Xperia
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2008年（平成20年）10月、旧ソニー・エリクソンは最初のXperiaブランドの端末として、キーボードを搭載したスライド型で、オペレーティングシステムにWindows Mobile 6.1 を搭載した「Xperia X1」を欧米諸国向けを中心に発売した。翌年には、Windows Mobile 6.5の搭載やカメラなど性能向上を図った「Xperia X2」を発売した。
2010年（平成22年）に発売された「Xperia X10」では、Windows MobileにかわりAndroidを導入しており、以後Xperiaブランドの端末にはオペレーティングシステムとしてAndroidが搭載されている。
ソニー・エリクソンは2005年に発売したウォークマンフォンのヒットによって、全盛期となる2007年度は世界で1億台を超える出荷台数、また2007年の第2四半期には世界の携帯電話シェアの10％（世界4位）を確保する成功をおさめたが、アップルコンピューター社（現在のアップル社）が発売したiPodによって「ウォークマン」のブランド力は急激に低下し、さらには2006年に携帯電話市場に参入したアップルコンピューター社のiPhoneに押されてウォークマンフォンのシェアも急激に低下し、Xperiaブランドが発足した2008年後半には赤字に転落していた。しかしXperia端末のヒット、特に2010年に発売されたXperia X10の大ヒットによって、ソニー・エリクソンは2010年第２四半期の世界のスマホ市場で3.4％のシェア（世界5位）となり、赤字だったソニー・エリクソンは2010年第4四半期に黒字化した。
日本市場でのXperia X10は、NTTドコモから2010年4月にSO-01Bとして販売された。この機種はXperiaシリーズとして日本で販売されたのも初めて、Androidを搭載したのも初めてであり、日本市場におけるiPhoneを2008年より独占的に販売していたソフトバンクモバイルに対抗して、NTTドコモから多数販売され、日本の携帯電話市場においてAndroidスマートフォンを浸透させる起爆剤となった（後にNTTドコモやauでもiPhoneを取り扱うようになり、Xperiaの地位は低下）。2010年度の日本のスマホ市場におけるソニー・エリクソンのシェアは9.8％で、アップルとシャープに次いで、日本3位となった。
Androidプラットフォームとして、ソニーの他の製品とモバイル端末を融合させるというソニーの意向もあり、ソニー・エリクソンは2012年に合弁を解消し、ソニーモバイルコミュニケーションズとなった。同時期には実際にソニーのグループ企業の製品とXperiaを融合した端末も開発されており、2011年にはPlayStation Suite（PlayStation Mobileと改称した後、2014年8月にサポート打ち切り）に対応したXperia Play（後にXperia arc、Xperia acro等にも対応）が発売された。対応端末ではPlayStation Storeからゲームソフトウェアをダウンロードし、端末上でプレイできる。また、PS4のゲームを対応スマートフォンでプレイできる「PS4 リモートプレイ」も存在する。
Xperiaブランドの発足当初は、「Xperiaシリーズ」として多機種展開されており、エントリーモデル、ミッドレンジモデル、HDディスプレイを採用したハイエンドモデル、ゲーム機と一体化しスライド式のゲームコントローラーを備えたモデル、キーボード搭載モデル、ミニサイズやスリム・軽量化モデル、スポーツやアウトドア用途を想定しハンマーで叩いても割れないタフネスモデルなど多岐に及んでいた。しかし、ソニーのモバイル部門が苦境となった2016年よりローエンドモデルを廃止するなど収益性の高いモデルのみにラインナップを絞るようになった。
Xperia Z以降の機種でZ1やTablet Z等、モデル名にZがつく機種はSony Xperia Z シリーズともいわれる。ラインナップの整理に伴い、Xperia Zシリーズは2015年発売の「Xperia Z5」をもって終了した。
ロゴの位置は各国のキャリアによって異なっており、その位置関係は以下の通りとなる。ソフトバンク版やボーダフォン版はグローバル版とロゴの配置が同等であり、キャリアモデルの中では最も素のデザインに近づけている。これ以外のキャリアモデルは、それぞれ独自のキャリアロゴが入れ込まれるなどの改変が施されている。ドコモはGシリーズから、auはXperia Z5のみロゴの配置を変更している。
2010年頃から2014年頃までのXperiaはソニーの市場である日本国内のみならず、エリクソンの市場であるヨーロッパでも高いブランド力を有し、ソニー・エリクソンの合弁解消直後の2013年から2014年にかけては世界で年間約3900万台の出荷台数、また2012年度第3四半期には世界のスマホ市場で5.1%（世界3位）の高いシェアを誇ったが、その頃がソニーモバイルコミュニケーションズとしての全盛期で、2014年度に世界10位となったのを最後に、ソニーは世界ランキングトップ10から転落した。ソニー・エリクソンを買収した際の「のれん代」もあって2014年に赤字に転落したソニーモバイルコミュニケーションズは、2016年よりモバイル部門の構造改革を進め、Xperiaを限られた地域で高付加価値機種のみを販売することで2017年には3年ぶりに黒字化を成し遂げたが、それでもモバイル部門の黒字は定着しておらず、Xperiaの販売不振によるモバイル部門の赤字がソニーグループ全体の足を引っ張る形となっている。
Xperiaが最も高いブランド力を持つ日本国内では、2016年まではスマホ市場2位（国内Androidスマホ市場1位）を維持していたが、国内スマートフォンシェアの過半数を占めるiPhoneには大差をつけられていた。2013年9月以降、大手3キャリアがiPhoneを販売するようになってからも2014年冬モデルのXperia Z3までは好調だったが、2015年夏モデルのXperia Z4でSoCに採用されていたクアルコムのSnapdragon 810による異常発熱（同年夏の他メーカーのハイエンドAndroidスマートフォンでも同様の問題が発生）が問題となり、人気に陰りが出始めた。その後、2016年のXperia X Performance以降は、Xperia Zから一貫していたコンセプトやデザインの迷走が始まり、シェアを落としていった。
2016年にXperiaA2の再販であるXperiaJ1compactがソニーストアで発売され、これが初めての直販版となった。
2017年にはシャープのAQUOSに抜かれ、国内スマホ市場3位（国内Androidスマホ市場2位）となった。また、家電量販店での販売においては、国内メーカー製のSIMロック端末がメインのキャリア向けと違って海外メーカー製のSIMフリー端末などが人気であるため、Xperiaは海外メーカーに押されており、2018年には日本国内の家電量販店の実売ランキングで通期でファーウェイにも抜かれ第4位となった。2017年度の世界における販売台数は1350万台（そのうち、国内での販売台数は456万台）、2018年度の世界における販売台数は650万台（そのうち、国内での販売台数は299万台）、2019年度の世界における販売台数は320万台（そのうち、国内での販売台数は243万台）と、ソニーグループの構造改革の結果もあって、2016年以降の販売台数は年ごとに半減している。
しかし、2020年以降の5G世代における巻き返しを予定しているため、パソコン事業（VAIO）などとは違って撤退はせず、引き続いて集中と選択による収益の安定を図る考えを表明している。
その後、大手キャリア向け重視で、SIMフリースマートフォンには非常に消極的だったこれまでの販売姿勢を転換し、2020年8月のXperia1から、最新ハイエンドモデルのSIMフリー版を自社直販サイトで販売するようになった。
2021年4月に、ソニーグループの経営統合によりソニーモバイルコミュニケーションズはソニー（本社機能を持つソニーグループとは別）に改称し、2021年に発売される端末（XPERIA 1 III、XPERIA 10 III）からは発売元がソニーとなった。
2024年5月に新たに19:5:9で普通の画面比率を採用したXperia1VIが発表され、XperiaXZpremium以来の赤色のカラーバリエーションが復活した。