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一人親方
成り立ち

建設業の例でいえば、職人には4つの職階がある（見習い・職人・一人親方・親方）。見習いとして職人への道へ足を踏み入れたのち、技術を習得し職人となる。その職人が独立し、職人を雇入れ、企業としての体裁を構えている段階（法人成りしている）が親方で、単に技術に習熟しているだけでなく、会社を経営し、工事を差配するといったマネジメント業務をこなすことが求められる。一人親方は、親方のひとつ手前の段階である。職人として一人前になったのち、親方の元から独立した段階が一人親方と呼ばれる。独立はしても自身の職人はまだ抱えていない。大工職の場合、一人親方になるまでには10年かかるといわれる。一人親方は職人として雇われる場合もあるし、あるいは、職人グループを率いて工事を差配できるとみなされているので、必要な時だけ職人を雇ってまとまった工事を請け負う場合もある。
一人親方という形態が成り立つのは、その存在が業務の性格にあっているからである。例えば木造の住宅建築を例に挙げると、木工事の他に、土木工事、左官工事、外構工事など、それぞれ専門的な技能が要求される様々な工事が建設工事全体をなしている。明治のころまでは、施主が各工事に携わる職人に直接発注し、材料は施主が支給するという形態が多かったと言われている。現代においては、施主は工務店に対し、住宅建設を一括発注することが通常であるが、工務店は様々な専門業者に個々の工事を発注する仕組みは変わらない。また、短期的に多数の職人が必要になる工程があり、その場合も他の業者ないし職人個人を応援に呼ぶ。このように、専門技能を要求されることと、仕事量が工期を通じて一定していないことが、一人親方ないし小規模業者に対するニーズになっている。
一人親方自身から見た場合、従業員として雇用されるより一人親方を選ぶ典型的な理由は「自由に仕事がしたい」「収入を増やすため」である。自身が事業主であるから、ある仕事の依頼が来てもそれを受けるか受けないか、またどのように達成するかは自分できめられるし、契約金額は全て自分の収入になる、ということを典型的には意味している。ただし、近年の傾向として「人が雇えない」「どこも雇ってくれない」という理由で、やむなく一人親方になる場合も増えている。これは従来の一人親方とは違った性格の一人親方が増えていることを示唆している。後者のタイプの一人親方は外注請負という形を取ってはいるものの、報酬は出来高払制ではなく日給月給制で支払われることが多く、被雇用者との線引は曖昧なものとなっている。また、一人親方に高齢者の割合が増えているのも最近の傾向である。この高齢者の割合が増えている傾向は、林業における一人親方にもみられる。
事業者が法定福利費等の労働関係諸経費の削減を意図し、労働者性の強い建設工事従事者を一人親方化するケースも多く存在する。国土交通省は、このような労働関係諸経費の削減を意図した一人親方化について「技能者の処遇低下のみならず、法定福利費等を適切に支払っていない企業ほど競争上優位となるなど、公正・健全な競争環境を阻害するのみならず、社会保険加入対策の根幹を揺るがす重要な問題」と認識している。
一人親方の労働者性

一人親方は"一匹狼の請負大工"というように肯定的にとらえることができる。しかし、労務管理の点から問題になる理由は、一人親方は労働基準法上の労働者とはみなされないことにある。
労働基準法では、労働者とは「事業又は事務所に使用される者で、賃金を支払われる者をいう」（労働基準法第9条）。一人親方は誰かに使用されているわけでもないし、賃金（労働の対償として使用者が労働者に支払うすべてのもの。労働基準法第11条）を支払われているわけでもないから、労働者にはあたらない。事業主が顧客から受け取る報酬は、労働の対償ではなく、仕事の完成という結果に対して受け取っているので、同法でいう賃金にはあたらないのである。しかしながら、一人親方が従事している業務の内容は、現実には労働基準法がいうところの労働者と全く変わらないことも多い。
このことは、例えば報酬の支払いというテーマに現れる。日本は批准していないものの、ILO第94号条約の流れをうけて、公契約（国や地方自治体が発注する工事や業務委託の契約）に、それに携わる労働者の賃金などの労働条件の最低基準を契約に盛り込む動きが進んでいる。2009年には千葉県野田市が全国で初めて公契約条例を制定したのだが、その条例がいうところの労働者とは、労働基準法第9条の定めるところの労働者であって、一人親方は含まれていなかった。その後の改訂で、一定の条件を満たす一人親方にも適用されるようにはなったが、事業主としての性格を併せ持つ一人親方は、ほかの労働者と同一視できない場合があるのである。
なお、労働組合法においては、一人親方も労働者として認められるので、一人親方が労働組合を結成して元請け等に団体交渉を求めたり労働協約を締結することは可能である。
また、中小企業退職金共済制度の一つである、建設業退職金共済制度（建退共）についても、次項の労災保険と同じく、既に建退共に加入している任意組合に加入するか、新たに任意組合を結成して組合が建退共に加入する形で、一人親方も加入できる。
一人親方の災害補償

一人親方が労働者とみなされないことについての不都合がはっきり表れるのことがあるケースは、 特に建設業において、一人親方が仕事中に事故にあい、その補償を考える場合である。
事業者が労働者を一人でも使用していれば、事業者は労災保険に加入しなければならない。労働者がパートやアルバイトでも同様である。元請以下数次の請負で事業が成り立っていることが通例である請負事業でも同様であるが、少ししくみが違う。その事業に携わる労働者は、災害補償については元請に使用されているとみなされ（労働保険徴収法第8条、労働基準法第87条）、元請が一括して労災保険に加入する義務がある（下請が一定規模以上でない限り、一括は自動的に行われる）。いずれの場合にしても業務中ないし通勤中に労働者が事故を起こした場合には、必ず労災保険で補償する仕組みになっている。
しかし、一人親方は労働者とはみなされず、労災保険の適用範囲に入らない。2007年には最高裁判所でもその判断がなされた。この判決では、元請もその作業者が労働者として業務に従事しているということ（労働者性）を認め、労災を申請したのだが、労働基準監督署が労働者に該当しないという判断をし、そのことに対し裁判がなされたのである。最終的には、報酬の支払い形態、業務指示の形態、契約していた会社への専属の度合い、適用されている他の社会保障制度、作業工具の所有者、などの点から、最高裁判所は労務に対して賃金が支払われているのではなく、仕事の完成に対して報酬が支払われていると判断し、労働基準法や労働者災害補償保険法でいうところの労働者であるとは認めなかった。
ただし、一人親方が団体を作ることで、労災保険に特別加入できる制度がある。コンプライアンスが正常に機能している企業が管理している工事では、特別加入をしていない一人親方は現場にはいることを許されないのが通例である。
一人親方は自身が事業主なので、各自が所属団体を通じて保険料を支払うことになる。林業における一人親方の場合、農業と兼業していることが多く、その場合、通年一人親方として就労しているわけではない。しかし、労災保険は通年で加入しなければならず、保険料が割高に感じられている。
雇用されている労働者であれば、厚生年金や健康保険に保険料労使折半で加入できるが、事業主たる一人親方は厚生年金や健康保険に加入できず、保険料が比較的割高で保障が比較的薄いとされる国民年金や国民健康保険に保険料全額自己負担で加入しなければならない。「2020年（令和2年）10月1日以降、建設企業の社会保険加入が建設業許可・更新の要件とされる」等、政府による社会保険加入対策が強化されていく中で、法定福利費等の労働関係諸経費の削減を意図した偽装請負としての一人親方化が問題となっている。
労働災害発生状況に関する統計上の問題

政府が発表する労働災害に関する各種統計においても、一人親方は「労働者ではない」という理由で含まれない。1950年から2013年には、現場における一人親方等の死傷災害に関する統計は全く存在しなかった。厚生労働省が一人親方等の死亡災害に関する調査を初めて行ったのは2014年である。一人親方を対象とした、死亡災害を除く現場災害の実態が網羅された統計資料は2019年現在でも存在しない。
建設業法上の問題

家族を含めた個人である場合でも、建設業の請負であるならば建設業の許可が必要である。ただし、1件500万円を下回るなどの場合に許可不要となる場合が多く、許可を取っている一人親方は少ないものと思われる。従って、主任技術者が存在することも少なく、技術面での担保は上位の発注者である建設業者の技術者が行っていることが多い。
建設業で言う請負の形態をとっているかどうか疑問な場合もあり、日当で雇われているとすれば、偽装請負となり、みなし労働者と認定される可能性もある。この場合、元請業者の労災保険が適用される。
対等な立場で請負契約を締結しているはずではあるが、一方的に不利な条件で労働している面も否定できず、国民健康保険の負担を逃れようとする傾向もある。
安全配慮の面でも自分自身の安全に対する意識は高く、事故そのものは少ないのであろうが、貰い事故などがあれば意識の高さだけでは防ぐことが出来ない。また、自分自身が安全衛生責任者となり自らの安全への配慮が必要である。
労働安全衛生法上の問題

労働安全衛生法における労働者の定義は、「労働基準法第9条に規定する労働者」とされている。上述#一人親方の労働者性で言及されているように、一人親方は労働基準法上の労働者とはみなされない。ゆえに、一人親方は労働安全衛生法上の労働者とはみなされない。労働安全衛生法に定められた各種の安全衛生教育についても、一人親方は対象とならない。そのため、「安全衛生に関する基本的な知識を十分身につける機会が得られていない」などの問題が存在する。
法的には、特別教育も一人親方は対象外とされる。なお、労働安全衛生法に定める就業制限（免許所有者や技能講習修了者でなければ就業できない業務）については、一人親方であっても適用される。
労働安全衛生法による保護の対象とならない一人親方等を含め、建設工事従事者の安全と健康を守ることを目的として、2017年3月16日に建設職人基本法が施行されている。また、2017年6月9日に閣議決定された「建設工事従事者の安全及び健康の確保に関する基本的な計画」では、政府が「一人親方等に対してその業務の特性や作業の実態を踏まえた安全衛生に関する知識取得を支援する」こととされている。
一方、2021年（令和3年）5月17日には、最高裁判所において「当時の労働大臣が建設現場における石綿関連疾患の発生防止のために労働安全衛生法に基づく規制権限を行使しなかったことは、屋内の建設作業に従事して石綿粉じんにばく露した者のうち、労働者に該当しない者との関係において国家賠償法1条1項の適用上違法である」という趣旨の判断がなされた。厚生労働省は、当該判決を受け、労働安全衛生法第22条に基づく11の省令について、労働者以外の者に対する保護措置を規定する省令改正を行うとしている。
一人親方と安全配慮義務

労働契約法が適用される労働者の場合、労働契約法上当然に安全配慮義務が適用される。しかしながら、一人親方は労働者ではないため、労働契約法は適用されない。したがって、法律上当然には安全配慮義務は適用されない。一方で、元請と一人親方が「実質的な使用従属関係」にある場合、裁判例上、元請の一人親方に対する安全配慮義務が認定される。元請の一人親方に対する安全配慮義務が認定されるかどうかは、個別具体的な事例に基づき、裁判所により判断される。
元請事業者と一人親方との間の関係は、事業主と労働者の関係ではないため、労働安全衛生規則が直接に適用されることはない。しかしながら、元請事業者と一人親方との間に実質的な使用従属関係が認められる場合においては、労働安全衛生規則が要求する水準の危険防止措置を元請事業者が講じていなかったことを理由として、安全配慮義務に基づき元請事業者に賠償責任が発生することを認定した裁判例が存在する。
西日本銀行

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 西日本銀行本店 写真は西日本シティ銀行になってからの2011年撮影
種類:  株式会社
機関設計:  取締役会設置会社
市場情報:  東証1部 8327 1974年2月 - 2016年9月28日 大証1部（廃止） 8327 1974年2月 - 2013年7月16日 福証 8327 1955年8月 - 2016年9月28日 東証2部 8327 1973年4月 - 1974年2月 大証2部（廃止） 8327 1973年4月 - 1974年2月 
略称:  西銀
本店所在地:   日本 福岡市博多区博多駅前一丁目3番6号
設立:  1944年（昭和19年）12月1日 （西日本無尽）
業種:  6010
金融機関コード:  0190
SWIFTコード:  NISIJPJT
事業内容:  銀行
代表者:  新藤恒男（取締役頭取）
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株式会社西日本銀行（にしにっぽんぎんこう）は、福岡市博多区に本店を置いていた地方銀行。略称は西銀（にしぎん）。
2004年10月1日に福岡シティ銀行と合併し、西日本シティ銀行と商号を変更した。
概要

1944年（昭和19年）12月1日、戦時体制下における大蔵省の1県1無尽会社への統合方針に基づき、福岡無尽（のち福岡相互銀行を経て福岡シティ銀行）を除いた県内無尽会社5社と野村銀行（のち大和銀行）の参画によって西日本無尽として設立される。資本金の過半は野村銀が出資した。1951年（昭和26年）10月20日、相互銀行法の施行によって西日本相互銀行に商号変更し、1955年（昭和30年）8月には福証に上場。その後、大証、東証にも上場し有力な相互銀行として成長を遂げた。
1968年（昭和43年）、合併転換法が成立し、同年にはそれに基づき、相銀として随一の規模を誇っていた日本相互銀行が都市銀行に転換、太陽銀行（現：三井住友銀行）として装いを新たに発足した。同行の転換後、西日本相銀は相銀界首位の地位を占め、普銀転換の最有力候補として取りざたされた。
概要 > 高千穂相互銀行を合併

オイルショックは日本経済にも大きな影響を与えたが、宮崎県宮崎市に本店を置く小規模な相銀であった高千穂相互銀行にも不良債権の増加をもたらし、年々進化するコンピュータ化に対応できない状況に追い込まれてしまった。このため監督官庁であった大蔵省は高千穂相銀の自主再建は困難と判断。同省からの要請で1975年（昭和50年）以降、西日本相銀が高千穂相銀のオンライン化、役員の派遣、業務上のノウハウの提供、資金供与など全面的な経営支援を行った。1978年（昭和53年）に入ると、西日本相銀は経営効率化を進め、更なる業容拡大を志向するため高千穂相銀を合併した上で、同時に普銀に転換する方針を明らかにした。
しかし、当時の全国相互銀行協会（相銀協）会長で、福岡相互銀行社長の四島司は、有力相銀の離脱は相銀の地位低下につながると猛反発した。西日本相銀と相銀協との話し合いは難航したが、西日本相銀は転換後1年程度協会内にとどまり、その後地銀協に加盟することで了承された。また相銀協離脱後は全国地方銀行協会（地銀協）に加盟することになるが、その際には地元地銀全行の推薦を得ることが慣行とされていた。だが、地元地銀が九州全域に営業網を構築する西日本相銀は、金融秩序を乱しかねないと懸念を抱き、加盟に難色を示した。しかし、地銀協への加盟も西日本相銀が「地銀業界の協調と連帯を尊重する」の旨を表明したことから加盟が認められる見通しとなった。
概要 > 福岡シティ銀行と合併

1984年（昭和59年）4月1日、資金量地銀界11位、店舗の4割が福岡県外に所在する西日本銀行が誕生した。上川端再開発事業および福岡アイランドシティ事業の不調にかかわる不良債権問題で信用不安のなか、平成16年に金融庁から公的資金700億円の注入を受けるとともに福岡シティ銀行と合併し、西日本シティ銀行となった。
西日本銀時代の本店は、現在西日本シティ銀本店別館ビルとして使用されているが、再開発のため解体される予定である。なお、合併時に受けた公的資金については2010年に完済している。
沿革

1944年（昭和19年）12月1日 - 西日本無尽株式会社創立。
1951年（昭和26年）10月20日 - 株式会社西日本相互銀行と商号変更。
1955年（昭和30年）8月 - 福岡証券取引所に上場（証券コード:8327）
1973年（昭和48年）4月 - 東京・大阪証券取引所各2部に上場。
1974年（昭和49年）2月 - 東証・大証各1部に指定。
詳細については高千穂相互銀行を参照。
1984年（昭和59年）
4月1日 - 株式会社高千穂相互銀行を合併して普通銀行に転換、株式会社西日本銀行と商号変更。
12月 - 社団法人全国地方銀行協会に加入。
2004年（平成16年）10月1日 - 株式会社福岡シティ銀行を合併し、株式会社西日本シティ銀行と商号を変更。
アメリカ同時多発テロ

2001年9月11日に発生したアメリカ同時多発テロ事件では、世界貿易センタービル北棟102階で閉鎖したニューヨーク支店の残務整理にあたっていた穴井一弘支店次長と中村匠也支店主任の2名が犠牲となった。
ナポレオン戦争

| ナポレオン戦争 |
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戦争：ナポレオン戦争
年月日：1803年 - 1815年
場所：ヨーロッパ、大西洋、ラプラタ川、フランス領ギアナ、インド洋、北アメリカ
結果：対仏大同盟側の勝利 ウィーン会議の開催。ウィーン体制の成立  フランス第一帝政の終焉。復古王政の始まり
交戦勢力
  フランス帝国  姉妹共和国   ホラント王国   イタリア王国   エトルリア王国   ヘルヴェティア共和国   ナポリ王国   ワルシャワ公国  ライン同盟   ザクセン王国    デンマーク＝ノルウェー  ヴェストファーレン王国   ヴュルテンベルク王国   バイエルン王国（ - 1813年）    アメリカ合衆国:  イギリス   オーストリア帝国   オスマン帝国   ロシア帝国   プロイセン王国   スペイン王国   ポルトガル王国   教皇領   サルデーニャ王国   スウェーデン   ネーデルラント連合王国   ブラウンシュヴァイク公国   ブルボン家   ハノーファー選帝侯国   ナッサウ公国   バイエルン王国（1813年 - ）
指導者・指揮官
 ナポレオン・ボナパルト   ルイ＝アレクサンドル・ベルティエ   ジョアシャン・ミュラ   ルイ＝ニコラ・ダヴー   ジャン・ランヌ †   アンドレ・マッセナ   ミシェル・ネイ   ニコラ＝ジャン・ド・デュ・スールト   ジャン＝バティスト・ベシェール †   ピエール・ヴィルヌーヴ（捕虜）   ホセ1世   ルイ・ボナパルト  ルドヴィーコ1世   ルドヴィーコ2世    ウジェーヌ・ド・ボアルネ   ユゼフ・ポニャトフスキ †   マクシミリアン1世   フリードリヒ・アウグスト1世   ジェローム・ボナパルト   フリードリヒ1世   フレデリク6世:  フランツ1世   カール・フォン・エスターライヒ＝テシェン   ヨハン・バプティスト・フォン・エスターライヒ  ジョージ3世   初代ウェリントン公爵   初代ネルソン子爵 †   マフムト2世   アレクサンドル1世   ミハイル・クトゥーゾフ   ミハイル・バルクライ・ド・トーリ   レオンティイ・レオンティイエビッチ・ベニグセン   フリードリヒ・ヴィルヘルム3世   ゲプハルト・レベレヒト・フォン・ブリュッヘル   カール・ヴィルヘルム・フェルディナント (ブラウンシュヴァイク＝ヴォルフェンビュッテル公) †   フリードリヒ・ルートヴィヒ (ホーエンローエ＝インゲルフィンゲン侯)   フェルナンド7世   マリア1世   ウィレム2世   フェルディナンド4世   ピウス7世   グスタフ4世アドルフ   カール・ヨハン   フリードリヒ・ヴィルヘルム    ルイ18世   ジャン＝ジャック・デサリーヌ
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1811年のヨーロッパ。濃い青はフランス帝国の領土。薄い青はフランスの衛星国
ナポレオン戦争（ナポレオンせんそう、フランス語: Guerres napoléoniennes、英語: Napoleonic Wars、ドイツ語: Napoleonische Kriege）は、フランスの第一執政期および第一帝政期の一連の戦争の総称。フランス革命に起因して勃発した一連の戦争のうち、1803年5月のアミアンの和約の破棄をもって前半を「フランス革命戦争」、後半を「ナポレオン戦争」と二つの局面に分けるのが一般的であるが、ナポレオン・ボナパルトが第一執政に就任した1799年11月9日を境にするといった見方もあり諸説ある。また、総裁政府下でナポレオン・ボナパルトが指揮した第一次イタリア遠征（1796–1797年）、エジプト遠征（1798–1801年）を含めることもある。
概要

ナポレオン戦争はフランス革命戦争後の混乱期に始まった。フランス軍を率いたナポレオンは一時期ヨーロッパの大半を征服したが、スペイン独立戦争とロシア遠征で敗退し、ワーテルローの戦いにおいて決定的敗北を喫した。1815年11月20日の第二次パリ条約の締結をもって戦争は終結し、ナポレオンは失脚した。
1792年に開始されたフランス革命戦争から断続的に戦争状態が続いていたため、一連の戦争を合わせて大フランス戦争（だいフランスせんそう、Great French War）とも呼ぶ。ドイツでは対仏大同盟戦争（たいふつだいどうめいせんそう、Koalitionskriege）、1813年以降のドイツ解放の戦いを解放戦争とも呼ぶ。大同盟戦争以来100年以上にわたって続いた英仏間の対立関係を第二次百年戦争とみる見方もある。
フランス革命戦争とナポレオン戦争との間をどこで区切るかについては、1803年5月のアミアンの和約の破棄を境界とする見方が一般的ではあるが、他にも1796年3月のナポレオンによる第一次イタリア遠征の開始を境界とする見方、1799年11月のブリュメールのクーデターを境界とする見方などがある。本項目では革命戦争の途中である1796年3月以降の戦役について述べる。
ナポレオン戦争ではヨーロッパ大陸に加えて世界各地の植民地も戦場となった。このため七年戦争に続く2度目の「世界大戦[要曖昧さ回避]」であると言われる場合もある。
概要 > 参戦国

全てのヨーロッパの国家が多かれ少なかれナポレオン戦争に関与した。ナポレオン戦争では何度も宣戦布告と講和が繰り返されたため、フランスとイギリスが一貫して対立関係にあったことを除き、参戦国は途中で入れ替わりがある。フランス側の同盟国から対仏大同盟側へ、あるいはその逆へ立場を変えた国もある。
ほぼ一貫してフランス側で参戦した国家
時期によって立場を変えた国家
ほぼ一貫して対仏大同盟側で参戦した国家
軍事的側面 > 動員・編成

ナポレオン戦争以前のヨーロッパの絶対主義諸国は、傭兵を主体とした軍隊を有していた。フランス革命を経たフランス軍は、革命の成果たる共和国を防衛しようという意識に燃えた一般国民からなる国民軍[要曖昧さ回避]へと変質していった。フランスは18世紀末の時点でヨーロッパではロシアに次ぐ大きさの人口ブロックであったため、徴兵制度の実施において有利であった。だがナポレオン戦争の過程でドイツをはじめとする各国にも国家主義の運動が高まり、戦争後期には各国軍とも国民軍の性格を強めた。
国民軍となったことで軍隊の規模は拡大した。直前の七年戦争において、20万人を超える軍隊を有した国はわずかであった。一方、フランス革命戦争中の最大時におけるフランス軍の人員数は150万人に達し、ナポレオン戦争期間中のフランスの総動員兵力は300万人と推定される。こうした動員制度を整備したのはラザール・カルノーであった。さらに、産業革命の初期段階にあったことで、兵器の大量生産が巨大な軍隊の装備を可能にした。戦争期間中、イギリスは最大の武器生産国となり、同盟諸国への武器供与を実施した。フランスは第2位の武器生産国であった。
国民軍の兵士たちは強い愛国心を持ち、また団結力を有していた。彼らは逃亡のおそれが低いため、散兵戦術のような兵士の自律的判断に依存する戦術を用いることができた。巨大化した軍隊には師団と呼ばれる1万人程度の独立行動可能な作戦単位の編成が導入され、大部隊の柔軟な運用が可能となった。こうした軍制改革でもフランスは他のヨーロッパ諸国に先行した。イギリスの歴史家であるアラン・ブロックに拠れば、軍隊内部の各所に政治将校を置き、お目付け役として、逐次ナポレオンに報告する制度を敷いた。旧ソ連時代の政治将校制度は、このナポレオンの制度をレフ・トロツキーがレーニンに進言して、取り入れさせたとされている。
軍事的側面 > 軍事技術

歩兵の主力兵器はフリントロック式前装銃であった。ライフルも使用されていたが、当時は装填に時間がかかり、弾丸を生産する工業技術も低かったため一般的ではなく、後方支援に多少使用される程度だった。歩兵部隊は精密な狙いを定めずに敵に向けて弾幕射撃を行った。砲兵は、それまでは歩兵の掩護のもとに行動する機動性の低い部隊であったが、フランス軍では機動性を高めた独立した部隊として編成された。ナポレオンは砲弾のサイズを標準化し、砲兵部隊間での融通を容易にした。
兵站は、いまだ鉄道が未発達であったため、各国軍とも現地調達によるしかなかった。フランス軍は人口密度の高い中部ヨーロッパでは円滑な調達により高い機動性を発揮したが、人口希薄なロシアやイベリア半島では機動力が鈍った。遠距離間の通信には腕木通信が導入され、戦争期間を通して使用された。また、熱気球による空中偵察が、1794年6月26日のフルリュスの戦い（英語版）において初めて実用化された。
軍事的側面 > ナポレオンの戦術

ナポレオンは巧みな戦略的機動によって有利な状況を作り出すことを得意とした。「最良の兵隊とは戦う兵隊よりもむしろ歩く兵隊である」というナポレオンの言葉や、「皇帝は我々の足で勝利を稼いだ」という大陸軍の兵士たちの言葉にこの思想が現れている。カスティリオーネの戦いでは分散して進撃する2倍のオーストリア軍に対して機先を制して機動し、各個に撃破した。ウルムの戦いでは敵主力の側面から背後を大回りに移動し、オーストリア軍主力を包囲して降伏に追い込んだ。会戦においては、ナポレオンは自軍の一部をもって敵主力の攻撃をひきつけ、その間に主力をもって敵の弱点を衝く作戦を得意とした。アウステルリッツの戦いやフリートラントの戦いはこの成功例の最たるものと言える。
経過 > 第一次イタリア遠征（第一次対仏大同盟）

→外交関係は第一次対仏大同盟、戦役はイタリア戦役 (1796-1797年)を参照
1792年のフランス革命戦争の勃発により、1793年にイギリス、オーストリア、プロイセン、スペインなどによって第一次対仏大同盟が結成された。この戦いにおいてフランスの総裁政府は、ライン方面から2個軍、北イタリア方面から1個軍をもってオーストリアを包囲攻略する作戦を企図していた。
1796年3月、イタリア方面軍の司令官に任命されたナポレオン・ボナパルトは攻勢に出る。まず、これまで最前線でフランス軍と対峙してきたサルデーニャ王国をわずか1か月で降伏させ、オーストリア軍の拠点マントヴァを包囲した。オーストリア軍はマントヴァ解放を目指して反撃に出るが、ナポレオンの前にカスティリオーネの戦い（8月5日）、アルコレの戦い（11月15日-17日）、リヴォリの戦い（1797年1月14日）で敗北する。2月2日にマントヴァは開城。オーストリアは停戦を申し入れ、4月18日にレオーベンの和約が成立した。
10月17日、フランスとオーストリアはカンポ・フォルミオの和約を締結。フランスは南ネーデルラントとライン川左岸を併合し、北イタリアにはチザルピーナ共和国などのフランスの衛星国が成立した。オーストリアの脱落で第一次対仏大同盟は崩壊した。
経過 > エジプト遠征（エジプト・シリア戦役）

→詳細は「エジプト・シリア戦役」を参照
フランス軍は、強力な海軍を有し制海権を握っているイギリスに対しては打撃を与えられなかった。そこでナポレオンはイギリスとインドとの連携を絶つため、オスマン帝国領エジプトへの遠征を総裁政府に進言した。1798年5月19日、ナポレオンの率いるエジプト遠征軍はトゥーロン港を出発。途中マルタ島を占領し、7月2日にエジプトのアブキール湾に上陸した。7月21日にはピラミッドの戦いで現地軍に勝利。次いでカイロに入城した。しかし8月1日のナイルの海戦において、ネルソン率いるイギリス艦隊にフランス艦隊は大敗し、ナポレオンはエジプトに孤立してしまう。
他方、イギリスがマルタ島を占領したことで、海上の通商権を侵害されたデンマーク、スウェーデンと、イギリスの地中海進出に難色を示したロシアがプロイセンと結び、1800年に第二次武装中立同盟を結成する。これに対してイギリスは、1801年、デンマークの首都コペンハーゲンを攻撃した（コペンハーゲンの海戦, 4月2日）。この結果、武装中立同盟は解体し、ロシア、スウェーデンはイギリスと和解、デンマークはフランスに接近していった。
経過 > 帝政の成立（第二次対仏大同盟）

→外交関係は第二次対仏大同盟、戦役はイタリア戦役 (1799-1800年) を参照
1798年1月より、スウェーデンの調停のもと、フランス革命戦争の終結を目指したラシュタット会議が開かれるも、オーストリアは会議を引き延ばし、対仏大同盟の再建という時間稼ぎに成功する。1798年12月、イギリス、オーストリア、ロシアなどによって第二次対仏大同盟が結成され、1799年にはオーストリアが北イタリアを奪回する。再びフランスは危機に陥り、国民の間では総裁政府を糾弾する声が高くなっていった。
この状況の中、ナポレオンは少数の部下と共にエジプトを脱出してフランスに戻り、11月9日、ブリュメール18日のクーデターを起こして独裁権を握った。1800年、ナポレオンは反撃のためアルプス山脈を越えて北イタリアに進出。6月14日のマレンゴの戦いでは、フランス軍はオーストリア軍の急襲を受け窮地に追い込まれるが逆襲に成功する。モローが率いるライン方面軍も、ホーエンリンデンの戦い（12月3日）でオーストリア軍を撃破した。
1801年2月9日、オーストリアはリュネヴィルの和約に応じ、カンポ・フォルミオの和約の内容を再確認した。オーストリアは1798年に第二次対仏大同盟を結成し、北イタリアやライン方面に侵攻していたが、その講和によって第二次対仏大同盟は崩壊し、イギリスのみがフランスとの戦争を続けた。7月にフランスはローマ教皇ピウス7世との間にコンコルダートを結び、フランス革命以来の対立関係を解消した。イギリスのみは戦争を続けていたが、1802年3月25日にはフランスとアミアンの和約を結び講和した。
この後国際平和が1年余り続いた。しかし、フランスによるヨーロッパ市場からのイギリス製品の駆逐や和約違反行為などにより、再び英仏間の対立が強まり、1803年5月16日、イギリスはアミアンの和約を破棄し宣戦布告した。戦争の目的は、フランスの旧状回復から、ナポレオンの打倒へと変わっていく。また3月21日にナポレオンに対するクーデター計画に参画したとして、フランス王族のアンギャン公が処刑された事も欧州諸国の非難を浴び、再戦に拍車をかけた。1804年5月28日、ナポレオンは帝政の開始を宣言。12月2日に戴冠式を行い、フランス皇帝ナポレオン1世となった。
経過 > 陸戦と海戦（第三次対仏大同盟）

→外交関係は第三次対仏大同盟、戦役はオーストリア戦役 (1805年) を参照
1805年、ナポレオンはイギリス上陸を計画し、ドーバー海峡に面したブローニュに18万の兵力を集結させる。これに対してイギリスは、オーストリア・ハプスブルク、ロシアなどを引き込んで第三次対仏大同盟を結成した。戦いはレイベリヒ（ドイツ語版）率いるオーストリア軍7万のバイエルンへの侵攻によって開始された。フランス軍は8月下旬にブローニュを進発。9月25日から10月20日におよぶウルム戦役においてオーストリア軍を包囲し降伏させた。ナポレオンはウィーンに入城するが、ロシア皇帝アレクサンドル1世とクトゥーゾフの率いるロシア軍がオーストリア軍残存部隊と合流し決戦を挑む。ナポレオンの即位1周年にあたる12月2日、アウステルリッツの戦いにおいて、ナポレオンは優勢な敵に対し、後に芸術と評される采配を振り完勝した。
その一方で海戦はフランスの敗北に終わっていた。ヴィルヌーヴ率いるフランス・スペイン連合艦隊は、ネルソン率いるイギリス艦隊に捕捉され、10月21日、トラファルガーの海戦で壊滅した。だがこの海戦は、直ちには大陸におけるナポレオンの覇権に影響を与えなかった。12月26日、オーストリアはプレスブルクの和約を締結してフランスへ屈服する。
翌1806年、ナポレオンは兄ジョゼフをナポリ王、弟ルイをオランダ王に即け、7月には、西南ドイツ諸邦の連合体で親ナポレオンのライン同盟を成立させた。これに先んじてオーストリア皇帝フランツ1世を称していた神聖ローマ皇帝フランツ2世は退位した。
経過 > ドイツ諸邦の制圧（第四次対仏大同盟）

→外交関係は第四次対仏大同盟、戦役はドイツ・ポーランド戦役 (1806-1807年) を参照
プロイセンは中立的立場を取っていたが、ライン同盟の成立によりナポレオンの覇権が中部ドイツまでおよぶに至って、1806年7月にイギリス、ロシア、スウェーデンなどと共に第四次対仏大同盟を結成し、10月9日、フランスへの単独宣戦に踏み切る。しかし、10月14日のイエナ・アウエルシュタットの戦いでプロイセン軍は壊滅的打撃を受ける。イエナではフランス軍主力がプロイセン軍の後衛部隊を撃破。アウエルシュタットではプロイセン軍主力が2倍の兵力をもってダヴー軍団に攻撃をかけるが撃退される。フランス軍は追撃に移り、10月27日にベルリンへ入城した。
11月21日、ナポレオンはベルリンにおいて大陸封鎖令（ベルリン勅令）を発布する。これは、工業化が進んでいたイギリスとヨーロッパ大陸諸国との貿易を禁止して、イギリスを経済的孤立に追い込むことが狙いであった。だが、逆に交易相手を喪失した大陸諸国の方が疲弊するという結果になる。フランス軍はプロイセン国王フリードリヒ・ヴィルヘルム3世を追跡して東プロイセンへと向かい、プロイセンの救援に来たロシア軍とアイラウの戦い（1807年2月7日-8日）に突入したが、吹雪の中の戦いは両軍ともおびただしい死傷者を出し、決着はつかなかった。その後フランス軍は体勢を立てなおし、フリートラントの戦い（6月14日）でロシア軍を捕捉し撃滅した。
7月7日-7月9日、ティルジットの和約が結ばれた。ポーランド分割によって独立を失っていたポーランドは、旧領の一部がワルシャワ公国として独立を回復した。ロシアは大陸封鎖令に参加した。プロイセンはエルベ川以西の領土を失い巨額の賠償金を課せられた。プロイセンの旧領にはヴェストファーレン王国が置かれ、ナポレオンの弟ジェロームが王位に就いた。一方、屈辱的な敗北を喫したプロイセンでは、哲学者フィヒテが『ドイツ国民に告ぐ』という講演を行い、またシャルンホルストとグナイゼナウによる軍制改革が実施された。
1807年10月、ナポレオンとロシア皇帝アレクサンドル1世はエアフルトで会談し、スウェーデンを大陸封鎖令に参加させるためにロシアが圧力をかけることが確認された。これにより第二次ロシア・スウェーデン戦争（1808年-1809年）が勃発し、敗れたスウェーデンはフィンランドをロシアへ割譲するとともに大陸封鎖令に参加した（パリ条約）。その後、スウェーデン国王カール13世はナポレオン麾下のベルナドットを養子に迎え入れた。ナポレオンは北欧に信頼できる同盟国を得たかに思われたが、ベルナドットは後に離反し、スウェーデンを対仏大同盟に戻らせた。
経過 > 泥沼の戦い（スペイン独立戦争）

スペインはフランスと同盟し、トラファルガーの海戦や1807年のポルトガル侵攻でも共に戦ってきたが、国内では国王カルロス4世とその子フェルナンド7世が対立していた。1808年、ナポレオンは両者を幽閉し、代わって自分の兄のジョゼフを王位に就けた。これに反発した民衆は、5月2日にマドリードで蜂起。やがて反乱はスペイン全土に拡大する。反乱を支援するためイギリスはアーサー・ウェルズリー（後の初代ウェリントン公爵）らの部隊を派遣する。
11月、ナポレオンは自ら20万の大軍を率いてスペインへ侵攻、1809年1月までにイギリス軍を駆逐し、後事をスルトに託して帰還した。だがその後もスペイン側はゲリラ戦とイギリスの支援により根強い抵抗を続けた。このスペイン独立戦争（1808年-1814年）は泥沼の戦争となり、フランスは大軍を貼り付けにした挙句、最終的には敗退する。
経過 > 帝政の絶頂（第五次対仏大同盟）

→外交関係は第五次対仏大同盟、戦役はオーストリア戦役 (1809年) を参照
ナポレオンがスペインで苦戦しているのを目にしたオーストリアは、イギリスと第五次対仏大同盟を結ぶ。1809年4月9日、カール大公率いるオーストリア軍はバイエルンへの侵攻を開始した。これに対してナポレオンは迅速に対応し、エックミュールの戦い（英語版）（4月22日）でオーストリア軍を撃破。5月13日にウィーンへ入城した。オーストリア軍主力はドナウ川の北岸に後退した。
5月20日-21日、フランス軍はウィーン近郊でドナウ川を渡河しようとするが、オーストリア軍の妨害によって仮橋がたびたび破壊され、半渡のところで攻撃を受ける。このアスペルン・エスリンクの戦いは、ナポレオン自身の指揮による初めての敗北となった。しかしその後、フランス軍はヴァグラムの戦い（7月5日-6日）でオーストリア軍に勝利。10月14日、オーストリアはフランスとシェーンブルンの和約を結び、領土割譲と巨額の賠償金を課せられた。
1810年、ナポレオンは皇后ジョゼフィーヌを後嗣を産めないと言う理由で離別して、4月2日にオーストリア皇女マリー・ルイーズと再婚した。1811年3月20日に王子ナポレオン2世が誕生し、ローマ王となった。この過程で教皇領はフランスに併合され、ローマ教皇ピウス7世は幽閉された。このころナポレオンの覇権はオランダ、ハンブルク、ローマなどを併合したフランス帝国の他、支配下のイタリア王国、兄ジョゼフが王位にあるスペイン、弟ジェロームが王位にあるヴェストファーレン王国、義弟のミュラが王位にあるナポリ王国、従属的な同盟国のスイス、ライン同盟、ワルシャワ公国、そして対等同盟国のデンマーク王国におよび、ナポレオンの絶頂期と評される。
経過 > ロシア遠征（1812年ロシア戦役）

→詳細は「1812年ロシア戦役」を参照
大陸封鎖令を出した事で、イギリスの物産を受け取れなくなったヨーロッパ大陸諸国は経済的に困窮した。1810年、ロシアは大陸封鎖令を破ってイギリスとの貿易を再開。ナポレオンはロシア攻撃を決意する。1812年6月23日、27万のフランス軍を主体とし同盟国の軍隊を含む70万の大陸軍が国境のネマン川を渡った。ロシア遠征の始まりであった。
ロシア軍の戦略は、退却によってフランス軍をロシア領の奥深く引きずり込み、焦土戦術によって食糧の補給を断つことであった。8月17日にはスモレンスクが陥落[要曖昧さ回避]するが、町は焼失させられていた。9月7日、モスクワ西方のボロジノで、クトゥーゾフ率いるロシア軍はフランス軍との決戦を試みる。このボロジノの戦いはフランス軍の辛勝に終わり、結局ロシア軍は焦土戦術を強化した。
9月14日、ナポレオンはモスクワに入城した。市民の大部分は町を脱出した後であった。14日の夜からモスクワの大火が起き、モスクワの町は4日間にわたって燃え続け、4分の3が焼失した。これによって、フランス軍は住居も食糧も失ってしまう。ナポレオンはアレクサンドル1世との和平交渉を試みるが返事はなく、冬が近づいていた。10月19日、ナポレオンはモスクワからの撤退を決意した。
撤退するフランス軍に対して、ロシア軍のコサック騎兵や農民のゲリラが襲い掛かり、さらには11月に入ると冬将軍が到来し、飢えと寒さで死亡する者が続出した。10月23日にはパリでマレー（フランス語版）によるクーデター未遂事件が起きる始末であった。撤退の過程で、大陸軍では37万が死亡し、20万が捕虜となった。12月10日にネマン川を越えて帰還したのはわずか5,000であった。だがこの戦いでロシア軍も40万を失ったのだった。
経過 > 諸国民の戦い（第六次対仏大同盟）

→外交関係は第六次対仏大同盟、戦役はドイツ・フランス戦役 (1813-1814年) を参照
1813年3月17日、ナポレオンのロシアでの大敗を目にして、プロイセンはフランスへ宣戦した（解放戦争）。ナポレオンは急ぎ軍隊を再建し、リュッツェンの戦い（5月2日）、バウツェンの戦い（英語版）（5月20日-21日）でロシア・プロイセン連合軍に対して勝利した。だがそのころスペインでもフランス軍は危機を迎えていた。6月21日、ビトリアの戦いで、ウェリントン公率いるイギリス軍がフランス軍を破った。
ナポレオンへ皇后マリー・ルイーズを嫁がせていたオーストリアは停戦を仲介するが、和平交渉は決裂。イギリス、オーストリア、ロシア、プロイセン、スウェーデンによる第六次対仏大同盟が成立し、8月11日、オーストリアもフランスへ宣戦した。10月16日-19日のライプツィヒの戦い（諸国民の戦い）はナポレオン戦争における最大の戦闘となった。19万のフランス軍に対して36万のロシア・オーストリア・プロイセン・スウェーデン連合軍が包囲攻撃をかけ、フランス軍は多くの死傷者を出して敗走した。
1814年、戦場はフランス国内に移った。東からは連合軍が殺到し、南からはスペインを制圧したイギリス軍が侵入した。ナポレオンは局地的な戦闘でたびたび勝利を収めるが、大局的な劣勢は覆しようもなかった。同年3月31日に連合軍はパリに入城。パリが外国軍の手に落ちるのは百年戦争の際にイギリス軍に占領されて以来2回目の出来事。同年4月6日、ナポレオンは退位し、エルバ島の小領主として追放された。
経過 > 百日天下（第七次対仏大同盟）

→外交関係は第七次対仏大同盟、戦役はフランス戦役 (1815年) を参照
ナポレオンの退位後、9月1日からウィーン会議が開催され、戦後体制について話し合われていたが、各国の利害が絡んで遅々として進展しなかった。フランスではルイ18世が即位して王政復古がなされたが、その政治は国民の不満を買っていた。こうした状況の隙を突いて、1815年2月26日にナポレオンはエルバ島を脱出し、フランスへ上陸する。国民もこれを歓迎し、ルイ18世は逃亡。3月20日、ナポレオンはパリに入城して再び帝位に就いた。
各国は第七次対仏大同盟を結成してナポレオンの打倒にかかった。ベルギー方面にウェリントン公率いるイギリス・オランダ連合軍とブリュッヒャー率いるプロイセン軍が展開した。ナポレオンはフランス軍主力を率いてベルギーへ向かい、6月15日、リニーの戦いでプロイセン軍に勝利。グルーシーに別働隊を与えてプロイセン軍を追撃させ、自身はワーテルローでイギリス・オランダ連合軍と対峙した。
6月18日、ワーテルローの戦いが開始された。フランス軍とイギリス・オランダ連合軍が激戦を繰り広げている最中、グルーシーの追撃を振り払ったプロイセン軍が続々と戦場へ到着し、フランス軍の側面に猛攻を掛けた。これが決定的な打撃となり、フランス軍は潰走した。プロイセン軍は夜通しの追撃を行い、フランス軍は完全に崩壊した。
こうしてナポレオンの復活は百日天下に終わった。6月22日、ナポレオンは再び退位（英語版）し、アメリカへの亡命を図るも、7月15日、ロシュフォール港沖にてフレデリック・ルイス・メイトランド（英語版）を艦長とするアロガント級戦列艦ベレロフォンに降伏し、セントヘレナ島へ配流となった。フランス革命以降断続的に20年以上にわたって続いた戦乱は、11月20日の第二次パリ条約の締結をもって正式に終結した。
海外での戦闘 > アジア・アフリカ

オランダ本国がフランスに併合されたことで、オランダの植民地もフランスの支配下となった。しかしこれらの植民地は、アミアンの和約の破棄後、制海権を確保したイギリスによって次々と攻略された。オランダ領セイロンは1796年（セイロン侵攻）、オランダ領ケープ植民地は1806年、フランス領セネガルは1809年、フランス領モーリシャスとオランダ領モルッカ諸島は1810年、オランダ領ジャワは1811年に陥落した。ウィーン会議の結果、これらのうちセネガルはフランスに、モルッカ諸島とジャワはオランダに返還されたが、セイロン、ケープ植民地、モーリシャスはイギリス領となった。
海外での戦闘 > アメリカ

ナポレオンは1803年にフランス領ルイジアナをアメリカ合衆国へ売却し、北米大陸からは撤退した。中南米のフランス領およびオランダ領もイギリスによって攻略された。フランス領ハイチは1803年、フランス領セントルシアとオランダ領ギアナは1804年、オランダ領アンティル諸島は1807年、フランス領ギアナとフランス領マルティニークは1809年に陥落した。セントルシアはウィーン会議後にイギリス領となった。また、1812年には、イギリス海軍による海上封鎖によってアメリカとヨーロッパとの交易が途絶えたことで、米英間の軋轢が高まり米英戦争が勃発した。最終的にアメリカはイギリス軍を退け、イギリスの海上覇権下からの離脱に成功した。
海外での戦闘 > 日本

1808年に長崎で起きたフェートン号事件は、ナポレオン戦争の余波が日本にまでおよんだものといえる。10月4日（文化5年8月15日）、イギリス船フェートン号が、当時フランスの支配下にあったオランダの船舶の拿捕を目的として長崎に侵入し、オランダ人を人質として薪水や食料の提供を要求した。長崎奉行の松平康英はフェートン号を撃退する戦力を有しておらず、この要求を受け入れた。後に松平康英は事件の責任を取って切腹し、勝手に兵力を減らしていた鍋島藩家老等数人も責任を取って切腹した。
影響 > ヨーロッパ

各国の利害が錯綜して進展の遅れていたウィーン会議は、ナポレオンがエルバ島を脱出すると各国の妥協が成立し、1815年6月にウィーン議定書が合意された。ナポレオンの完全失脚後、主要戦勝国によって神聖同盟が結ばれ、ヨーロッパは復古主義・正統主義[要曖昧さ回避]を原理とするウィーン体制下に置かれることとなった。
だがナポレオン戦争の過程で、民主主義、近代法、特権階級の廃止などのフランス革命思想が、ヨーロッパ各地やラテンアメリカなど一部の植民地へ伝播した。ナポレオン法典を基礎とした諸法典は、旧体制の復活の後も各国に残された。革命思想は1848年革命の思想的基盤となってゆく。同時に、ナポレオン戦争は民族主義が広まる契機となった。民族主義はヨーロッパの歴史を大きく変え、その後100年間に、ヨーロッパ諸国は封建領主の領土を単位とした領域から国民国家へと変貌した。一方で、ナポレオンが意図したヨーロッパ統一国家の構想は瓦解した。ヨーロッパ統一の機運が再び高まるのは第二次世界大戦後のことになる。
影響 > フランス

フランスではナポレオンが失脚し、フランス革命以前のアンシャン・レジームが復活した。国内には王党派とボナパルティストとの深刻な対立が残された。しかしフランス復古王政下の反動的な政治体制は長続きせず、やがて七月革命で打倒される。後にナポレオン3世が獲得したサヴォワとニースを除いて、今日のフランス本国の領域が確定した。そして人口面において当時ヨーロッパで最大の人口を誇っていたが、この戦争による人的損耗によりドイツ等に人口が抜かれることになり、以後、ヨーロッパにおいて圧倒的な覇権を得ることはなかった。
影響 > イギリス

イギリスはケープ植民地をはじめとする海外領土を獲得した。さらに、フランス、スペイン、オランダ、デンマークなどの海軍を打倒したことでイギリス海軍が世界の海における制海権を確立し、大陸封鎖令とそれに対抗する海上封鎖というフランスとの経済戦争にも勝利して、植民地貿易における支配力を強め、イギリス産業が興隆した。19世紀におけるイギリスの覇権国としての地位は揺るぎないものとなった。
影響 > ドイツ

ドイツではナポレオンの侵略に屈したことで民族主義運動が高まり、ドイツ連邦が結成されドイツ統一運動へと発展していった。その中でプロイセン王国がラインラントをはじめとする領域を獲得し大国として台頭し、ドイツ統一を主導した。オーストリア帝国も軍制改革を達成してナポレオンの攻撃に耐え抜き、戦後は北イタリアを獲得して大国としての地位を維持したが、次第にプロイセンとの対立が深まっていった。
影響 > ロシア

ロシアはナポレオン戦争においてその強力な陸軍をイタリアやフランスにまで派兵し、戦後は神聖同盟を提唱して自由主義運動を封じ込め、ヨーロッパの旧体制の中核として国際的地位を高めた。しかし農奴制を色濃く残す国内経済は西欧諸国と比べて立ち遅れた。ロシアの遅れが明白になるのはクリミア戦争でのことになる。
主要な戦役・戦闘

1799年-1800年 - 第二次イタリア戦役 (1799-1800年)
1800年6月14日 - マレンゴの戦い
1805年 - オーストリア戦役 (1805年)
1805年7月22日 - フィニステレ岬の海戦
1805年10月17日 - ウルムの戦い
1805年10月21日 - トラファルガーの海戦
1805年12月2日 - アウステルリッツの戦い
1806年-1807年 - ドイツ・ポーランド戦役 (1806-1807年)
1806年10月14日 - イエナ・アウエルシュタットの戦い
1807年2月7日-8日 - アイラウの戦い
1807年6月14日 - フリートラントの戦い
1808年-1814年 - スペイン独立戦争
1809年 - オーストリア戦役 (1809年)
1809年5月21-22日 - アスペルン・エスリンクの戦い
1809年7月5日-6日 - ヴァグラムの戦い
1812年 - 1812年ロシア戦役
1812年9月7日 - ボロジノの戦い
1813年-1814年 - ドイツ・フランス戦役 (1813-1814年)
1813年10月16日-19日 - ライプツィヒの戦い（諸国民の戦い）
1815年 - フランス戦役 (1815年)
1815年6月18日 - ワーテルローの戦い
主要な条約・協定

1801年7月15日 - 教皇ピウス7世とのコンコルダート（英語版）
1802年3月25日 - アミアンの和約
1805年12月26日 - プレスブルクの和約
1806年11月21日 - 大陸封鎖令（ベルリン勅令）
1807年7月7日-9日 - ティルジットの和約
1809年9月17日 - フレデリクスハムンの和約
1809年10月14日 - シェーンブルンの和約
1810年1月6日 - パリ条約
1814年1月14日 - キール条約
1814年4月16日 - フォンテーヌブロー条約
1814年-1815年 - ウィーン会議
1814年5月30日 - 第一次パリ条約
1815年11月20日 - 第二次パリ条約
逸話

モンキーハンガー（英語版）を参考
ナポレオン戦争中イギリス北部の町、ハートルプールに住んでいるイギリス人の住民たちは海岸で転覆したフランスの船を目撃した。彼らは船員はみな死亡していると思っていたが、船にあるゴミに掴まっていてフランス軍の軍服を着ていたフランス人だけは生きていた。しかし、その"フランス人"は毛がふさふさの小さなサルであった。住民たちはフランス軍によるプロパガンダだと思い込み、そのサルを尋問し裁判にかけた。当然サルは何も話さず、うんざりした住民たちは簡易絞首台を作りそのサルを処刑した。
関連書籍

『クラウゼヴィッツと「戦争論」』清水多吉・石津朋之編、彩流社、2008年10月。ISBN 978-4-7791-1365-9。
ナポレオン戦争を題材とした作品

→「Category:ナポレオン戦争を題材とした作品」も参照
映画
戦争と平和
ワーテルロー
艦長ホレーショ
皇帝と公爵
テレビドラマ
ホーンブロワー 海の勇者
炎の英雄 シャープ
戦争と平和
シミュレーションゲーム
赤い夕陽のナポレオン（コマンドマガジン日本版53号、国際通信社）（ボードゲーム）
ランペルール（コーエー）（コンピュータゲーム）
漫画
長谷川哲也『ナポレオン -獅子の時代-/ナポレオン -覇道進撃-』（少年画報社『ヤングキングアワーズ』連載）
小説
レフ・トルストイ『戦争と平和』
コナン・ドイル『勇将ジェラールの回想』、『勇将ジェラールの冒険』
赤城毅著・滝沢聖峰画『薔薇とサーベル』
ナオミ・ノヴィク『テメレア戦記』(ヴィレッジブックス)
18世紀後期の大砲
1796年のヨーロッパの情勢
『軍隊と対面するナポレオン』（ダヴィッド）
1805年のヨーロッパの情勢
トラファルガーの海戦
1806年のヨーロッパの情勢
『マドリード、1808年5月3日』（ゴヤ）
1812年のヨーロッパの情勢
ナポレオンのロシアからの撤退
1813年のヨーロッパの情勢
1815年の西ヨーロッパの情勢
バトルフィールド3

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ジャンル:  FPS
対応機種:  Microsoft Windows PlayStation 3 Xbox 360
開発元:  EA DICE
発売元:  エレクトロニック・アーツ
プロデューサー:  Aleksander Grøndal Lo Wallmo
ディレクター:  Tom Keegan
シリーズ:  バトルフィールドシリーズ
人数:  シングルプレイ：1人 マルチプレイ：2-64人（Microsoft Windows）、2-24人（PlayStation 3, Xbox 360）
メディア:  PC/X360：DVD-ROM PS3：BD-ROM
発売日:  2011年10月25日 2011年10月28日 2011年11月2日
対象年齢:  CERO：D（17才以上対象） ESRB：M（17歳以上） PEGI：16 USK：18（18歳未満提供禁止）
エンジン:  Frostbite 2
売上本数:   21万4000万本（Xbox 360） 14万4000本（PS3）  35,277本 (Xbox 360) 232,978本 (PS3)
テンプレートを表示
『バトルフィールド 3』（Battlefield 3, 略称：BF3）は、日本で2011年11月2日（欧米では2011年10月25日）にエレクトロニック・アーツから発売された『バトルフィールドシリーズ』9作目にあたるFPSである。初週の売上が500万本。
概要

世界観は近代戦を舞台とした西暦2014年となっている。
アジア版は日本語と吹き替え込みの仕様。
キャンペーンは、『CoD:MW3』を意識しており、従来のシリーズよりも強化されている。
PC版でのプレイにEAのゲーム配信システムOriginの使用やマルチプレイ時のバトルログの使用が必須になった。
2011年11月、イランのIT情報誌に「この違法なゲームの販売は禁じます」との警告が掲載され、本作がイラン国内において発売禁止とされていることが明らかになった。本作にはイランを舞台としたアメリカ軍によるキャンペーンが含まれていることが理由と見られている。
シングルプレイ

アメリカ海兵隊に所属するブラックバーン軍曹への尋問という形式でストーリーは展開する。
主にブラックバーン軍曹を操作することになるが、時おりアメリカ軍の戦闘機パイロットや戦車兵などを操作するステージもある。
シングルプレイ > 登場人物

日本語版声優ではこの他に赤城進、青木強、浅利遼太、逢坂力、江川大輔、ふくまつ進弥、浜田賢二、堀江一眞、市来光弘、梯篤司、かぬか光明、風間勇刀、堂坂晃三、河本邦弘、宮林康、西健介、金光宣明、荻野晴朗、新垣樽助、そのだやすたか、高瀬右光、田中一永、坪井智浩、山本彩乃が演じている。