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ピードモントの戦い

ピードモントの戦い（ピードモントのたたかい、英: Battle of Piedmont）は、南北戦争中の1864年6月5日、バージニア州オーガスタ郡ピードモント村で、デイビッド・ハンター少将の指揮する北軍と、ウィリアム・E・"グランブル"・ジョーンズ准将の南軍が対戦した戦闘である。激戦が行われた後で、ジョーンズが戦死し、南軍が潰走した。ハンターは6月6日にスタントンを占領し、間もなくリンチバーグへの進軍を始め、その途中で軍事物資や公共資産を破壊した。
背景

ピードモントの戦いは、北軍ユリシーズ・グラント中将が1864年に主導権を取って攻勢を続け、南軍を地域から地域に行ったり来たりさせないようにさせた動きの中から生じた。シェナンドー渓谷では、グラントは当初ドイツ生まれの将軍フランツ・シーゲルを指揮官に据えたが、5月15日のニューマーケットの戦いでシーゲルが敗北した後の5月21日、シーゲルをシェナンドー軍指揮官から解任して、後任にデイビッド・ハンター少将を据えた。
ハンターはその小さな軍を再編し、シェナンドー渓谷の豊かな農場で食糧を自足していくように命じた。渓谷をスタントンに向けて進軍し、5月26日には南軍の軽い抵抗にあった。ニューマーケットの後、渓谷にいる南軍の大半は北バージニア軍に加わったので、ハンターに対抗するのはジョン・D・インボーデン准将の旅団とバレー予備隊のみとなっていた。インボーデンはロバート・E・リー将軍にハンター軍の動きについて情報を入れ続けたが、その貧弱な軍隊ではハンター軍の動きを鈍らせることはほとんどできなかった。ハンターは南軍にとって重要な鉄道と兵站の中心地であるスタントンを視野に置いていた。
北軍がニューマーケットでの敗北に続いて素早く進軍したことで、南軍は油断していた。リーは北軍のポトマック軍との戦闘を密に続けながら、南西バージニアおよび東テネシー方面軍指揮官代行のウィリアム・E・"グランブル"・ジョーンズ准将をシェナンドー渓谷支援に振り向け、インボーデンと連絡を密に行うよう指示した。ジョーンズは間もなく、歩兵と下馬した騎兵約4,000名と共にシェナンドー渓谷に向かった。
6月3日までに、北軍はハリソンバーグに到着していた。インボーデンはその部隊をノース川の南岸にあるマウントクロウフォードに集結させ、ハンター軍がバレー・ターンパイクを真っ直ぐスタントンに進むのを妨害した。インボーデンはオーガスタ郡すなわち土地の出身者であり、その作戦本部をグラッテンの家に設定した。そこに南西バージニアから援軍が到着するようになって、勢力が増した。6月4日朝、ハンターはマウントクロウフォードの方向に陽動部隊を派遣し、その主力は東のポートレパブリックに行って、その夜はそこで宿営した。
ジョーンズ将軍がグラッテンの家に到着し、急ごしらえされた南軍バレー地区軍の指揮官に就任した。南軍の斥候がハンターの側面への動きについて報告したとき、インボーデンがオーガスタ東のモウリーズヒルに移動してハンター軍と向き合うことを提案した。インボーデンに拠れば、ジョーンズはその歩兵と下馬騎兵の部隊をモウリーズヒルに移動させることに同意し、6月5日にハンター軍と対峙することになった。ジョーンズはインボーデンに騎兵を全て率いて、スタントン道路別名イースト道路をポートレパブリックの南数マイルのマウントメリディアンに進むよう命令した。ジョーンズはインボーデンがハンター軍の進軍を遅らせるよう付け加えたが、翌朝北軍が接近したときに本格的な交戦を避けるようにも指示していた。
戦闘

ハンター軍はポートレパブリック南郊外で雨の夜の宿営を過ごした後、朝靄の中をマウントメリディアンに向かうスタントン道路を南に進んだ。ジュリアス・スターヘル少将の騎兵隊が前衛を務め、インボーデンの哨戒部隊を追い散らした。スターヘルの前衛隊がマウントメリディアンに到着したとき、インボーデンはバージニア第18騎兵隊を使って反撃に成功した。スターヘルが援軍を送りこみ、直ぐにバージに兵を圧倒するようになった。インボーデンは辛うじて捕獲を免れ、地元の予備兵を含むその旅団の残り部隊が突撃することで、バージニア第18騎兵隊を惨劇から救えただけだった。その後南軍は緩りとピードモント村の方向に後退した。インボーデンはモウリーズヒルでジョーンズ将軍の部隊と合流できると期待していたが、ピードモントでジョーンズを見つけて驚かされた。ジョーンズとインボーデンはその場の状況を議論したが、最後はジョーンズが議論に結論を出した。
ジョーンズは下馬騎兵、予後兵など選抜の大隊を左翼の前数百ヤード前進させ、騎馬砲兵隊の一部に支援させたのでスターヘルの前進が止まった。ジョーンズはスタントン道路からミドル川の高い崖に向かう植林地の端に沿って歩兵2個旅団を配置し、左翼を固めさせた。インボーデンにはその騎兵隊で最右翼を守るよう命令した。インボーデン隊の直ぐ左には、ジョン・C・ボーン准将のテネシーとジョージアの下馬騎兵旅団が配置に就いた。ボーンの左翼はジョーンズの右翼の後方600ヤード (540 m) にあり、その前線中央に隙間が生じていた。ジョーンズはそこにオーガスタ郡出身の17，8歳の兵士を宛てたマーキス大尉の予備砲兵隊など、2個砲兵隊を配置した。
ハンターの参謀長であるデイビッド・ハンター・ストロザー大佐は戦場の様子を次の様に記していた。
敵の陣地は強固であり、うまく選定されていた。前面の開けた穏やかな斜面の間にある谷を見下ろす林のある丘陵に配置されていた。我が軍の右翼、ピードモント村の前に丸太とレールの防衛線があり、林の縁で、滑らかに盛り上がって開けた丘陵の背後に位置して大きな長所があったので、この丘の上を動く兵士は近距離の工作物からマスケット銃弾で圧倒することができ、敵の大砲を使うことを妨げることもできた。この防柵の左手は、60フィート (18 m) もの高さがある険しく登攀不可能な崖があり、その麓はシェナンドー（ミドル川）で洗われていた。
正午、ハンター軍のジェレマイア・C・サリバン准将が指揮する歩兵部隊が前進した。オーガスタス・ムーア大佐の旅団が、スタントン道路の西側でジョーンズの前衛線に踏み入り、ジョーンズの南軍が留まっているものと反対側の植林地の外れに沿って止まった。サリバンは前進を命じたが、ジョーンズ隊が良く守り、その動きを封じた。道の東側ではジョセフ・ソーバーン大佐の旅団が、激しい砲火の下をインボーデンの陣地に向かって森のある峡谷を進んだ。ソーバーンはムーアが反撃されたのを見て砲兵隊の支援のために後退した。この時点で北軍砲兵隊長のヘンリー・デュポン大尉が体系的に南軍の大砲の大半を沈黙させた。南軍の最右翼にあったインボーデンの傍の大砲数門のみが活躍していた。この時点でジョーンズはその左翼を後退させることにして、ボーンとインボーデンの部隊が並んでいたが、直ぐに考えを変えた。
サリバンは2個連隊でムーア旅団を補強し、新たな攻撃を命じたが、再度撃退された。この時、南軍が反撃したが、オハイオ第28連隊と、スペンサー連発銃で武装した下馬騎兵が、砲兵隊の支援を得て抵抗し、南軍をその胸壁まで後退させた。この時点で血気盛んなジョーンズがその部隊を再編して、疲弊していたムーアの旅団に対する協調された攻撃を掛けさせた。ジョーンズはボーンにその旅団の大部分を左翼に進めるよう命じた。バージニア第60歩兵連隊がその戦闘線中央にあった大きな隙間を覆う森の外れにいた陣地から動き出した。このバージニア連隊は南軍主力の前線の背後で第2の戦線を作り、隙間は完全に防御されないままになった。
ジョーンズがムーアの旅団に対して戦力を集中したことは、気付かれずにはいなかった。北軍はジョーンズ隊左翼の右手にあいた隙間を認識し、ハンターがソーバーンの旅団に脆弱になった南軍の位置を攻撃するよう命じた。ソーバーンは直ぐに南軍左翼から数ヤードまで前進した後、その部隊が認知され、南軍の側面を粉砕した。これと同時に、ムーアの旅団が南軍前線に対する攻撃に加わった。ジョーンズはこの状況に対抗するためにバレー予備隊を持ち出してソーバーン隊の進軍を鈍化させたが、それを追い返すまでには至らなかった。ジョーンズは再結集している南軍兵の小さな集団の所に走って行き、向かってくる北軍歩兵隊に突撃を掛けさせた。北軍の銃弾がジョーンズの頭に当たり、即死させた。北軍は南軍をミドル川の崖の方向に押し戻し、南軍を2つの塊に分割させた。崖の所では、集まって来たソーバーンとムーアの旅団にスターヘルの騎兵隊の幾らかが支援し、1,000人近い無傷の南軍兵を捕獲した。ジョン・マクラナハン大尉のバージニア騎兵砲兵隊の一部が、ピードモント村の近くで北軍の動きを南に逸らし、辛うじて捕獲を免れた。
スタントン道路では、ニューヨーク第1ベテラン騎兵隊が敗れた南軍に対して活発な追撃を始めた。しかし、マクラナハン大尉の砲兵隊の別の一部と、左翼に行っていなかったボーン旅団の一部がピードモント村とニューホープ村の間の道路沿いに慌てて配置された。ニューヨーク連隊が逃げていく南部兵の後を道路に沿って追っていくと、この南軍の後衛の発砲で北軍騎兵隊を破壊し、それ以上追撃しようという気力を萎えさせた。少なくとも1,500名の南軍兵が失われたが、ニューホープでの後衛の動きで、残りの部隊はそれ以上の打撃を免れた。ジョーンズの戦死によって、ボーンはこの時点で上級士官であると認識したが、シェナンドー渓谷には不慣れであり、単純にインボーデンの推奨する策を採用しただけだった。ハンター軍は捕虜を纏め上げ、ピードモントで負傷兵の治療を行い、そこでシェナンドー軍が宿営した。戦死、負傷合わせて900名近くを失っていた。翌日、スタントンに初めて入った北軍部隊となった。
名誉勲章の受章者

ペンシルベニア第54歩兵連隊の兵卒トマス・エバンスは、南軍兵を鼓舞していた士官を狙撃し、バージニア第45連隊の騎手と戦ってその軍旗を捕獲した。
ペンシルベニア第54歩兵連隊の鼓笛手ジェイムズ・スネッデンは、ライフル銃を拾って攻撃に参加し、南軍の第1歩兵旅団指揮官のビューリング・ジョーンズ大佐を捕獲した。
ジュリアス・スターヘル少将は、下馬騎兵を率いて戦闘に向かっている時に銃弾を2発受け、野戦病院で傷の治療を受け、最後の騎兵突撃を指揮するために戦場に戻った。
関連図書

Brice, Marshall Moore. Conquest of a Valley. Charlottesville: University of Virginia Press, 1965. OCLC 560760367.
Duncan, Richard R. Lee's Endangered Left: The Civil War in Western Virginia, Spring of 1864. Baton Rouge: Louisiana State University Press, 1998. ISBN 978-0-585-29997-6.
Patchan, Scott C., The Forgotten Fury: The Battle of Piedmont, Virginia. Fredericksburg, VA: Sergeant Kirkland's Museum and Historical Society, 1996. ISBN 978-1-887901-02-4.
座標: 北緯38度12分51秒 西経78度53分58秒﻿ / ﻿北緯38.2142度 西経78.8994度﻿ / 38.2142; -78.8994
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典拠管理データベース: 国立図書館 :  イスラエル  アメリカ 
この写真の右から左にペンシルベニア第20騎兵隊が移動し、ミドル川に向かう納屋の近くで、北軍歩兵から逃れようとしていた南軍兵数百名を捕虜にした
フロランス・パルリ

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フロランス・パルリ Florence Parly
  2019年10月 （米国防省より）
 フランス  軍事大臣
任期: 2017年6月21日 – 2022年5月20日
大統領: エマニュエル・マクロン
内閣: 第2次エドゥアール・フィリップ内閣 ジャン・カステックス内閣
 フランス  ブルゴーニュ地域圏議会副議長
任期: 2004年4月2日 – 2006年6月16日
 フランス  ブルゴーニュ地域圏議会議員
任期: 2004年4月2日 – 2006年6月16日
 フランス  予算担当副大臣
任期: 2000年4月2日 – 2002年5月6日
大統領: ジャック・シラク
内閣: リオネル・ジョスパン内閣

出生:  (1963-05-08) 1963年5月8日（61歳）  フランス オー＝ド＝セーヌ県ブローニュ＝ビヤンクール
政党: 社会党（1995-2006） TdP（2020-） 再生（2022-）
出身校: パリ政治学院 国立行政学院
フロランス・パルリ（フランス語: Florence Parly、1963年5月8日 - ）は、フランスの政治家、元高級官僚である。
エマニュエル・マクロン大統領のもと、エドゥアール・フィリップ内閣及びジャン・カステックス内閣で軍事大臣を務めた。
略歴

実業家の父と高級官僚の母との間に生まれた。パリ政治学院を1984年に卒業したのち、国立行政学院に入学した。
1987年に国立行政学院を卒業したのち、フランス財務省に入省、主計局で務める。
その後、大臣補佐官として複数の閣僚のもとで勤務した。1991年３月からミシェル・デュラフール行政担当大臣のもとで、同年7月からは住宅担当大臣、のち内務大臣を務めるポール・キレスのもとで勤めた。
1993年の国民議会選で社会党が敗北すると、パルリは主計局に戻った。社会保障担当主査を務めたのち、1994年から1995年まで住宅・都市開発担当主査、1995年から文化・映像担当主査を務めた。
1995年、社会党入党
1997年にリオネル・ジョスパン首相付予算担当補佐官として再び補佐官として勤め始めた。
略歴 > 予算担当副大臣として

2000年1月3日、予算担当政務官に就任。2002年5月6日までその任につき、クリスティアン・ソテ、ローラン・ファビウスといった財務大臣を補佐した。
略歴 > 財務省退官後

2002年6月の国民議会選挙にイボンヌ県の選挙区から立候補するも、決選投票でジャン＝ピエール・ソワソンに敗北。
2004年から2006年にかけて、ブルゴーニュ地域圏議会副議長となった。
2003年から2005年にかけて、社会党全国責任者（経済・雇用担当）を務めた。
パルリーは、いったん政界を離れ、2006年6月にエール・フランス財務部投資戦略課長となり、2009年1月にエール・フランス・カーゴ副社長となった。
略歴 > 実業家として

2012年から2017年6月まで、アルトランの社外取締役、採用・給与委員長を務めた。
2013年1月1日、エール・フランス・グループの取締役に就任し、エール・フランス及びインジェンシオ・グループの取締役も務めた。2014年8月、エール・フランスから退職。
2014年11月18日、フランス国鉄副社長に就任。2016年3月に、フランス国鉄（SNCF）子会社の SNCF-Voyage の社長に任命された。
略歴 > 軍事大臣として

2017年6月21日、パルリーは、第2次エドゥアール・フィリップ内閣にて軍事大臣として任命された。
2020年6月から7月にかけて、エドゥアール・フィリップ首相が次期首相としてパルリーにしばしば言及していたものの、首相にはジャン・カステックスが就任し、同内閣で引き続き軍事大臣の任についた。
2022年5月20日、ジャン・カステックス内閣の総辞職に伴って辞任。後任として、セバスティアン・ルコルニュが任命された。
左からエストニアのユリ・ルイク国防大臣、パルリ、フェデリカ・モゲリーニ欧州連合外務・安全保障政策上級代表（2017年9月7日）
神田眞人

|  日本の官僚神田 眞人かんだ まさと |
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生年月日:   (1965-01-17) 1965年1月17日（60歳）
出生地:  兵庫県西宮市
出身校:  東京大学法学部卒業
前職:  財務官、内閣官房参与兼財務省顧問
現職:  アジア開発銀行総裁
称号:  法学士（東京大学・1987年） 経済学修士（オックスフォード大学・1991年）
 内閣官房参与
在任期間:  2024年8月1日 - 2025年2月23日
 財務官
在任期間:  2021年7月8日 - 2024年7月31日
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神田 眞人（かんだ まさと、1965年〈昭和40年〉1月17日 - ）は、日本の財務官僚。1987年に大蔵省に入省、主計局を中心に各役職を歴任し、2021年から2024年まで財務官を務めた。2024年から2025年まで内閣官房参与兼財務省顧問。2024年から2025年まで内閣官房参与兼財務省顧問。2025年2月24日に第11代アジア開発銀行（ADB）総裁に就任。
来歴 > 生い立ち

兵庫県西宮市生まれ。
小学校は浜松市立広沢小学校、後に神戸市に転居して神戸市立小部小学校、灘中学校・高等学校を経て東京大学法学部に進学。大学では東京大学運動会少林寺拳法部、東京大学法律相談所、東京大学現代国際法研究会、東京大学ESS、国際政治研究会、三類懇親会等に参加していた。また、三谷太一郎（日本政治外交史）、樋口陽一（憲法）、星野英一（民法）、舛添要一（国際政治）等の開催するゼミに参加した。
来歴 > 大学卒業後

1987年に東京大学法学部を卒業し、大蔵省に入省。理財局に配属。89年から91年までオックスフォード大学に留学し、経済学修士を取得した。
1993年7月に仙台国税局十和田税務署長。為替市場課長補佐、大臣官房企画官（大臣官房秘書課担当）の後、2006年から世界銀行で理事代理を務めた。このときにリーマンショックがあり、資本増強ファンドや貿易金融ファシリティーを創設するなど金融危機波及防止に携わった。世界銀行にはそれ以前にも94年、95年などに務めており、融資政策や組織改革を担当した。
2009年に財務省に戻り、給与共済課長と主計官を歴任した。主計官時代に東日本大震災があり、その復旧・復興、特に福島第一原発原子力災害への対応ではモニタリング、賠償、除染、中間貯蔵から安定化・廃炉措置に関係した。また、この頃に浩志会の研究会員代表幹事を1期、本会員代表幹事を2期務めた。
2013年から国際局で2年務めた後、金融庁に2年間出向した。金融庁では国際金融規制の交渉や金融改革に関わり、またこのときOECDコーポレートガバナンス委員会議長に選出された。その後の財務省総括審議官時代にも日銀の金融政策決定会合に参加したり、リスクマネー供給を強化すべく日本政策投資銀行法を改正するなど、政策金融改革に携わった。
2020年7月20日から国際局長を1年間務めた。この間、国際協力銀行（JBIC）や国際協力機構（JICA）の改革など、復興支援、ユニバーサルヘルスカバレッジの国際的普及、AIIB問題対応や質の高いインフラ構想、債務問題処理等に関わった。
2021年7月8日から財務官に任命され、国際金融等を統括。事務方責任者として、主に、G20などの国際会議やIMF、世界銀行などで世界経済、国際金融、債務、国際課税、国際保健、インフラなどの交渉にあたるとともに、2022年のロシア金融制裁や円安等の為替変動に際しては、それらへの対応に携わった。
神田氏は2024年7月31日に財務官を退任し、8月1日付で内閣官房参与兼財務省顧問に起用された。
同年8月30日に神戸市顧問（グローバル都市経済戦略担当）に就任。
2025年2月24日にアジア開発銀行総裁に就任。
人物

大蔵省・財務省で大臣官房秘書課企画官、主計局給与課補佐、給与共済課長、人事院や内閣人事局（元総務省人事・恩給局、行政管理局）なども担当する主計局次長などを歴任し、また、1998年の大蔵省の行政の在り方に関する懇談会事務局や2008年の財務省改革プロジェクトチームを担当するなど、人事、組織改革の経験が長い。組織の強化、維持と共に、開放・交流拡大、女性登用といったダイバーシティ、人材育成、業務合理化・デジタル化、ワーク・ライフ・バランス推進等を主張してきた。
80カ国以上を海外旅行した経験と総合旅行業務取扱管理者の資格を活かして、旅行や温泉の活用を慫慂・推奨したり、スキー、スキューバダイビング、テニス、少林寺拳法から筋トレまで、財務省の職員にスポーツ、特に科学的運動を勧めている。
財務省広報誌「ファイナンス」に「超有識者場外ヒアリングシリーズ」と称した各界著名人との対談企画を連載しており、山中伸弥、三村明夫や秋元康など幅広い分野から著名人が登壇している。単行本化もされており、三冊の巻頭言はそれぞれ濱田純一東京大学総長、清家篤慶応義塾塾長、鎌田薫早稲田大学総長が記している。
舛添要一は『ABEMA的ニュースショー』で神田を「非常に優秀。毎週英語の本1冊、日本語の本5、6冊読ませたんで、だいたい脱落するやつがほとんど。それについてきた。ゼミの同窓会でも、みんなと分け隔てなく冗談を言う感じで。昔からちょっとひょうきんなところがあって、一緒にいると明るく楽しくなる感じ」と評している。
主張等

デジタル化を核とした産業革命が既存の秩序を溶解させ、産業や国家の盛衰、貧富の格差といった市場の失敗が激しくなる中、コロナ禍とロシアの戦争がその構造変容を加速させ、民主主義と市場経済を守るため、あしもとの経済や市場の安定に努め、国際秩序の維持と国際協力による気候変動や感染症、サイバーといった人類共有のリスクに対応するとともに、新たな国際秩序形成、市場経済再生の好機である、といった個人の見解を示している。
科学技術の振興、強化に関心があり、STS forum（Science and Technology in Society Forum）の常連メンバー。人口減少や国際競争激化を見据え、大学再編や科学技術・教育の国際競争力強化が必要だと訴えている。大学再編・統合のアンブレラ方式（一法人複数大学方式）や、大学の基盤的経費を増額せず競争的資金による配分を行う仕組みなどは、神田が文部科学主計官二年目であった平成24年度予算等で導入されており、東洋経済によれば「現在の競争的資金重視政策の生みの親」である。山極寿一国立大学協会長・京大総長（当時）は「「選択と集中」を目指す政策が研究力の低下を招いた」と主張するが、このような意見に対し、神田は「 これぐらいの改革がなければ、全く覚醒もなく、もっと酷いことになっていた」と自論を展開している。
税金の効率的運用や財政の持続可能性の観点から、全体の財政、厚労予算を含む各予算について幅広く改革を訴えている。
職歴

1986年：国家公務員I種試験（法律）に合格
1987年3月: 東京大学法学部卒業
1987年4月：大蔵省に入省。理財局総務課に配属
1988年6月：理財局資金第一課
1989年6月：オックスフォード大学留学（経済学修士M.Phil.取得）
1991年7月：関税局総務課企画係長
1993年7月：仙台国税局十和田税務署長
1994年6月：国際復興開発銀行（世界銀行）理事補
1995年6月　国際復興開発銀行（世界銀行）審議役
1997年7月：主計局給与課長補佐
1998年7月　主計局主計官補佐（郵政係主査）
1999年7月：主計局主計官補佐（運輸第一、二、三係主査）
2000年7月：国際局開発金融課長補佐
2001年1月：財務省国際局開発金融課長補佐
2001年７月：国際局開発政策課長補佐
2002年7月　国際局為替市場課長補佐（総括・企画・相場一・二）
2003年7月：大臣官房企画官 兼 国際局総務課
2004年6月：大臣官房企画官 兼 大臣官房秘書課
2006年8月：国際復興開発銀行（世界銀行）理事代理
2009年7月：主計局給与共済課長
2009年9月：主計局給与共済課長 兼 内閣官房内閣参事官（内閣官房副長官補付） 兼 内閣官房行政改革推進本部事務局員（公務員制度改革等担当）
2010年7月：主計局主計官（文部科学係担当）
2012年7月：主計局主計官（司法、警察、財務、経済産業、環境係担当）
2013年6月：国際局開発政策課長
2014年7月：国際局総務課長
2015年7月：金融庁総務企画局参事官（国際担当）
2017年7月：主計局次長（末席）
2018年7月：主計局次長（首席）
2019年7月：大臣官房総括審議官
2020年7月：国際局長
2021年7月：財務官
2024年8月1日：内閣官房参与
2025年2月24日：アジア開発銀行総裁
著作 > 著書、書籍への寄稿

『世界のコーポレートガバナンス便覧』神田眞人監修・編著 財経詳報社 2022.8 ISBN 9784881774915
『図説ポストコロナの世界経済と激動する国際金融』神田眞人編著 財経詳報社 2021.8 ISBN 9784881774816
『超有識者達の慧眼と処方箋』（強い文教、強い科学技術に向けてIII）神田眞人著 学校経理研究会2018.2 ISBN 9784908714153
『金融規制とコーポレートガバナンスのフロンティア』神田眞人著 財経詳報社 2018.1 ISBN 9784881774458
『超有識者達の洞察と示唆』（強い文教、強い科学技術に向けてII）神田眞人著 学校経理研究会 2016.3 ISBN 9784908714016
『国際金融のフロンティア : 経済協力・開発・通貨競争の最先端』神田眞人著 財経詳報社 2015. ISBN 9784881774205
『図説国際金融 2015-2016年版』神田眞人編著 財経詳報社 2015.3 ISBN 9784881774120
『アジア経済ハンドブック』神田眞人編著 財経詳報社 2015.3 ISBN 9784881774137
『強い文教、強い科学技術に向けて』神田眞人著 学校経理研究会 2012.6 ISBN 9784902255737
『世界銀行超活用法序説』神田眞人著 学校経理研究会 2012.6 ISBN 9784876028917
「バレエに全生涯を捧げた先生のバレエ界を超越した視座と社会貢献」60－68 神田眞人『牧阿佐美』 川島京子編集 牧阿佐美バレエ団 2022年9月
「財政金融・政治・学問」 神田眞人 156-191 『近代と現代の間』 三谷太一郎 東京大学出版会 2018年7月 ISBN 978-4-13-003349-7
「一公僕から見た大学」 神田眞人 158-190 『対話の向こうの大学像』 広田照幸他編 岩波書店 2014年2月 ISBN 978-4-00-028617-6
「国立大学は納税者への責任を果たせ」 神田眞人 156-175 『異見交論 崖っぷちの大学を語る』 松本美奈  2019年6月 先端教育機構事業構想大学院大学出版部 ISBN 978-4-88335-472-6
著作 > 主要な雑誌寄稿等

「市場機能再生へ改革急げ」『経済教室』29面 2021年（令和3年）8月6日 日本経済新聞
「激動する世界経済と国際的政策対応」26‐36 『時評』714号 第64巻9号 2022年9月 （株）時評社
「ポスト・コロナにおけるグローバル・アークテクチャーの再構築に向けて 28-34『月刊資本市場』 2022年1月号 No 437 資本市場研究会
「新型コロナ感染症対策に係る資金繰り支援について」 p.2-24 『ファイナンス』 56 (5) 2020年8月号 財務省
「年頭所感」 p.4-6 『国際金融』1340  2021年1月号 外国為替貿易研究会
「コーポレートガバナンスのフロンティア」32-35 『海外投融資JOI』通巻154号 2017年7月号 海外投融資情報財団
「コーポレートガバナンスの進化」2-3『会計・監査ジャーナル』2017年5月29号 公認会計士協会 第一法規株式会社
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「ビデコン再考」  p.10-11 2022.6 『公研』706  公益産業研究調査会
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「私立大学を取り巻く環境と公財政支出の在り方」 p.80-89 『大学時報』2019.7 日本私立大学連盟
「財務省から科学技術・イノベーション政策について聞く」『経団連タイムス』2019年3月7日 第3399号
「日本の大学よ、改革で強くなれ（上）」神田眞人4-10 『文部科学教育通信』2021.11.8号 No.519 ジアース教育新社
「日本の大学よ、改革で強くなれ（下）」神田眞人4-10『文部科学教育通信』2021.11.22号 No.520 ジアース教育新社
「一緒にやらないか」42−45 『財務省 平成15年』財務省 49−51『財務省 平成16年』財務省 57−58 『財務省 平成17年』財務省 57−58『財務省 平成18年』財務省
「国際秩序の変貌」P84-85 『東京大学現代国際法研究会特別寄稿集』高橋正樹編 2008年6月1日 有斐閣学術センター
「賃借権をめぐる諸問題」119-125『法律相談所雑誌昭和60年度』第35号 1985年12月20日 東京大学法律相談所 孔版展望社
「対日金融審査について」  神田 眞人 『ファイナンス』 2017年9月号 53 (6), 54-63財務省
ASAHI EITOホールディングス

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種類:  株式会社
機関設計:  監査等委員会設置会社
市場情報:  東証スタンダード 5341 2013年7月16日上場 
本社所在地:   日本 〒540-0028 大阪市中央区常盤町1-3-8 中央大通FNビル10階  北緯34度10分55.5秒 東経135度30分53.9秒﻿ / ﻿北緯34.182083度 東経135.514972度﻿ / 34.182083; 135.514972座標: 北緯34度10分55.5秒 東経135度30分53.9秒﻿ / ﻿北緯34.182083度 東経135.514972度﻿ / 34.182083; 135.514972
設立:  1950年（昭和25年）12月20日 創業は1716年（享保年間）
業種:  ガラス・土石製品
法人番号:  2120101021352 
事業内容:  衛生機器、洗面機器の製造・販売を営む会社等の株式または持分を所有することにより、当該法人等の事業活動の支配または管理
代表者:  代表取締役会長兼社長 星野和也
資本金:  19億7061万5000円 （2022年11月30日現在）
発行済株式総数:  369万3900株 （2022年11月30日現在）
売上高:  連結: 22億8285万9000円  単独: 18億0038万1000円 （2022年11月期）
営業利益:  連結: △1億8823万6000円  単独: △1億2613万5000円 （2022年11月期）
経常利益:  連結: △1億5834万6000円  単独: △1億7373万6000円 （2022年11月期）
純利益:  連結: △1億6251万5000円  単独: △1億9320万9000円 （2022年11月期）
純資産:  連結: 12億1044万3000円  単独: 12億0264万8000円 （2022年11月30日現在）
総資産:  連結: 20億7227万2000円  単独: 19億2809万0000円 （2022年11月30日現在）
従業員数:  連結: 62人  単独: 54人 （2022年11月30日現在）
決算期:  11月30日
会計監査人:  監査法人アリア
主要株主:   カントリーガーデン・ジャパン株式会社 6.20%  日本証券金融株式会社 5.22%  金井和彦 3.54%  星野和也 3.19%  BANK JULIUS BAER AND CO.LTD. SINGAPORE CLIENTS 3.02%  楽天証券株式会社 2.88%  創展環球有限公司 2.75%  田中威之 2.71%  伸和工業株式会社 2.25%  プラスワンホールディングス株式会社 2.11%  （2022年11月30日現在） 
主要子会社:  アサヒ衛陶株式会社 100%
外部リンク:  www.asahieito-holdings.co.jp 
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ASAHI EITOホールディングス株式会社（アサヒえいとうホールディングス、英: ASAHI EITO HOLDINGS CO.,LTD.）は、大阪府大阪市中央区に本社を置くトイレや洗面台の関連製品を製造する企業の持株会社。2023年6月にアサヒ衛陶株式会社より商号変更し、持株会社制に移行した。東京証券取引所スタンダード市場上場（2013年7月15日までは大阪証券取引所第2部上場）。
概要

トイレや洗面化粧台など住宅設備機器を取り扱い、衛生陶器においてはTOTO、LIXIL（旧INAX）に次ぐ中堅メーカーである。
また、下水道等の整備が不十分な地域において、より水洗式便所に近い実用性が得られる簡易水洗式トイレのトップ企業でもあり、今でも非水洗トイレの製造・販売を行う数少ないメーカーである。
最近では節水型トイレの製造もしており、環境分野においても尽力している。
2009年（平成21年）に本社工場を閉鎖した後、現在では主にベトナム・中国・韓国などのアジア諸国に生産拠点を置くなど、海外委託生産や海外調達を行っている（開発・組立加工は香川事業所で実施）。
沿革

1716年（享保1年） - 1735年（享保20年） - 摂津国大領村（現：大阪市住吉区）において屋根瓦の製造・発売（当時）。
1921年（大正10年） - 赤煉瓦、土管、陶管の製造・発売（当時）。
1926年（大正15年/昭和元年） - 青地便器の製造・発売（当時）。
1935年（昭和10年） - 大阪衛陶工場建設。衛生陶器の製造・発売開始。
1950年（昭和25年） - 丹司製陶株式会社設立。
1952年（昭和27年） - 給水栓を発売。
1958年（昭和33年） - 排水金具を発売。
1964年（昭和39年） - アサヒ衛陶株式会社に商号変更。
1966年（昭和41年） - 大阪証券取引所第2部に上場。
1976年（昭和51年） - タンクレス式簡易水洗式便器「ニューレット」製造・発売開始。
1981年（昭和56年） - 大阪府南河内郡美原町（現在の堺市美原区）に本社移転。温水洗浄便座を発売開始。
1982年（昭和57年） - タンク式簡易水洗式便器「サンクリーン」製造・発売開始。
1991年（平成3年） - システム洗面化粧台を発売開始。
1995年（平成7年） - 温水洗浄便座「サンウォッシュ」発売開始。
2001年（平成13年） - ISO9001認証取得。防汚便器の自社開発。
2005年（平成17年） - 市町村合併に伴い本社所在地を大阪府堺市美原町（のちの堺市美原区）に住居表示変更。欧風洗面化粧台「AURA/EARL」発売開始。
2006年（平成18年） - 堺市の政令指定都市移行に伴い本社所在地を大阪府堺市美原区に再度住居表示変更。
2007年（平成19年） - 節水型トイレ「eddy」発売開始。
2009年（平成21年） - 本社衛陶工場を閉鎖。ワンピーストイレの発売開始。
2010年（平成22年） - ロゴマークを小変更。
2011年（平成23年） - ベトナムにおいて、販売子会社ビナアサヒを設立。
2013年（平成25年） - 大阪証券取引所と東京証券取引所との現物株市場統合に伴い、東京証券取引所第2部に指定替え。
2016年（平成28年） - 大阪市中央区に本社移転。
2017年（平成29年） - ヤマダデンキとの業務提携を公表。
2022年（令和4年） - ヤマダデンキとの業務提携に関するインサイダー取引があったとして、元代表取締役の町元孝二らが逮捕される（詳細は後述）。
2023年（令和5年） - 持株会社に移行し、ASAHI EITOホールディングス株式会社に商号変更。
主な製品

水洗便器
簡易水洗式便器（一部の商品はネポンにOEM提供している）
非水洗便器（汲み取り式便器）
便座
トイレ用手洗い
洗面化粧台
洗面ボウル
洗面器
水栓金具
サニタリー用品
車いす対応洗面台
トイレ用手すり
介護用ベッド
他
関連会社

アサヒ衛陶株式会社
本社・大阪支店（大阪市中央区）
東京支店（東京都北区）
中四国営業所（広島市安佐南区）
九州支店（佐賀県鳥栖市）
香川工場（香川県東かがわ市）
不祥事 > 元社長らによるインサイダー取引

ヤマダデンキとの業務提携に絡んでの未公開情報を基に株取引を行ったとして、元社長の町元孝二と、元役員の一人が金融商品取引法違反（インサイダー取引）容疑で大阪地方検察庁特捜部により2022年1月26日に逮捕された。2月15日に同法違反の罪で2人が起訴された。10月6日、元社長の町元が大阪地方裁判所にて懲役2年、執行猶予3年、罰金200万円、追徴金1039万円の有罪判決を言い渡された。
梁培

| 北京タイガース #51> 基本情報 |
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国籍:   中華人民共和国
出身地:   日本 東京都
生年月日:   (1998-04-14) 1998年4月14日（26歳）
身長 体重:  180 cm 80 kg
選手情報
投球・打席:  右投右打
ポジション:  二塁手、外野手
経歴（括弧内はプロチーム在籍年度）
  東海大学菅生高等学校  北京タイガース (2017 - )
国際大会
代表チーム:   中華人民共和国
WBC:  2023年
 この表について  この表はテンプレートを用いて表示しています。編集方法はTemplate:Infobox baseball playerを参照してください。 ■プロジェクト:野球選手  ■テンプレート  
梁 培（りょう ばい、リャン・ペイ、Liang Pei、1998年4月14日 - ）は、東京都国分寺市出身の中国のプロ野球選手(外野手)。右投右打。北京タイガース所属。
経歴

北京出身の両親の下に東京で生まれる。小学生時代は国分寺市立第四小学校の国分寺ストロングジャガーズに友人の誘いで入団、 その後は「調布シニア」でプレーした。なお、シニア時代の後輩に清宮幸太郎がいる。
その後、東海大菅生高校に進学したが、同学年の外野手に比べて打力面が課題となりベンチ入りすることができなかった。2学年下の後輩に田中幹也がいる。
卒業後は母親の勧めもあり、中国に渡り野球を続ける。シニア時代のつてがあった北京タイガースに入団し、2019年のCNBLでの優勝に貢献した。2021年の第14回中華人民共和国全国運動会（陝西）でも、北京代表として銅メダルを獲得した。
2023 ワールド・ベースボール・クラシックでは中国代表に選出され、日本戦で戸郷翔征から本塁打を放つなど第1ラウンド全試合で右翼手として活躍した。同年秋に開催された杭州アジア大会でも代表入りし、10月3日の日本戦では決勝点となるタイムリーヒットを放ち、中国代表史上初の日本戦勝利に貢献した。
人物・プレースタイル

俊足強肩の外野手として、東海大菅生時代は期待の選手だった。
北京タイガースでは内野手としてもプレーしている。
家庭では使用していたため中国語のリスニングは問題ないが、中国に渡ってしばらくは自分の考えを伝えることに苦労していたという。
代表歴

2023 ワールド・ベースボール・クラシック
2023年 杭州アジア大会
ブルートレイン (日本)

ブルートレイン
寝台特急「富士・はやぶさ」
（2004年6月15日 真鶴駅 - 湯河原駅間）
東京駅に到着した運転最終日の「富士・はやぶさ」（2009年撮影）
20系のブルートレイン色（青15号とクリーム1号）
ブルートレインを象徴する車体色。ブルトレ色とも称す。
日本におけるブルートレイン（英語: Blue Train）は、かつて日本国有鉄道（国鉄）およびその後身のJRグループによって運行されていた、客車を使用した寝台列車を指す愛称である。ただし、これは「列車愛称」とは異なり、運行する車輛の色が青であったことを由来とする包括的な列車の通称である。ブルトレとも略称される。
一般には、国鉄時代の1958年（昭和33年）に登場した20系客車（以後「20系」と略す）以降の、青い車体色で特徴付けられた固定編成専用寝台客車を使用した特急列車を指す。その創始は、同年10月1日のダイヤ改正で車両が旧形のものから20系に置き換えられた「あさかぜ」である。2000年代後半には新幹線・飛行機・高速バス・ビジネスホテルといった代替・競合普及による需要の低下で設備更新コストを賄えない採算性の悪化で続々廃止になっていった。そして2015年（平成27年）をもってブルートレインは全廃となった。
概要

「あさかぜ」以降の20系、14系14形・15形寝台車、24系24形・25形で編成される寝台列車がこの名で呼ばれる。狭義では、それらの中でも寝台特急列車のみを指すこともある。しかし、座席車が半数以上連結される列車でも広義の意味で「ブルートレイン」と称される事例も見られた。
逆に、寝台列車ではあっても、電車である581系・583系を使用した「ゆうづる」・「はくつる」や「月光」・「きりしま」・「明星」・「彗星」・「なは」・「金星」は、「ブルートレイン」と称さなかった。
このため、285系電車へ移行した「サンライズ出雲」・「サンライズ瀬戸」や、かつて気動車に寝台客車を併結する形で運行していた「利尻」・「おおぞら13-14号」→「まりも」なども、同様にブルートレインと称していない。
昼行列車では、20系客車が登場した1958年（昭和33年）から運行開始した上野駅 - 青森駅間の昼行特急列車「はつかり」の車両に、20系と同様の青を基調とした車体色が用いられた。しかし、「はつかり」は1960年（昭和35年）12月10日のダイヤ改正から気動車（キハ81系）で運行されるようになり、これ以降、客車による昼行特急が定期列車に設定されることはなかったため、客車で運行される昼行特急列車を「ブルートレイン」と呼ぶ習慣は成立しなかった。
ただし、1970年代以降臨時列車で運行された「つばさ51号」など、12系・14系座席車を用いた昼行特急列車を「ブルートレイン」と紹介する例もあるが、一般的ではない。
概要 > ブルートレインの商標権

2007年（平成19年）11月現在、『ブルートレイン』の商標権はイトーキ、タカラトミー、東日本旅客鉄道（JR東日本）、サンリオ、コナミデジタルエンタテインメント、小杉産業が保有している。
ブルートレインブームの際、ヘッドマークをあしらった商品が各社から多数発売されたが、これらの商品について国鉄の監修ならびに使用料などの関わりは一切ない。これは、公共企業体であった国鉄が商標権を保有できなかった間隙を突いたものであり、現在においても国鉄時代にデザインされた車両やヘッドマークは日本国民の共有財産であり、現在のJRグループ各社に独占的権利はない。ただし、「はやぶさ」のヘッドマークはJR東日本、「富士」のヘッドマークは九州旅客鉄道（JR九州）がそれぞれ商標権を取得している。
沿革 > 国鉄20系客車の登場と名称の起こり

日本のブルートレインの元祖
国鉄20系客車 ナハネフ22 1
鎌倉総合車両センターにて2004年撮影（※現在は鉄道博物館にて保存・展示の車両）。
1956年に東京駅 - 博多駅間で運行を開始した「あさかぜ」は、京阪神を深夜に通過するダイヤ設定で関西からの反発はあったものの、乗車率は好調であった。しかし、現行のA寝台に相当する二等寝台車として、戦前製造のツーリスト式寝台車を使用したり、列車によっては、急行列車に用いられる車両を使用したため、特急列車に見合う車両が求められるようになった。
そのために設計・製造された車両が20系客車である。詳細は、車両の項に譲るが、日本の客車としては初となる「固定編成」の考えに基づき、初めて全車両に空調設備を設け、食堂車で電気コンロを調理に用いるなど、編成内のすべてのサービス電源を編成端の電源車で賄う「完全電化」された車両となった。当初は東海道区間における座席需要も多かったため、寝台車の他に座席車も連結していた。
また、塗色は、同じ1958年に登場した昼行特急列車用の電車である20系電車（のちに称号改正で151系電車→181系）が、クリーム（クリーム4号）と赤（赤2号）の明るい塗色を採用したのに対し、ヨーロッパの寝台車に多く用いられていた青（青15号）が選ばれ、屋根以外を青色にし、クリーム（クリーム1号）の細いラインを車両側面の上部・中央・下部の3か所に入れたものとした。
当初20系は、（東京対）九州方面の寝台特急列車のみに充当されたため、この車両を用いた列車は「九州特急」などと呼ばれ、その車両は固定編成客車と呼ばれた。しかし1964年からは、東京から北へ向かう「はくつる」に充当されるようになったことから、「九州特急」の呼称は不適切なものになった。また、1964年の東海道新幹線開業後は20系の座席車も寝台車に次々と置き換えられ、全車寝台化が図られていった。
1965年頃からは、趣味誌において「ブルー・トレーン」という表現が使われ始めている。国鉄文書での最初の使用は、PR誌『国鉄通信』1966年8月22日号であるが、国鉄関係者執筆の文書による使用は『運転協会誌』1966年8月号で既に使われている。
沿革 > ニューブルートレインの登場

1970年、日本万国博覧会（いわゆる「大阪万博」）の開催に伴う輸送力確保のため、座席車として12系が製造される。この車両は、室内の冷暖房用として大容量のディーゼル発電機が採用されたが、臨時列車や団体専用列車に充当される前提のため、編成中の緩急車から供給する分散電源方式となった。また当時、既に20系以外の一部客車の塗色にも青15号の車両が存在したことへの差別化と、新幹線連絡のイメージから、車体色には新幹線0系電車と同じ、より鮮やかな青（青20号）の地色に、アイボリーホワイト（クリーム10号）の2条の帯が採用された。
この12系の設計をもとに新製された寝台車である14系は、20系車両までのB寝台の寝台幅52cmを踏襲せず、581・583系の寝台幅に合わせ、70cmが採用された。これにより20系との差別化が図られ、登場当時は"ニューブルートレイン"とも称された。外観も12系の塗色が引き継がれ、青20号にクリーム10号の帯2条となった。
以降、20系と同じく集中電源方式を採用した24系も、14系と同様の設計で製造される。またB寝台が2段化された24系25形、14系15形では、塗色は単に青1色となるが、白帯（クリーム10号）の替わりにステンレス製の帯が巻かれ、保守の面では一層の省力化が図られる。なお初期の14系と24系も、24系25形や14系15形と同様に2段式寝台に改修が行われるが、寝台の変更のみで更衣室が残るなどの差違が見られるものの、運用面での差違は（特にJRになってからは）少なくなっている。
この14系と24系は、車両構造においてサービス電源の方式以外は設計上類似した部分が多いことから、1980年代半ば以降より個室寝台などに改造を行うにあたり、14系と24系との間で車種変更が行われる事例が頻繁に見られるようになった。
沿革 > ブルートレインの転換期

これら"ニューブルートレイン"が登場した1970年代、とりわけ後半から、国鉄の運賃・料金の値上げと航空機・新幹線・高速バスの普及などによる寝台列車自体の衰退が始まっており、国鉄が、居住性を改善した新形式車の周知を図るため、「星の寝台特急」と称したPR作戦を行った。
例えば、1974年4月の24系25形寝台車登場以降、B寝台に設備について扉上部に星の数で表記を行った。
| 表示 | 寝台内容 | 該当車両 |
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| ★ | 3段式寝台客車 | 20系客車 未改修の14・24系寝台客車 |
| ★★ | 3段式寝台電車 | 581・583系 |
| ★★★ | 2段式寝台客車 | 新製車両としては14系15形・24系25形が該当 14・24系でも2段式に改修された車両 |
| ★★★★ | 4人個室寝台 「カルテット」 （1984年登場） | オハネ14形700番台、オハネ24形700番台 |
また、このキャンペーンによって、寝台専用列車を表す「流れ星」のマークが登場している。編成最後部でも方向幕を採用した14・24系では、1979年7月頃より"テールマーク"として図案化し、列車毎に使用することで差別化を図った。
この施策は、ほぼ同時期に種別・列車名幕を設置した電車による昼行列車で採用された、「絵入りヘッドマーク」と並行して行われた。これは、従来は牽引する機関車や最後部車両にヘッドマークを取り付けていたが、このヘッドマークの取り付けが、東海道・山陽本線区間を牽引する電気機関車群を除き、保守の省力化に伴い1970年代までに事実上廃止されていたため、これを簡易的な形ではあるが復活させる意味合いもあったとされる[要出典]。このため、寝台特急列車のうち「安芸」「いなば」は、ヘッドマークも絵入りテールマークも設定されなかった。この図案化したテールマークはおおむね好評だったことから、定期列車として運用されていた20系客車でも用いられた事例もある。
しかし1975年3月の山陽新幹線博多開業、1976年11月の国鉄運賃・料金の大幅な値上げ、国鉄の赤字拡大によるサービスの簡略化はブルートレインの乗客を大幅に減らし、1978年10月改正・1980年10月改正では乗客減の為主に関西 - 九州間列車を中心に多くのブルートレインが廃止され、積極的なテコ入れ策もないまま国鉄末期を迎えようとしていた。
なお、全車寝台車の急行列車は走行距離が600km以内と比較的短く、多くは東北・上越新幹線の開業で存在価値を失ったこともあって、比較的安定した需要のあった東海道本線を運行していた「銀河」を除き、JR移行前に全廃された。
沿革 > ブルートレインブーム

ブルトレブームがマスコミで騒がれ始めたのが1978年頃であったが、それ以前からブルートレインを鉄道雑誌の特集で取り上げると爆発的に売れることが多く、鉄道ファンには根強い人気があった。1978年3月にはTBSテレビで「富士」を追ったドキュメント番組を放送するとそれを機に鉄道ファン以外からも関心を集め、夏頃になると東京駅等でブルートレインの撮影をする人が小中学生を中心に増加し、ブームが本格化した。先頭機関車にヘッドマークをつけた東京と九州を結ぶ「富士」、「はやぶさ」、「あさかぜ」、「さくら」、「みずほ」が人気だったが中でも東京と山陰を結ぶ「出雲」は、その特徴的なデザインと色彩の美しさから特に人気が高かった。漫画では「ドラえもん」で「ブルートレインはぼくの家」という作品が登場し、「ドカベン」では明訓高校と対戦する相手高校に「BT（ブルートレイン）学園」が登場した。一般向け小説でも西村京太郎の「寝台特急殺人事件」が大ヒットするなど、鉄道雑誌に留まらず多くのメディアが取り上げた。そして前述のテールマークがブルートレインに採用されると更に撮影はエスカレートして、深夜に九州ブルトレが通過する大阪地区では青少年が深夜に駅構内で撮影することが教育上問題になったりもした。
なお、これら一連の施策とマスメディアの動向は「ブルートレイン（略してブルトレ）ブーム」と称されたが、このブームも施策も利用者の大幅な増加には結びつかず、ブーム真っ只中の1978年・1980年には前述の通り多くの列車が廃止された。
国鉄も手をこまねいていたわけではなく、1984年7月の「さくら」・「みずほ」の個室寝台車「カルテット」の連結、1985年3月の「はやぶさ」へのロビーカー連結とそれに伴う東海道・山陽本線でのEF66形への牽引機関車変更が行われた。
そして国鉄分割民営化直前の1987年3月には「あさかぜ1・4号」（運行当時）が大幅にリニューアルされ、「ゆうづる」に九州特急以外ではほぼ初めてとなる2人用A個室寝台「ツインデラックス(DX)」の連結を行うなど、ブルートレインを重要な商品として売り出そうと民営化を控えた国鉄の姿勢がうかがえた。
沿革 > JR発足以降

1987年(昭和62年)にJRが発足し、継承された施策のうち、ブルートレイン関連で大きなものとしては、1988年に開業した青函トンネルと、瀬戸大橋を経由して運行される列車の運行がある。このうち前者にあたる「北斗星」は、個室寝台を中心にした編成、専用色とした「青に3条の金帯」への塗色変更、食堂車の時間指定を行うなど、従来の列車とは著しく異なった列車として紹介され、当時のバブル景気の風潮に乗った豪華列車として成功した例となり、「トワイライトエクスプレス」や「カシオペア」に繋がるものとなった。
このため、以降青函トンネルを通過するため運行経路・経由地から"青函ブルトレ"と通称されることとなったが、「トワイライトエクスプレス」以降、車両塗色が青を基調としないものとなった関係で、これ以降「寝台列車」=「ブルートレイン」の構図は崩れた格好となった。
なお、「あさかぜ1・4号」（運行当時）でも先に述べた「北斗星」のパイロット版として、列車のグレードアップが試行されたが、運行車両会社の思惑により、元祖たる"九州特急"を含む東海道・山陽本線経由の寝台特急については、1990年代半ば以降、前記施策の継承はほとんど見られなくなった。
"九州ブルトレ"については、まず1993年3月18日のダイヤ改正で食堂車の営業が中止され、その後1994年12月3日のダイヤ改正で歴史ある「あさかぜ1・4号」と「みずほ」が臨時列車に格下げ（その後いずれも廃止）となったのを皮切りに、運行区間の短縮や複数列車の併結化による運行本数の削減が進められた。