文学の担い手を生み、赤川次郎・荒俣宏・北方謙三・菊地秀行ら娯楽的な小説の大家を輩出した。かわぐちかいじ・武論尊・本宮ひろ志・弘兼憲史・小山ゆう・植田まさし・聖悠紀・石川賢・安彦良和・大河原邦男、少女漫画界の24年組や池田理代子・一条ゆかり・大和和紀などが活躍し、1970年代以降の、漫画・アニメからなる新興文化（サブカルチャー）の隆盛を支えた人々である。
団塊への批判

団塊世代とゆとり世代といった若者たちの間での世代間格差が指摘される。
中村淳彦は、著書で団塊優遇（特に男性）のために若い世代や女性たちが貧困などの不条理に合っている現状を指摘した。
著名人 > 作家

村上春樹（ノルウェイの森）
宮本輝（泥の河）
荒俣宏 (帝都物語）
北方謙三（三国志）
橋本治（桃尻娘）
津島佑子（葎の母）
沢木耕太郎（深夜特急）
赤川次郎（三毛猫ホームズの推理）
太田治子（心映えの記）
桐山襲（パルチザン伝説）
佐藤洋二郎（夏至祭）
松原秀行（パソコン通信探偵団事件ノート）
著名人 > 漫画家

みなもと太郎（風雲児たち）
植田まさし（コボちゃん）
はるき悦巳 (じゃりン子チエ）
武論尊（北斗の拳原作）
本宮ひろ志（天地を喰らう）
西岸良平（三丁目の夕日）
24年組（萩尾望都、山岸凉子、池田理代子）
弘兼憲史（課長島耕作）
安彦良和（ナムジ）
山上たつひこ（がきデカ）
里中満智子（天上の虹）
小山ゆう (がんばれ元気）
大和和紀（はいからさんが通る）
石川賢（ゲッターロボ）
青池保子（エロイカより愛をこめて）
かわぐちかいじ（沈黙の艦隊）
柳沢きみお（翔んだカップル）
井上コオ（侍ジャイアンツ）
一条ゆかり（有閑倶楽部）
聖悠紀（超人ロック）
著名人 > 政治家

鳩山由紀夫（元民主党代表）・邦夫（元衆議院議員）
鈴木宗男（新党大地代表）
西村眞悟（元衆議院議員）
舛添要一（元衆議院議員、元東京都知事）
河村たかし（元衆議院議員、現名古屋市長）
藤野真紀子（元衆議院議員）
浅野史郎（元宮城県知事）
森田健作（元千葉県知事）
著名人 > 学者

原田明（化学者、大阪大学名誉教授、ポリロタキサンの合成に成功）
冨松彰（物理学者、T-S解を発見）
岡村定矩（天文学者、東京大学副学長）
中村泰久（天文学者、福島大学副学長）
出口修至（天文学者、国立天文台野辺山宇宙電波観測所准教授）
岡崎彰（天文学者、群馬大学教育学部名誉教授）
吉岡一男（天文学者、放送大学教養学部名誉教授）
西城恵一（天文学者、国立科学博物館元主任研究官）
小野紀明（哲学者、京都大学大学院法学研究科名誉教授）
寺島実郎（政治学者、多摩大学副学長）
中西輝政（政治学者、京都大学大学院人間環境学研究科名誉教授）
加藤哲郎（政治学者、一橋大学大学院社会学研究科名誉教授）
曽根泰教（政治学者、慶應義塾大学名誉教授、新しい日本をつくる国民会議主査）
河田潤一（政治学者、大阪大学大学院法学研究科名誉教授）
下斗米伸夫（政治学者、法政大学法学部名誉教授）
富田たかし（心理学者、駒沢女子大学人文学部教授 ）
上野千鶴子（社会学者、東京大学大学院人文社会系研究科名誉教授）
橋爪大三郎（社会学者、東京工業大学大学院社会理工学研究科名誉教授）
五十嵐一（イスラーム学者、『悪魔の詩』の翻訳者）
著名人 > 芸能人

ビートたけし
武田鉄矢
西田敏行
高田純次
泉ピン子
ヨネスケ
あおい輝彦
きたろう
佐藤B作
大竹まこと
間寛平
テリー伊藤
著名人 > 文化人

中原誠（将棋棋士）
著名人 > スポーツ

門田博光（プロ野球）
星野仙一（プロ野球）
ガッツ石松（ボクシング）
アニマル浜口（プロレス）
犯罪増加の傾向

法務省の発表した犯罪白書の平成20年度版では「高齢犯罪者の実態と処遇」を特集している。この特集は65歳以上及び今後団塊の世代が高齢期に達することを考慮して犯罪増加に警鐘を鳴らしている。これによると一般刑法犯の高齢者検挙人員の全体に占める高齢者の比率も、昭和63年度の2.5％から13.3％と大幅に増加している。無論高齢者人口の増加もあるが、高齢者人口が2倍に増加したのに対して新受刑者は6倍に増加している。ただし平成19年（2007年）は団塊の世代がちょうど60歳になり始めた時期であり、この時期の高齢犯罪者（65歳以上）の増加は団塊の世代によるものではない。
日本の合計特殊出生率(TFR)と出生数(1000人単位)の推移。
オープンソースソフトウェアの歴史

OSSで誕生、成長したLinux
1990年頃のターミナル
2000年頃のウィンドウマネージャ
2010年頃のデスクトップ環境
2000年代に流行ったオープンソースソフトウェアのウェブサービス構成 LAMP
2000代末のオープンソースOSを使った世界初のAndroidスマートフォン HTC G1
オープンソースソフトウェアの歴史では、オープンソースソフトウェアの歴史を、その背景・文化・運動・方法論・技術・影響などを踏まえつつ多面的に解説する。
オープンソースソフトウェア (OSS) とは、 そのソフトウェアのユーザーによって、人間が判読できるソースコードを使用、調査、再利用、修正、拡張、再配布することができるソフトウエアである。ソフトウェアのソースコードを利用者が共有し、修正、再頒布する文化は、1950年代のコンピュータ上でソフトウェアが稼働するようになった頃から学術機関、研究機関の間で存在し、ソースコードとソフトウェアはパブリックドメインで共有されていた。1970年代以降、ソフトウェア開発は徐々に商業となり、ソフトウェアの頒布に制約を付与するプロプライエタリソフトウェア、ソースコードを非公開とするクローズドソースの文化ができあがった。1980年代以降、利用者がソフトウェアのソースコードを自由に利用できないことをストレスに感じた人たちは、自由ソフトウェアやオープンソースを定義して、ソースコードを利用者で共有することによるソフトウェアの発展を提唱した。2000年代前後のソースコードの共有文化が再度一般化した頃、オープンソースソフトウェアコミュニティ内での議論や、プロプライエタリソフトウェアを販売する企業から攻撃など、論争が活発となった。
コンピュータ以前の技術共有

技術情報の自由な共有という文化は、コンピュータのかなり以前から存在していた。例えば、初期の自動車開発では、1つの企業がジョージ・セルデン（英語版）の申請した2ストローク機関のガソリンエンジンの特許を持っていた。この特許によってこの企業は業界を独占し、他のメーカーはその要求を飲むか、さもなければ訴訟のリスクを負わねばならなかった。1911年、独立系の自動車メーカーに勤務するヘンリー・フォードはジョージ・セルデン（英語版）の特許無効の申し立てに成功した。その結果、ジョージ・セルデンの特許は事実上価値がなくなり、後にMotor Vehicle Manufacturers Association（英語版）となる新しい協会が結成された。新しい協会は、すべての米国自動車メーカー間でクロスライセンス契約を締結した。各社は技術を開発し特許を出願できるが、それらの技術は共有されており、第二次世界大戦に入った頃には、92件のフォード・モーターの特許と515件の他社の特許が費用も訴訟も伴わず共有されていた。
マシンバンドルのソフトウェア

1950年代のコンピュータはハードウェアとソフトウェアがバンドルされた大型のマシンであり、マシンベンダーは同ハードウェアで動作するソフトウェアを開発し、マシンとソースコードを利用者に提供していた。利用者は提供されたソースコードを修正して独自のソフトウェアを開発し、パブリックドメインとして共有していた。1960年代から1970年代にかけて、ソフトウェアの開発コストは肥大化し、マシンベンダーとは独立したソフトウェアベンダーによるソフトウェア開発とプロプライエタリソフトウェアの文化ができていった。
マシンバンドルのソフトウェア > 研究機関内でのコード共有

1950年代から1960年代のコンピュータでは、ハードウェア上で動作するオペレーティングシステム (OS) とソフトウェアはソースコードと実行ファイルをマシンに同梱する形で利用者に提供されていた。ソフトウェアは大学や研究所の研究者により開発され、パブリックドメインとして扱われていた。コンピュータは大学や研究機関が主な利用者であり、ソフトウェアはソースコードは一般に学術分野で長く確立された公開性と協力の原則の下で配布され、それ自体は商品として見られなかった。そのような組織での活動は、オープンソースソフトウェア分野で肯定的な意味で使われるハッカー文化と呼ばれる、開発の中心的な要素であった。この頃のソフトウェアは特定のハードウェアでしか動作させることはできなかったため、他者のハードウェアで実装されたものを自分のハードウェアで動かしたり、ソフトウェアのバグの修正や新しい機能の追加するために、人にとって可読性のあるソースコードはマシンで実行する機械語と共に頒布されていた。
オープンソースソフトウェアの最初の事例は、1953年にレミントンランドのUNIVAC部門で開発され、ソースコードと共に利用者にリリースされたA-0 Systemと考えられている。利用者は修正や改善をUNIVACへフィードバックするよう求められた。その後、大半のIBMのメインフレームがソースコードと共に共有された。SHARE（英語版）と呼ばれたIBM 701のユーザーグループ、DECUS（英語版）と呼ばれたDECのユーザーグループは、ソフトウェアの共有体系を構築した。ゼネラルモーターズがオリジナルを開発したGM-NAA I/Oは、SHAREユーザーグループによってSHARE OSとしてIBM 709、IBM 7090へ移植された。
幾つかの大学のコンピュータ関係の研究室はコンピュータにインストールする全てのプログラムのソースコードのファイルを公開しなければならないポリシーを定めていた。1969年、ARPANETが構築され、このネットワークはソースコードの交換を簡略化した。1970年代にソースコードの公開と共に開発されたTexやSPICEは2000年代まで長く使われ続けた。
マシンバンドルのソフトウェア > マシンバンドルからの分離と商業化

1960年代より変化が訪れ、OSやプログラミング言語のコンパイラを始めとしたソフトウェアの開発コストはハードウェアに比べて劇的に増加した。ハードウェアにバンドルするソフトウェアのコストはハードウェアコストに含まれていたため、ソフトウェア業界の成長はハードウェアベンダーの製品と競合した。ハードウェアベンダーはソフトウェアの利益はないもののリースしたハードウェアにバンドルしたソフトウェアのサポートをするためソフトウェア製品のコストをハードウェア製品のコストに上乗せする必要があり、一方で自らのニーズに併せてソフトウェアを改善することができる顧客にとってはハードウェアベンダーのソフトウェア製品のコストをハードウェア製品のコストと一緒に束ねることは望んでいなかった。例えば、DECのPDP-11は標準のOSはDEC製のDEC BATCH-11/DOS-11（英語版）やRT-11であったが、マシンの利用者は自身の利用用途に併せてソビエト連邦製ANDOS（英語版）、AT&T製UNIXなど他社製OSを利用した。1969年1月17日に提出された米国政府とIBMの独占禁止法訴訟では、米国政府はバンドルされたソフトウェアが反競争的であると訴えた。
需要に併せてハードウェアにバンドルするソフトウェアは減り、一部のソフトウェアは引き続き無償でバンドル提供されていたが、制限付きライセンスでのみで提供、販売されるソフトウェアが増えていった。1970年代序盤、AT&TはUNIXの早期バージョンを開発し、行政機関と学術機関に無償で提供した。しかし、そのバージョンは再頒布や修正コードの頒布を認めておらず、オープンソースソフトウェアと呼ばれる条件を満たす物ではなかった。1979年、AT&Tは企業がUNIXシステムを利用してビジネスをする場合はUNIXの利用に有償ライセンスを課すことを決定し、システムパッチを有償ライセンスで販売するようになった。広い普及によりアーキテクチャを切り替えることは難しく、多くの学術機関の利用者はUNIX有償ライセンスを購入して利用を続けた。
1970年代以前のソフトウェアはパブリックドメインで共有されていたが、この頃よりクローズドソース、プロプライエタリソフトウェアが登場した。1974年にCONTU（英語版）は「コンピュータプログラムは、著作者の制作を具体化する範囲で、著作権の適切な主題である」と言及した。加えて、1983年にCONTUはオブジェクトファイルに関するApple-Franklin訴訟（英語版）で「コンピュータプログラムは文学作品としての著作権を持ち、ソースコードを非公開とするクローズドソースのソフトウェアのビジネスモデルは有効である」と述べている。
1970年代末から1980年代初頭、コンピュータベンダーとソフトウェアベンダーはプログラム製品としてソフトウェアのビジネスモデルを構築し、ソフトウェアを商用製品として販売していった。ビル・ゲイツは1976年にOpen Letter to Hobbyistsというエッセイでマイクロソフトの製品であるAltair BAISCが愛好者の間でライセンス費を支払うこのとなく広く共有されていることを残念に思っていると述べた。IBMは1983年2月8日付の発表レターで、購入したソフトウェアのソースコードを配布しない、今で言うクローズドソース、という方針を打ち出した。コストの増加に伴い、一般傾向はプログラマが可読なソースコードは頒布せず、ソースコードをコンパイルして作られる実行形式の機械語だけを頒布するプロプライエタリソフトウェアとなっていった。
日常的に続いたハッキング

1980年代から1990年代、ソフトウェアは商業化し、クローズドソースであることが多かったが、後に「ホビイスト（英: hobbyist）」や「ハッカー（英: hacker）」と呼ばれる、ソースコードを他のプログラマやユーザーと無料で共有しようとしていた人たちがいた。彼らは書籍や独自のネットワークを通してソフトウェアのソースコードを共有して、他者の書いたソースコードを入手し、学習、利用した。
日常的に続いたハッキング > 書籍を通したコード共有

インターネットが一般的に使われるようになる以前、1980年代以降に出版されていたCreative Computing（英語版）、SoftSide（英語版）、Compute!（英語版）、Byteなどのコンピュータ雑誌、ベストセラーのBASIC Computer Gamesに代表されるコンピュータプログラミング本はソフトウェアのソースコードを掲載し、共有利用されていた。しかしながら、それらは依然としてコピーライトであり、Atari 8ビット・コンピュータのシステムソフトウェアの主要なコンポーネントは注釈付きのソースコードでマスマーケット本に掲載された。例えば、Atari BASIC（英語版）のソースコードの一部は『The Atari BASIC Source Book』に、Atari DOS（英語版）のソースコードの一部は『Inside Atari DOS』に掲載されていた。
日常的に続いたハッキング > オンラインの共有コミュニティ

1980年代、ソースコードを伴うソフトウェアはBBSネットワークで共有されていた。これは時には必要なもので、BASICやその他の一部のインタプリタ言語はソースコードのみで頒布が可能であり、多くのものがフリーウェアだったからである。利用者がソースコードを収集し、その修正について議論の場を設けようとした場合、BBSはデファクトスタンダードなオープンシステムであった。
この分野で最も分かりやすく、最も多く利用されたBBSネットワークの一つにウェイン・ベル（英語版）がBASICで最初に開発したWWIV（英語版）がある。彼のソフトウェアをモディング（英語版）（英: modding）し、モッド（英: Mod）を頒布する文化は、そのソフトウェアを最初にPascal、続いてC++に移植し、そのソースコードは登録ユーザーに共有され、ユーザーはモッドを共有し独自バージョンのソフトウェアをコンパイルする際に使われ、WWIV（英語版）自身を大きく成長させた。
時を同じくして、1980年代序盤のUsenetとUUCPNet（英語版）の出現はプログラミングコミュニティを繋ぎ、プログラマがソフトウェアを共有し、他者が書いたソフトウェアに貢献する更に単純な手法を提供した。
日常的に続いたハッキング > SHAREプログラムライブラリ

1955年に設立したSHARE（英語版）ユーザーグループは自由に利用できるソフトウェアを収集し、頒布していた。SHAREの最も古いドキュメント頒布物は1955年10月17日に遡り、『SHARE Program Library Agency』で磁気テープの情報とソフトウェアがまとめられていた。IBMがメインフレームのOSのソースコードとしてリリースしたものを、SHAREユーザーグループは小さなローカルの機能追加、修正をし、他の利用者と共有した。SHAREプログラムライブラリとそれが育んだ分散開発のプロセスは、オープンソースソフトウェアの主要な起源の1つとなった。
日常的に続いたハッキング > DECUS tapes

1980年代初頭、「DECUS tapes」と呼ばれたDECUS（英語版）によるDEC製品利用者のために自由に利用できるソフトウェアを共有する世界的なシステムが存在した。DECUS tapesはソフトウェアの学習、修正を望む利用者が求めるソースコードを頒布した。DEC製のOSは一般にプロプライエタリソフトウェアだったが、TECOエディタ、runoff（英語版）テキストフォーマッタ、ファイルリストツールなどの利用者の利便性を上げるユーティリティツールはDECUS tapesで頒布されていた。それらのユーティリティパッケージはDECにも貢献しており、時には彼らの商用のOSの新しいリリースに投入された。DECUS tapesではコンパイラでさえ頒布され、例えばRatforやRatfiv（英語版）は研究者たちがFortranコードをgoto文を抑制する構造化プログラミングへ移行する手助けをした。1981年、DECUS tapesは、DECのVMS OSが動作する16ビットマシンのPDP-11シリーズ、32ビットマシンのVAXシリーズに、ローレンス・バークレー国立研究所のSoftware Tools Virtual Operating Systemを移植したことで革新的な存在となった。それはWindows上のCygwinに似ており、UNIXに互換性のある環境を提供した。
自由ソフトウェアの提唱

プロプライエタリソフトウェアの文化に強いストレスを感じた一人にリチャード・ストールマンがいた。リチャード・ストールマンはこのままでは最初に他者が書いたプログラムを学習、修正することができなくなり、それは非道徳的であると考えた。この文化に対抗する形で、1980年代中程からリチャード・ストールマンは、利用者の自由とコミュニティに敬意を払い、ソフトウェア利用者にソフトウェアを実行、複製、頒布、学習、改善する自由を提供する「自由ソフトウェア」（英:  free software）を提唱した。
自由ソフトウェアの提唱 > コピーレフトの発明

リチャード・ストールマンは1980年代中頃に自由ソフトウェアを広く展開させるためコピーライト（著作権）の対象となる著作物の自由な状態を維持するための法的な仕組みとなる「コピーレフト」の概念を発案した。コピーレフトは利用者に、追加費用なく利用する権利、プログラムの完全なソースコードを入手する権利、ソースコードを学習、修正する権利などの多くの権利を与え、同時に成果物に同一の条件および追加の制限を加えない義務を要求した。成果物は他のプログラムの混合で構成されるため、下流の利用者は自身の成果物を独自の制約を加えたソフトウェア（プロプライエタリソフトウェア）に変えることはできず、コピーレフトのコモンズ（ローカル・コモンズ）に貢献するよう呼びかけられた。
コピーレフト (copyleft) という単語はコピーライト (copyright) の対義語として1970年代後半には存在していた。リチャード・ストールマンがコピーレフトという語を気に入ったのは、1984年にドン・ホプキンスがリチャード・ストールマンに宛てて送った「Copyleft — all rights reversed」（コピーレフト―全ての権利は逆さにされている）というフレーズに由来する。この後、リチャード・ストールマンはコピーレフトという概念の発案と定義まで少々の時間をかけた。
自由ソフトウェアの提唱 > GNUプロジェクトの開始

1982年にリチャード・ストールマンは自由ソフトウェアのみで構成された完全なOSを実装する「GNUプロジェクト」を開始した。GNUプロジェクトはEmacs、デバッガ、Yacc互換パーサー、リンカーの実装から始まり、多くのUNIXユーティリティソフトウェアを実装した。GNUプロジェクトの始動させた動機に、利用者にソースコードの提供がなされなかっために問題を解決できなかった厄介なプリンターの存在があった。
1985年、GNUプロジェクトの目的の概要と自由ソフトウェアの重要性を説いた「GNU宣言」を発表した。GNUプロジェクトの可能性とGNU宣言は、シンボリックス社が更新したMITのソースコードをベースにしたLISPマシンをMITが利用するケースにおいて、リチャード・ストールマンとシンボリックス社は合意することはできなかった。
1986年2月、リチャード・ストールマンは自由ソフトウェアの在り方を定義した「自由ソフトウェアの定義」を発表した。1986年の自由ソフトウェアの定義は2つの要点からなり、自由ソフトウェアの自由の意義と優位性についてシンプルな言葉で表した。自由ソフトウェアの定義は時代にあわせて逐次更新され、1996年に3条項からなる自由の定義とそれを補足する文章となり、1999年に第0条を追加した4条項となった。
GNUプロジェクトのライセンスは、1988年2月11日にコピーレフトの概念が初めてライセンスとして実装されたGNU EmacsのためのEmacs General Public Licenseに始まり、プロジェクト初期はソフトウェア個々にライセンスがリリースされていた。その後、1989年2月にコピーレフトを含めGNU General Public License (GNU GPL) が汎用ライセンスとしてリリースされた。続いて、1991年にGNU General Public License バージョン2、GNU Library General Public License バージョン2がリリースされた。同年、GNU Library General Public Licenseは位置付けを明確にするためGNU Lesser General Public License (GNU LGPL) に名称変更して微修正と共にバージョン2.1がリリースされた。
1989年、幾人かのGNUプロジェクトの開発者はシグナスソリューションズに異動した。GNUプロジェクトは、カーネルの開発は引き続き遅れていたが、1991年にカーネルを除いたほぼ全てのコンポーネントが完成し、Linuxカーネルと結合することで、ほぼ全てのソフトウェアが自由ソフトウェアでできたOSが完成した。
自由ソフトウェアの提唱 > フリーソフトウェア財団の設立

リチャード・ストールマンは自由ソフトウェアの更なる促進を図るため、1985年にフリーソフトウェア財団を設立した。フリーソフトウェア財団は自由ソフトウェアを推進し、GNUプロジェクトを支援する非営利団体である。
1990年代中ほどまでのフリーソフトウェア財団はGNUプロジェクトの開発者の支援（雇用）が主な事業だった。1990年代中ほど以降は自由ソフトウェアの利用者の自由を啓蒙し、「自由」であるソフトウェアやファイルフォーマット、在り方を広める自由ソフトウェア運動を実施していった。また、GPL違反是正（特にコピーレフト違反是正）をソフトウェア開発者やソフトウェアベンダーに強く指導し、時にはライセンス違反の訴えを裁判で争った。
Unix系OSの成長

1980年代以降、AT&TのUNIXはクローズドソース、プロプライエタリソフトウェアとなったが、それまでに大学等で広く使われていたため、そのインタフェースをベースとしたOSがUnix系OSとして派生、誕生、成長していった。また、OSに加えて、Unix系OS上で動作するGUIアプリケーション、コンパイラやプログラミング言語も自由に利用できるソフトウェアとして開発、公開された。UNIX、DOS、Macintoshなどのプロプライエタリな環境を望まないユーザーにとって好ましいもので、ソフトウェアの利用者、開発者を拡大していった。
Unix系OSの成長 > UNIX派生OS

1970年代末からカリフォルニア大学バークレー校でAT&TのUNIXのソースコードをベースとしたBerkeley Software Distribution (BSD) が開発された。1977年からビル・ジョイはVersion 6 Unixのアドオンの形でBSDの原形を開発し、1978年3月9日に1BSDをリリースした。この時の主なコンポーネントはPascalコンパイラとex（英語版）エディタであった。1979年5月にソフトウェアの更新版とviエディタ、C Shellを含む2BSDをリリースした。1979年にVAXの仮想記憶機能を利用し、UNIX/32V由来のユーティリティをまとめた完全なOSとして3BSDをリリースした。
3BSDに注目した国防高等研究計画局 (DARPA) は、バークレーの Computer Systems Research Group (CSRG) に資金提供することを決め、1980年にCSRGは3BSDに様々な改良を加えた4BSDをリリースした。その後、1980年代の間に4.xBSDが様々な修正、改良を加えリリースされた。
1980年代末、それまでのBSDの全バージョンでAT&TのプロプライエタリなUNIXのソースコードが含まれており、AT&Tのソフトウェアライセンスを必要としていたため、1989年6月にAT&Tのライセンスが不要なコードのみで構成されたNetworking Release 1 (Net/1) がリリースされた。Net/1リリース後、BSD開発者キース・ボスティック（英語版）は、BSDのAT&Tとは無関係な部分をさらにNet/1と同じライセンスでリリースすることを提案し、1991年6月に自由に再配布可能なほぼ完全なOSであるNetworking Release 2（Net/2）をリリースした。Net/2はウィリアム・ジョリッツらによるフリーな386BSDプロジェクト（後にNetBSDとFreeBSDへ再派生）とBerkeley Software Design, Inc.（英語版） (BSDi) のプロプライエタリなBSD/386プロジェクト（後にBSD/OSに改称）に派生した。1992年からの2年間、BSDiはSystem Vの著作権とUNIXの商標を所有するAT&TのUNIX Systems Laboratories (USL) との間でUSL-BSDi訴訟（英語版）に見舞われ、訴訟が解決するまでNet/2の配布は差し止められて開発は停滞することとなった。
1980年代中ほどから1990年代序盤にかけて、以前はソースコードが共有されていたUNIXをベースとしたプロプライエタリなOSであるSCOのUnixWare、IBMのAIXなども開発されていた。UNIXの機能の権利の一部はSCOグループが保有し、後のSCO・Linux論争の要因となった。
Unix系OSの成長 > 独立系Unix系OS

1980年代、UNIXがクローズドソースとなり自由に利用できるOS（カーネル）が存在しなくなったため、UNIXのソースコードを源流とせず、しかしながらUNIXのインタフェースと互換性のあるカーネルの開発が始まった。
アムステルダム自由大学の教授アンドリュー・タネンバウムは1987年にソースコードが非公開となったAT&TのUNIXの代わりの教育用OS「MINIX」を著書『Operating Systems: Design and Implementation』の中で例として開発した。機能上の新しさはないが、マイクロカーネル構造を採用するなど、モダンな洗練が行われていた。元々はIBM PCをターゲットとして開発されたが、その後アタリ、Amiga、Macintosh、SPARCをはじめ、日本においてはNECのPC-9800シリーズにも移植された。
GNUプロジェクトは開発初期はMachをベースにマイクロカーネルを開発することを検討していたが、1987年にTRIXをベースにすることを検討し、最終的には1990年にBSD4.4をベースにしたGNU Hurdの開発を決定した。しかし、開発は遅々として進まず、リチャード・ストールマンは2010年にGNU Hurdは完成していないが重要なプロジェクトではなくなったと発言している。
Unix系OSの成長 > Linuxの誕生と派生

→詳細は「Linuxの歴史」を参照
リーナス・トーバルズによる「Linux」は1991年4月より開発が始まった。リーナス・トーバルズの当初の目的は、80386プロセッサを搭載した新しいパーソナルコンピュータ (PC) の機能を使いたいがための、自身が使用していたハードウェアとOSに依存しないプログラムの作成だった。リーナス・トーバルズは著書『Just for Fun』で、MINIXやGNU製カーネルが十分な機能を備えて完成していればカーネルを開発することはなかったが、それが必要だったからLinuxカーネルを開発したと述べている。1991年8月25日にUsenetのニュースグループ「comp.os.minix」へAm386、Am486互換機で動作するフリーなOSを作成したと報告し、利用者からのフィードバックを求めた。
リーナス・トーバルズはこのシステムをfree・freak・x (Unix) の混成語「Freax」として呼んでいた。Linus・Unixの混成語「Linux」という名前も考えていたが、最初はそれをあまりにも異例のものとして却下していた。1991年に、開発者支援のためFUNET（英語版）のFTPサーバにファイルをアップロードする際、当時のFTPサーバ管理ボランティアのアリ・レムク（英語版）はFreaxは適当な名称ではないと考え、リーナス・トーバルズに相談なくLinuxの名称でファイルをアップロードした。ただし、後からリーナス・トーバルズは承諾している。1992年にモノリシックカーネルを採用したLinux開発者のリーナス・トーバルズとマイクロカーネルを採用したMINIX開発者のアンドリュー・タネンバウムは、ニュースグループ「comp.os.minix」でカーネルの在り方やその他多岐に渡り議論をした。カーネルの在り方は一長一短であり良し悪しを明確に決着することなく、激論を交わしたものの両者は良好な関係でいる。
初期のLinuxは商用利用を禁じたプロプライエタリなライセンスであったが、1992年1月5日にリリースしたバージョン0.12のリリースノートでGPLへのライセンス変更の意向が宣言され、1992年12月にリリースしたバージョン0.99でGPLに変更された。
自由な利用が可能となったLinuxのソースコードは多くのLinuxディストリビューションとして派生し、1993年にパトリック・フォルカーディンのSlackware、イアン・マードックのDebianへ、1994年にレッドハットのRed Hat Linux、Software and Systems Development CorporationのS.u.S.Eへと派生していった。
Unix系OSの成長 > GUIプラットフォームの開発

→詳細は「」を参照
コンピュータのGUIは1973年にビットマップスクリーンとしてXerox PARCで初めて実装されていた。その後、1983年にAppleのLisa、1984年にマイクロソフトのInterface Managerでプロプライエタリソフトウェアとして採用された。1980年代からUnix系OS上でもGUIプラットフォーム、アプリケーションが開発された。
1983年に、スタンフォード大学のポール・アセントとブライアン・レイド（英語版）はV-Systemのウィンドウシステムとして「W Window System」を開発した。1984年5月に、マサチューセッツ工科大学 (MIT) のボブ・シャイフラー（英語版）はW Window Systemの同期機構を非同期機構に変更し、名称を「X Window System」にしてリリースした。X Window Systemは速度性能の改善、カラー化、多機種ハードウェア対応を重ねた。1985年にX6がMIT licenseでリリースされ、世界で初めて完全に自由に利用できるソフトウェアのGUIプラットフォームとなった。1986年にリリースされたX10はDEC、IBM、サン・マイクロシステムズなどのプロプライエタリソフトウェアを扱うベンダーにも採用された。X10で大きな支持を得たX Window Systemは更なる非依存性が求められたが、MITにはその余力がなかったためDEC WSLが開発してX10と同条件でリリースすることが提案され、受け入れられた。次バージョンとなるソフトウェアのプロトコル仕様はUSENETで公開協議で決定され、1987年9月15日にその後のX Window Systemの代名詞となる「X11」がリリースされた。
X11はUnix系OSのGUIシステムのコアとして利用され、1987年にX11上で動作する軽量なウィンドウマネージャ「twm」がMIT Licenseでリリースされた。twmのリリース直後の正式名称はTom's Window Managerだったが、1989年のX Consortium（英語版）でTab Window Managerに変更が発表された。1990年代にはtwmのソースコードを元にしたvtwm（英語版）、tvtwm（英語版）、CTWM、FVWMなどの多数のウィンドウマネージャが開発された。ウィンドウマネージャはGUIアプリケーションを開発する基盤として有用で、ウィンドウマネージャが存在することが前提で動作するXterm、Xclock（英語版）、Xbiff（英語版）、manなどのソフトウェア開発が続いた。
ウィンドウマネージャは比較的軽量だったがそれゆえに総合的な観点での機能性、優美性は低く、1993年にプロプライエタリソフトウェアとしてリリースされていたCDEに比べて見劣りしていた。1996年にエバーハルト・カール大学テュービンゲンの学生だったマティアス・エトリッヒはデスクトップ環境「KDE」とそれを構築するためのフレームワーク「Qt」をリリースした。また、1997年からGNUプロジェクトは「GNOME」の開発を始めた。
Unix系OSの成長 > 自由なプログラミング言語の誕生

1980年代後半から自由な利用ができる新しいプログラミング言語が幾つか誕生した。
1987年にPerl、1991年にPython、1995年にRubyがインタプリタのスクリプト言語としてリリースされた。それらのスクリプト言語はホビイストやハッカーの手軽なツール、HTTPサーバのCGIとして多用された
サン・マイクロシステムズは1995年にJava仮想マシン用にJava言語を開発し、コンパイラと実行環境を無償で提供した。Java仮想マシンはWindows、Mac OS、Linux、そして当然サン・マイクロシステムズのSolarisで動作した。また、Java仮想マシンとウェブブラウザを連携させてウェブブラウザ上でJavaソフトウェアを動かすJavaアプレットはソースコードの入手、学習、実行の容易さに加えて、プログラマからエンドユーザーへの頒布のハードルの高さを下げた。
Java仮想マシンはプロプライエタリソフトウェアであったが、その上で動作するソフトウェアがプロプライエタリでなければならない制約はなかったため、Javaソフトウェアのソースコードは開発者同士でインターネットを通して共有された。また1990年代後半にはウェブブラウザ上で動作するプログラミング言語、ソフトウェア環境としてJavaScript、Macromedia Flash (ActionScript) が登場した。
しかし、ソースコードから実行形式のソフトウェアを出力できるプログラミング言語およびコンパイラは依然として限られており、GNUプロジェクトのGCCが対応するC/C++が主流のプログラミング言語だった。
オープンソースの誕生と発展

1990年代末から2000年代にかけてオープンソースという用語が誕生、普及した。オープンソースは自由ソフトウェアのソースコードを利用者で共有するソフトウェアの開発手法を主観に自由ソフトウェアを再ブランド化したものであった。オープンソースの開発手法はホビイストやハッカーだけでなく団体や企業にも受け入れられた。
オープンソースの誕生と発展 > 『伽藍とバザール』の出版

エリック・レイモンドは1997年に著書『伽藍とバザール』を出版し、ソフトウェアのソースコードが公開された環境でのハッカーコミュニティと自由ソフトウェアの開発モデルについて言及した。『伽藍とバザール』ではFetchmailとLinuxカーネルの開発手法を参考に、伽藍の様にトップダウンで開発が進められるプロプライエタリソフトウェアとバザールの様にボトムアップで開発が進められるオープンソースソフトウェアにおける、トップダウン設計とボトムアップ設計の比較がなされている。ソースコードが公開されたソフトウェア開発では末端の利用者が改善の意見やバグの改修などを実施し、ボトムアップでソフトウェア開発が進められていくことが一つのメリットであると言及している。
1998年初頭に同著書は大きな注目を集め、ネットスケープコミュニケーションズがNetscape Suiteを自由ソフトウェアとしてリリースする一つの要因となった。ネットスケープコミュニケーションズはマイクロソフトのInternet Explorerとの競争でシェアが低下したNetscape Navigatorの建て直しのため、 バザール方式でソフトウェア開発が進められる自由ソフトウェアとしてソースコードと共にリリースした。このソースコードは後にリリースされるSeaMonkey、Firefox、Thunderbirdの元となった。
オープンソースの誕生と発展 > 「オープンソース」の始まり

ネットスケープコミュニケーションズのプロプライエタリソフトウェアを自由ソフトウェアで公開するという行動はエリック・レイモンドたちにフリーソフトウェア財団の自由ソフトウェアの考え方と貢献をソフトウェア商業分野にどのように持ち込むかに目を向けさせた。フリーソフトウェア財団の自由ソフトウェアを推す社会運動（自由ソフトウェア運動）はネットスケープコミュニケーションズのような企業には魅力的ではないと結論し、ソースコード共有によるビジネス面での将来性を企業に強調するために自由ソフトウェア運動を改革し、再ブランドする方法を模索させた。1998年2月3日、パロアルトで開かれた自由ソフトウェア運動の戦略会議でソフトウェアの機能と品質の向上のために、技術者の参加を募集する方法、誰でも開発および供給に参加できる理念について議論していた。そこで自由ソフトウェアの極端な思想がビジネスの世界からは拒否されていると考えた人々は、「自由ソフトウェア」に代わる用語と理念を検討した。そこで「オープンソース」という用語をクリスティン・ピーターソン（英語版）が提案し、オープンソースでは敢えて自由という点を強調はせず、ソースコードを公開するとどういうメリットがあるかを関心の中心とした。
「オープンソース」は自由ソフトウェア運動をしているラリー・オーガスティン、ジョン・ホール、サム・オックマン、マイケル・ティーマン、エリック・レイモンドなどの会議の参加者に受け入れられた。翌週、エリック・レイモンドたちは用語の展開を働きはじめた。リーナス・トーバルズは翌日、全ての重要な承認を実施した。フィル・ヒューズは『Linux Journal』への投稿を提案した。自由ソフトウェア運動の先駆者であるリチャード・ストールマンはこの用語を受け入れることを考えたが、後に考えを改めている。
1998年4月7日にティム・オライリーが開催した多くの自由ソフトウェアとオープンソースのプロジェクトリーダーが参加するフリーウェアサミット（後にオープンソースサミットに名称を変更）で大きく躍進を遂げた。会議には、リーナス・トーバルズ、ラリー・ウォール、ブライアン・ベエレンドルフ（英語版）、エリック・オールマン、グイド・ヴァンロッサム、マイケル・ティーマン、エリック・レイモンド、ポール・ヴィクシー、そしてネットスケープコミュニケーションズのジェイミー・ザウィンスキー（英語版）が参加した。その会議では名称について混乱を引き起こし、マイケル・ティーマンは新しく「sourceware」を主張し、エリック・レイモンドは「open source」を主張した。集まった開発者たちは投票を行い、同日午後に勝者である「open source」が記者会見で公表された。5日後の4月12日、エリック・レイモンドは自由ソフトウェアコミュニティへ新しい用語の「open source」の受け入れの発表をした。その後すぐ、同月末に「オープンソース・イニシアティブ（OSI）」が設立された。
オープンソース・イニシアティブは1998年に「オープンソースの定義」を発表した。オープンソースの定義では、オープンソースは利用者がそのソースコードを商用、非商用の目的を問わず利用、修正、頒布することを許し、それを利用する個人や団体の努力や利益を遮ることがないこととした。「オープンソースの定義」では「自由ソフトウェアの定義」のコピーレフトのようなプロプライエタリに用いてはいけないこと、ローカル・コモンズへの貢献を呼び掛けることはしなかった。オープンソース・イニシアティブはオープンソースの定義に従ったソフトウェアライセンスをオープンソースライセンスとして公認して、オープンソースのソフトウェアのブランド化を図った。
オープンソースの誕生と発展 > Apache Jakartaプロジェクトの邁進

Apache HTTP Serverを開発していたApacheソフトウェア財団はソースコードの共有が一般になされているJava言語に着目し、1999年にApache LicenseでJavaソースコードとライブラリをリリースする「Jakarta Project」を始動した。
Jakarta Projectは、汎用共通ライブラリCommons、テキストテンプレートエンジンVelocity、全文検索エンジンLucene、MSオフィスファイル操作POIなど、多数のJavaユーティリティライブラリを開発、公開した。Jakarta Projectは1999年にSun J2EEのJava Servletに互換性を持つ「Jakarta Tomcat」をリリースした。
2000年6月19日にJakarta Tomcatを主用途としたJava向けビルドツール「Jakarta Ant」をリリースし、2002年3月30日に依存ライブラリ管理機能やマルチプロジェクト統合管理機能を持つ「Jakarta Maven」をリリースした。Jakarta Mavenはビルドファイルに依存ライブラリのURIを記述することでビルド時に自動的に依存ライブラリをダウンロード、コンパイルするパッケージ管理とビルド（コンパイル）を一連の処理として扱った、Javaのgradle、Go言語のgo、Rust言語のcargoなどの先駆けとなるツールであった。
オープンソースの誕生と発展 > LAMPとウェブサービスの繁栄

1990年代以降、インターネットが個人利用でも広く使われるようになり、Apache HTTP Serverを用いたウェブサービスが増えていた。2000年代のウェブサービスプラットフォームは、プロプライエタリソフトウェアのような制約がないウェブサービスプラットフォームとして、Linux OS、Apachサーバ、MySQLデータベース、それにプログラミング言語であるPerl、Python、PHPを組み合わせた「LAMP」が広まった。また、Java言語のマルチプラットフォームの「Jakarta Tomcat」、Ruby言語のインタプリタエンジンで動作する「Ruby on Rails」などもウェブサービスプラットフォームとして使われた。それぞれのソフトウェアはプロプライエタリな制約がなく、利用者はLAMP上で商用、非商用のウェブサービス構築した。
オープンソースの誕生と発展 > 開発支援環境の普及

オープンソースのソフトウェア開発では、開発支援環境はソフトウェア製品の開発とその環境自身の開発をサポートするのに使われた。
1990年代までのソフトウェア開発はプログラミングをするエディタとコンパイルするターミナルのウィンドウを切り替えて開発をしていたが、それらを一つのウィンドウ（アプリケーション）にまとめて加えてデバッガ連動、入力補完、プログラム実行などの開発補助をする統合開発環境（IDE）が登場した。IBMは2001年11月にJava言語を対象としたIDE「Eclipse」をリリースした。Javaの隆盛と供に爆発的に利用者が増えたEclipseは管理、開発体制の見直しがなされ、2004年にIBMから独立した組織であるEclipse Foundationに譲渡され、Javaに限らずプラグインで任意のプログラミング言語を対象とするIDEとなった。開発効率を上げる統合開発環境はソースコードを読み書きする開発者に受け入れられた。
1990年11月19日にリリースされたConcurrent Versions System（CVS）や2000年10月20日にリリースされたSubversion (SVN) のようなバージョン管理システムはソフトウェアプロジェクトでソースコードなどのファイルと変更履歴の管理をサポートした。1999年11月に立ち上げられたSourceForge.netはCVSのホスティングサービスを提供し、多くのオープンソースソフトウェアのプロジェクトを支援した。Linuxカーネルの開発では2002年から2005年の間、分散管理システムのBitKeeperが使われていた。2005年にBitKeeperが利用できなくなってからは、gitをソースコードの分散管理システムとして開発し、利用を開始した。開発者が不特定多数で自由に利用、修正するオープンソースではクライアントサーバモデルのバージョン管理システムよりP2Pモデルの分散型バージョン管理システムが好まれ、2005年4月19日リリースのmercurial、2007年12月14日リリースのbazaarなど幾つかの分散管理システムが登場した。また、ソースコードのホスティングサービスも2005年にGoogleのGoogle Developers、2006年にマイクロソフトのCodePlex、2008年にgithub、bitbucketが登場した。
対立と論争

インターネットの普及と共にオープンソースソフトウェアの文化が普及した2000年前後には、自由ソフトウェア運動家の啓蒙活動やソフトウェアベンダーのソースコード共有文化への攻撃など対立と議論が活発となった。
対立と論争 > GNU/Linux名称論争

→詳細は「GNU/Linux名称論争」を参照
1990年代中程以降、GNUプロジェクトの創始者であるリチャード・ストールマンはLinuxを「Linux」ではなく「GNU/Linux」と呼ぶことをDebianを含むLinux関連ソフトウェアベンダーに依頼していた。他者の開発するソフトウェアの名称を指定する名称変更の依頼は賛成派と反対派に分かれるGNU/Linux名称論争となり、LinuxディストリビューションやLinux向けソフトウェアを開発する利用者がどのような名称でLinuxを扱うかの論争となった。
フリーソフトウェア財団は自由ソフトウェアおよびGNUプロジェクトの啓蒙のためのGNU/Linuxの名称を使用していることを明言し、その上でそれが自由ソフトウェア運動として意味のあることと主張している。リチャード・ストールマンは名称変更運動が自己中心主義または個人な感情から生じているという指摘に対し、個人の名声ではなくGNUプロジェクトへの名声のために名称変更を主張していると述べている。
Linuxの開発者であるリーナス・トーバルズはGNU/Linuxという名称の存在は否定しないが、それはGNUプロジェクトのLinuxディストリビューションに与えられる名称であり、 Linux全般をGNU/Linuxと呼ぶことは適切ではない述べている。『Linux Journal』はリチャード・ストールマンのは名称変更の啓蒙活動は、「リーナスが、ストールマンがしたかったことで称賛を得た」ことに対するフラストレーションに起因するのではないかと推測している。
対立と論争 > 自由ソフトウェアとオープンソース

オープンソースの概念は一定の成功を収め、オープンソースのソフトウェア開発の手法と意義の浸透をもたらしたが、自由を強調しないという点は自由ソフトウェア運動の支持者からの攻撃の標的となることがある。
1999年2月17日、オープンソース・イニシアティブの設立メンバーの1人ブルース・ペレンスはオープンソースが既に成功を収めたこと、そしてオープンソースが自由ソフトウェアから離れすぎていることを挙げて「今こそ自由ソフトウェアについて再び語るべきときだ」と述べた。
2007年、リチャード・ストールマンはオープンソースの概念は自由ソフトウェアが主観にしている利用者の重要な自由を守るに足りえないとして、オープンソースは自由ソフトウェアの的を外していると批判した。
2013年、リチャード・ストールマンは自由ソフトウェア運動が問題視している利用者の自由への不当性をオープンソースは問題視していないと述べ、自由ソフトウェアの理念を正しく伝えるため「OSS (Open Source Software) 」ではなく、自由ソフトウェアとオープンソースを複合した用語の「FLOSS (Free/Libre and Open Source Software) 」の利用を推奨した。また、文章として表現する場合でも「自由ソフトウェアとオープンソースソフトウェア」のように自由ソフトウェアを明示している。
「FLOSS」や「自由ソフトウェアとオープンソースソフトウェア」の表現は、フリーソフトウェア財団とオープンソース・イニシアティブの対立に起因するが、ウィキペディアでは一般的に使用されている用語かは別として中立性のために、広義のオープンソースソフトウェア（OSS）を表す場合にPortal:FLOSSや{{FOSS}}のタイトルなどで使用している(FLOSSに関する各カテゴリの扱いについて、ポータルの名称、Template:FOSS)。