アイオワ級戦艦
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ヴァイマル共和政下のドイツが1929年より建造を開始した1万トン級装甲艦「ドイッチュラント」はポケット戦艦の異名をとり、フランスとイタリア王国を刺激し、ヨーロッパで建艦競争が再燃した。
1936年（昭和11年）1月15日、第二次ロンドン海軍軍縮会議から日本が脱退した。同年5月、日本海軍が21インチ砲を搭載した55,000トン級戦艦建造の噂が流れた。砲口径はともかく、日本海軍が40,000トンから50,000トン級戦艦を計画している懸念は高まった。これを受け、同条約を批准した英米仏の三国は対応を協議する。
1938年1月、アメリカ政府が18インチ砲を装備した40,000トン級戦艦を具体的に考慮中という報道があった。
同年4月1日、列強各国は第2次ロンドン海軍条約のエスカレータ条項適用を通告した。
なおイギリス海軍は42,000トンの16インチ砲搭載戦艦で充分としたが、アメリカ海軍は18インチ砲搭載を検討し、新型45,000トン級戦艦を建造する意向をしめした。
6月30日、列強（アメリカ、イギリス、フランス）は第二次ロンドン海軍軍縮会議で定められていた戦艦の主砲口径と基準排水量の上限を、それぞれ14インチから16インチ、35,000トンから45,000トンへと拡大する条件で調印した。これに伴い、英米仏の戦艦保有制限枠も拡大されることになった。
ただしアメリカ海軍が1938年度で建造予定の主力艦は予定どおり16インチ砲搭載の35,000トン級（サウスダコタ級）戦艦4隻とされ、45,000トン級戦艦は翌年度以降にまわされた。
この時期、日本は条約制限を上回る46,000トン型の16インチ砲搭載戦艦、もしくはそれ以上の18インチ砲搭載戦艦を建造していると見なされていた。例えば、1937年版ジェーン海軍年鑑では『日本は現在35,000トン主力艦4隻の建造を計画中であり、何れも16インチ砲装備のものであるが、1937年11月末までには1隻も起工せりとの報に接せず』、1938年版では『主力艦4隻の中2隻起工、排水量40,000トン、16インチ砲8 - 9門装備』と紹介している。1941年版では『40,000トン級主力艦4隻建造し2隻進水、ポケット戦艦3隻を建造し2隻進水』と紹介した。この観測は太平洋戦争勃発後の1942年5月版でも「4万トン級戦艦2隻（日進、高松）は完成（この2隻は航空母艦に改造、もしくはポケット戦艦か）、戦艦3隻（紀伊、尾張、土佐）も近く完成と推測」と記述している。アメリカの新型戦艦は、『38年より39年にかけ呉、横須賀両海軍工廠と長崎三菱造船所、神戸川崎造船所に於て四主力の建造に着手、噸数は四万トン以上、十六吋砲9門を備え時速30ノット以上』という日本海軍新型戦艦に対抗できる性能を持つ必要があった。
もうひとつの懸念材料は、日本海軍が3隻建造中と報道された超大型巡洋艦（12インチ砲9門、排水量15,000トン程度、速力30ノット以上、一部報道では40ノット）であった。この巡洋戦艦が通商破壊に投入された場合、シーレーン保護のために、18インチ砲を備えた40,000トン以上の主力艦が必要と報道された。
当時の米国では「互いの偵察艦隊（空母機動部隊）の決戦で制空権を奪取したのち、味方制空権下で戦艦同士の砲撃戦を行うもの」と考えられており、艦隊決戦を優位に進めるためには航空決戦での勝利が前提条件と考えられていた。さらにアメリカ海軍は既存のレキシントン級航空母艦2隻に加え、軍縮条約の枠内で中型高速空母陣（レンジャー、ヨークタウン級航空母艦、ワスプ）を揃えるなかで、空母打撃群の発案に至った。タスク・フォースは高速空母1隻と大型巡洋艦2隻以上で編成され、ハワイ諸島を拠点に太平洋での行動を想定した。この空母機動部隊の護衛艦として、航続力と高速力と火力を備えた重巡洋艦は適任であった。
だが、日本海軍が1936年1月に金剛型戦艦の新たな運用方針を示す。金剛型を巡洋戦艦型快速主力艦として運用するため第三戦隊にまとめ、さらに水上機母艦で第三航空戦隊も新編する意向と報道された。
日本海軍の偵察部隊（第二艦隊）に金剛型の第三戦隊が配属されて空母部隊と遊撃作戦を実施したと仮定した際、日米の空母部隊が接触時、アメリカの重巡以下で構成された偵察部隊が砲戦で敗北することが懸念された。その為、空母決戦の構想が進むにつれ、空母部隊に随伴し金剛型を大きく上回る砲撃力及び防御力を持った高速戦艦が必要不可欠と考えられるようになった。また、同時に主力戦艦同士の砲撃戦となった場合でも、日本戦艦を速力で上回る高速戦艦を保有すれば優位に戦闘が進められるという判断もあった。
このコンセプトは日本側も把握しており、軍事評論家でジャーナリストの伊藤正徳は、1941年11月に新聞の論説記事で「海軍拡張法によって建造されるアイオワ級巡洋戦艦4隻は、日本海軍の金剛型巡洋戦艦を制圧するための艦級である。両洋艦隊法によるハワイ級巡洋戦艦6隻とアイオワ級巡戦4隻の機動部隊により、日本の巡洋戦艦部隊を撃滅しつつシーレーンを破壊する計画」と主張している。
また欧州の35,000トン級新型戦艦は英・仏・ドイツ・イタリアのいずれも30ノット程度を発揮可能であり、これらと比較するとアメリカの35,000トン級戦艦（ノースカロライナ級、サウスダコタ級）は低速気味であった。
こうした観点から、新型戦艦の計画は排水量をエスカレータ条項で認められた上限である45,000トン級とし、二つの案で検討されることになった。一つはサウスダコタ級戦艦と同じ27ノットに抑える代わり、18インチ砲9門又は16インチ砲12門を備え攻防力を強化したスローバトルシップ「低速戦艦(Slow Battleships)」案。もう一つは特殊打撃部隊(Special Strike Force、空母機動部隊の原型)を引率して味方艦隊を襲撃する可能性がある敵艦隊を捜索・攻撃し、金剛型の撃破と日本の戦列の圧倒するため、サウスダコタ級と同等の攻防力を持った33ノットのファストバトルシップ「高速戦艦(Fast Battleships)」案である。こうした判断が可能となったのは、米国の戦艦保有枠拡大に伴い主力となる戦艦を減らさずに高速戦艦が保有できるようになったということもあった。
このスローバトルシップ案とファストバトルシップ案の検討はエスカレータ条項の内容確定以前の1938年1月から開始された。スローバトルシップ案は各案が検討された上で例えば基準排水量45,495トン、全長243.84 m、全幅32.99 m、18インチ(45.7センチ)47口径砲3連装3基9門、速力27.5ノット、舷側装甲375 mm、甲板装甲130 mm+STS19 mmという試案がある。大和型戦艦より2万トン軽く、パナマ運河通過可能（パナマックスとよばれる）で、砲力と速力が同等、装甲が薄いという内容である。以後スローバトルシップ案は第二次世界大戦勃発により第二次ロンドン海軍軍縮会議が無効化されたことで、最終的には条約制限を大幅に超えるモンタナ級戦艦として、設計がまとめられた。
計画通りなら28ノットの戦艦モンタナ級5隻、33ノットの戦艦アイオワ級6隻で新しい戦艦部隊が完成したのだが、アメリカが第二次世界大戦に参戦すると、戦局は航空母艦、揚陸艦艇、輸送船、潜水艦及び対潜水艦用の各種護衛艦艇を緊急に必要とするようになった。65,000トン型のモンタナ級戦艦は、建造や修理に造船所およびドックの拡張を必要とするため、あまり重要視されなくなる。ルーズベルト大統領もアイオワ級戦艦2隻の追加建造を提案したほどである。
1940年4月、スターク作戦部長は合衆国上院の海軍委員会で、日本海軍が43,000トン級の超弩級戦艦8隻を建造中であるため対抗して52,000トン級戦艦の建造に着手すると証言した。しかしモンタナ級戦艦の計画はまとまらず、1941年中には起工されなかった。1942年に入って戦訓を取り入れた改設計も行われるものの、同年4月にはルーズベルト大統領からモンタナ級の建造計画の中止命令が下された。その後、海軍からは「アイオワ級2隻の追加建造を取り止めてモンタナ級を建造すべきだ」という声も上がったが決定は覆らず、1943年7月21日には1隻も起工されないまま建造計画はキャンセルされることとなった。
一方、1938年2月8日、海軍上層部は艦船造修局に対して、サウスダコタ級と同等の攻防力を持ち33ノットを発揮できる高速戦艦の検討を命じた。その問いに対し、艦船造修局は基準排水量40,000トン程度で設計可能と返答した。これを受け、海軍上層部は3月10日にサウスダコタ級の高速化案をまとめるよう正式に命じた。第二次ロンドン海軍条約のエスカレーター条項調印により7月から45,000トン級戦艦の建造が可能になったが、実際の建造は1939年以降とされている。
翌1939年9月に第二次世界大戦が勃発後、大和型戦艦に関する情報が徐々に整理された。アメリカ海軍や軍事評論家の間では「20インチ砲装備の45,000トン級戦艦は過大評価、35,000トン級を8隻建造」「日独伊三国同盟に鑑み、ドイツ海軍のビスマルク級戦艦との関係があるのではないか」と推定されるようになった。真珠湾攻撃直前の1941年11月の時点で、日本海軍の新型戦艦は呉海軍工廠、横須賀海軍工廠、神戸川崎造船所、三菱重工業長崎造船所で4隻建造され、既に就役したとみなされていた。だが太平洋戦争勃発前に就役していたのは、翔鶴型航空母艦2隻（横須賀の翔鶴、神戸川崎の瑞鶴）だったのである。