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角川SSC新書
概要

2007年10月10日創刊。創刊当時は、角川SSコミュニケーションズが発行していた。坂東三津五郎『坂東三津五郎 粋な城めぐり』、安田就視ほか『江戸・東京百景 広重と歩く』、田中淳夫『森を歩く 森林セラピーへのいざない』などのカラー版も刊行され、電子書籍版も発売されていた。
2010年5月に通巻100点を、2013年11月に通巻200点を突破した。奇数月の10日に数点程度ずつ刊行されていた。池上彰「知らないと恥をかく世界の大問題」シリーズは累計137万部を超えるベストセラーとなっており、シリーズ2巻目以降、カバーのカラーを1巻ごとに違ったものにしていた。
2015年2月新刊より、KADOKAWAの他の新書レーベルだった、角川oneテーマ21（角川書店ブランドカンパニー）、メディアファクトリー新書（メディアファクトリー ブランドカンパニー）、アスキー新書（アスキー・メディアワークス ブランドカンパニー）と合わせ、レーベル名を角川新書に統一した。
創刊ラインナップ

創刊ラインナップは以下の通り。
自民党の終焉 民主党が政権をとる日（森田実）
年収崩壊 格差時代に生き残るための「お金サバイバル術」（森永卓郎）
熟年離婚している場合か！（井戸美枝）
わが青春のロック黄金狂時代／ビートルズからボン・ジョヴィまで（東郷かおる子）
日経新聞の裏を読め（木下晃伸）
メタボの罠 「病人」にされる健康な人々（大櫛陽一）
天職力と転職力（小島貴子）
「フラガール」を支えた映画ファンドのスゴい仕組み（岩崎明彦）
なぜ夜に爪を切ってはいけないのか 日本の迷信に隠された知恵（北山哲）
ゆとり教育は本当に死んだのか？ 公立校再生への道（根本浩）
幻冬舎新書

| 幻冬舎新書 |
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愛称・略称:  GS
発売日:  奇数月の30日頃
発売国:   日本
言語:  日本語
出版社:  幻冬舎
刊行期間:  2006年11月30日 -
姉妹レーベル:  幻冬舎新書ゴールド
公式サイト:  幻冬舎新書
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幻冬舎新書（げんとうしゃしんしょ、GS）は、幻冬舎が発行する新書レーベル。2006年11月30日より刊行開始。原則として奇数月の30日頃に数点ずつ刊行されている。
2010年刊行の村山斉『宇宙は何でできているのか』が、新書大賞2011（中央公論新社主催）の大賞に選ばれている。姉妹レーベルとして、幻冬舎新書ゴールド（GSG）がある。
創刊ラインナップ

創刊ラインナップは次のとおり。
右翼と左翼（浅羽通明）
なぜナイスショットは練習場でしか出ないのか 本番に強いゴルフの心理学（市村操一）
女はなぜ土俵にあがれないのか（内館牧子）
スピリチュアルにハマる人、ハマらない人（香山リカ）
大学病院のウラは墓場 医学部が患者を殺す（久坂部羊）
死にたくないが、生きたくもない。（小浜逸郎）
考えないヒント アイデアはこうして生まれる（小山薫堂）
２週間で小説を書く！（清水良典）
大人のための嘘のたしなみ（白川道）
マネーロンダリング入門 国際金融詐欺からテロ資金まで（橘玲）
快楽なくして何が人生（団鬼六）
インテリジェンス 武器なき戦争（佐藤優）
男も知っておきたい骨盤の話（寺門琢己）
すぐに稼げる文章術（日垣隆）
金印偽造事件 「漢委奴國王」のまぼろし（三浦佑之）
はやぶさ 不死身の探査機と宇宙研の物語（吉田武）
バカとは何か（和田秀樹）
代表的な書籍

小浜逸郎『死にたくないが、生きたくもない。』
橘玲『マネーロンダリング入門』
手嶋龍一・佐藤優『インテリジェンス 武器なき戦争』
日垣隆『すぐに稼げる文章術』
ベストセラー

長嶺超輝『裁判官の爆笑お言葉集』
武田邦彦『偽善エコロジー 「環境生活」が地球を破壊する』
島田裕巳『日本の10大新宗教』
小林よしのり編『日本を貶めた１０人の売国政治家』
香山リカ『しがみつかない生き方―「ふつうの幸せ」を手に入れる10のルール』
林成之『脳に悪い7つの習慣』
島田裕巳『葬式は、要らない』
下重暁子『家族という病』 - 50万部
ルソン地震 (1645年)

| 1645年ルソン地震 |
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  地震の震央 
本震
発生日:  1645年11月30日
発生時刻:  夜8時
震央:  フィリピン ルソン島
規模:     M7.5Ms
被害
死傷者数:  不明、ただし多数
被害地域:  フィリピン・中部ルソン地方
  
プロジェクト:地球科学 プロジェクト:災害
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1645年ルソン地震（英語: 1645 Luzon earthquake）は、1645年11月30日夜8時ごろフィリピン北部のルソン島を襲った地震。ルソン島中部を通るサン・マヌエル断層とヌエヴァ・エシハ州のガバルドン断層を震源とするこの地震はMs7.5に上った。
余震はその後数日間続き、1645年12月4日夜11時ごろ、本震と同じかより強い地震がおこり、さらなる被害を引き起こした。
規模

地震で最も被害が大きい地域は南北で少なくとも490kmに上り、島の南部のバタンガス州とケソン州から東北のカガヤン州まで被害甚大であった。一方島の西部は（年代記で記述されない程度に）被害が少なかった。同時代の年代記ではマニラとその南、東、北における被害を記述しており、また中央山岳地帯、そして北部のカガヤン・バレー地方における大規模な地すべりと大きな地割れについての記述も多かった。
マニラ

マニラでは市の守護聖人である聖アンデレの記念日を祝っている最中に地震がおこった。地震の被害は甚大で、マニラ市のほとんどが廃墟と化した。マニラ大聖堂など多くの教会、建物、家屋が倒壊した。およそ600人のスペイン人が死亡し、3000人のスペイン人が負傷した。同市を統治していた政府はスペイン人の被害のみ統計し、それ以外の人的被害は無視した。
日本鉱業協会

日本鉱業協会（にほんこうぎょうきょうかい、英: Japan Mining Industry Association）は、日本の大手非鉄金属企業を中心に構成される、銅、鉛、亜鉛、ニッケル、金、銀及びアンチモン等の非鉄金属に関する鉱業・製錬業・リサイクル・新素材・地熱・鉛亜鉛需要開発・環境保全等の業界団体。
沿革 > 日本鉱業協会の設立まで > 鉱山統制会の解散と全国鉱山会の設立

1938年（昭和13年）2月、日中戦争以降、急速に戦時体制へ突入する中、監督官庁の指導の下国内産銅の全需要の掌握のため「日本銅統制組合」を設立。
1938年（昭和13年）6月、資材不足が深刻化する中、鉱山資材の合理的配給のため、「鉱山配給統制協議会連合会」を組織。
1940年（昭和15年）10月、「鉱山配給統制協議会連合会」を発展させる形で、「日本金属鉱業連合会」を設立。
1941年（昭和16年）12月、米国及び英国等を相手とする太平洋戦争へと拡大する中、戦略上の重要物資である非鉄金属を取り扱う鉱山業界に対する統制も更に強まり、商工省告示により日本金属鉱業連合会・日本銅統制組合等を統合して、「鉱山統制会」を設立。
1945年（昭和20年）12月、終戦に伴い、「鉱山統制会」は解散。
1946年（昭和21年）3月、連合軍総司令部（GHQ）より、新団体結成につき原則的な了解が得られたため、「全国鉱山会」を設立。
沿革 > 日本鉱業協会の設立まで > 鉱山調査会の設立と鉱山委員会の運営

1947年（昭和22年）4月、財閥解体、主要業界団体の閉鎖、大手主要鉱山会社の社長級の社長級の追放等、連合軍総司令部による一連の指令の中1年間活動を続けたが、統制団体として閉鎖機関の指定を受け、「全国鉱山会」は解散。
1947年（昭和22年）4月、全国鉱山会の後を受けて、「鉱山調査会」を設立。
1947年（昭和22年）7月、特定の物資に対し低い公定価格を設定し、生産者価格との差額に対し価格差補給金として財政支出する「安定帯方式」の樹立に伴い、鉱産物中の電気銅、鉛、亜鉛及びアルミニウムの4品目が安定帯物当該物資として価格差補給金の支給対象となる。
1947年（昭和22年）8月、当時の情勢から、閉鎖機関に指定される公算が大きくなり、「鉱山調査会」は解散。
1947年（昭和22年）9月、鉱山調査会の解散後も、業界共通の問題は山積されており、暫定機関として、職務別、鉱種別に対応する「鉱山委員会」を設置。
1947年（昭和22年）12月、経団連経済安定本部は、GHQトラスト課の指示に従い事業者団体法の原案作成に着手。上記の鉱山委員会には全国的に業界を1本にまとめる機能がなく、種々の支障を来たしていたこともあり、業界の全国的組織団体結成の気運が高まった。事業者団体法が公布され、協会設立準備は業界主要幹部並びに関係者によって進められた。
1948年（昭和23年）1月、「財団法人金属鉱山会」を設立。
1948年（昭和23年）4月、「日本鉱業協会」を設立。
沿革 > 日本鉱業協会の設立から現在まで > 戦後復興期から朝鮮動乱特需

1948年（昭和23年）12月、GHQは時の吉田内閣に対し、経済安定9原則実施を指示。
1949年（昭和24年）3月、GHQはドッジ・ラインによる超緊縮財政を強行。
1949年（昭和24年）4月、鉛及び亜鉛に対する価格差補給金が撤廃。
1949年（昭和24年）10月、銅に対する価格差補給金が撤廃。業界は未曾有の危機に追い込まれる。
1950年（昭和25年）6月、朝鮮動乱勃発と世界的な再軍備拡張傾向により、戦略物資である銅を始めとする非鉄金属価格が高騰。輸出急増と内需回復に伴い、需給が逼迫。日本政府はアルミニウム以外の非鉄金属の輸出禁止、輸入確保、国内資源開発促進による生産増大を図る。
1951年（昭和26年）6月、指定業者に対し鉱石出ニッケル地金の国内生産を助成するニッケル製錬事業助成臨時措置法が制定。
沿革 > 日本鉱業協会の設立から現在まで > 朝鮮動乱特需不況からの脱出

1953年（昭和28年）9月、朝鮮動乱が休戦し、輸出不振による在庫増大、需給面からの圧迫による収益力低下のため、運転資金が逼迫し、中小鉱山、特に価格下落が激しい鉛鉱山の一部が休山。
1955年（昭和30年）8月、昭和28～30年頃広がった世界的な景気回復を背景に、国内銅の需給安定のため、日本政府は電気銅及び裸線の輸出を禁止。
1955年（昭和30年）9月、需給混乱の再発を防止するため、産銅・電線・伸銅の3業界の協力により、滞貨買上機関として日本銅地金株式会社を設立。
沿革 > 日本鉱業協会の設立から現在まで > 貿易為替自由化の波

1957年（昭和32年）2月、探鉱費用助成等の中小企業独自の多くの問題の解決のため、第1回「全国中小鉱業代表者大会」を鉱山会館で開催し、運営方針や政府による保護・助成策の要望等を決議。また、中小企業対策の母体として「中小鉱業対策推進中央本部」を日本鉱業協会内に設置。
1957年（昭和32年）11月、海外の資源保有国からの鉱物資源調査団、技術者及び労務者の派遣等の要請が増加したことを背景に、海外鉱業の協力事業を能率的に処理する機関として、関連19社の参加を得て「海外鉱物資源開発協力協会」を設立。
1960年（昭和35年）3月、GATT加盟以降、諸外国から貿易自由化を迫られる中、日本鉱業協会内に貿易自由化対策委員会を設置し、鉱業政策確立を政府に要望する枠組を強化。
1960年（昭和35年）6月、経済企画庁は貿易為替自由化促進閣僚会議において、貿易為替自由化計画大綱を発表。その中で、鉱産物及び非鉄金属製品については、国内の資源条件の弱さ、基礎的原材料としての重要性等を考慮して、急激な自由化ではなく、需給調整措置や海外資源開発など基本対策を整備しつつ、所要の時間をかけて自由化する旨の方針が示された。
1961年（昭和36年）4月、銀の貿易が自由化。
1961年（昭和36年）10月、ニッケルの貿易が自由化。
1961年（昭和36年）10月、自由化されたニッケルについて日本で初めて関税割当制（タリフ・クオーター制）を導入。
1962年（昭和37年）4月、通産省に鉱業審議会を設置。
1962年（昭和37年）5月、衆議院商工委員会が「自由化に直面する金属鉱業危機打開に関する決議」を実施。
1962年（昭和37年）8月、中小鉱山の金融の円滑化並びに経営合理化のための共同事業を行う目的で、39社の協力を得て「全国鉱業協同組合」を設立。
1962年（昭和37年）10月、国家資金の援助を受けて海外鉱物資源の探鉱開発を行うための機関として「海外鉱物資源開発（株）」を設立。
1962年（昭和37年）12月、「全国鉱山経営者大会」を開催し、鉱産物の自由化の前に対策が確立されるよう、関係省庁、国会及び各政党に要望。
1963年（昭和38年）4月、銅の貿易が自由化。
1963年（昭和38年）4月、銅交付金制度の創設、関税割当制度の採用。
1963年（昭和38年）5月、金属鉱物探鉱融資事業団を設立。また、昭和39年度からは、日本鉱業協会の要望に応じる形で、探鉱融資に加え自主探鉱を開始し、名称も「金属鉱物探鉱促進事業団」と改称。更に、昭和41年度からは金属鉱床密集地域構造調査（広域調査）についても業務委託を受け、探鉱を一元化。昭和43年度からは国内探鉱のみならず海外探鉱に必要な資金の貸付及び探鉱に必要な地質構造調査等、海外業務も拡充。
1963年（昭和38年）6月、日本銅鉱業振興協会を設立。
1963年（昭和38年）7月、金属鉱業等安定臨時措置法の制定。
1963年（昭和38年）8月、フェロニッケルの貿易が自由化。
1964年（昭和39年）2月、鉛及び亜鉛の貿易が自由化。
1965年（昭和40年）4月、鉱業所得の課税の特例を認める減耗控除制度を新設。本制度は、業界として欧米諸国に調査団を派遣して調査するなどして、昭和26年度から一貫して要望し続けて実現したもの。
1967年（昭和42年）、公害対策基本法が公布。
1969年（昭和44年）7月、日本鉱業振興会設立。研究者や学生が行う金属鉱業に関する技術や経済についての調査研究等に対して助成を行い、その成果の普及に努めている。また、金属鉱業界を目指す人材の育成を目的とした「菅記念奨学金」の貸与を実施している。
1969年（昭和44年）10月、通商産業省鉱山石炭局より、新政策として日本銅鉱業振興協会を発展的に解散し、日本メタルセンター、資源開発大学校、銅需給安定機関の3機関を設立するとの方針が示された。
1969年（昭和44年）10月、松尾鉱山が硫黄の生産を中止し1972年（昭和47年）3月閉山。その他、埋蔵鉱量の枯渇、円高による金属価格の低迷等が原因で鉱山の閉山が続出。
1970年（昭和45年）4月、日本メタルセンター設立。昭和59年に解散。
1970年（昭和45年）6月、資源開発大学校設立。平成2年7月に国際資源大学校に改組し現在に至る。
1970年（昭和45年）9月、日本銅振興基金設立。平成元年6月に日本メタル経済研究所に改組し現在に至る。
1971年（昭和46年）8月、金ドル交換停止、輸入品に対する輸入課徴金の賦課等を宣言するニクソン・ショックにより、IMF体制は実質的に崩壊。
1971年（昭和46年）10月、金属鉱業鉱害基金設立。業界の鉱害防止対策に責任ある対応策を示すとともに、国による融資制度、補助制度創設の足がかりをつけた。平成5年3月解散。
1971年（昭和46年）12月、スミソニアン協定により、1ドル308円の平価が成立。
1973年（昭和48年）2月、通貨危機の結果、変動為替に移行した円は、同年7月には1ドル254円まで高騰。非鉄業界は大打撃を受ける。
沿革 > 日本鉱業協会の設立から現在まで > 高度経済成長期の終焉から安定成長期へ

1973年（昭和48年）11月、オイルショックに伴う物価狂乱を背景に、銅地金相場が乱高下し、史上初の1トン当たり1,000ポンドの大台に達した。1974年（昭和49年）4月には1,400ポンドを突破。
1985年（昭和60年）9月、プラザ合意により急激な円高が進行。国際価格にスライドして決められる国内地金価格は値下がりし、業界は大打撃を受けた。厳しい合理化の一環として国内鉱山の経営分離及び閉山が進められた。
1987年（昭和62年）4月、昭和60年4月に59あった稼働鉱山が34鉱山となる。
1991（平成3年）12月、休廃止鉱山抗廃水対策基金制度が創設。鉱害防止義務者PPPの原則に基づく負担すべき金額を金属鉱業事業団に設置する抗廃水対策基金に出損し、通産大臣が指定する処理機関が基金の運用益の交付を受けて抗廃水処理を実施するという大綱が策定された。
1992（平成4年）5月、金属鉱業等鉱害対策特別措置法が改正。
1992（平成4年）12月、資源環境センター設立。抗廃水処理を中心とする鉱害防止事業の他、環境問題に係る国際協力事業等広く環境保全事業を行っている。
1993（平成5年）12月、バーゼル条約を担保する国内法が施行。
1993（平成5年）、ウルグアイ・ラウンド交渉妥結で日本の非鉄金属関税が大幅に引下げ。
1994年（平成6年）から1999年（平成11年）頃、市況低迷及び円高により、国内亜鉛及び鉛製錬の事業撤退、原料転換が相次ぐ。その一方、海外での鉱山開発、製錬所建設計画への積極的な参加が続く。
1994（平成6年）3月、鉱山の閉山が進み、国内鉱山数は実質的に3山となった。
沿革 > 日本鉱業協会の設立から現在まで > 近年の日本鉱業協会の活動及び主な出来事

1998（平成10年）4月、資源環境センターが金属鉱業等鉱害対策特別措置法に基づく指定鉱害防止事業機関の指定を受け、7休廃止鉱山の抗廃水処理業務を開始。
2000年代、国際的資源ブームを背景とした相場上昇により、非鉄各社の業績は好転。
2002（平成14年）5月、土壌汚染対策法成立。
2005（平成17年）9月、日本鉱業協会は、非鉄スラグ製品に起因する問題の発生防止対策として「非鉄スラグ製品の製造販売管理ガイドライン」を作成。その後、管理強化のため改正を重ね現在に至る。
2007（平成19年）、銅買鉱シェアにおける日本の相対的地位の低下から買鉱に係る付帯条項であるPP（プライス・パーティシペーション）が廃止。
2007（平成19年）、国際資源大学校の「国内人材育成研修」制度再構築に当たり、日本鉱業協会の非鉄大手8社が同大学校に総額5億円を寄付。
2008（平成20年）、リーマンショックによる世界的不況により非鉄金属価格が急落。大幅な減益減収となるが、翌年度には回復。
2011（平成23年）3月、東日本大震災被災。その後、電力価格が上昇し、高止まり。
2012（平成24年）4月、休廃止鉱山資格認定協会設立。休廃止鉱山において坑廃水処理作業に従事する人たちに対する作業監督者の資格付与を目的として、教育や資格試験などを実施。
2013（平成25年）10月、水銀に関する水俣条約採択。2015年6月に水銀による環境の汚染の防止に関する法律を制定。
2013（平成25年）10月、日本鉱業協会は国際金属鉱業評価議会（ICMM：International Council on Mining and Metals)へ入会し、議論に参画。
2016（平成28年）3月、日本鉱業協会から政府への鉱業政策要望が通る形で、探鉱準備金制度及び新鉱床探鉱費・海外新鉱床探鉱費の特別控除制度（減耗控除制度）、海外投資等損失準備金制度、金属鉱業等鉱害防止準備金制度の延長・維持存続と一部拡充が実現。
2016（平成28年）3月、日本鉱業協会は、人材育成・人材確保の活動の一環として、科学技術館（東京都千代田区北の丸公園）で、銅・鉛・亜鉛・金・銀及びニッケル等の非鉄金属テーマとする、小中学生を対象とした展示ブース「Metal Factory」を開設。
2016（平成28年）11月、日本鉱業協会は、資源・素材学会との共催で、国際銅会議「Copper2016」を神戸市で開催。4日間の開催期間中、31カ国から750名が参加し、各界リーダーの基調講演や約260の技術講演等を行った。
2017（平成29年）6月、日本鉱業協会から国に対し要請していた鉱業政策要望が通る形で、「特定有害廃棄物等の輸出入等の規制に関する法律」（国内バーゼル法）が改正された。この結果、鉛製錬の主要原料である使用済鉛蓄電池の輸出手続きを定めた日本の国内ルールがバーゼル条約に整合する形となり、問題となっていた韓国等国外への急激な流出増加が改善された。また併せて、廃電子基板のような環境汚染リスクが低いと考えられる特定有害廃棄物等（グリーンリスト対象品）について、適正処理とトレーサビリティを担保した上で、輸入手続きが簡素化されることとなり、原料調達において不利な立場に置かれていた状況から一転し国際競争力が改善された。
2018（平成30年）8月、日本鉱業協会は、科学技術館（東京都千代田区北の丸公園）で、金・銀・銅にまつわる実験教室等のイベントを実施。「銀鏡反応」を体験する実験教室の他、JX金属PR大使である銅の妖精「カッパーくん」にふれ合う催しや本物の金の地金を持つことができる機会が併せて設けられた。
2018（平成30年）9月、日本鉱業協会は、非鉄金属業界における品質保証体制を更に確固たるものにするべく、「品質保証に係るガイドライン」を作成。
2018年度（平成30年度）より、日本鉱業協会は、経済広報センターが主催する企業人派遣講座に参画し、会員企業の経営幹部や技術者を講師として大学に派遣し講義している。
2018（平成30年）8月より毎年、日本鉱業協会は、科学技術館（東京都千代田区北の丸公園）で、金・銀・銅にまつわる実験教室等のイベントを実施している。
2019（令和元年）7月、日本鉱業協会は、青少年のための科学の祭典・全国大会に出展。
目的及び事業

日本鉱業協会は、会員相互の連絡協調のもと、わが国鉱業の健全なる発達を促し、併せて会員相互の融和親睦を図ることをその目的としている。当該目的のもと以下の活動を推進している。
鉱業、製錬及びリサイクル事業の強化・推進・調査研究
全国鉱山・製錬所現場担当者会議等全国大会開催
日本鉱業協会賞表彰
定例記者会見
国際関係団体との交流
業界の現状と課題

「海外鉱物資源の獲得と安定供給確保」、「製錬事業の強化」、「資源リサイクルの推進」、「地熱エネルギー開発の促進」、「鉛と亜鉛の需要開発」、「地球環境の保全」及び「人材確保・育成」等の業界共通の課題に対処している。
業界の現状と課題 > 海外鉱物資源の獲得と安定供給確保

銅、亜鉛、鉛、ニッケル、金及び銀などの金属は、鉄やアルミニウムなどと並び、現代の産業にとって必要不可欠なベースメタルである。かつての日本には、別子、足尾、日立、吉岡、神岡、小坂等の金属鉱山が数多くあり、世界でも有数の銅や銀の産出国であった。国内鉱山から産出する鉱物資源を用いて、国内製錬所において銅、亜鉛、鉛などの非鉄金属を製錬し、国内産業に対して供給してきた。しかしこれらの鉱山は、資源の枯渇や急激な円高の進行などによって採算がとれなくなり、ほとんどの鉱山が閉山した。現在では菱刈金山（鹿児島）を１つだけ残すのみとなっている。
現在、日本の非鉄金属鉱業界は、世界トップレベルの鉱山技術を用いて、北南米や太平洋などに位置する諸外国に積極的に進出し、鉱山開発などを行い、海外の鉱物資源の獲得に努めている。海外鉱物資源を輸入し国内製錬所で製錬することで、日本経済及び国民生活に必要不可欠である良質な非鉄金属の安定供給に努めている。
業界の現状と課題 > 製錬事業の強化

日本国内には世界でもトップレベルの製錬所が現在でも数多く稼働している。非鉄金属の回収技術の向上、省人・省力化や省エネなど、様々な技術改善と経営努力を重ね、製錬事業の国際競争力を強化している。
業界の現状と課題 > 資源リサイクルの推進

現代の経済社会の繁栄は、工業製品の大量生産と大量消費によってもたらされてきた。しかしながらそれらに必要な原材料は限りあるもので、今後も持続的な発展を遂げていくためには、資源やエネルギーを効率よく利用する循環型社会に変わっていく必要がある。
非鉄金属鉱業界は、長年にわたって蓄積してきた技術と設備を活用して、資源リサイクルを推進している。例えば、製鋼電炉ダストから亜鉛を、使用済鉛バッテリーから鉛を、エレクトロニクス部品から銅や貴金属を、電池から亜鉛やレアメタルを、それぞれ回収している。また近年では廃家電・自動車の処理により、有用金属のリサイクルと廃棄物の無害化を行っている。
業界の現状と課題 > 地熱エネルギー開発の促進

日本は世界有数の火山国であり、日本の地下には豊富な地熱エネルギーがある。この地熱エネルギーを活用した地熱発電所は1966年に岩手県で本格運転を開始しており、現在では、東北や九州を中心とした17カ所の地域で地熱発電所が稼働している。地熱エネルギーはCO2の排出をほとんど伴わなずに安定した発電ができる純国産エネルギーであり、これからの再生可能エネルギーの1つとして期待されている。
業界の現状と課題 > 鉛と亜鉛の需要開発

鉛及び亜鉛並びにその関連製品の需要振興を図る。
業界の現状と課題 > 地球環境の保全

環境調和型経済社会の構築と発展に向けて、地域環境保全に努めることはもちろん、地球温暖化対策等グローバルな視野に立ち自主的かつ積極的に取り組むことが必要となっている。
非鉄金属鉱業・製錬業界は、「非鉄金属産業の環境保全に係る自主行動計画」を策定して、省エネルギー対策によりCO2などの排出量削減をはかり、また非鉄金属地金等を生産する過程で発生するスラグの有効利用により、廃棄物発生量を抑制するなど、環境負荷の低減に向けた不断の努力を続けている。
特に温暖化対策については、2013年以降の活動として、一般社団法人日本経済団体連合会の「低炭素社会実行計画」に参画し、新たな目標に向け積極的な活動を展開する。
業界の現状と課題 > 人材確保・育成

産官学連携を推進し、非鉄資源・製錬系の人材育成・人材確保に努めている。
業界の現状と課題 > 人材確保・育成 > 大学生向け > 企業人派遣講座

次世代を担う学生に企業活動の実態や企業の社会的役割に関する理解を深めてもらうことを目的に、各企業から講師を大学へ派遣する「企業人派遣講座」が実施されている。開始以降、非鉄金属業界からも一部の会社が参加し、技術系、事務系を問わず、広く大学院生、大学生に対して、当業界のPRをはじめ、各社の事業内容を紹介し、理解と認知度の向上に寄与。2018年度から日本鉱業協会として参画し、会員各社から講師を派遣し講義している。
業界の現状と課題 > 人材確保・育成 > 若年層向け > Metal Factory

2016年3月、科学技術館（千代田区北の丸公園）にて、小中学生等若年層への非鉄産業のアピールのため、銅、鉛、亜鉛及びニッケル等の非鉄金属を題材とする展示ブース「Metal Factory」を開設。「鉱石のいろいろ」、「暮らしと非鉄金属」、ゲームコンテンツ「鉱石を捜せ」と「暮らしの中の非鉄金属を捜せ」から成り、ブースに近接して非鉄８社と日本銅センターのパンフレットを設置。東京都の小学生の社会科見学コースに含まれている他、保護者も含め多くの来場者があり。
業界の現状と課題 > 人材確保・育成 > 若年層向け > 夏休み実験イベント

2018年8月、「地球規模のスケール感」及び「日常生活における価値」をテーマに、夏休み子供実験イベント（銀鏡反応）等を開催。非鉄金属の特性及び上流（資源）から下流（製品）までの金属産業構造の概要を講義。また、実際の作品製作により身の回りのあらゆる製品において金属が必要不可欠な素材であることを認識し、親しみをもってもらうことを目的として実施。
委員会等の活動

日本鉱業協会では、委員会等の活動を通して、業界要望の取りまとめや様々な問題の解決を進めている。
委員会等の活動 > 鉱業政策の要望活動

鉱業政策促進懇談会
鉱業政策懇談会
委員会等の活動 > 鉱業税制、労務政策及び輸送問題

総務部会、鉱業法規委員会、労働部会、二日会、二八会
経理部会、税制会計専門委員会、資金専門委員会
輸送部会、輸送業務委員会、資材部会
委員会等の活動 > 鉱業政策企画及び商品統計

地金統計部会、アンチモン環境安全対策特別協議会、アンチモン・マーケット委員会
銅報告会・銅友会合同会議、銅部会、企画調整専門委員会（三木会）
中小鉱業対策推進中央本部・中央鉱業委員会合同会議
委員会等の活動 > 資源、製錬、新素材及びリサイクル

資源部会、物探委員会、試錐委員会、地熱委員会
製錬部会、スラグ委員会、分析部会、エネルギー委員会、省エネ部会
新材料部会、再資源化部会
工務部会、機械委員会、電気委員会、土建委員会
全国鉱山・製錬現場担当者会議
委員会等の活動 > 鉱害防止及び保安・安全

環境管理幹事会、保安部会、拡大安全衛生委員会
大気専門委員会、水質専門委員会、重金属問題専門委員会、UNEP分科会
休廃止鉱山専門委員会、土壌専門委員会
産業廃棄物専門委員会
環境・安全担当者会議
委員会等の活動 > 鉛と亜鉛の用途開発

運営委員会、鉛遮音・遮蔽板委員会
鉛管鉛板組合技術部会、ダイカスト用亜鉛合金委員会
溶融亜鉛鍍金普及運営会議/専門委員会
会員会社

52社（2018年4月時点）。
住友金属鉱山株式会社
東邦亜鉛株式会社
DOWAホールディングス株式会社
JX金属株式会社
日鉄鉱業株式会社
古河機械金属株式会社
三井金属鉱業株式会社
三菱マテリアル株式会社
秋田製錬株式会社
石原産業株式会社
エコシステム花岡株式会社
エム・エスジンク株式会社
小名浜製錬株式会社
海外ウラン資源開発株式会社
海外鉱物資源開発株式会社
春日鉱山株式会社
釜石鉱山株式会社
神岡鉱業株式会社
小坂製錬株式会社
株式会社合同資源
株式会社ゴールデン佐渡
JFEミネラル株式会社
JX金属探開株式会社
ジオテクノス株式会社
株式会社四阪製錬所
品川開発株式会社
昭和KDE株式会社
ジンクエクセル株式会社
住鉱資源開発株式会社
大平洋金属株式会社
中外鉱業株式会社
東湖産業株式会社
DOWAメタルマイン株式会社
日曹金属化学株式会社
株式会社ニッチツ
日鉄鉱コンサルタント株式会社
日本アンホ火薬製造株式会社
日本精鉱株式会社
日本冶金工業株式会社
野村興産株式会社
ヴァーレ・ジャパン株式会社
八戸製錬株式会社
パンパシフィック・カッパー株式会社
日比共同製錬株式会社
株式会社日向製錬所
古河メタルリソース株式会社
細倉金属鉱業株式会社
三井金属資源開発株式会社
三井串木野鉱山株式会社
三菱マテリアルテクノ株式会社
山中産業株式会社
ラサ工業株式会社
所在地

〒101-0054 東京都千代田区神田錦町三丁目17番地11 榮葉ビル8階。
国際資源開発研修センター 国際資源大学校（秋田県小坂町）
日本のウルトラ・プロミネント峰の一覧

この一覧は、日本のウルトラ・プロミネント峰（プロミネンスが1500メートル以上の山）のリストである。全部で24座であるが、うち3座はロシアが実効支配している北方領土にあり、日本の施政下にある山は21座である。
富士山
旭岳
木曽駒ヶ岳
羊蹄山
| No | 山名 | 所在地 | 標高 (m) | プロミネンス (m) | col height(m) | col location |
| --- | --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 1 | 富士山 | 本州 | 3,776 | 3,776 | 0 |  |
| 2 | 穂高岳 | 本州 | 3,190 | 2,307 | 883 | 善知鳥峠 |
| 3 | 旭岳 | 北海道 | 2,290 | 2,290 | 0 |  |
| 4 | 北岳 | 本州 | 3,192 | 2,239 | 953 | 富士見駅付近 |
| 5 | 石鎚山 | 四国 | 1,982 | 1,982 | 0 |  |
| 6 | 宮之浦岳 | 屋久島 | 1,936 | 1,936 | 0 |  |
| 7 | 赤岳 | 本州 | 2,899 | 1,916 | 983 | 本栖湖南東 |
| 8 | 白山 | 本州 | 2,702 | 1,897 | 805 | 高山市 宮峠 |
| 9 | 鳥海山 | 本州 | 2,236 | 1,891 | 345 | 堺田越 |
| 10 | 羊蹄山 | 北海道 | 1,898 | 1,878 | 20 | 新千歳空港付近 |
| 11 | 爺爺岳 | 国後島 | 1,819 | 1,819 | 0 |  |
| 12 | 九重山（中岳） | 九州 | 1,791 | 1,791 | 0 |  |
| 13 | 木曽駒ヶ岳 | 本州 | 2,956 | 1,751 | 1205 | 鳥居峠 |
| 14 | 岩手山 | 本州 | 2,038 | 1,745 | 293 | 西和賀町 湯田高原カントリー倶楽部付近 |
| 15 | 八経ヶ岳 | 本州 | 1,915 | 1,732 | 183 | 米原市長久寺付近 |
| 16 | 利尻山 | 利尻島 | 1,721 | 1,721 | 0 |  |
| 17 | 御嶽山 | 本州 | 3,067 | 1,712 | 1355 | 高山市-木曽町 長峰峠 |
| 18 | 火打山 | 本州 | 2,462 | 1,637 | 825 | 大町市 美麻トンネル付近 |
| 19 | 大山 | 本州 | 1,729 | 1,634 | 95 | 石生駅付近（氷上回廊） |
| 20 | 単冠山 | 択捉島 | 1,634 | 1,634 | 0 |  |
| 21 | 日光白根山 | 本州 | 2,578 | 1,613 | 965 | 碓氷峠 |
| 22 | 飯豊山（大日岳） | 本州 | 2,128 | 1,593 | 535 | 中山峠 |
| 23 | 散布山 | 択捉島 | 1,585 | 1,550 | 35 | 留別村瀬石温泉（ゴリャチエ・クリュチ村）付近  |
| 24 | 剣山 | 四国 | 1,955 | 1,540 | 415 | 根曳峠 |
ニコラ・ペトロヴィッチ

| ニコラ2世ペトロヴィチ＝ニェゴシュ Nikola II Petrović-Njegoš |
| --- | --- |
 ペトロヴィチ＝ニェゴシュ家
 1990年

全名:  Nikola Mihajlo Frane ニコラ・ミハイロ・フラーネ
称号:  モンテネグロ王太子
出生:   (1944-07-07) 1944年7月7日（80歳）  フランス国、コート＝デュ＝ノール県サン＝ニコラ＝デュ＝ペルム
配偶者:  フランシーヌ・ナヴァロ
子女:  アルテナイ ボリス
父親:  ミハイロ
母親:  ジュヌヴィエーヴ・プリジャン
宗教:  キリスト教正教会
サイン:  
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ニコラ2世の紋章
ニコラ・ペトロヴィチ＝ニェゴシュ（Nikola Petrović-Njegoš／Никола Петровић-Његоши, 1944年7月7日 - ）は、現在のモンテネグロ王家家長。モンテネグロ王ニコラ1世の嫡曾孫にあたる。モンテネグロ王太子を称しており、王制支持者からはニコラ2世（セルビア語: Никола II, ラテン文字転写: Nikola II）と呼ばれている。
経歴

モンテネグロ王家家長ミハイロとそのフランス人の妻ジュヌヴィエーヴ・プリジャン（Geneviève Prigent, 1919年 - 1991年）の間の一人息子として、両親の暮らすフランスで生まれた。両親は1949年に離婚し、ニコラは母親に引き取られた。
1964年にパリの芸術アカデミーで建築学を学び、1965年から1967年まで建築・設計事務所の実習生として働き、様々な建築設計に携わった。1967年から1971年にかけて、アヴォリアのウィンタースポーツ施設の設計に参加している。1971年に建築学の学位を取得し、フランス建築家協会（Société Française des Architectes）登録の建築家となった。1976年11月27日にトレブールダンにおいて、弁護士のフランシーヌ・ナヴァロ（Francine Navarro, 1950年 - 2008年）と結婚し、1男1女をもうけ、レ・リラに居を構えた。1986年の父の死により家督を継いだ。
1980年代にはツェティニェのモンテネグロ国立博物館の共同創立者の1人となり、またツェティニェ現代美術展覧会の主催者を務めるなどした。この展覧会は、1991年のユーゴスラビア崩壊以前のバルカン半島で開催された最も重要な美術展の1つである。
2011年にモンテネグロ政府の招聘により同国に移住し、政府の儀礼上の公式代表としての役割を果たすことになった。2011年7月のオーストリア＝ハンガリー元皇太子オットー・フォン・ハプスブルクの葬儀にも、モンテネグロ政府代表として出席した。現在はツェティニェの王太子宮殿（青宮殿）を公邸としている。
子女

アルテナイ（英語版）（1977年 - ） - 2009年、アントン・マルティノフと結婚
ボリス（1980年 - ） - グラホヴォ＝ゼータ大公
尾高長七郎

| 尾高長七郎 |
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生誕:  天保7年（1836年） 武蔵国榛沢郡下手計村
死没:  明治元年11月18日（1868年12月31日） 武蔵国榛沢郡下手計村
墓地:  尾高家墓域（埼玉県深谷市）
国籍:   日本
別名:  弥三郎、弘忠、省斎、東寧
出身校:  尾高塾、練武館、海保塾
流派:  神道無念流、心形刀流
親戚:  渋沢栄一、渋沢成一郎
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尾高 長七郎（おだか ちょうしちろう、天保7年（1836年） - 明治元年11月18日（1868年12月31日））は、幕末の剣術家、尊皇攘夷派の志士。流派は神道無念流、心形刀流。幼名は弥三郎、諱は弘忠。号は省斎、または東寧。
尊攘派の志士として文久2年（1862年）1月の坂下門外の変の謀議などに参加。文久3年（1863年）の尾高惇忠や渋沢栄一らによる高崎城襲撃計画・横浜異人街の攘夷計画では反対の立場をとり中止させた。この後、誤って通行人を切りつけた罪で投獄され、明治維新のさなかに出獄してすぐに病没した。
生涯 > 出自

武蔵国榛沢郡下手計村（後の埼玉県深谷市下手計）で搾油業、製藍業、名主 を務める父・尾高勝五郎、母・やへの次男として生まれる。6歳上の兄には尾高惇忠（新五郎、藍香）、姉には、みち、こう、妹には、ちよ、くに、11歳下の弟には尾高平九郎がいる。従兄弟には渋沢栄一と渋沢喜作（成一郎）がいる。
尾高家は岡部藩藩主・安部氏の下で下手計村の里正を代々務め、名字帯刀を許されていた。また、深谷市岡部の源勝院にある安部家旧臣碑には「尽力組（足軽）跡相続人・大字下手計・尾高節太郎」とある。
生涯 > 剣術家として

少年時代から文武の才能に恵まれたが特に剣術に秀でており、叔父の渋沢宗助（新三郎）が開いた神道無念流道場「練武館」に入門し、惇忠、栄一、喜作らとともに稽古に励んだ。長七郎が残した『剣法試数録』には、嘉永4年（1851年）にこなした試合数と稽古数が記されている。同書によれば、4月と12月の寒稽古の時期に集中的に試合が組まれたことや、父・勝五郎、尾高家の傭人となっていた甲源一刀流・高橋三五郎の弟子、練武館の面々との試合のほか、宗助の師匠にあたる大川平兵衛や平兵衛の次男・修三（周造、周蔵）が出稽古に訪れ、直接指導を受けたことが記録されている。やがて17歳から18歳の時（安政元年から2年）に中印可を受ける と両毛地方などへ武者修行の旅に出たと見られている。22歳から23歳のころ（安政6年から万延元年）に免許皆伝を受けた時には、兄・惇忠を凌ぐほどの技術を身に着けていた。
長七郎は宗助の勧めや惇忠の賛同もあり、文武の修行のために江戸に出ると、海保漁村の下で儒学を、講武所剣術教授方を務める伊庭秀俊の下で心形刀流を学んだ。江戸での3年間の遊学後は郷里の鹿島神社脇に練武館の道場を建て、惇忠、平九郎、従弟の尾高幸五郎とともに剣術を教えた。この間、関東地方や関西地方に武者修行の旅へ赴き剣技を磨くとともに、各藩の情勢を探索した。
また、時期は定かではないが、北辰一刀流・千葉栄次郎の門弟、真田範之助、村上右衛門助が他流試合のため練武館を訪れた際に、惇忠とともに立ち会った。一本目の惇忠・真田戦は勝負がつかず、二本目と三本目の長七郎・村上戦はいずれも長七郎が勝利、さらに四本目で長七郎と真田が対戦したが、これも長七郎が勝利した。真田と村上は武者修行を終えて江戸の道場に戻ると、安中藩の根岸忠蔵の名とともに長七郎の名を挙げて「江戸で幾十人かの大家があるが、彼等に対して必勝の可能性ある者は果たして有るか否か知れない」と語ったといい、長七郎の名は「天狗の化身」の異名と共に関八州に知られるようになった。
生涯 > 尊攘派志士として

長七郎は江戸遊学時代に長州藩の久坂玄瑞や多賀谷勇、薩摩藩の中井弘や伊牟田尚平、佐賀藩の中野方蔵、水戸藩の原市之進、出羽国の清河八郎らといった尊皇攘夷派の志士たちと交流を持った。こうした背景には水戸学の信奉者であり熱心な攘夷論者だった兄・惇忠の影響があり、総領として家業を継いでいた惇忠が攘夷の志を長七郎に託したのだともいわれる。また、幕府の政治や外交政策といった情勢を兄に報告する役目も担っていた。
文久元年（1861年）、郷里に戻っていた長七郎の下を清河が2度ほど訪ねている。当時の清河は、同年5月に町人を無礼討ちした罪で、幕府に追われる立場となっていた。清河著の『潜中始末』によれば、同年7月に安積五郎とともに松之山温泉を経て江戸へ向かう途中、情報収集のため下手計を訪れたものの、長七郎が寄居に剣術修行に出かけ不在だったため、本庄宿に向かう途中の八幡で落ち合った。その際、長七郎は清河らに西走を勧め、安積もこの案に傾いたものの、清河は「出府せずには同志の者に申し訳なし」と主張し、安積もこれに同意した、とある。また、同年10月には清河は安積と伊牟田を伴って甲州へ向かう途中、尾高家を再訪したものの、留守のため接触はならなかった。
同年10月、大橋訥庵の門弟だった多賀谷と共に輪王寺宮慈性法親王を擁立した日光山または筑波山での挙兵を計画した。二人は水戸藩を訪れて原らを勧誘、次いで真岡の小山春山、宇都宮藩の菊池教中の下を訪れ、協力を求めた。菊池はこの計画に賛同し、江戸にいる訥庵の下へ二人を送り、10月21日夜と翌22日に計画の詳細を伝えた。訥庵は、門弟の椋木八太郎を京都の朝廷に派遣し、攘夷の奉勅を得た上で関東と京都が連携して挙兵することを目指しており、賛意を示さなかった。訥庵は挙兵に逸る菊池に対し、この件に深入りせぬように戒める一方で、長七郎と多賀谷の活動に必要な資金を援助するように指示した。
その後、多賀谷は輪王寺宮の奪取を図るべく用人の柴田山城と接触、長七郎は中野とともに各地を回り同志集めに奔走した。11月8日夜から9日朝にかけて、下野の児島強介、河野顕三、小山、横田祈綱と昌綱親子、伊予の得能淡雲、薩摩の鮫島雲城（中井）ら20名弱の同志が集まったが、水戸藩からの参加者はなく、訥庵は人数不足を理由に解散を指示した。この時点で訥庵や水戸藩士の一部は老中・安藤信正の襲撃計画を進めており、長七郎もこの謀議に急遽加わることになった。
郷里に戻り、日光山挙兵の中止と老中襲撃計画のあらましを同志に伝えたものの、「要人一人を暗殺したところで幕府の外交方針の転換は難しい」という立場をとる惇忠からの助言を受けたため直前に離脱。上野国佐位郡で潜伏中の文久2年（1862年）1月に坂下門外の変が発生したため、その嫌疑を逃れるため栄一の手引きにより信濃国佐久郡の木内芳軒宅で2か月潜伏、さらに京都で潜伏生活を送った。
文久3年（1863年）春、一時帰郷すると、訥庵の教え子だった川連虎一郎とともに坂下門外の変で討死した河野の遺族を訪ねて遺稿を預かり、栄一とともに『春雲楼遺稿』として自費出版した。これを終えると、上方の情勢を探るべく再び京都へと向かった。
同年10月下旬に帰郷。長七郎の不在の間に、惇忠、栄一、喜作らが同志を募った上での攘夷計画を進めており、惇忠に促されての帰郷だった。計画は尾高塾を中心に、千葉道場の真田、佐藤継助、竹内練太郎、横川勇太郎、海保塾の中村三平をはじめ69名の志士を集め、高崎城を襲撃し武器を調達した後に鎌倉街道を南下、横浜の異人街を焼き打ちするというものだった。これに対し長七郎は八月十八日の政変以降の社会情勢の変化を説き、計画を中止するように迫った。長七郎の主張は「八月十八日の政変、天誅組の変、生野の変がいずれも尊攘派の敗北に終わった以上、現時点での無謀な行動を慎まねばならない」といった趣旨だった。決行を主張する惇忠と栄一、刺し違えてでも決行を阻止するという長七郎との間で議論は夜通し行われたが、やがて長七郎の言葉を受け入れ挙兵を中止するに至った。
生涯 > 投獄と死

栄一と喜作は嫌疑を逃れるため、お伊勢参りの形を借りて出立し、京都へと向かった。これに対し、長七郎は郷里に留まり道場で剣術を教えながら、機を見て上京することを2人に約束した。挙兵中止後、中村と親戚の福田治助とともに情報収集のため江戸に出たが、程なくして長七郎の京都出向を促す栄一、喜作からの特使が惇忠の下を訪れたため、郷里に引き返すことになった。
文久4年（1864年）1月23日夕刻、足立郡戸田の原で通行人を誤って斬りつけ殺害したため、板橋宿で幕吏に捕えられた。幻覚に襲われたことによる突発的な犯行とも、乱心を起こしたのだとも、坂下門外の変に加わった嫌疑を掛けられていたことから通行人を幕府からの追手と誤認し殺害したともいわれる。事件の一報を知り板橋の営所に駆け付けた惇忠や、一橋家家臣となった栄一らによる救済の試みも功を奏さなかった。
長七郎は伝馬町牢屋敷に長らく収監された後、慶応4年（明治元年）4月9日に出獄した。しかし、惇忠が身元引受人となり対面した時には往時の面影はなかった。同年11月18日、故郷の下手計村で病没した。墓は深谷市下手計の尾高家墓域（通称、丸山堂）にある。
人物・評価

長七郎は大柄な体躯の持ち主で腕力もあり、なおかつ撃剣（剣術）に非凡な才能があった。師匠の渋沢宗助は、長七郎の太刀筋を「新五さん（惇忠）も善う使うが、弥三郎（長七郎）のは別物だ」と評していた。長七郎の得意としていた技は、右上段の構えで竹刀を回しながら瞬時のうちに相手の面、胴、小手を打ち抜くというもので、彼の独創によるものだった。
三尺八寸の、竹刀を片手で振り回し一撃二撃三撃つづけざまに打ち込んで、相手は前後を失ってしまう。特におどろくべきは氏の得意とする額上で竹刀を回す技で、右手上段でぐるぐると廻したとみるやそのまま面と云い、胴と呼び、又小手をとる。百発百中の妙技はすばらしいものであった。
渋沢栄一は『青淵回顧録』のなかで、長七郎の剣術を「当時日本で一、二の腕であった」と評し、もし坂下門外の変に加わっていたら安藤信正を斬っていただろう、と推測している。一方で、老中襲撃に加われば間違いなく死を迎えただろうとも推測し、長七郎を大橋のグループから脱退させたのも、彼を犬死させたくない一心からだったとしている。
また、栄一は『雨夜譚』のなかで、高崎城乗っ取り・横浜攘夷計画を長七郎が思い止まらせた一件について、「今日からみるとそのとき長七郎の意見が適当であって、自分らの決心はすこぶる無謀であった。じつに長七郎が自分ら大勢の命を救ってくれたといってもよい」と評している。ただし『青淵回顧録』では長七郎について、剣の腕も思慮もありながら「めぐり合わせが悪かったため、国家社会の表面に現れないまま終わった」と評している。
長七郎は兄・惇忠の影響で漢詩の素養もあった。省斎や東寧と号し、『省斎文稿』を残している。
関連作品 > 小説

『雄気堂々』（城山三郎、新潮社、1972年）
『天皇の世紀』（大佛次郎、朝日新聞社、1974年）
『屏風の陰』（東郷隆、『月刊ジェイ・ノベル』2005年1月号掲載、『我餓狼と化す』収録）
関連作品 > テレビドラマ

『天皇の世紀』（1971年、朝日放送、演：露口茂）
『雲を翔びこせ』（1978年、TBSテレビ、演：チャー）
『雄気堂々 若き日の渋沢栄一』（1983年、NHK、演：藤岡弘）
『青天を衝け』（2021年、NHK、演：満島真之介）
ザ・フレーミング・リップス

| ザ・フレーミング・リップス |
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 （2006年）
基本情報
出身地:   アメリカ合衆国 オクラホマ州 オクラホマシティ
ジャンル:  オルタナティヴ・ロック ネオ・サイケデリア（英語版） ドリーム・ポップ ノイズポップ エクスペリメンタル・ロック
活動期間:  1983年 -
レーベル:  レストレス（英語版） ワーナー・ブラザース ベラ・ユニオン

メンバー:   ウェイン・コイン  スティーブン・ドローズ  デレク・ブラウン  マット・カークシー  ニコラス・レイ  ミカ・ネルソン 

旧メンバー:   マーク・コイン  デイヴ・コストカ  リチャード・イングリッシュ  ジョナサン・ドナヒュー  ネイザン・ロバーツ  ジョン・ムーニハム  ロナルド・ジョーンズ  クリフ・スカーロック  ジェイク・インガルズ  マイケル・アイヴァンス 
ザ・フレーミング・リップス（The Flaming Lips）はアメリカ合衆国のロックバンド。ライブスタイルが非常に独特で、幻想的かつ、エンターテイメント性の高いパフォーマンスを繰り広げる。
1983年からオクラホマ州オクラホマシティにて活動開始。1985年に自ら立ち上げたレーベルであるLovely Sorts of Deathよりセルフ・タイトルEPである『The Flaming Lips』をリリースしデビュー。以後、数枚のスタジオ・アルバムやEPを1990年代初頭までリリースしている。1992年にワーナー・レコードと契約しメジャー・デビュー。1993年にリリースしたシングル「She Don't Use Jelly」がヒットした。その後、4枚同時再生の実験アルバム『Zaireeka』などを発表したあと、アルバム『ザ・ソフト・ブレティン』（1999年）で評価を大きく高め、続くアルバム『ヨシミ・バトルズ・ザ・ピンク・ロボッツ』（2002年）の成功で実力派バンドとしての地位を確固たるものにする。グラミー賞には計6回ノミネート、うち3回受賞を果たしている。
来歴

1983年、オクラホマシティにてギター担当のウェイン・コインと弟であるボーカル担当のマーク・コイン、ベース担当のマイケル・アイヴァンス、ドラム担当のデイヴ・コストカが中心となって結成し活動を開始。その後、コストカが脱退し1984年にドラムス担当としてリチャード・イングリッシュが加わる。このメンバーでレコーディングを開始しEP『The Flaming Lips』をリリースした。
1986年8月22日、ファースト・アルバム『Hear It Is』をRestless RecordsとEnigma Recordsからリリース。
1987年11月1日、セカンド・アルバム『Oh My Gawd!!!』をリリース。
1989年2月17日、サード・アルバム『Telepathic Surgery』をリリース。
1990年9月12日、アルバム『In a Priest Driven Ambulance』をRestless Recordsとシティ・スラングからリリース。
1992年8月11日、アルバム『ヒット・トゥ・デス・イン・ザ・フューチャー・ヘッド』をワーナー・レコードからリリース。これがメジャー・デビューとなった。
1993年6月22日、アルバム『トランスミッションズ・フロム・ザ・サテライト・ハート』をリリース。収録曲「She Don't Use Jelly」がヒットし、Billboard Hot 100にチャートインした。
1995年9月19日、アルバム『クラウズ・テイスト・メタリック』をリリース。
1997年2月28日、4枚同時再生の実験アルバム『Zaireeka』をリリース。
1999年6月22日、アルバム『ザ・ソフト・ブレティン』をリリース、批評家から高い評価を受けた。イギリスではゴールドディスクに認定された。
2002年7月16日、アルバム『ヨシミ・バトルズ・ザ・ピンク・ロボッツ』をリリース。前作に続き高い評価を受け、イギリスでプラチナディスク、アメリカでゴールドディスクに認定された。
2006年4月4日、アルバム『アット・ウォー・ウィズ・ザ・ミスティックス (神秘主義者との交戦)』をリリース。第49回グラミー賞では最優秀オルタナティヴ・アルバム賞にノミネート、最優秀エンジニア・アルバム賞を受賞、楽曲「The Wizard Turns On...」が最優秀ロック・インストゥルメンタル・パフォーマンス賞を受賞した。
2009年10月13日、アルバム『エンブリオニック』をリリース。
2013年4月1日、アルバム『ザ・テラー』をリリース。
2017年1月13日、アルバム『オクシィ・ムロディ』をリリース。
2019年7月19日、アルバム『King's Mouth』をリリース。
2020年9月11日、アルバム『American Head』をリリースする。
メンバー

ウェイン・コイン（Wayne Coyne、1961年1月13日 - ） - ボーカル、ギター、キーボード、テルミン（1983年–）
スティーブン・ドローズ（Steven Drozd、1969年6月11日 - ） - ドラムス、ギター、パーカッション、キーボード、ボーカル（1991年–）
デレク・ブラウン（Derek Brown） - ギター、キーボード、パーカッション、コーラス（2009年–）
マット・カークシー（Matt Kirksey） - ドラムス、パーカッション、キーボード、バッキング・ボーカル（2014年-）
ニコラス・レイ（Nicholas Ley） - パーカッション、ドラムス、サンプラー（2014年-）
ミカ・ネルソン（Micah Nelson） - ベース、キーボード、バッキング・ボーカル（2021年–）
ウェイン・コイン（ボーカル・ギター）
マイケル・アイヴァンス（ベース）
スティーブン・ドローズ（ドラムス）
メンバー > 旧メンバー

マーク・コイン（Mark Coyne） - ボーカル（1983年–1985年）
デイヴ・コスタカ（Dave Kostka）- ドラムス（1983年–1984年）
リチャード・イングリッシュ（Richard English） - ドラムス、ピアノ、ボーカル（1984年–1988年）
ネイザン・ロバーツ（Nathan Roberts） - ドラムス（1988年–1991年）
ジョナサン・ドナヒュー（Jonathan Donahue、1966年5月6日 - ） - ギター（1988年–1991年）
ジョン・ムーニハム（John Mooneyham） - ギター（1991年の1ヶ月間のみ）
ロナルド・ジョーンズ（Ronald Jones） - ギター（1991年–1996年）
クリフ・スカーロック（Kliph Scurlock、1973年6月16日 - ） - ドラムス、パーカッション（2002年–2014年）当初ライブサポートとして参加、2009年に正式加入
ジェイク・インガルズ（Jake Ingalls） - キーボード、ギター（2013–2021）
マイケル・アイヴァンス（Michael Ivins、1963年3月17日 - ） - ベース、キーボード、ボーカル（1983年–2021年）
メンバー > サポートメンバー

レイ・スエン（Ray Suen） - パーカッション、バイオリン、ハープ、キーボード（2009年–2012年）
ディスコグラフィ

→詳細は英語版「en:The Flaming Lips discography」を参照