咸豊黄河大改道
清政府の対応 > 第二段階

1864年（同治3年）、清政府が太平天国から南京を取り戻し、黄河の治水に取り組む余裕ができたが、治水計画について大きな意見の相違があった。黄河の流路をめぐって、中央から地方まで二度の大規模な議論が起こった。それぞれ1868年（同治7年）から1872年（同治11年）と1886年（光緒12年）から1887年（光緒13年）に行われた。当初、黄河の流路について、清政府内部では、山東を経由して渤海に注ぐ、元の流路に戻す、故道分水三分という3つの異なる意見があったが、後に分流説は元の流路に戻す意見に統合され、2つの意見となった。官僚たちの議論の中心は、黄河が山東を経由して渤海に注ぐのか、元の流路に戻って淮徐から渤海に注ぐのかという点であった。
当初、山東巡撫、東河総督（中国語版）、漕運総督などは皆、「順流説」を支持し、黄河を元の流路に戻すことを主張する官僚は多くなかった。この時点では、彼らはまだ黄河の決壊が大運河、特に山東に及ぼす影響を認識していなかった。1868年（同治7年）12月、山東巡撫丁宝楨、東河総督蘇廷魁、漕運総督張之萬（中国語版）、両江総督馬新貽ら9人は連名で中央政府に上奏し、渤海への順流を主張し、元の流路に戻すことに反対する3つの理由を挙げた。第一に、財政が逼迫しており、「中原の軍務が始まったばかりで、国庫は空っぽであり、巨額の資金を調達することは困難である」。第二に、治水が容易ではなく、「滎澤（中国語版）の工事は黄河の南岸にあり、上流に位置している。蘭陽の工事は黄河の北岸にあり、下流に位置している。状況から判断すると、まず滎澤を塞ぎ、次に蘭陽を塞ぐべきであり、同時に行うことは困難である。滎澤の決壊箇所からの分流は少なく、大部分は依然として蘭陽の決壊箇所から直接利津(利津縣)牡蠣口を経由して渤海に注いでいる。その勢いは激しく、まるで滝のようである。その水面の広さ、落差の深さ、工事の困難さは、滎澤の工事に比べて数倍にもなる」。最後に、河川工事の管理が困難であり、「もし数十万人の労働者を新たに募集し、黄河沿いの数千里に集めたとしても、管理が不適切であれば、問題を引き起こすことが特に懸念される」。
この時、丁宝楨らは黄河を渤海に流すべきと主張していたが、黄河の水害が運河に及ぼす影響については気付いていなかった。黄河と運河の洪水は非常に強い連動性があることから、一般的に黄運水害または黄運洪水と呼ばれている。運河を塞ぐ程度の小さなものから、運河が決壊するほどの大きなものまでさまざまで、黄河と運河のさまざまな規模の洪水を引き起こした。運河の治水は、漕運の通行に直接影響し、漕運の円滑さは政権の安定に直接影響するため、運河の盛衰は清朝政権にとって非常に重要であった。決壊以前、運河は長江から淮河、黄河経て北京に至っていた。決壊以降、運河は山東の黄河区間を経由して黄河を利用する必要があり、山東省中部と西部は黄河と大運河の合流点になった。大運河は16の県を流れ、長さは800里以上だった。山東の黄河区間が運河に大きな影響を及ぼした。黄河の増減は水運の円滑な流れに直接影響するため、清政府もこの問題の深刻さを徐々に認識するようになった。黄河の洪水は漕運に直接影響を及ぼし、さらに重要なことに山東省の安全に影響を与えたため山東巡撫を筆頭に官僚たちは、黄河の流路に対する態度を変え始めた。
1872年（同治11年）11月、丁宝楨は漕運総督文彬と共同で上奏し、黄河を淮河から海に流れ込むように戻すべきと主張した。その中で彼は以下の理由を挙げた。「改めて熟考すると、多くの支障がある。互いに比較検討すると、4つの利点があります。既存の河川を利用すれば、土地や民家を放棄する必要がない。これが1番目の利点である。既存の堤防は修復されているため、新しい堤防を建設する必要はありません。これが2番目の利点です。役所や軍の制度が廃止されてから間もないため、制度はまだ確認可能であり、人材も残っている。これが3番目の利点です。船が灌漑されて黄河を渡るとき、障害を心配する必要はありません。船の数を徐々に増やせば、元の規則をゆっくりと回復することは難しくない。これが4番目の利点です。」
この時、古道復興を主張した役人には丁宝楨のほか、東河総督の李鶴年、直隷総督の李鴻章なども含まれていた。客観的に見れば、丁宝楨が提唱する4つの淮河と徐州の故道を復帰させる理由は一見正当性があるように見えますが、黄河の流路変更からすでに17年が経過し、旧流路の堤防は深刻な損傷を受けており、「利点2」は利点とは言えなくなっていた。「利点3」の制度は調査可能でも時代が変わり、仮に復帰させてもその有効性を発揮するのは難しい状況であった。「利点4」についても、たとえ漕運に有利であっても、漕運が河運から海運に移行する傾向が定着していた。このように、「4つの利点」のうち3つはもはや利点とは言えず、説得力に欠けていた。しかし、この時点で清朝の統治者は復古派の意見に対して態度を明確にしていなかった。
また、山東巡撫を代表とする官僚集団は一時「分流説」を提唱した。1883年（光緒9年）、黄河の氾濫が深刻化した際、山東巡撫の陳士傑は馬頰河（中国語版）を開いて黄河の流れを分散させることを提案したが、直隸総督の李鴻章は地勢と民情が適さないとして強く反対した。1886年（光緒12年）、山東巡撫の張曜は、下流の洪水を軽減するために、淮河と徐河の旧流路を利用して水を3つに分けることを提案した。黄河全体を旧流路に戻すのは困難だが、水を二つの河に分けることは可能だと主張した。後に分流派は復古派に合流し、黄河を淮河から海に流すことを主張した。「分流説」に対しては、江南の実力派だけでなく、直隸など隣接省も多くが異議を唱え、これが分流説が長続きしなかった主要な理由となった。同時に、堤防建設の議論が清政府の重要な議題となり実践され始めたことも、分流が実現しなかった主要な要因であった。
1883年（光緒9年）、黄河が決壊し、山東省の数十の県が甚大な被害を受け、省全体が洪水に見舞われた。清政府は穀倉総督の游百川（中国語版）を山東省に派遣し、山東巡撫の陳世傑（中国語版）とともに河川管理工事を監督させた。游百川は黄河両岸を視察した後、治水方法について報告し、黄河下流の両岸に長い堤防を築き、堤防の内側に細い堤防を築いて黄河の洪水を防ぐよう要求した。また、黄河の水を海に流すために小清河の浚渫を要求した。中央政府はその要請を承認した。その年、山東巡撫は長い堤防を建設するために民工(民間労働者)を組織し始めた。翌年5月には全長約1000里の大堤防が完成した。この堤防の完成は洪水防止に一定の効果をもたらしたが、工事が急いで行われたため、多くの瑕疵があり、後になって徐々に弊害が顕在化した。
黄河の流路問題について、江南地方の官僚集団は黄河の故道復帰に強く反対し、清政府内部でも次第に優位に立っていった。1887年（光緒13年）、黄河が再び氾濫し、漕運に直接の脅威を与えた。光緒帝は急いで治水方策を求めた。江蘇省出身の官僚や江南の同郷の友人、門下、元当局者らも、戸部尚書の翁同龢や工部尚書の潘祖蔭に繰り返し手紙を送り、江蘇省北部の水路浚渫問題に注目するよう要請した。これを受けて、翁同龢と潘祖蔭は共同で「鄭州決口を塞ぎ、補救策の立案を請う上奏文」を起草し、慈禧太后と光緒帝に上奏した。この上奏文では、黄河を故道復帰には「2つの大きな問題」と「5つの懸念」を列挙し、漕運と塩税を守るためには「現在の水勢では黄河の故道に戻すことは断じてできない」とし、さもなければ「東南の大局がどうなるか想像もできない」と述べた。この上奏文は黄河の災害状況への懸念と江南の経済的利益の保護が含まれていた。中央政府が当初、様々な治水意見に対して明確な態度を示さず、様々な意見の相違に対して判断を保留していたのは、主に力と財が不足していたためでしたが、翁同龢の上奏は光緒帝の最終決定に極めて重要な影響を与えた。
1887年（光緒13年）11月、光緒帝は次のような勅令を発布した。
「黄河の故道復帰については、臣下たちが繰り返し上奏してきた。しかし、莫大な労力と時間がかかり、鄭州の決壊によって国庫から数百万両の現金が急遽失われたこれ以降の資金調達は非常に困難を極め、決壊した堤防がまだ修復されていない状況で、同時に複数の事業を期限内に進めることは到底不可能である。尚書たちのこの上奏は、旧道に戻すべき理由について空論を述べているだけで、言葉の意味も曖昧である。その利害の軽重、地勢の高低、公共事業の規模、時間の切迫さなどについて、全体的な検討がなされておらず、詳細な報告もない。このような大事を、朝廷がこのわずかな言葉だけで計画を立て、疑問を解決できるはずがない。現在は極めて切迫しており、鄭州の工事を急いで完成させることが最優先である。したがって、河道に関する議論は一時保留とする。」
この勅令で、光緒帝は翁同龢の奏上した内容が「全体を見通した対策になっていない」と述べ、差し当たり決壊した堤防の修復を最優先事項とした。一方で、黄河を旧河道に戻すことには多くの不利な条件があることを指摘し、自然条件だけでなく、利害の大小や費用の大きさから、直ちに旧河道に戻すことは不可能であると判断した。この時点で、黄河改道から32年が経過しており、漕運はほぼ河川輸送から海上輸送への転換を実現し、漕運の地位は大きく低下し、山東省の運河区間の経済的地位も大幅に低下していた。また、新しい堤防も1883年（光緒9年）にほぼ完成しており、20年以上続いた黄河の流路に関する議論はようやく一時的に収束した。
この20年以上に及ぶ議論は、明らかな地域的色彩を帯びており、実質的には地方利益をめぐる争いでした。地方利益集団の力関係が変化すると、清政府の治水対策に影響を与え、治水方針の変更や新しい河川堤防の建設効果にも直接影響した。明らかに、この議論が「異なる地域の官僚が自身の管轄地域を競って守る」という状況を生み出し、洪水被害を悪化させる主要な原因となった。当時、直隷省(zh:直隶省)は上流に位置し、黄河が流れるのは一部の地域に過ぎず、黄河は氾濫しても大きな被害はなかったが、洪水は下流に流れ、山東省が真っ先に被害を受けた。直隷省は利害関係が薄いため、管轄地域の河川管理をしばしば疎かにし、形式的に対処し、何の対策も講じないことが多かったため、決壊が常態化していた。統計によると、黄河が山東省に流路を変更してからの52年間で、省外で決壊したにもかかわらず山東省で洪水被害が発生した年は14年あり、全体の27%を占め、そのほとんどが直隷省内の河川区間に起因していた。
山東巡撫の孫宝琦は、黄河中下流域では「総合的に計画し治めなければ、痛みと痒みが関連する。もし地域を分けて守るだけなら、秦と越のように対立する。地域を分けるか統合するかで、利害は明確に分かれる」と述べた。地方の官僚間で堤防の建設に関して意見の相違があっただけでなく、各地の住民も堤防対策について同様だった。当時、大堤防が完成した後、各地の民衆は小さな堤防のみ守り、大堤防を守ることを知らず、多くは隣人を犠牲にして自分を守ろうとした。「山東の住民は依然として川沿いの堤防を守る役人の指示に従い、まず住民の土手を守り、土手が決壊したら次に大堤防を守るように命じられた。しかし、堤防内の村落は移転が検討されておらず、大雨で洪水が発生すると、田畑や家屋がすべて浸水し、住民は堤防を決壊させて排水し、役人もそれを阻止できなかった。その後は土手だけを守り、大堤防を守らなくなった」。黄河沿いの住民たちは小さな堤防を守ることしか知らず、大堤防を守ろうとしなかったため、最終的に大堤防が破壊され小さな堤防も守れなくなり、ある年には修復した堤防が次の年には決壊するという状況になり、治水効果はほとんど見られなかった。