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東京理科大学
沿革 > 年表 > 明治

1881年（明治14年）
6月13日 - 「東京物理学講習所」設立広告を『郵便報知新聞』へ掲載。
9月11日 - 東京物理学講習所を、私立稚松（わかまつ）小学校（麹町区飯田町四丁目1番地）内に設立。
年末 - 大蔵省官吏簿記講習所（神田区錦町一丁目）へ移転。
1882年（明治15年）
進文学舎（本郷区元町二丁目）へ移転。
11月 - 神田区今川小路三丁目9番地（現：神田神保町三丁目）に校舎取得し、教員一同が土地所有者となる。
1883年（明治16年）9月 - 「東京物理学校」と改称し、創立者の一人寺尾寿が初代校長に就任。
1884年（明治17年） 9月15日 - 台風により校舎が倒壊。まもなく、共立統計学校（九段下牛ケ淵）の校舎にて授業再開。
1885年（明治18年） - 維持同盟規則を結ぶ。
1886年（明治19年）
9月 - 成立学舎（神田区駿河台淡路町）へ移転。指導科目に化学を追加したところ、化学は火災の危険があるとの理由で退去を迫られたため。
11月 - 東京仏学校校舎（神田小川町1番地、現：千代田区神田小川町二丁目）へ移転。この校舎は、東京法学校（現：法政大学）が所有するレンガ造りの旧勧工場の建物で、これを仏学会が借り、さらに仏学会から本校が夜間のみ借りる転貸借によって、昼間は東京仏学校が、夜間は本校が使用していた。
1888年（明治21年）
物理学用語の統一。英語、フランス語、ドイツ語三系統の訳語をまとめる。
初の卒業式を挙行。
1889年（明治22年）
9月 - 初めて昼間部を置く（間もなく中止）。
11月 - 仏文会校舎を2,200円で購入。
1897年（明治30年）2月 - 昼間部を設置。
1906年（明治39年）7月 - 神楽坂二丁目24番地に、木造新校舎を竣工し移転。
沿革 > 年表 > 大正

1915年（大正4年）5月26日 - 「財団法人東京物理学校」を設立。
1916年（大正5年）
日本医学専門学校（現：日本医科大学）の学生約450名が同盟退学し東京物理学校内に東京医学講習所（現：東京医科大学）を開設。
1917年（大正6年）
3月 - 昼間部を置き、第一部（昼間部）と第二部（夜間部）の二部制となる。
3月27日 - 専門学校令による専門学校として認可される。
沿革 > 年表 > 昭和

1928年（昭和3年）10月21日 - 寺尾文庫（図書館の前身）を敷設。
1937年（昭和12年）10月 - 旧1号館校舎を新築。
1938年（昭和13年） - 校章、制服、制帽を制定。この頃から、昼間部主体となる。
1939年（昭和14年） - 「東京物理学校」の創立記念日を制定（設立広告を掲載した6月13日とする）。
1940年（昭和15年） - 校歌を制定。
1942年（昭和17年） - 東京府北多摩郡府中町字国分寺前に、大学予科敷地（約6万m2）の土地を購入。後にグラウンドとなる。
1943年（昭和18年） - 東京都八王子市西中野町に大学予科校舎として廃織物工場と土地（約700坪）を購入。後に農業理科学科の学生寮などとなる。
1944年（昭和19年） - 文部省の指示により、無試験入学制度を廃止。
1946年（昭和21年） - 八王子市郊外に、農業理科学科の校地として、土地（約80,900坪）を取得。
1948年（昭和23年） - 八王子市郊外の校地が、自作農創設特別措置法に基づき強制買収される。
1949年（昭和24年）
4月1日 - 学制改革により「東京理科大学」を設置し、理学部第一部、理学部第二部（各数学科・物理学科・化学科）を置く。これにより1951年まで、大学生（東京理科大学）と、専門学校生（東京物理学校）が混在した。
5月4日 - 東京理科大学として初の入学式を挙行。
7月 - 財団法人東京物理学校から、「財団法人東京物理学園」へ改称。
1950年（昭和25年）3月 - 農業理科学科を廃止。
1951年（昭和26年）
3月1日 - 私立学校法により組織変更し、財団法人東京物理学園から、「学校法人東京物理学園」になる。
3月10日 - 東京物理学校として最後の卒業式（第100回卒業式）を挙行。
3月31日 - 専門学校東京物理学校が廃校。
1957年（昭和32年） - 「関門制度」（2年次に進級する際に特定科目（関門科目）の修得を義務づけ、4年次における卒業研究を履修する資格として卒業までの必要単位数の上限を設定）を導入。
1958年（昭和33年）
国分寺校地（グラウンド）を東芝へ売却。
4月1日 - 神楽坂校舎に大学院理学研究科（修士課程）を設置。
1959年（昭和34年）4月1日 - 理学部第一部応用化学科を新設。
1960年（昭和35年）4月1日 - 薬学部（薬学科）を設置、理学部第一部応用物理学科を新設。
1961年（昭和36年）4月1日 - 理学部第一部応用数学科を新設。
1962年（昭和37年）4月1日 - 工学部（建築学科・工業科学科・電気工学科）を設置。
1965年（昭和40年）4月1日 - 工学部経営工学科・機械工学科新設、薬学部薬学科を薬剤・衛生薬学科に改称。
1966年（昭和41年） - 野田校舎（現在の野田キャンパス）が竣工し、本年のみ工学部の一部を置く。
1967年（昭和42年）4月1日 - 野田校舎に理工学部（数学科・物理学科・建築学科・工業科学科・電気工学科・経営工学科・機械工学科）を設置、薬学部薬剤・衛生薬学科を薬学科に改称。
1975年（昭和50年）4月1日 - 理工学部土木工学科を新設。
1976年（昭和51年）4月1日 - 神楽坂校舎に工学部の夜間部として工学部第二部（建築学科・電気工学科・経営工学科）を設置、理工学部情報科学科・応用生物科学科を新設。
1981年（昭和52年）
神楽坂に新1号館を建設。
東京理科大学の創立100周年記念式典を挙行。
1987年（昭和62年）4月1日 - 長万部校舎の竣工。長万部校舎に基礎工学部（電子応用工学科・材料工学科・生物工学科）を設置。
1988年（昭和63年）4月1日 学校法人名を「学校法人東京理科大学」へ変更。
沿革 > 年表 > 平成

1989年（平成元年）5月 - 野田校舎に生命科学研究所（現：生命医科学研究所）を設置
1991年（平成3年）4月1日 - 野田校舎に基礎工学研究科を設置。
1993年（平成5年）4月1日 - 久喜校舎竣工。久喜校舎に経営学部（経営学科）を設置。
1997年（平成9年）4月1日 - 久喜校舎に経営学研究科を、野田校舎に生命科学研究科を設置。
2001年（平成13年） - 英語表記をScience University of TokyoからTokyo University of Scienceに変更する。
2002年（平成14年）4月1日 - 理学部第一部応用数学科を数理情報科学科に改称。
2003年（平成15年）4月1日 - 薬学部が神楽坂校舎から野田校舎に移転。
2004年（平成16年）
専門職大学院を設置。
7月 - 九段にある旧都市基盤整備公団の土地・建物を取得（九段校舎）。神楽坂キャンパスが2校舎体制になるため、他の「校舎」表記を「キャンパス」とする。
2006年（平成18年）4月1日 - 薬学教育6年制移行により、薬学部薬学科（6年制）・生命創薬学科新設。理工学部電気工学科を電気電子情報工学科に改称。
2006年（平成18年）6月 - 東京理科大学が創立125周年を迎える。それを記念して新たな大学ロゴマークを制定する。
2009年（平成21年）
3月26日 - 葛飾区と新キャンパス用地約30000m2の土地譲渡契約を締結。
4月1日 - INS イノベーション専攻 開設
2011年（平成23年）4月1日 - 薬学部薬学科（4年制）、製薬学科廃止。
2013年（平成25年）
4月1日 - 葛飾区新宿（にいじゅく）に葛飾キャンパスを開設。工学部第一部工業化学科と経営工学科を除き、神楽坂キャンパス九段校舎の工学部は葛飾キャンパスに移転。
6月 - 野田キャンパスに光触媒研究センターを設置。
2015年（平成27年）
長万部市と東京理科大学が「長万部地方創生サミット」を開催。
2016年（平成28年）
3月23日 - 久喜キャンパス閉鎖。
3月24日 - 神楽坂キャンパス富士見校舎使用開始。
4月1日 - 工学部第一部を工学部に改称。工学部経営工学科を情報工学科へ改組。
4月1日 - 経営学部と経営学研究科が久喜キャンパスから神楽坂キャンパス富士見校舎へ全面移転、新たに経営学部ビジネスエコノミクス学科を新設。
2017年（平成29年）
4月1日 - 理学部第一部数理情報科学科を応用数学科に改称、理工学部工業化学科を先端化学科に改称。
4月1日 - 工学研究科工業化学専攻設置、工学部第二部の学生募集を停止。
沿革 > 年表 > 令和

2020年（令和2年）
3月12日 - 新型コロナウイルス感染症の流行による影響で、4月8日に予定されていた2020年度入学式の中止を決定（翌年に2021年度入学式と同日に実施）。
3月31日 - 北海道・長万部キャンパスから基礎工学部が撤退。
4月1日 - 工学部建築学科夜間主社会人コースを新設、工学研究科情報工学専攻博士課程設置、工学研究科経営工学専攻の学生募集を停止。
2021年（令和3年）
4月1日 - 基礎工学部を先進工学部に名称変更し、電子応用工学科を電子システム工学科に、材料工学科をマテリアル創成工学科に、生物工学科を生命システム工学科に改称。また、基礎工学研究科を先進工学研究科に名称変更し、電子応用工学専攻を電子システム工学専攻に、材料工学科をマテリアル創成工学専攻に、生物工学科を生命システム工学専攻に改称。
4月1日 - 経営学部国際デザイン経営学科を新設。北海道・長万部キャンパスにて全寮制教育を開始する予定であったが、新型コロナウイルス感染症拡大のため、神楽坂キャンパス富士見校舎での授業を実施。
4月1日 - 教養教育研究院を設立。
2022年（令和4年）
4月1日 - 研究戦略・産学連携センターを「産学連携機構」と「研究推進センター」に再編。
4月1日 - 工学部工業化学科を神楽坂キャンパスから葛飾キャンパスへ移転。
2023年（令和5年）
4月1日 - 理学部第一部応用物理学科の学生募集を前年度を最後に停止。
4月1日 - 先進工学部に物理工学科（理学部第一部応用物理学科から改組）、機能デザイン工学科を新設。
4月1日 - 理工学部を創域理工学部に名称変更し、数学科を数理科学科に、物理学科を先端物理学科に、情報科学科を情報計算科学科に、応用生物科学科を生命生物科学科に、経営工学科を経営システム工学科に、機械工学科を機械航空宇宙工学科に、土木工学科を社会基盤工学科に改称。
4月1日 - 北海道・長万部キャンパスにて経営学部国際デザイン経営学科の全寮制教育を再開。
2025年（令和7年）4月1日 - 薬学部を野田キャンパスから葛飾キャンパスへ移転（予定）。
2026年（令和8年）
4月1日 - 創域情報学部（情報理工学科）を設置（予定）。それに伴い、創域理工学部情報計算科学科、経営システム工学科の学生募集を前年度を最後に停止（予定）。
4月1日 - 理学部第一部に科学コミュニケーション学科を設置（予定）。
基礎データ > 現在のキャンパス > 神楽坂キャンパス 神楽坂校舎

→「東京理科大学神楽坂キャンパス § 神楽坂校舎」を参照
基礎データ > 現在のキャンパス > 神楽坂キャンパス 富士見校舎

→「東京理科大学神楽坂キャンパス § 富士見校舎」を参照
基礎データ > 現在のキャンパス > 葛飾キャンパス

→「東京理科大学葛飾キャンパス」を参照
基礎データ > 現在のキャンパス > 野田キャンパス

設置組織
学部：工学部（1966年 のみ）・創域理工学部 （1967年 -）・基礎工学部（2年次以降・1987年 - 2012年 ）・薬学部 （2003年 -）、野田キャンパス教養部
研究科：創域理工学研究科（1972年 -）・薬学研究科（1978年 -）・基礎工学研究科（1991年 - 2012年）・生命科学研究科（1997年 -）
附属施設：グラウンド（1959年 -）、総合体育館（1973年 -2002年 ）、セミナーハウス（1974年 -）、野田図書館 （1982年 -）、情報メディアセンター（1995年 -）、計算科学フロンティア研究センター（1996年 -）、赤外自由電子レーザー（IR-FEL）研究センター（1999年 -）、先端材料研究センター（2001年 -）、森戸記念体育館（2002年-）、ゲノム創薬研究センター（2002年-）、21世紀COE火災科学研究センター（2005年 -）、DDS研究センター（2005年-）、ホリスティック計算科学研究センター（2005年-）、コミュニケーション棟（2005年-）、量子生命情報研究センター（2006年 -）、ナノ粒子健康科学研究センター（2006年-）、ポリスケールテクノロジー研究センター（2006年-）、カナル会館（2006年-）、光触媒国際研究センター（2013年-）
所在地
〒278-8510千葉県野田市山崎2641（一部は流山市西深井に所在）
敷地面積：430,430㎡
最寄駅
運河駅から徒歩5分
環境
野田市南部、利根運河沿いにあるキャンパス。グラウンドや体育館、宿泊施設なども完備されている。講義棟や薬学部キャンパスなど新しい施設も多い。大学では当キャンパスをリサーチパーク型キャンパスと位置づけており、再構築に伴って様々な研究施設が建設されている。野田校舎の附近には霊波之光という宗教法人の建設物が設置してある。
1958年に国分寺校地（1942年および1943年に購入し、農業理科学科が置かれ、同学科廃止後グラウンドとなっていた）の売却益をもとに、87,491 m2の土地を購入し、1959年11月に運動場の造成が完了。1966年3月に1号館（講義棟）を竣工し、同年6月までに171,652m2、1977年度までに572,679 m2の校地を取得した。1980年には、隣接する山林約60,000m2の借地権を同窓会が取得し寄贈された（理窓会記念自然公園）。1990年までは国道16号の北東側もキャンパスの一部（自動車練習場）であったが、NHK朝の連続ドラマ『君の名は』の屋外セットロケ撮影地として利用された後、関東運輸局千葉運輸支局野田自動車検査登録事務所となった。2013年に基礎工学部（2,3,4年次）と基礎工学研究科が葛飾キャンパスに移転。
2025年4月に、薬学部及び薬学研究科を野田キャンパスから葛飾キャンパスに移転予定。
基礎データ > 現在のキャンパス > 北海道・長万部キャンパス

設置組織
学部：経営学部国際デザイン経営学科（1年次、2021年 - ）、基礎工学部（1年次、1987年 - 2020年）、北海道・長万部キャンパス教養部
研究科：なし
附属施設：長万部図書館
所在地
〒049-3514 北海道山越郡長万部町字富野102-1
敷地面積：99,253㎡
交通アクセス
長万部駅から徒歩20分
環境
経営学部国際デザイン経営学科の1年次は全寮制（3人部屋）の北海道・長万部キャンパスで過ごす。
基礎工学部時代には長万部町の年代別人口比率では18 - 19歳の分布が飛び抜けて高くなっていた。
2020年をもって、基礎工学部の改組とともに同学科の1年次の全寮制教育を終了した（長万部キャンパスは、国際化のための教育の場として活用）。
2021年より経営学部国際デザイン経営学科の1年次が全寮制教育を行う予定であったが、新型コロナの影響により神楽坂キャンパスで授業を実施。
2023年より経営学部国際デザイン経営学科の1年次に全寮制教育を再開。
外部リンク
東京理科大学，長万部校舎（アーカイブサイト）
基礎データ > 過去に存在したキャンパス・校地 > 神楽坂キャンパス 九段校舎

→「東京理科大学神楽坂キャンパス § 九段校舎」を参照
基礎データ > 過去に存在したキャンパス・校地 > 久喜キャンパス

設置組織
学部：経営学部（1993年 - 2015年 ）
研究科：経営学研究科（1997年 - 2015年 ）
附属施設：なし
所在地
〒346-0033埼玉県久喜市下清久500
交通アクセス
久喜駅からスクールバス で10分・徒歩約30分
環境
敷地面積：136,070m2
延べ床面積：16,456m2
1993年に開設された。久喜駅から西に約2.7 km地点に位置し、東武鉄道と東日本旅客鉄道の久喜駅の西口から東京理科大学久喜校舎まで無料のスクール・バスが運行されていた。キャンパス付近は水田や畑が多く存在する農業地域で、敷地内にもぶどう園がある。
校舎は3階建て（一部2階建て）、A棟からE棟までが、それぞれ「凹」の字のように建てられ、各棟および図書館はシームレスに行き来できた。校舎内においては全館禁煙とされており、喫煙者は建物の外側に設置してある灰皿附近においてのみ喫煙が可能であった。
久喜校舎における経営学研究科、経営学部のみで実施されている学園祭を「久喜祭」として毎年11月頃に実施していた。
久喜市はキャンパスを誘致するために、用地取得や校舎建設のため30億円の補助金を拠出、また周辺道路を約10億円かけて整備した。2011年7月、東京理科大学側から久喜市に、久喜キャンパスから神楽坂キャンパスへの全面移転を希望していることが伝えられた。その後、両者の間で協議が行われたが、2012年6月、2016年度より経営学部2年生から4年生までを神楽坂キャンパスに移す方針であることが明らかになり、2014年（平成26年）7月には2016年（平成28年）3月末で閉鎖して経営学部と経営学研究科を神楽坂キャンパス全面的に移転する方針を固めた。
2016年3月末、経営学部の神楽坂キャンパス富士見校舎移転につき、閉鎖。現在は久喜市立学校給食センターおよびESR久喜ディストリビューションセンターとなっている。また、さいたま看護専門学校（さいたま市）の移転計画がある。
基礎データ > 過去に存在したキャンパス・校地 > 国分寺校地

1942年（昭和17年）に大学設置を目指した学園が、大学予科校地として北多摩郡府中町字国分寺前の敷地（約6万m2）を購入、しかし、これらの土地は後に農業理科学科の校舎及び学生寮、グラウンドなどの用地として使用されることになった。1958年（昭和33年）東芝へ売却し、現在の東芝府中事業所となった。
基礎データ > 過去に存在したキャンパス・校地 > 八王子校地

1943年（昭和18年）には八王子西中野町の織物工場と土地（約700坪）を購入した。更に、戦後の1946年に八王子郊外に農業理科学科の校地として土地（約80,900坪）を取得したが、この校地は1948年、自作農創設特別措置法に基づき強制買収された。
基礎データ > 徽章・ロゴマーク

アインシュタインによって確立された一般相対性理論を図案化したものであり、太陽の重力によって曲げられる光の軌道を模式的に描いている。また、ロゴマークは徽章をベースに、創立125周年の際に制定されたものである。
基礎データ > イメージキャラクター

創立125周年を記念して公式イメージ・キャラクター「坊っちゃん」と「マドンナちゃん」が制定されている。これは夏目漱石の小説『坊つちやん』に出てくる主人公及び「マドンナ」に因むものである。
教育および研究 > 組織

組織は、以下の通りである。
教育および研究 > 組織 > 学部

アルファベットによる学科の略は、ローマ字（例・応用数学科：Ouyou Sugaku）、または英訳（例・建築学科：Architecture）の頭文字などから採られている。大学内部ではこの英字略称を使用することが多い。
理学部について、大学はその第一部と第二部をそれぞれ独立した学部として扱っており、学部長以下の教学組織を完全に分離している。本項の記述もその見解に従う。ただし、文部科学省の認可は、同一学部内の第一部と第二部として下りている。したがって政府関係の研究会や評議会・諮問会議などでは第一部と第二部の区別なく「東京理科大学理学部教授」などと表記される。
理学部第一部
数学科（S科）
物理学科（B科）
化学科（K科）
応用数学科（OS科）
応用物理学科（OB科）（2023年4月学生募集停止）
応用化学科（OK科）
理学部第二部
数学科 （ⅡS科）
物理学科 （ⅡB科）
化学科（ⅡK科）
工学部
建築学科（A科）
工業化学科（C科）
電気工学科 （E科）
情報工学科（I科）
機械工学科 （M科）
工学部第二部（2016年4月学生募集停止）
建築学科 （ⅡA科）
電気工学科 （ⅡE科）
経営工学科（Ⅱi科）
薬学部
薬学科 （YP科）
生命創薬科学科 （YM科）
創域理工学部
数理科学科（MA科）
先端物理学科（PH科）
情報計算科学科（IS科）
生命生物科学科（BS科）
建築学科（AR科）
先端化学科（CA科）
電気電子情報工学科（EE科）
経営システム工学科（IA科）
機械航空宇宙工学科（ME科）
社会基盤工学科（CV科）
先進工学部
電子システム工学科（AE科）
マテリアル創成工学科（AM科）
生物システム工学科（AB科）
物理工学科（AP科）
機能デザイン工学科（AD科）
経営学部
経営学科（MS科）
ビジネスエコノミクス学科（BE科）
国際デザイン経営学科（IDM科）
教養教育研究院
神楽坂キャンパス教養部
野田キャンパス教養部
葛飾キャンパス教養部
北海道・長万部キャンパス教養部
教育および研究 > 組織 > 学部 > 学部の再編

2018年7月22日の理事会にて学部の再編をすることが決定された。「東京理科大学における学部・学科の再編について」
基礎工学部の再編計画について
基礎工学部による長万部キャンパスの利用は、2020年度までとする。2021年度からは、葛飾キャンパスにおいて新学部として4年間の一貫教育を行う。
基礎工学部及び基礎工学研究科は、2021年4月に学部名称の変更を行う。変更後の名称は、「先進工学部」及び「先進工学研究科」とする。
2023年4月に、先進工学部に「物理工学科」を設置する。理学部第一部応用物理学科は、2022年度入学者を最後に、学生募集を停止する。
長万部キャンパスの国際教育の拠点化について
2021年4月に、国際的な経営を学ぶためのコース(1学年約120名を予定)を経営学部に開設する。同コースの1年次教育は、長万部キャンパスで全寮制教育として行う。
2022年4月に、留学生を対象としたコース(1学年約80名を予定)を理工学部に開設する。同コースの1年次教育は、長万部キャンパスで全寮制教育として行う。
2018年2月21日の理事会にて学部の再編をすることが決定された。「葛飾キャンパスにおける学部学科の再編について」
2025年4月に、薬学部（薬学科及び生命創薬科学科）及び大学院薬学研究科を野田キャンパスから葛飾キャンパスに移転する。
基礎工学部の学部名を変更し、理学部第一部応用物理学科を物理工学科に改組転換し統合する。また、2023年4月に、機能デザイン工学科を新設し5学科体制とする。
改組後の基礎工学部は、1年次の長万部キャンパスにおける全寮制教育を解消し、葛飾キャンパスにおいて4年間の一貫教育を行う。長万部キャンパスは、国際化のための教育の場として活用するべく検討を進める。
教育および研究 > 組織 > 研究科

※記載している以外の専攻については博士前期・後期課程を有する。
理学研究科
数学専攻
物理学専攻
化学専攻
応用数学専攻
応用物理学専攻
科学教育専攻
総合化学研究科
総合化学専攻（2018年度より学生募集停止 ）
分子集積・分子科学コース
合成・反応有機化学コース
機能・生体材料化学コース
エネルギー・環境化学コース
工業化学コース
科学教育研究科
科学教育専攻（2017年度より学生募集停止 ）
修士課程のコース
数学コース
理科コース
工学研究科
建築学専攻
工業化学専攻
電気工学専攻
経営工学専攻
機械工学専攻
薬学研究科
薬学専攻（博士後期課程のみ）
薬科学専攻
創域理工学研究科
数理科学専攻
先端物理学専攻
情報計算科学専攻
生命生物科学専攻
建築学専攻
先端化学専攻
電気電子情報工学専攻
機械航空宇宙工学専攻
社会基盤工学専攻
国際火災科学専攻
先進工学研究科
電子システム工学専攻
マテリアル創成工学専攻
生命システム工学専攻
物理工学専攻
経営学研究科
経営学専攻
技術経営学専攻（専門職学位課程）
生命科学研究科
生命科学専攻
イノベーション研究科（博士後期課程のみ）
イノベーション専攻（2018年より学生募集停止 ）
国際火災科学研究科
火災科学専攻（2018年度より学生募集停止 ）
教育および研究 > 組織 > 専攻科

理学専攻科
数学専攻
教育および研究 > 組織 > 附属機関

東京理科大学近代科学資料館（神楽坂）
東京理科大学図書館
神楽坂図書館
富士見図書室
葛飾図書館
野田図書館
長万部図書館
森戸記念館（神楽坂）
セミナーハウス（野田）
学生支援機構
学制支援センター
キャリア支援センター
秋山仁の数学体験館（神楽坂）
理科大サイエンス道場（葛飾）
なるほど科学体験館（野田）
総合教育機構
教育開発センター
教職支援センター
理数教育研究センター
情報科学教育センター
総合研究院2005年11月設置の総合研究機構を前身とする研究組織。
研究部門
数理モデリングと数学解析研究部門
再生医療とDDSの融合研究部門
太陽光発電技術研究部門
先端ECデバイス研究部門
アグリ・バイオ工学研究部門
ものこと双発研究部門
大気科学研究部門
超分散知能システム研究部門（野田）
脳学際研究部門（野田）
インテリジェントシステム研究部門
先進農業エネルギー理工学研究部門
現代代数学と異分野連携研究部門
マルチスケール界面熱流体力学研究部門
ナノカーボン研究部門
界面科学研究部門（野田）
実践的有機合成を基盤としたケミカルバイオロジー研究部門
先進複合材料・構造CAE研究部門
アカデミック・ディテーリング・データベース部門
核酸創薬研究部門（野田）
先端都市建築研究部門
合成生物学研究部門（野田）
研究センター
火災科学研究所（野田）
赤外自由電子レーザー研究センター（野田）
光触媒国際研究センター（野田）
ウォーターフロンティアサイエンス&テクノロジー研究センター（神楽坂）
スペース・コロニー研究センター（野田）
ヒト疾患モデル研究センター（野田）
研究技術部
研究機器センター
社会連携部
三菱化学ナトリウムイオン電池開発プロジェクト
共同利用・共同研究推進部
火災安全科学研究拠点
光触媒研究推進拠点
研究戦略・産学連携センター
企画管理部門
研究戦略部門
研究・産学連携支援部門
地域連携・事業化推進部門
データサイエンスセンター
生命医科学研究所
免疫アレルギー部門
がん生物学部門
生命情報システム部門
生体運命制御部門
分子病態学部門
炎症・免疫難病制御部門
実験動物学研究部門
医療機器材料開発部門
融合研究推進部門
国際化推進センター
環境安全センター
教育および研究 > 研究 > ノーベル賞

2015年にノーベル生理学・医学賞を受賞した大村智は東京理科大学大学院理学研究科修士課程を1963年に修了し、理学博士を1970年に取得している。2021年10月時点、日本人のノーベル賞受賞者としては唯一、私立大学の学位を持つ。
教育および研究 > 研究 > 21世紀COEプログラム

21世紀COEプログラムとして、1件のプロジェクトが採択されている。
2003年
機械、土木、建築、その他工学系
先導的建築火災安全工学研究の推進拠点
教育および研究 > 研究 > グローバルCOEプログラム

グローバルCOEプログラムとして、1件のプロジェクトが採択されている。
2008年
機械、土木、建築、その他工学
先導的火災安全工学の東アジア教育研究拠点
教育および研究 > 研究 > 私立大学学術研究高度化推進事業

キラル構造を中心とする先導的配向材料の開発と高機能化
キラルマテリアル研究センター
教育および研究 > 研究 > 先端技術実証・評価設備整備事業（産学官の「技術の橋渡し拠点」整備事業）

光触媒国際研究センター
教育および研究 > 研究 > 大学教育の国際化推進プログラム

先端的国際連携支援
2007年
グローバル時代に活躍する理工系人材の養成
教育および研究 > 研究 > 産学官連携戦略展開事業

国際的な産学官連携活動の推進
教育および研究 > 研究 > 創造的産学連携体制整備事業補助金（創造的産学連携事業）

複合領域『知財群』創造的活用ネットワーク構築（幹事校）
教育および研究 > 研究 > 大学知的財産本部整備事業

東京理科大学科学技術交流センター (RIDAI SCITEC)
教育および研究 > 研究 > 大学教育の国際化加速プログラム

国際共同・連携支援（総合戦略型）
33件の申請があり、私立大学では唯一採択された（6件採択）
総合的な国際連携に基く理工学教育拠点形成
教育および研究 > 研究 > 先端研究施設共用イノベーション創出事業

赤外自由電子レーザー共用による先端計測分析技術研究拠点形成
教育および研究 > 研究 > 学術フロンティア推進事業

基礎工学連携による革新的な物質・材料創出事業：アトミックテクノロジーを起点とした物質・材料研究の新展開―ポリスケールテクノロジーの創出―
教育および研究 > 研究 > 私立大学戦略的研究拠点形成支援事業

ナノ・バイオ界面技術の創成とその応用
がん医療基盤科学技術創出拠点の形成
安全安心のための物質科学研究拠点
薬物の患部への効率的送達と副作用の軽減を目的としたナノDDSの設計と調製
RNAを中心とした生命の秩序的制御メカニズムの総合的解析
ホログラフィ技術による次世代記録媒体作製技術および四次元流体計測技術の開発
環境と次世代健康科学―疾患原因解明と予防に向けた先進的研究
教育および研究 > 研究 > 私立大学学術研究高度化推進事業

ハイテク・リサーチ・センター整備事業
量子論から見る情報と生命の研究
マクロファージをターゲットにした新規薬物送達システムの開発、特に慢性難治性感染症および肺がん治療を目的とした経肺吸収製剤の開発、並びに低侵襲性乳がん治療法の開発
キラルマテリアル研究センター
有機及び無機先端材料、特にケイ素材料、セラミック材料あるいはハイブリッド材料の合成・物性機能の分子レベルでの解明、材料の組織化による素子開発
高度光利用グリーン科学技術研究センター
光環境解析プロジェクト
太陽光エネルギー変換プロジェクト
光応答物質創製プロジェクト
計算機仮想空間内実験プラットフォームの構築と先端計算科学の開拓
高機能新素材の合成と解析
学術フロンティア推進事業
アトミックテクノロジーを基点とした物質・材料研究の新展開 - ポリスケールテクノロジーの創出 -
ナノ粒子の健康影響の解明とその克服に関する研究
アポトーシス制御性リード化合物の創製
ホリスティックアプローチによる計算科学の新展開
社会連携研究推進事業
マッスルスーツ (R) の実用化開発
先端技術実証・評価設備整備事業（産学官の「技術の橋渡し拠点」整備事業
ナノサイエンス・テクノロジープロジェクト
教育および研究 > 教育

特色ある大学教育支援プログラム（2003年度）
全寮制に基づく全人的教養教育
資質の高い教員養成推進プログラム（2006年度）
理数教員養成におけるSTCプログラム開発
現代的教育ニーズ取組支援プログラム（2006年度）
全人的教養教育の新たな展開-科学者としての良心を持ち、創造的知性を備えた人材の育成-
地域医療等社会的ニーズに対応した質の高い医療人養成推進プログラム（2006年度）
全国的薬学教育グリッドの構築
理数学生応援プロジェクト（2007年度）
スーパーサイエンティスト育成プログラム
女子中高生の理系進路選択支援（2008年度）
「科学のマドンナ」プロジェクト
専門職大学院等における高度専門職業人養成教育推進プログラム（2008年度）
コンセプト・フィールド・ダイナミクス教育
大学教育・学生支援推進プログラム（2009年度）
今が大切 就職支援活動を中心とした創造的な人材育成プログラム
JST「サイエンス・リーダーズ・キャンプ」（2013年度）
SSHレベルの総合指導力養成 〜体験を通して身につける授業実践力〜
大学関係者と組織 > 大学関係者

→「東京理科大学の人物一覧」および「Category:東京理科大学出身の人物」を参照
大学関係者と組織 > 同窓会・校友会

本学同窓会・校友会組織は「理窓会 」と称し、各界で活躍する21万人の卒業生と大学とを結びつけている。「東京物理学校同窓会」として1889年（明治22年）4月15日に設立され、1949年（昭和24年）7月8日に学制改革により新制大学として東京理科大学となったと同時に同窓会の名称を理窓会とした。
大学関係者と組織 > 関連企業

東京理科大学インベストメント・マネジメント株式会社
東京理科大学アカデミックパートナーズ株式会社
東京理科大学イノベーション・キャピタル株式会社
株式会社TUSダイニング
学生生活 > 学園祭

学園祭は「理大祭」と呼ばれており、神楽坂地区・葛飾区地区・野田地区にて11月に開催。長万部については10月に「キャンパス祭」を開催している。
また、葛飾地区理大祭は、プロジェクションマッピング・物産展などの葛飾区や企業と連携した企画や、大学の立地条件を活かした外部とのコラボレーションを積極的に実施している点を初め、体育館や講義塔の1フロア全体を使用した理系大学ならではの実験教室も子供連れで賑わっている点が評価されている。2016年学園祭グランプリでは準グランプリを獲得している。
学生生活 > 奨学金

東京理科大学は大学独自の奨学金を用意している。
「新生のいぶき奨学金」（月額40万円～80万円、対象は受験生）
「乾坤の真理奨学金(BS)」（月額40万円～80万円、対象は受験生）
「乾坤の真理奨学金(DS)」（月額50万円、対象は大学院生）
「乾坤の真理奨学金(IGF)」（月額50万円、対象は大学院生）
「東京理科大学における自然災害被災学生に対する学費等減免」（授業料の半額等、対象は学部生と大学院生）
対外関係 > 地方自治体との協定

包括連携協定
東京都葛飾区（2009年締結）
北海道長万部町（2015年締結）
千葉県野田市（2020年締結）
千葉県流山市（2020年締結）
新潟県村上市（2022年締結）
東京都新宿区（2023年締結）
奈良県五條市（2023年締結）
まちづくり研究所設立協定（2005年締結）
長野県小布施町
夏目漱石『坊っちゃん』をゆかりとした文化交流、科学啓発等に関する協定（2016年締結）
愛媛県松山市
連携事業に関する協定（2016年締結）
東京都葛飾区教育委員会
パートナーシップ協定（2016年締結）
千葉県野田市教育委員会
埼玉県川口市教育委員会
対外関係 > 他大学との協定

姉妹校
山陽小野田市立山口東京理科大学
公立諏訪東京理科大学
首都大学院コンソーシアム協定（2002年締結）
私工大懇話会（図書館の相互利用協定）
包括連携協定
信州大学（1996年締結）
順天堂大学（2002年締結）
筑波大学（2009年締結）
日本医科大学（2009年締結）
女子美術大学（2011年締結）
東京慈恵会医科大学（2013年締結）
大阪大学（2016年締結）
横浜市立大学（2017年締結）
東京大学（2018年締結）
福島県立医科大学
教員養成高度化に関する連携協定
横浜国立大学（2020年締結）
国際学術交流協定
アジア
中国
中国石油大学、上海交通大学、天津大学、新疆大学、北京科技大学、浙江大学（部局間協定・理学部第一部、理学部第二部）、西安交通大学、東南大学、上海理工大学、大連理工大学、同済大学（部局間協定）、曲阜師範大学、西北工業大学、南京理工大学、鄭州大学、昆明理工大学
インド
インド理科大学院、ハイデラバード大学、チャウダリーカランシ大学
インドネシア
バンドン工科大学、スラバヤ工科大学
韓国
高麗大学校、ソウル大学校（部局間協定・経営学部）、中央大学校（部局間協定・火災科学研究センター）、成均館大学、湖西大学、ソウル市立大学、仁済大学、全南大学（部局間協定・光触媒国際研究センター）、弘益大学校（部局間協定・MIP）
マレーシア
マラヤ大学
マラ工科大学
国際医療大学
台湾
国立台湾科技大学、国立交通大学、国立中興大学、国立清華大学（部局間協定）、国防医学院（部局間協定・生命科学研究科）
タイ
チエンマイ大学、コンケン大学、チュラーロンコーン大学
ベトナム
ベトナム国立建設大学（部局間協定）
フィリピン
SMEAG
オセアニア
オーストラリア
ニューサウスウェールズ大学
北米
カナダ
ウォータールー大学、ビクトリア大学
アメリカ合衆国
メリーランド大学カレッジパーク校、カリフォルニア大学サンタバーバラ校、カリフォルニア大学サンタクルーズ校、カリフォルニア大学デービス校、オハイオ州立大学、ポートランド州立大学、テキサス大学アーリントン校、コネチカット大学（部局間協定）
ラテンアメリカおよびカリブ海諸国
アルゼンチン
パレルモ大学
ブラジル
リオグランデドノルテ国立大学
ヨーロッパ
オーストリア
ウィーン工科大学、アッパーオーストリア応用科学大学
ベラルーシ
ベラルーシ工科大学
デンマーク
オールボー大学
フィンランド
ヘルシンキ大学（部局間協定）
フランス
ルイ・パストゥール大学、パリ第1大学、リール第1大学、アンジェ大学（部局間協定・先進工学部、先進工学研究科）
ドイツ
ロストック大学、ハノーファー大学、ヴィスマール専門大学、レーゲンスブルク応用科学大学、イエナ応用科学大学、オストバイエルン・レーゲンスブルク工科大学
イタリア
パドヴァ大学、モデナ・レッジョ・エミリア大学、ローマ・トル・ヴェルガータ大学
アイルランド
アルスター大学
ポーランド
アダム・ミツキェヴィチ大学、ニコラス・コペルニクス大学
ルーマニア
ブカレスト工科大学、ヤシ工科大学
ロシア
モスクワ電力工学研究所（工科大学）
スウェーデン
ルンド大学
スペイン
ハエン大学
イギリス
ルネル大学、マンチェスター大学（国際化推進センター間）、キングストン大学（部局間協定・火災科学研究センター）
アフリカ
モロッコ
カディ・アイヤード大学
エジプト
ダマンフール大学
対外関係 > 他研究機関との協定

日本
土木研究所（2017年締結）
産業技術総合研究所（2019年締結）
理化学研究所（2019年締結）
化学及血清療法研究所（2020年締結）
統計数理研究所（2021年締結）
ドイツ
ドイツ連邦材料試験研究所 (BAM)（部局間協定）
アメリカ合衆国
アメリカ国立標準技術研究所（部局間協定・総合研究機構火災科学研究センター）、ミネタ交通研究所（部局間協定）
ブラジル
ブラジル産業財産庁（部局間協定・イノベーション研究科）
スペイン
ICN (the Catalan Institute of Nanotechnology)
ブルガリア
ブルガリア科学アカデミー
インド
インド国立化学研究所
対外関係 > 企業との協定

共同研究契約
アムンディ・ジャパン（2016年締結）
産学連携協定
第一勧業信用組合（2016年締結）
花王（2017年締結）
包括連携協定
第一生命保険（2019年締結）
対外関係 > 独立行政法人との協定

国立美術館キャンパスメンバーズ制度
東京国立近代美術館（千代田区）
国立西洋美術館（台東区）
国立新美術館（港区）
国立映画アーカイブ（中央区）
国立科学博物館大学パートナーシップ
国立科学博物館（台東区）
東京国立博物館キャンパスメンバーズ制度
東京国立博物館（台東区）
対外関係 > 高等学校との協定

西暦は締結した年。
対外関係 > 高等学校との協定 > 高大連携協定

2015年
北海道長万部高等学校
2020年
千葉県立東葛飾高等学校
富士見中学高等学校
2024年
吉祥女子中学校・高等学校
國學院大學久我山中学高等学校
田園調布学園中等部・高等部
対外関係 > 高等学校との協定 > 学校インターンシップ協定

2016年
東京都立広尾高等学校
東京都立葛飾野高等学校
千葉県立船橋古和釜高等学校
かえつ有明中学校・高等学校
東京学館浦安高等学校
横浜富士見丘学園中等教育学校
2017年
千葉県立我孫子高等学校
2018年
千葉県立流山おおたかの森高等学校
産学連携・大学発ベンチャー

研究戦略・産学連携本部を設けており、技術など大学にあるシーズを使うベンチャー企業やNPO法人の起業を支援している。2020年度時点で大学発ベンチャー企業数が111社となり、私立大学で1位（全国7位）となった。
Wiki関係他プロジェクトリンク

ウィキソースにの文部省告示文があります。
ウィキソースにの文部省告示文があります。
ウィキメディア・コモンズには、東京理科大学に関するメディアがあります。
ウィキブックス (Wikibooks)
東京理科大対策
神楽坂校舎1・7・9号館
大村智（2015年ノーベル生理学・医学賞受賞者、本学出身）
櫻井房記（東京物理学講習所初代校主）
寺尾寿（東京物理学校初代校長）
東京都千代田区飯田橋にある「東京理科大学 発祥の地」の碑
本多光太郎（東京理科大学初代学長）
神楽坂キャンパスの旧九段校舎
野田キャンパス
葛飾キャンパス
理工学部
薬学部
中野裕太 (ラグビー選手)

中野 裕太（なかの ゆうた、1989年11月16日 - ）は、日本の元ラグビー選手。
プロフィール

福岡県北九州市出身。
現役時代のポジションはナンバーエイト(No8)。
身長 180cm、体重 100kg
ニックネームはキャノン。
7人制日本代表に選ばれたことがある。
弟の将伍はラグビー選手（現・東京サントリーサンゴリアス）。
略歴

8歳からラグビーを始めた。
2009年、福岡県立東筑高等学校卒業後、早稲田大学に入る。なお東筑高校時代、高校日本代表に選ばれた。
2013年、早稲田大学卒業後、神戸製鋼コベルコスティーラーズ(現・コベルコ神戸スティーラーズ)に加入。同年9月14日に行われたジャパンラグビートップリーグ第3節のトヨタ自動車ヴェルブリッツ戦に先発出場で公式戦初出場を果たした。
2016年、釜石シーウェイブス(現・日本製鉄釜石シーウェイブス)に加入。
2023年、現役を引退した。今は建設会社福山組で働いている。
Go On, Baby! -universal mix-

「Go On, Baby! -universal mix-」（ゴーオンベイビー ユニバーサルミックス）は、2001年6月6日にリリースされたDREAMS COME TRUEの28thシングル。
概要

「Go On,Baby ! -universal mix-」と、「See You In My Dreams」は、アルバム『THE MONSTER-universal mix-』よりシングルカット。「Go On,Baby ! (Japanese version)」は、10thアルバム『the Monster』からシングルカット。
CD-EXTRAとして「See You In My Dreams」のミュージックビデオを収録。後に、「DCT CLIPS V1」でVHS・DVD化された。
収録曲

Go On,Baby! -universal mix-
作詞：吉田美和、作曲：中村正人・吉田美和、編曲：中村正人
コンフェデレーションズカップ2001／フジテレビ番組イメージソング
Go On,Baby! (Japanese version)
作詞：吉田美和、作曲：中村正人・吉田美和、編曲：中村正人
See You In My Dreams
作詞：吉田美和、作曲：中村正人・吉田美和、編曲：中村正人
収録アルバム

the Monster(1999年4月21日)
THE MONSTER -universal mix-(2001年5月9日)
the Monster 2002:monkey girl odyssey tour special edition(2002年3月29日)
DREAMANIA -DREAMS COME TRUE smooth groove collection-(2004年1月9日)
民事執行法

| 民事執行法 |
| --- | --- |
  日本の法令
通称・略称:  民執法
法令番号:  昭和54年法律第4号
提出区分:  閣法
種類:  民事訴訟法
効力:  現行法
成立:  1979年3月23日
公布:  1979年3月30日
施行:  1980年10月1日
所管:  法務省［民事局］
主な内容:  強制執行、担保権の実行としての競売等、債務者の財産状況の調査
関連法令:   民事訴訟法  民事保全法  民事執行規則  民事執行法施行令  滞納処分と強制執行等との手続の調整に関する法律 
条文リンク:  民事執行法 - e-Gov法令検索
  ウィキソース原文
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民事執行法（みんじしっこうほう、昭和54年3月30日法律第4号）は、強制執行、担保権の実行としての競売、財産開示手続などに関する法律で、民事訴訟法に対する特別法である。
制定経緯

民事執行法が制定される前は、いわゆる旧民事訴訟法（明治23年法律第29号）の強制執行編に私法上の権利を強制的に実現させるための手続（強制執行手続）に関する規定が盛り込まれていた。しかし、旧民事訴訟法の制定以来、強制執行に関する法制度は抜本的な改正がされていない状態であり、手続上の様々な不備が露見していた。
また、強制執行手続とは別に、民法や商法の規定により競売を要する場合につき、その手続を規定した法律として競売法（明治31年法律第15号）が存在していた。この法律は民法や商法の附属法として立法されたこともあり、規定の不備が目立つものであった。この点に関しては、競売法に規定する手続はその性質に反しない限り旧民事訴訟法中の強制執行に関する規定が準用されるという判例が出て、その判断に基づき競売法の手続が運用されていたものの、不備があること自体は否めないものであった。
このような事情から、強制執行手続や担保権実行の手続を抜本的に改める目的で1979年（昭和54年）に本法が制定され、旧民事訴訟法の強制執行編に定める手続と競売法に定める手続が統合された。以来、2回の中程度の改正と、2回の大改正を現在まで経てきていている。
それらの改正は、バブル崩壊に伴う不良債権回収を迅速に進めたり、いわゆる競売妨害に対処したりするための手続の整備、扶養請求権に基づく債権執行手続の改善、債務者の財産開示手続に関する手続を整備するための法改正等である。
構成

第1章 総則（第1条 - 第21条）
第2章 強制執行
第1節 総則（第22条 - 第42条）
第2節 金銭の支払を目的とする債権についての強制執行
第1款 不動産に対する強制執行
第1目 通則（第43条・第44条）
第2目 強制競売（第45条 - 第92条）
第3目 強制管理（第93条 - 第111条）
第2款 船舶に対する強制執行（第112条 - 第121条）
第3款 動産に対する強制執行（第122条 - 第142条）
第4款 債権及びその他の財産権に対する強制執行
第1目 債権執行等（第143条 - 第167条）
第2目 少額訴訟債権執行（第167条の2 - 第167条の14）
第5款 扶養義務等に係る金銭債権についての強制執行の特例（第167条の15・第167条の16）
第3節 金銭の支払を目的としない請求権についての強制執行（第168条 - 第169条）
第3章 担保権の実行としての競売等（第180条 - 第195条）
第4章 債務者の財産状況の調査
第1節 財産開示手続（第196条 - 第203条）
第2節 第三者からの情報取得手続（第204条 - 第211条）
第5章 罰則（第212条 - 第215条）
附則
法が規定する手続 > 強制執行

強制執行は、私法上の請求権を強制的に満足させるために行われる手続であり、請求権の存在や内容を公証する文書（債務名義）に基づき行われる。債務名義の主な例としては、主文に給付請求権が表示された判決書、給付条項がある和解調書、金銭の支払いを目的とする請求についての公正証書などがある。
強制執行の手続は、請求権の内容が様々であるため、請求権の性質により概ね以下のとおり分けられて規定されている。
金銭の支払いを目的とする手続
不動産に対する強制執行
強制競売
強制管理
船舶に対する強制執行
動産に対する強制執行
債権その他の財産権に対する強制執行
債権執行
少額訴訟債権執行
不動産等の引渡等を目的とする手続
動産の引渡を目的とする手続
代替執行に関する手続
間接強制に関する手続
意思表示の擬制に関する手続
このうち、金銭の支払いを目的とする手続については、債務者の財産の換価を伴うことがあるため、強制執行の対象となる財産の種類（不動産、船舶、動産、債権など）によりそれぞれ詳細な手続が置かれている。そのようなこともあり、金銭の支払いを目的とする手続規定が本法の中核をなしている。
法が規定する手続 > 強制執行 > 執行法上の訴え > 請求異議の訴え

請求異議の訴え（35条）は、債務者側の不服解消のための手続である。第一に、債務名義上は、存在するものとして表示されている実体権の存否・内容を訴訟手続によって審理し、その結果、実体権の不存在が明らかになった場合には、判決により債務名義の執行力を排除し、債務名義による強制執行の実施を中止・防止することを目的とする。第二に、裁判以外の債務名義については、その成立の有効性を訴訟手続によって審理する目的でも、請求異議の訴えの利用が許されている。請求異議の訴えは、債務名義自体の執行力の排除を目的とするものであるから、債務名義の成立後であれば、強制執行の開始前であれば提起できる。また、強制執行手続が終了しても、債権者が債務名義に表示された請求全額の満足を受けていない限りは、この訴えを提起することができる。
法が規定する手続 > 強制執行 > 執行法上の訴え > 執行文付与の訴え

執行文付与のうち、条件成就執行文（27条1項）・承継執行文（27条2項）については、条件成就や承継関係の存在を示す文書を提出することができず、裁判所書記官・公証人限りでこれを行うことができない場合がある。このような場合に、執行文付与の特別要件の存在を訴訟手続によって確認するものが執行文付与の訴えである（したがって、債務名義上の請求権の存否の判断を行うわけではないことに注意）
法が規定する手続 > 強制執行 > 執行法上の訴え > 執行文付与に対する異議の訴え

条件成就執行文又は承継執行文が付与された場合において、「条件はまだ成就していない」「自分は承継人ではない件について」といった異議を主張して執行を止める（既判力をもって確定される点に意義がある）。
強制執行が「債務名義」「執行文」という二段階のものによって成立することを前提として、それぞれの段階に応じた訴訟類型が用意されている以上、いずれの段階についての異議であるかによって別個の訴訟類型を用いなければならない（最判昭和55年5月1日）。
法が規定する手続 > 強制執行 > 執行法上の訴え > 第三者異議の訴え

第三者異議の訴えは、債務名義の執行力の及ばない第三者の財産または債務名義に表示された責任財産以外の債務者の財産に対して執行がなされ、第三者または債務者の権利が違法に侵害される場合に、これ等の者が、執行対象財産が責任財産に属さないことを主張して、訴訟手続によって執行を排除することを目的とするものである。執行関係訴訟の中でも、最も「実体法的」な要素の濃い訴訟であるといえる債務名義は、責任財産の範囲については何も示しておらず、執行の対象は「外形的事実」を基準として決定されるに過ぎない。
第三者異議の訴えは、特定の財産に対する執行を排除するものであり、この点で、請求異議の訴えや執行文付与に対する異議の訴えが、債務名義に基づく執行の可能性を一般的に排除する性格を持つのとは異なる。
法が規定する手続 > 担保権の実行としての競売

民法・商法が規定する担保物権である抵当権、先取特権、質権に基づき、担保物権の目的となる財産を強制的に換価することにより被担保債権の満足を図るための手続である（なお、留置権に基づく競売は、後述の換価のための競売として扱われる）。
比較法的には、このような手続の場合にも債務名義を必要とする立法例がある。しかし、日本の場合、前述の競売法が債務名義を要求していなかった沿革もあり、担保権の実行には債務名義は必要とはされていない。もっとも、担保権の種類や換価の対象となる財産の種類に応じて、担保権の存在を証明する方法に関する規定が整備されている。例えば、不動産に設定された抵当権に基づき担保権の実行を申し立てる場合は、担保権の登記がされている不動産登記簿謄本又は登記事項証明書などの提出が要求される。
実際の手続は、財産の換価という点では強制執行手続と変わらないため、強制執行に関する規定のほとんどの規定が準用されている。
担保不動産競売
担保不動産収益執行
船舶の競売
動産競売
債権及びその他の財産権についての担保権の実行
法が規定する手続 > 担保権の実行としての競売 > 換価のための競売（形式競売）

民法や商法等の規定に基づく、請求権の実現を目的とせず、財産の換価それ自体を主たる目的とする手続である。例として、共有物分割のための競売、遺産分割のための競売などがある。「形式的競売」ともいう。
法律上、担保権の実行としての競売の例によるとされているが、担保権の実行としての競売に関する規定も強制執行に関する規定のほとんどが準用される結果、手続の進行の基本は強制執行と変わらない。しかし、もっぱら換価を目的とする手続であることに基づく変容がある。
法が規定する手続 > 財産開示手続

財産開示手続は、強制執行の実効性を確保するために、債務者の財産を把握するための方法として2003年の法改正により新設された手続（施行は2004年）である。
どの財産を強制執行の対象とするかはそもそも債権者が決めることであるが、債務者が執行の対象となりうる財産を持っているか、それがどこにあるかを債権者が把握することは困難な場合がある。そのため、債務者の財産に関する情報を得るために新設されたものである。
具体的には、債務者を裁判所に出頭させ、その財産状況について陳述させ、不明点については裁判官から質問を行うという手続である。
しかし、不出頭や虚偽陳述に対する制裁が高々30万円の過料（刑罰ですらない）に過ぎず、実効性が担保されていないという問題があった。
また、債務名義として支払督促や公正証書しか有していない債権者は制度を利用できないなど、使い勝手にも不足があった。
そこで、2020年4月1日に施行された改正法においては、不出頭等に関する制裁として6ヶ月以下の懲役または50万円以下の罰金という刑事罰が創設された（213条）。同年10月には、新設された罰則による初の書類送検事例が報道された。
また、申立て可能な債務名義の種類の制限が撤廃され、支払督促や公正証書でも、種類を問わず制度が利用可能となった。
法が規定する手続 > 第三者からの情報取得手続

2020年改正における財産開示手続の強化と合わせ、強制執行手続の実効性を強化するために、「第三者からの情報取得手続」が創設された（204条以下）。本手続は財産開示手続の改正と同様に原則的に2020年4月1日に施行され、一部留保されていた部分も2021年5月1日に全面施行された。
登記所から債務者の所有不動産の情報を取得することができる（205条）ほか、金融機関および振替機関等から債務者の口座情報を得ることができる（207条）。
さらに、債務名義が養育費や婚姻費用の請求権であるか、生命・身体に対する侵害による損害賠償請求権である場合には、全国の市町村や厚生年金を所管する組織（日本年金機構等）から、債務者の給与債権に関する情報（≒勤務先に関する情報）を取得できるようになった（206条）。