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BibTeX
書誌情報ファイル

BibTeX は参考文献の一覧用に、出力形式とは独立したテキストベースのファイル形式を用いる。各書誌情報は論文・書籍・学位論文といった書誌項目の種別を持つ。BibTeX 書誌情報ファイルは通常 「.bib」 の拡張子を持つ。
書誌情報には以下のような標準的なデータ項目がある。
| データ項目 | 説明 |
| --- | --- |
address: 出版社の住所。出版地として通常は都市名が記載されるが、あまり知られていない出版社等については正式な住所が記載される。
annote: 注釈附きの書誌スタイル用の注釈（あまり使われない）。
author: 著者名。著者が複数である場合には、「and」 でつなげる。
booktitle: （書籍中の一部のみを参照している場合に）書籍タイトル。
crossref: 相互参照用のキー。
chapter: 章番号。
edition: 書籍の版（「第一版」・「改訂版」などの形式で表記される）。
editor: 編著者名。
eprint: 電子出版時の指定。プレプリントもしくはテクニカルレポート。
howpublished: 出版形態（出版形態が特殊な場合）。
institution: 出版社とは別に出版に関わった機関。
journal: 雑誌名。
key: エントリのアルファベット順での並びを指定する際に使われる隠れ項目。引用参照や相互参照時に使われるキーとは異なる。
month: 出版月。出版されていない場合は制作月。
note: 注記。
number: 雑誌・テクニカルレポートの号数。大半の雑誌には 「volume」（巻数）が付与されているが、「number」（号数）は付与されていない場合がある。
organization: 会議の主催者。
pages: ページ数。
publisher: 出版社名。
school: 学位論文の場合に、学位の提出大学名。
series: 書籍のシリーズ名。
title: タイトル。
type: 報告種別。(例：「research note」)
url: WWW 上の URI（URL を含む）。
volume: 雑誌または書籍の巻数。
year: 出版年（出版されていない場合は制作年）。
さらに各書誌項目には、その書誌を引用参照もしくは相互参照する際に用いられるキーが付与される。このキーは各書誌項目の先頭で与えられ、データ項目の一部とはならない。
書誌情報ファイル > エントリ種別

書誌情報ファイルに含まれる各エントリは、いくつかの種類に分けられる。以下の種類は全て BibTeX スタイルが解釈する。
書誌スタイルファイル

LaTeX 文書中では \bibliographystyle
コマンドにより書誌スタイルを指定する必要がある。一般的な指定値として、「\bibliographystyle{plain}」や 「\bibliographystyle{abbrv}」 といった指定がある。
BibTeX の書誌スタイルファイルは 「.bst」という拡張子を持ち、書誌項目をどのように整形するかを記述するのに、単純なスタックベースのプログラミング言語を用いる。BibTeX プログラム bibtex はこのスタイルファイルに従って書誌事項を整形し、TeX または LaTeX の整形コマンドに変換する。なお、HTML を出力するようなスタイルファイルも存在する。固有の BibTeX スタイルファイルは latex makebst コマンドにより生成することができる。
BibTeX コマンドの動作

参考文献一覧の情報を出力するには BibTeX ツールを動作させる必要がある。
まず latex コマンドを起動し、元の論文ファイルを整形し、参照情報を取り出す。この時点では、LaTeX ツールからは参考文献情報が未定義であるとの警告メッセージが出力される。
BibTeX ツールを動作させる。
再度 LaTeX ツールを動作させる。この時点でも再び参考文献情報が未定義であるとの警告メッセージが出力される。
3回目の LaTeX ツールの動作。参考文献情報が整形され、出力される。
参照情報を加えるもしくは削除するたびに、上記手順を繰り返す。
例

.bib
ファイルに以下のような数学ハンドブックのエントリが含まれているとする。
@Book{abramowitz+stegun,
 author = "Milton Abramowitz and Irene A. Stegun",
 title = "Handbook of Mathematical Functions with
 Formulas, Graphs, and Mathematical Tables",
 publisher = "Dover",
 year = 1964,
 address = "New York",
 edition = "ninth Dover printing, tenth GPO printing"
 }
本文中でこのハンドブックを参照する場合に、書誌情報は参照スタイル（APA、MLA、Chicago など）に応じて様々な形式で表記される。LaTeX は \cite コマンドおよび書誌参照スタイルの指定に従って、これを扱う。LaTeX 文書中に \cite{abramowitz+stegun} というコマンドが現れた場合に、bibtex プログラムはこれを参考文献リストに追加し、LaTeX の整形用コードを出力する。LaTeX 文書を組版した結果としては、以下のような見栄えになることが多い。
Abramowitz, Milton and Irene A. Stegun (1964),  New York: Dover.
スタイルファイルに応じて BibTeX は著者名の姓名の順を入れ替えたり、タイトルの大文字・小文字を変えたり、.bib ファイルにある情報のうちいくつかの項目については省略したり、テキストの一部を斜体に変更したり、約物を加えたりなどの整形を行う。参考文献一覧の情報全体を同一のスタイルファイルで整形することによって、最小限の労力で全体の出力の一貫性を保ち、一定の整形結果を得ることができる。
例 > 著者名の整形

「von」、「van」、「der」のような姓に付与される接頭辞は自動的に処理され、ミドルネームと区別するために小文字で整形される。複数語からなる姓を名・ミドルネームと区別する場合には、姓を先に書き、カンマを間に加えてから、名・ミドルネームを書く。「Jr.」、「Sr.」や 「III」などの、名に付与される接尾辞は通常2つのカンマを間に加えることで自動的に処理できる。
@Book{hicks2001,
 author = "von Hicks, III, Michael",
 title = "Design of a Carbon Fiber Composite Grid Structure for the GLAST
 Spacecraft Using a Novel Manufacturing Technique",
 publisher = "Stanford Press",
 year = 2001,
 address = "Palo Alto",
 edition = "1st,",
 isbn = "0-69-697269-4"
 }
姓接頭辞を認識させるのにカンマを使わない場合、代わりに波括弧を用いる書き方（「{Hicks III}」）もある。
例 > 相互参照

BibTeX では crossref フィールドを用いて、他の書誌情報を参照することができる。以下の例では、文献「author:06」 から文献 「conference:06」を参照している。
@INPROCEEDINGS {author:06,
 title = {Some publication title},
 author = {First Author and Second Author},
 crossref = {conference:06},
 pages = {330--331},
 }
 @PROCEEDINGS {conference:06,
 editor = {First Editor and Second Editor},
 booktitle = {Proceedings of the Xth Conference on XYZ},
 year = {2006},
 month = {October},
 }
上記入力を LaTeX にかけると、以下のような出力が得られる。
Author, First and Author, Second (October 2006), Some publication title, in: Proceedings of the Xth Conference on XYZ, pp. 330331.
用途別スタイルファイル

学術雑誌毎に多くの異なるスタイルファイルがいわば「お手製」で作られてきた。引用スタイルをカスタマイズする必要がある場合は、natbib や jurabib といった LaTeX
マクロパッケージを使うか、makebst といったツールを使える。
用途別スタイルファイル > フリーソフトウェア

大半の参考文献管理ソフトウェアが BibTeX 形式の入出力に対応している。以下のパッケージはBibTeX を内部形式として用いている。
| ソフトウェア名 | 説明 |
| --- | --- |
Bib-it: BibTeX 形式による書誌情報の管理用フロントエンドの Java 実装。スタイルファイル (.bst) の生成機能もある。(GPL)
bib2xhtml : BibTeX ファイルを XHTML による一覧に変換。(GPL)
BibDesk : BibTeX 形式による書誌情報管理用の macOS アプリケーション。(GPL)
BibTex2Word2007 : BibTeX  形式を Office Open XML Document 形式に変換する簡易 AWK スクリプト。(GPL)
Bibtex4Word : BibTeX データベースから指定の書式で文献参照するための Microsoft Word マクロ。
bibutils : XML ベースの米国議会図書館による Metadata Object Description Schema (MODS) 形式を中間形式として、いくつかの書誌形式間の変換を行う。クロスプラットフォーム。(GPL)
Bibwiki : BibTeX 参照情報を管理する Mediawiki 用拡張。いくつかの情報源（Aleph、Amazon など）からの入力に対応し、BibTeX 形式での一覧作成を行える。
Jabref: BibTeX 形式による書誌情報の管理用フロントエンドの Java 実装。PubMed や CiteSeer への検索機能もある。(GPL)
KBibTeX : BibTeX 形式で参考文献情報を管理する KDE アプリケーション。Web 検索機能（Google、PubMed など）や RTF、XML、HTML への出力機能など。(GPL)
Pybliographer: BibTeX 形式による書誌情報の管理用フロントエンドの Python 実装。(GPL)
Referencer : BibTeX 形式で参考文献情報を管理する GNOME アプリケーション。自動メタデータ取得機能（DOI、Arxiv ID など）や、PDF プレビュー機能、タグ付け機能など。(GPL)
RefTeX: BibTeX 形式に対応した Emacs 上の引用情報管理ソフトウェア。AUCTeX パッケージに対応。(GPL)
Rtfbtx : BibTeX スタイルファイルから（LaTeX 出力ではなく、）RTF 出力を行う。(Pre-LaTeX Project Public License)
書誌情報データベース

| データベース名 | 説明 |
| --- | --- |
ACM ポータル : BibTeX リンクをクリックすると、エントリを取得可能。
Amatex : amazon.com の情報から BibTeX エントリを自動生成。
BibSonomy : BibTeX ベースのソーシャルブックマーク・論文情報管理ソフトウェア。
CiteSeer: オンラインの研究論文データベース。BibTeX 形式の引用情報を生成している。
CiteULike: コミュニティベースの論文情報データベース。入出力に BibTeX 形式を使用。
Google Scholar: Google の学術論文検索システム。「Scholar Preferences」 のオプションを有効にすると、BibTeX 形式での参考文献情報が入手できる。
HubMed : カスタマイズ可能な PubMed インタフェース。BibTeX 出力機能附き。
Lead2Amazon : Amazon.comから BibTeX エントリを自動生成する。
MathSciNet: 米国数学会によるデータベース（登録者オプション）。BibTeX 「Select alternative format」 オプションの選択で BibTeX 形式を取得可能。
TeXMed : PubMed 用の BibTeX インタフェース。
The Collection of Computer Science Bibliographies: BibTeX 形式を内部形式として使用。検索結果や新規情報の追加も BibTeX 形式で行われる。
末法思想

末法思想（まっぽうしそう）とは、釈迦が説いた正しい教えが世で行われ修行して悟る人がいる時代（正法）が過ぎると、次に教えが行われても外見だけが修行者に似るだけで悟る人がいない時代（像法）が来て、その次には人も世も最悪となり正法がまったく行われない時代（＝末法）が来る、とする歴史観のことである。
歴史 > インド

正しい教えは次第に衰え、やがて滅びる、とする考え方は、仏教の初期の段階の経や律にすでに含まれている。初期経典の犍度には、正法はもともと千年続くはずだったのが、女人の出家が許されたために正法が五百年になってしまったという記述がある。
最初はこうした考え方は修行者に対して訓戒として説かれていたらしい。だが実際に教団内で争いが激しくなったり、異民族の侵略が起きるようになると、「形だけの偽仏教の横行」や「正法の滅尽」という内容が、より現実感をともなって受け入れられるようになった。
6世紀、エフタルの王ミヒラクラ（英語版）はインド侵攻と仏像破壊を行った（インドにおける仏教の弾圧）。同時期に成立したとみられる『大集経』（正式名『大方等大集経』）にはこの影響が含まれており、「末法」の概念も生まれた。大集経には「我が滅後に於て五百年の中は解脱堅固、次の五百年は禅定堅固、次の五百年は読誦多聞堅固、次の五百年は多造塔寺堅固、次の五百年は我が法の中に於て闘諍言訟して白法隠没せん」とある。つまり最後の500年では仏教徒の間で論争が闘わされ、正しい教えが隠没してしまう、とある。なお釈迦の生没年は不明であり諸説ある。
大乗仏教経典には「末の世」という表現は様々な形で現れる。また、こうした時代にこそ仏や菩薩が真の法を説く、と強調する経典もある。
歴史 > 中国

末法思想は、中国では隋・唐代に盛んとなり、三階教や浄土教の成立に深い関わりを持った。その早期の例としては、北斉・陳の天台宗二祖・南嶽慧思によって記された「立誓願文」に見られるし、隋代以降千年にわたって継続される房山雲居寺の石経事業も、末法思想によるものである。
日本の末法思想は中国からの影響が大きいが、日本ほど広まらなかった。末法到来年次も定説がなかった。
歴史 > 日本

末法思想の萌芽は仏教の世俗化が進んだ頃、『続日本紀』天平宝字四年七月条（760年）や『日本霊異記』などに記述がある。平安初期には（まだ一般的ではなかったものの）すでに伝教大師最澄や景戒には、末法であるとの自覚が見られる。
末法到来年次について定説はなかったが、10世紀になると1052年説が広まった。日本では『周書異記』を根拠に釈迦入滅を紀元前949年として、1052年（永承7年）を末法元年とした。末法の到来は人々に恐れられ、盛んに経塚造営が行われた。
最澄が著した（とされるが現在では偽書とみられている）『末法燈明記』の中には「正像やや過ぎ終って末法甚だ近きにあり法華一乗の機、今正しく是れその時なり何を以て知る事を得ん 安楽行品にいわく末法法滅の時なり」と末法が近づいている旨が書かれている。最澄の著作として広まった『末法燈明記』は、現在は末法であって無戒の時代であることを強調するものであり、これは仏教と社会が混乱している時代に育った鎌倉新仏教の祖師たちに大きな影響を与えた。
1052年、つまり平安時代末期は貴族の摂関政治が衰え院政へと向かう時期で、また武士が台頭しつつもあり、治安の乱れも激しく、世の不安は増大しつつあった。また仏教界も僧兵・強訴の台頭によって退廃していった。このように仏の末法の予言が現実の社会情勢と一致したため、人々の現実社会への不安は一層深まり、この不安から逃れるため厭世的や急進的な思想に傾倒していった。
鎌倉時代、法然を開祖とする浄土宗は末法思想に立脚し、末法濁世の衆生は阿弥陀仏の本願力によってのみ救済されるとし称名念仏による救済を広めた。浄土真宗の開祖親鸞は、師・法然の末法観を受け継ぎつつも、「正像末の三時には　弥陀の本願ひろまれり」「像法のときの智人も　自力の諸教をさしおきて　時機相応の法なれば　念仏門にぞいりたまふ」（正像末和讃）と説く様に、正法・像法・末法といった時代を超えて受け継がれてきた念仏の普遍性を強調した。
また同時期、日蓮も末法思想を真剣に受け止め、末法であるからこそ信じて行うべき法を求め、法華経こそが正しい教えであるとし（法華一乗）、南無妙法蓮華経と唱えることを広めた。一方、栄西や、曹洞宗を開いた道元は、釈迦在世でも愚鈍で悪事を働いた弟子もいたことや、末法を言い訳にして修行が疎かになることを批判した。そして修行に努めることを説いた。
室町時代後期、戦国時代に入ると、寺社勢力は金融の担い手となっており度々土一揆に襲われたり、千年近くかけて有力寺社が自墾・寄進で増やしてきた寺社本所領が地方豪族によって横領されるなど寺社の経営基盤が大きく揺らいだ。また、この時代の寺社の多くは土一揆に備えたことをきっかけとして施設を要塞化、僧侶は武装、僧兵と化し、日々の修行よりも戦いに明け暮れ、人を殺めるようになり、浄土真宗（一向宗）や比叡山のように戦国大名と交戦したものもあった。また東大寺のように施設を拠点に利用され戦乱の舞台となり焼失した事例も少なくない。
一方で鎌倉仏教=民衆仏教史観を批判する研究者の森新之介は、「末法」「末代」「末世」の異同に関して論じた専論は明治から今日に至るまで全く存在しないにもかかわらず、全てが末法（思想）と同義として扱われていると批判し、従来、区別せずに用いられていた「末法」「末代」「末世」に関して、「末代」や「末世」の語源は儒教・道教などの古代中国思想に由来する用語であって末法および末法思想とは直接的な関係は無いとし、日本の平安から鎌倉にかけて人々に強い影響を与えたのは、実際の災害や飢饉などと漢学の知識が結びつけられた「末代（観）」であって、末代との関係が薄い末法思想は当時の社会には限定的な影響しか与えなかった、と主張している。
燃料電池開発情報センター

一般社団法人燃料電池開発情報センター（いっぱんしゃだんほうじんねんりょうでんちかいはつじょうほうセンター、英語名：Fuel Cell Development Information Center）は、燃料電池をはじめとする、新しいエネルギー技術の開発、研究、普及に関する情報提供を行っている組織である。略称はFCDIC。
概要

1986年7月に燃料電池の技術開発および燃料電池システムの導入・普及促進を目的とするサービス機関として、燃料電池関連企業や研究機関、自治体などの協力を得て設立された。
燃料電池技術に関する最新情報の提供として機関紙「燃料電池」や年報等の著作物の発行、燃料電池に関する研究開発成果の紹介、燃料電池関連企業の紹介、燃料電池を用いた製品の情報提供などを行っている。
様々な情報をウェブサイト上で提供しており、一般の方や研究者、企業などからのアクセスが可能である。また、燃料電池技術に関するシンポジウムや展示会、セミナー、イベント、講演会などを定期的に開催しており、燃料電池に関する知識や技術の普及に努めている。
現在の代表は東京科学大学名誉教授の岡崎健である[要出典]。
所在地

東京都千代田区神田淡路町1丁目19−5
沿革

1985年　通産省工業技術院燃料電池担当研究開発官らにより燃料電池開発・普及に向けた組織作りが進められた。「燃料電池の発展を期待して」（1986年2月、344頁）を報告
1986年　7月、電力会社、新エネルギー総合開発機構(当時)、電機メーカー等の協力の下に「燃料電池開発情報センター」（FCDIC）が以下の体制で発足。代表：三井 恒夫（東京電力(株) 常務取締役）、副代表：酒井 博 （日本ガス協会常務理事）、杉本 健 （ＮＥＤＯ理事）会員数　78機関、暫定的に工業技術院内に事務局を設置1MW PAFCプラントの開発を進めていた東芝・日立・三菱・富士持回りで幹事を担当、研究会4回開催
1986年　事務局を（財）エネルギー総合工学研究所内（港区西新橋）（現、（一財）エネルギー総合工学研究所）に移転
1987年　6月、年報「日本における燃料電池の開発」(“Fuel Cell RD & D in Japan”)（邦文／英文）を創刊、現在に至る
1988年　10月、ニュースレター（A4 12ページ程度、年4回発行）を創刊、2001年まで継続。以後、機関誌に発展
1990年　第12回Fuel Cell SeminarよりOrganizing Committeeの委員派遣始まる、現在に至る
1993年　9月、専任事務局を設置（千代田区神田小川町に移転、独立した事務局となる）
1994年　FCDICのロゴマーク採用（真壁輝男氏（当時東京発電（株）、（公社）日本水彩画会元理事長・現顧問）の原案をベースに専門デザイナーに委託）
1994年　6月、第１回「燃料電池シンポジウム」を学士会館（千代田区神田錦町）にて開催（委員長：太田健一郎氏）
1995年　1st IFCC（国際燃料電池会議、NEDO主催、MITI後援、2月3日〜6日、東京）の事務局業務受託
1996年　会員数140機関、受託事業開始、2nd IFCC（NEDO主催、MITI後援、2月5日〜8日、神戸）の事務局業務受託「The Latest News」創刊、現在に至る 、英語版は2001年よりウェブサイトに掲載
1997年　7月、学術会員制度導入
1998年　5月、ウェブサイト開設（筑波大サーバー借用 ）
1999年　11月、3rd IFCC(NEDO共催、11月30日〜12月3日、名古屋)を開催
2001年　7月、機関誌「燃料電池」(The Journal of Fuel Cell Technology)を季刊誌として創刊、現在に至る）
2002年　12月、第1回寺子屋式講習会（初心者向け燃料電池講習会）を開催、現在に至る
2010年　8月、事務局を現在の千代田区神田淡路町に移転
2011年　10月、第4回新電極触媒シンポジウム＆宿泊セミナー（（一社）触媒学会 燃料電池関連触媒、FC懇談会共催）の共催を開始
2012年　5月、第19回シンポジウムで、一般向けに燃料電池組立・体験コーナー（FC懇談会）が実施される（次年度以降FCDICと共催で実施）
2013年　2月、第1回国際交流会をFC懇談会共催で開催、恒例行事とする
2013年　4月、FCVフォーラム（第18回セミナー・講習会）を（地独）東京都立産業技術研究センター共催、NEDO後援で開催
2013年　5月、第20回燃料電池シンポジウム記念大会。水素・再生可能エネルギーもテーマに加えて開催
2014年　8月少、人数・意見交換重視のミニ勉強会を開始
2014年　8月6日、非営利型の一般社団法人として登記（一般社団法人燃料電池開発情報センター設立）
2014年　9月1日、一般社団法人燃料電池開発情報センター発足
2016年　11月、一般社団法人 燃料電池開発情報センター顕彰規約制定
Berkeley DB

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開発元:  オラクル
初版:  1994年 (1994)

最新版:  12cR1(12.1.6.2.32)    
プログラミング 言語:  C
対応OS:  クロスプラットフォーム
サポート状況:  開発中
種別:  データベース
公式サイト:  http://www.oracle.com/technetwork/jp/database/database-technologies/berkeleydb/overview/index.html
テンプレートを表示
Berkeley DBは、アプリケーション組み込み型のデータベースライブラリである。現在はオラクルの製品であり、またオープンソースとして公開されている。
歴史

Berkeley DBは、元々カリフォルニア大学バークレー校のプロジェクトが4.3 BSDに含まれるAT&T由来のコードを置き換える過程で生まれた。その後、開発者によって設立されたSleepycat Softwareが開発・販売を手がけていた。2006年2月にオラクルがSleepycat Softwareを買収したのちは、Oracle Berkeley DBとブランド名を変えオラクルの製品群の一部を成している。
特徴

Berkeley DBには、Cで実装されたオリジナルのBerkeley DB、Javaで実装されたBerkeley DB Java Edition、XMLデータベースのBerkeley DB XML Editionの三種類が存在する。いずれもオープンソースとして公開されているが、その用途に応じてオープンソースライセンスと商用用途向けライセンスを選択できるデュアルライセンス方式を採っている。
いわゆるリレーショナルデータベースではない。
特徴 > Berkeley DB

オリジナルのBerkeley DBは、UNIXに古くから含まれていたdbmより発展したアプリケーション組み込み型データベースである。dbmと同じく、SQLのようなデータ操作言語を持たず、データベースへのアクセスは全てサブルーチン呼び出しによって行う。しかしdbmとは異なり、データ操作機能にトランザクションやレプリケーションに対応するインタフェースが備わっているのが特徴である（X/Open XAなど）。その他にロックやオンラインバックアップ機能を持つ。
Berkeley DB本体が対応するプログラミング言語はCおよびC++だけだが、Perl、Python、Tcl他多くの言語にバインディングが用意されており、それらから容易に利用することができる。
特徴 > Berkeley DB Java Edition

Javaのみを使って実装されているため、Java実行環境さえあればプロセッサやOSを問わず利用できるのが大きな特徴である。
データベースそのものの機能はオリジナルのBerkeley DBとほぼ同等である。
特徴 > Berkeley DB XML Edition

XQueryおよびXPathによるXML文書の検索に特化したデータベースである。バックエンドにBerkeley DBを利用している。
Berkeley DBを利用するソフトウェア

数多くのソフトウェアがBerkeley DBをバックエンドデータベース・ストレージとして現在または過去に採用している。
Bogofilter
GlusterFS
KDevelop
OpenLDAP
Spamassassin
Apache Subversion
RPM Package Manager
MySQL
バージョン5.1からはBerkeley DBのサポートを廃止した。
Movable Type
バージョン4.0からはBerkeley DBのサポートを廃止した。
家と土台のたとえ

このたとえ話は、イエスの教えと模範に基づいて人生を築くことを、堅固な岩の上に建てられた洪水に耐える建物に例えています。
家と土台のたとえ（いえとどだいのたとえ）、または、賢い建築者と愚かな建築者のたとえ（かしこいけんちくしゃとおろかなけんちくしゃのたとえ）は、マタイによる福音書の山上の説教（7:24–27）とルカによる福音書の平地の説教（6:46–49 ）にあるイエスのたとえ話である。岩の上の家とも例えられる。
このたとえ話は、イエスの教えと模範に従うことで人生を築くことの大切さを説明している。
物語

マタイによる福音書では、山上の垂訓の終わりに次のようなたとえ話が登場する。
それで、わたしのこれらの言葉を聞いて行うものを、岩の上に自分の家を建てた賢い人に比べることができよう。
雨が降り、洪水が押し寄せ、風が吹いてその家に打ちつけても、倒れることはない。岩を土台としているからである。
また、わたしのこれらの言葉を聞いても行わない者を、砂の上に自分の家を建てた愚かな人に比べることができよう。
雨が降り、洪水が押し寄せ、風が吹いてその家に打ちつけると、倒れてしまう。そしてその倒れ方はひどいのである」。
マタイによるイエスの教えの要約は、このたとえ話の直後に「人々はイエスの教えに驚いた」と記されている。
解釈

このたとえ話はイエスの教えを実践する必要性を強調し、「心が行動に表れる2種類の人々」について語っている。
マタイによる福音書のたとえ話は、ルカによる福音書のものよりも「より複雑な物語構造」を持ち、雨や風、洪水についても言及している。これらの力は通常、キリスト教の教義に基づいた人生によって抵抗できる人生の試練として倫理的に解釈されるが、終末論的に解釈することもできる。
通常の解釈は、ヨハネス・クリュソストモス（347年頃 - 407年）に遡（さかのぼ）る。彼はマタイによる福音書の説教24で次のように書いている。
ここでの「雨」や「洪水」や「風」によって、イエスは人々に降りかかる災難や苦悩を比喩的に表現しています。たとえば、偽りの告発、陰謀、死別、死、友人の喪失、見知らぬ人からの嫌がらせなど、人生で誰もが挙げることができるあらゆる災難です。イエスは「しかし、そのような魂はこれらのいずれにも屈することがない。その原因は、岩の上に築かれているからです」と言っており、ご自身の教えの堅固さを岩と呼んでいる。なぜなら、実際、イエスの戒めはどんな岩よりも強く、人間社会のあらゆる波の上に立つからです。これらのことを厳格に守る人は、人々が自分を悩ませているときだけでなく、自分に対して陰謀を企てている悪魔たちに対しても優位に立つであろう。そして、いわばそれがむなしい自慢ではないことの証人として、悪魔のあらゆる攻撃を受けても動かなかったヨブがいます。使徒たちも私たちの証人です。全世界の波が彼らに打ち寄せ、諸国も君主も、同胞も外国人も、悪霊も悪魔も、あらゆる機械が動き出した時も、彼らは岩よりも堅固に立ち、それをすべて追い払ったのです。
コルネリウス・ア・ラピデ(en)も同様の解釈をしており、次のように書いている。
「雨、風、川は、それがこの世、肉体、悪魔から来るものであろうと、あらゆる誘惑や逆境である。また、それらはキリストが審判の日に悪人に宣告する非難も意味する。これは聖書の中で嵐や暴風雨という言葉でよく表現される。例えばイザヤ書28章2節には、「見よ、主には力強くて強い者がいる。それは、雹の暴風雨、破壊の嵐、あふれ出る大水の洪水のように、手で地に打ち倒す。」とある。
賛美歌

このたとえ話は、多くの賛美歌のテーマになっている。例えば、「岩の上に築かれたもの」（NFS グルントヴィ、1837 年）や「私の希望は、それ以下の何物にも基づいていないものの上に築かれたもの」（エドワード モート、1834 年頃）などである。賛美歌の冒頭は次のようになっている。
私の希望は、イエスの血と正義の上に築かれています。

私はどんなに甘美な組織も信頼しませんが、

イエスの御名だけは完全に信頼しています。



私はキリストという堅固な岩の上に立っています。

他のすべての地面は沈む砂です。

他のすべての地面は沈む砂です。
この寓話に基づいて子供向けに書かれた賛美歌「賢者と愚者」（アン・オムリー、1948年）もある。
ヤン・ルイケン『岩の上の家』
写真家アイザック・フロー『岩の上に建てられた家』1908年
横川美和

横川 美和（よこかわ みわ）は、日本の地球科学者。大阪工業大学情報科学部ネットワークデザイン学科教授。博士（理学）（九州大学）。日本地球惑星科学連合大会(JpGU Meeting 2019)地球人間圏科学部門H-CG27コンビーナ。日本堆積学会運営委員会運営委員（国際交流・産学連携推進委員）。元日本地質学会堆積地質部会長。
主な専門は、地球科学・地球情報学、惑星科学（特に火星）・惑星堆積学（ベッドフォーム、サイクリックステップ含む）、数値シミュレーション。
経歴

筑波大学第一学群自然学類地球科学主専攻卒業。 1990年同大学院地球科学研究科地質学専攻博士前期課程修了。1994年九州大学大学院地球科学研究科博士課程修了、博士（理学）（九州大学）。1999年マサチューセッツ工科大学に留学（文部省在外研究員）。大阪大学助手などを経て、2001年大阪工業大学情報科学部に着任。2022年現在、同学部ネットワークデザイン学科教授。
主な所属学会は、日本地球惑星科学連合、日本情報地質学会、日本地形学連合、日本堆積学会、国際堆積学会、日本地質学会、アメリカ地球物理学連合、石油技術協会など。主な受賞は、日本堆積学会2018/2019年論文賞。
主な著書

地形の辞典（分担執筆、朝倉書店2017、学術書）
海洋地学辞典（分担執筆、Springer2016、学術書）
堆積学辞典（分担執筆、朝倉書店1998、学術書）
土砂動態学 ― 山から深海底までの流砂・漂砂・生態系（共著、共立出版2020、学術書）
主な研究

火星極冠のサイクリックステップ 〜 地球表層とのアナロジー
惑星堆積学 〜 堆積物の流体密度比と重力を考慮した堆積物ダイナミクス
複合流ベッドフォームダイアグラムの作成
水中重力流によるステップ地形の現地観測および地理情報システム(GIS)処理・実験的研究
情報機器を用いた地学教材「バーチャル野外巡検」の作成
琵琶湖とその周辺地域の統合DEMデータの作成と地形解析・数値シミュレーション
木津川の八幡・笠木区間における河床/流量の変化・数値シミュレーション
自動画像解析法・X線CT法による砂質堆積物の三次元粒子配列の解明
主な国際会議での発表は、
American Geophysical Union Fall Meeting 2018 (AGU2018)（ワシントン)：「Formation of cyclic steps due to surge-type turbidity currents: flume experiments and numerical simulation」
4th International Canyon Symposium (INCISE2018)  (深圳)：「Morphology, sedimentary structures and grain size distribution of cyclic steps formed by surge-type turbidity currents in an experimental flume」
J-PARC放射性同位体漏洩事故

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日付:  2013年5月23日
時間:  11時55分 (JST)
場所:  J-PARC ハドロン実験施設
座標:  北緯36度26分40秒 東経140度36分17秒﻿ / ﻿北緯36.44444度 東経140.60472度﻿ / 36.44444; 140.60472座標: 北緯36度26分40秒 東経140度36分17秒﻿ / ﻿北緯36.44444度 東経140.60472度﻿ / 36.44444; 140.60472
結果:  INESレベル1の事象発生 放射性同位体の管理区域外漏洩 最大1.7mSvの被曝
負傷者:  34人
ウェブサイト:  http://j-parc.jp/
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J-PARC放射性同位体漏洩事故（ジェイパークほうしゃせいどういたいろうえいじこ）とは、日本標準時2013年5月23日11時55分、茨城県那珂郡東海村にある大強度陽子加速器施設J-PARCの施設の1つであるハドロン実験施設で発生した放射性同位体の漏洩事故である。装置の誤作動に起因する放射性同位体の拡散と、事故発生後の対応が誤っていた事によって、当時施設内にいた作業員や研究者102人のうち34人が被曝したほか、管理区域外にも微量の放射性同位体が漏洩した。原子力規制委員会は、本事案を暫定的に国際原子力事象評価尺度レベル1（逸脱）に相当する事象と評価した。
事故の経緯

J-PARCのハドロン実験施設では、6×6×66mmの金の標的に、50GeVの出力を持つシンクロトロンで最大で光速の99.98%まで加速した陽子を照射し、ニュートリノやπ中間子などの二次粒子を発生させ、それらの粒子を利用した複数の実験を平行して行うことができる。しかし2013年5月23日11時55分 (JST) 、陽子ビームの異常を知らせる警報でビームが停止した。このとき、通常の400倍に相当する、5ミリ秒間で20兆個の二次粒子が取り出された。その後の12時8分頃、警報をリセットした上で運転を再開したが、二次粒子の発生数が低下していたため、調整を行ったうえで12時30分頃に利用運転を再開した。しかし同時刻に、K1.8BR実験グループが中性子カウンターの数値上昇を確認したため、調査を行った。その結果、13時30分頃、ハドロンホール内のガンマ線モニタが、通常の約10倍に相当する4μSv/hの放射線量を確認した。そこで14時26分頃ビーム運転を停止したところ、ガンマ線量の低下を確認した。また、15時15分頃、排気ファンをまわしたところ、さらに線量が低下することを確認した。このため15時32分頃、線量がある程度低下した段階で、ビームの連続運転を再開し、標的の位置を再調整した。また、排気ファンを停止した。16時0分頃、ホール内の線量測定を行った結果、全体の線量が4から6μSv/hと高く、ガンマ線モニタの線量に再度の上昇が認められたため、16時15分にビームの運転を停止した。そして17時0分頃、ホール内の放射性同位体による汚染を確認し、17時30分頃に作業員の簡易的な身体汚染調査をし、汚染が基準値以下であることを確認したうえで、ホール外への退避を完了した。作業員はこの日は帰宅している。なお、この時の推定被曝量は、日本原子力研究開発機構が内規で定める、被曝限度量0.5mSv/日以下であったと測定されたが、精度が粗いもので、結果的に間違っていたことが後に判明する。
翌24日の9時頃から、昨日に起きた状況について報告がなされたが、その時点では通報連絡に該当する事案であるとは考えられていなかった。その理由として、ホール内の空間線量や床の放射性同位体の濃度が通常の約10倍になった時点では、法律上の問題はなく、報告も必要な数値ではないためであると語られている。東海研究開発センター核燃料サイクル工学研究所のモニタリングポストデータに線量がわずかだが一時的に上昇していることが確認されたのが17時30分頃であった。18時過ぎには、線量の上昇が排気ファンを運転した時間とほぼ一致していることが確認されたため、21時10分に原子力科学研究所の緊急連絡先に通報した。現地対策本部を設置し、議論した結果、放射性同位体が施設外に漏れ出た可能性があることから、放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律の管理区域外での漏えい（施行規則第39条第1項第4号）に基づく法令報告に当たると判断。22時40分に関係機関への連絡が行われた。また、詳しい内部被曝の検査を希望した4人を検査した結果、内部被曝をしていることが確認された。
原因

放射性同位体がホール内に拡散した直接の原因は、装置の誤作動である。ハドロン実験施設では、シンクロトロンから実験施設の取り出し口へと漏れ出る陽子線を利用しているが、何らかの電源の誤作動により、取り出し電流を調整する電磁石に5ミリ秒間、正常値ではない過大な電流が流れた結果、電磁石が正常に動作しなくなり、通常2秒間かけて30兆個送り込む陽子を、5ミリ秒で2兆個という、正常より過大な量が金の標的に照射された。金の標的は、正常な運転でも核変換されて放射性同位体を生ずるが、このときには通常よりも多量に生じた上、金が高エネルギーの陽子を多量に受けた事によって蒸発した。また、このような金が蒸発し放射性物質が飛散するという事故が想定されていなかったため、飛散を防止する装置などが取り付けられておらず、また生じた放射性同位体のエネルギーが高かったために、標的を覆う真空パイプや樹脂やコンクリートの遮蔽材を貫通し、ホール内へと放射性同位体が漏洩・飛散した。J-PARCを運営している機構の1つである高エネルギー加速器研究機構の責任者は、事故の原因となった故障は珍しいケースであり、想定外であることを説明している。
また、ホール内に飛散した放射性同位体が管理区域外へと漏洩した原因は、警報を停止した上で実験を再開したり、フィルターがない排気ファンをまわすという操作といった、起こった事象に対する行動や判断を誤った人為的なものである。警報を停止したのは、施設の装置が正常に働く事を確認したことと、誤報が珍しく無かったことから、今回の警報も誤報であると判断したためである。しかし、実際には警報を発して装置が自動停止した11時55分には、金の標的が損傷していたと考えられており、誤報ではなかった。排気ファンを回す措置を取ったのは、ホール内の放射線量を下げるためであり、通常でも、半減期の短い核種の生成により線量が上がる事があるため、すぐに線量が減衰すると考えたためであるという。また、仮に外部に放射性物質が漏洩したとしても、生じた核種の半減期が短いため、影響はないと考えた事も原因として上げられている。このように判断をしたのは、装置を停止するとすぐに放射線量が下がったためである。
結果

事故発生当時、ホール内には55人の研究者や作業員がいたが、このうち33人に1.7mSvから0.1mSvの実効線量を示す被曝が確認された。このうち1.0mSv以上の実効線量を示したのは7人である。原子炉を用いず核燃料も扱わない加速器施設での1mSv以上の被曝は世界的にも異例の事故である。また、残りの22人については被曝が認められなかった。最初に公表された4人は外部被曝と内部被曝のそれぞれの実効線量が判明しており、4人とも主に内部被曝が総実効線量を大半を占めている事がわかる。また前記の55人の他に、ハドロン実験施設管理区域には当時47人が入域していたが、そのうち1名に0.1mSvの被曝が認められた。また、47人の中で帰国している外国人2人はそれぞれ帰国先の医療機関での被曝の有無を確認しているが、それ以外の合計100人の検査は終了している。
放射性同位体は、金標的の197Auが照射された陽子と核反応や核破砕されることで生じた。検出された核種は全部で13種類であり、更に放射性の娘核種が3種類ある。内部被曝に関与している可能性があるのは24Na、43K、195Hg、197Hg、198Auであると推定されている。日本原子力研究開発機構によれば、全ての人の被曝量は少なく、健康上の問題はないとされている。1回目の排気ファンをまわした後の17時20分頃に採集した空気500cm3をゲルマニウム半導体検出器を用いて核種分析を行った結果、10種類の核種の量が判明しており、合計の放射能は353Bqである。また、その量から管理区域外への影響が推定された。
| 核種 | 半減期 | 崩壊モード | 崩壊生成物 |
| --- | --- | --- | --- |
| 24Na | 14.9590時間 | β- | 24Mg |
| 43K | 22.3時間 | β- | 43Ca |
| 76Kr | 14.8時間 | β+ | 76Br (β+・16.2時間) → 76Se |
| 82Br | 35.282時間 | β- | 82Kr |
| 95Nb | 34.911日 | β- | 95Mo |
| 123I | 13.2235時間 | β+ | 123Te |
| 131I | 8.02070日 | β- | 131Xe |
| 195Hg | 10.53時間 | β+ | 195Au (EC・186.10日) → 195Pt |
| 195mHg | 41.6時間 | IT (54.2%) β+ (45.8%) | IT：195Hg (β+・10.53時間) → 195Au (EC・186.10日) → 195Pt β+：195mAu (IT・30.5秒) → 195Au (EC・186.10日) → 195Pt |
| 197Hg | 64.94時間 | EC | 197Au |
| 198Au | 2.69517日 | β- | 198Hg |
| 199Au | 3.139日 | β- | 199Hg |
| 199mHg | 42.66分 | IT | 199Hg |
| 核種 | 半減期 | 放射能 (Bq) | 質量 (×10-16g) |
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| 24Na | 14.9590時間 | 063.5 | 001.97 |
| 43K | 22.3時間 | 064.0 | 005.29 |
| 76Kr | 14.8時間 | 032.4 | 003.14 |
| 82Br | 35.282時間 | 019.5 | 004.86 |
| 95Nb | 34.911日 | 009.10 | 062.4 |
| 123I | 13.2235時間 | 017.2 | 002.41 |
| 131I | 8.02070日 | 028.6 | 062.2 |
| 195mHg | 10.53時間 | 018.4 | 003.26 |
| 197Hg | 64.94時間 | 039.5 | 043.6 |
| 199mHg | 42.66分 | 061.0 | 000.74 |
| 合計 | 合計 | 353 | 190 |
また、施設内が約30Bq/cm2程度汚染されたほか、モニタリングポストでは通常の70から130nGy/hの線量に対し、10nGy/hというわずかな上昇が確認された。環境に対する影響は調査中である。ただし、モニタリングポストの値では、健康への影響は少ないと見られている。おおむね南西方向に、年間の放出管理目標の1%に相当する、約1000億Bqの放射性同位体が放出されたと推定されている。この値は福島第一原子力発電所事故やチェルノブイリ原子力発電所事故のような原子力発電所の事故で放出された総量の1億分の1以下である。さらに日本原子力研究開発機構および高エネルギー加速器研究機構による「J-PARCハドロン施設からの放射性物質の環境影響評価」では、拡散式を用いた解析的な方法および計算シミュレーションコードWSPEEDI-IIを用いた周辺環境の線量の評価により、放出された放射性物質は、実験施設を東端にほぼ西方向の長さ約1km、南北方向の幅約300mの狭い範囲内に拡散移行して希釈されていたことがわかった。その中に住宅地も含まれているが、住宅地での累積線量は0.003μSv、J-PARCの敷地との境界で0.29μSvと、共に健康に影響の出る値ではないと発表した。 施設は現在立ち入り禁止となっており、除染ではなく放射性同位体が自然に減衰するのを待つとしている。また、装置は停止しており、原子炉などと異なり運転を再開しない限り新たに放射性同位体は生成されないため、これ以上の放射性同位体の漏洩はないとされている。
なお、このような加速器を用いた研究施設の放射性同位体に対する安全規制は、原子炉などとは仕組みが異なるため規制も異なり、生ずる放射性同位体の量が極めて少ないことから基本的に原子炉と比べてゆるやかであり、放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律に基づく法的な規制でも、放射性物質が管理区域外に漏洩するのを防ぐための具体策は義務づけられていない。また、日本国外の加速器施設でも、加速器の運転時に生ずる高エネルギー粒子線での被曝を防止するための安全対策が主に重視されており、生ずる放射性同位体の漏洩防止策は特に講じられていない。これは、生ずる放射性同位体の量が発電用原子炉などと比べると極めて微量であることや、今回の事故のように過大なビームが照射されても、警報や自動停止装置が働けば管理区域外への漏洩は防げるという考え方に基づいている。また、ホール内の気圧は外部と比べて低く設定されており、仮にホール内に放射性同位体が漏洩しても、窓を開けたくらいでは外部に漏洩しないように作られている。そして、放射性同位体がホール内に拡散したのは、自動化されている装置の誤作動が原因であり、この点については人為的なミスは関わっていないものの、過大な陽子線が照射される以前に、陽子線が少ない量しか照射されないトラブルが発生していた。これらを総合すると、警報は正常に動作しており、その時点では放射性同位体の漏洩は管理区域内に留まっていた事から、警報を正しく判断し原因を特定するなどの措置を講じていれば、放射性同位体が管理区域外まで漏洩する事は防げた可能性がある。
反応

通報が事故発生から約33時間と遅れた事に関して、J-PARCを運営しているもう1つの機構である日本原子力研究開発機構は、事故への対応が不適切であったことを謝罪した。また共同運営者である高エネルギー加速器研究機構と、J-PARCセンター長も同様に謝罪を行った。また、文部科学省の丹羽秀樹政務官は、橋本昌茨城県知事と村上達也東海村村長に対して謝罪した。菅義偉内閣官房長官は、事故の報告が遅れた事に遺憾の意を示し、状況の把握、原因の究明、再発防止策を求め、厳正に対処すると述べた。
施設が設置されている茨城県は通報が遅いとした上で、日本原子力研究開発機構と原子力安全協定を結んでいる7つの市町村と共に、5月25日に立ち入り調査を行った。また、水戸労働基準監督署も同日に立ち入り調査を行った。
原子力規制委員会は5月27日、原子力事故・故障の評価の尺度である国際原子力事象評価尺度を暫定的に「レベル1（逸脱）」と評価した。レベル1の場合は「事故」ではなく「事象」に分類される。作業員の被曝線量から単純に考慮すると「レベル0+（尺度以下）」に分類されるものの、放射性同位体が外部に漏洩したのが故意であること、通報が大幅に遅れたことを考慮し、レベルを1段階上げた。
原子力規制庁は、今後の定例会でJ-PARCに対する対応を検討する事になるが、運転再開には地元の理解も不可欠であり、仮に運転停止が長引けば、J-PARCを利用した基礎物理研究や民間や大学の研究にも影響が生じる可能性がある。
釧路第一高等学校

| 釧路第一高等学校 |
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国公私立の別:  私立学校
設置者:  学校法人希望学園
設立年月日:  1960年
閉校年月日:  1978年
課程:  全日制課程
単位制・学年制:  学年制
設置学科:  普通科
所在地:  〒085-0000
 北海道釧路市
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釧路第一高等学校（くしろだいいちこうとうがっこう）は、かつて北海道釧路市に存在していた私立高等学校。略称は一高。
沿革

1960年（昭和35年）3月2日　釧路第一高等学校設立認可。普通科定員900名。初代校長に山口末一就任（札幌第一高等学校長との兼任）。
1960年（昭和35年）4月11日　開校式並びに第1回入学式挙行。札幌第一高等学校と同じ学校法人希望学園が運営し、兄弟校としてスポーツ交流を重ねた。当初、北海道釧路江南高等学校の旧校舎を使用。
1960年（昭和35年）12月1日　第2代校長に武部啓就任。
1961年（昭和36年）4月1日　航空学科　定員120名設置。校旗制定。
1962年（昭和37年）2月10日　定員1500名に改める。
1962年（昭和37年）11月1日　校歌制定。
1963年（昭和38年）2月25日　第1回卒業式挙行　卒業者　男165名　女57名　計222名。同窓会発足。
1963年（昭和38年）4月1日　第3代校長に、かつて釧路市教育委員長をつとめ、私塾湖陵梅楓塾を開いた中川久平が就任、私学としての校風樹立に当った。就任の条件として新校舎建設を学園に強く求めた。
1963年（昭和38年）6月5日　校舎新築起工式挙行。
1963年（昭和38年）10月26日　校舎新築上棟式挙行。
1963年（昭和38年）12月30日　第3代校長中川久平逝去（64歳）。
1963年（昭和38年）12月31日　第4代校長に石垣平右衛門就任。
1964年（昭和39年）4月10日　釧路市郊外の愛国39地区に建設された新校舎へ移転。
1966年（昭和41年）1月17日　第5代校長に岡睦樹就任。
1969年（昭和44年）6月22日　第6代校長に藤崎利雄就任。
1970年（昭和45年）8月28日　創立10周年記念式典挙行。
1971年（昭和46年）8月10日　第7代校長に藤本敏夫就任
1972年（昭和47年）6月10日　第7代校長藤本敏夫逝去。
1973年（昭和48年）1月16日　第8代校長に奥山海要就任。
1975年（昭和50年）3月19日　年度末闘争をめぐって、労使紛争の発端となる組合員3名の暴力事件が発生する。
1975年（昭和50年）4月10日　事実無根として処分撤回を求め、無期限ストに突入。入学式中止。
1975年（昭和50年）4月30日　20日遅れで入学式挙行。
1975年（昭和50年）9月28日　労使紛争が泥沼化し、新年度生徒募集停止を発表する。
1975年（昭和50年）11月8日　労使紛争の中、3年生の代替授業が仮校舎で始められる。
1976年（昭和51年）4月7日　2年後の廃校を学校法人希望学園　岩沢理事長が表明する。
1976年（昭和51年）7月21日　希望学園理事会にて、昭和53年3月廃校が正式決定される。
1978年（昭和53年）3月1日　最後の卒業生となる、第16回卒業式挙行。卒業者242名。
1978年（昭和53年）3月15日　廃校式。
卒業生 1期～16期  4842名
1978年（昭和53年）3月　北海道教育委員会が学校法人希望学園より、度重なる労使紛争により廃校になった校舎一式を買収して増改築し、1980年（昭和55年）4月に道立の北海道釧路北高校を開校した。
2000年10月28日（平成12年）旧釧路第一高校（現釧路北高校）の校舎取り壊しに合わせて、お別れ会を開催。 一高卒業生＋関係者62名、北高校卒業生62名が参加した。
2002年（平成14年） 旧釧路第一高等学校(釧路北高等学校)校舎解体に伴う新校舎落成に合わせ、ハルニレの樹を同窓会が植樹贈呈した。希望学園に因み「希望の樹」としてグランド横に植えられている。
2007年（平成19年）4月、同所在地に北海道北高等学校・北海道西高等学校・北海道釧路星園高等学校の3校統合によって、北海道釧路明輝高等学校が新設された。
部活動

スピードスケート全国優勝5連覇を筆頭にアイスホッケーも1971年に全道優勝・全国優勝・国体優勝の3冠をはたした。その他、柔道、ウェイトリフティング、野球、ラグビー、などスポーツ競技全般に強く、わずか18年の歴史ではあったが、北海道を代表するスポーツ強豪校として名を馳せ、多くのオリンピック選手を輩出した。特に野球部は1968年（昭和43年）夏に初めて釧根支部大会を突破。1969年（昭和44年）春の選抜高校野球大会に出場し、初戦で帝京五を2-0で下して、釧根地区の高校として現時点で唯一の甲子園勝利を挙げている。通算戦績は、全国高等学校野球選手権北北海道大会22勝18敗（釧根支部大会21勝15敗、北北海道大会1勝3敗。最高成績:ベスト4）。北海道大会出場6回（秋2回・春4回。最高成績:秋優勝1回）。甲子園出場:春1回（前述）。
出身者

北村直人 - 元衆議院議員
高田ひろお - 絵本作家、「およげたいやきくん」作詞
平手則男 - 元スピードスケートオリンピック代表選手
山本雅彦 - 元スピードスケートオリンピック代表選手
長屋真紀子 - 元スピードスケートオリンピック代表選手
本間貞樹 - 元アイスホッケー世界選手権・オリンピック代表選手・FW