星野長太郎
年譜

1845年（弘化2年）：星野長太郎は上野国（上州）勢多郡水沼村（後の群馬県勢多郡黒保根村、現桐生市黒保根町）に星野彌平（星野家10代七郎右衛門朋信）の次男として誕生。母は由（ヨシ、北甘楽郡宮崎村（現富岡市一ノ宮地区）富永兵右衛門女）。父彌平は名主、村役人であったが、曾祖父耕平（星野家8代七郎右衛門朋存）の時、1808年（文化5年）に岩鼻代官所管下の天領（幕府直轄領）山中入（さんちゅういり）18ヵ村における郡中取締役を拝命し、後に加えて同管下の足尾銅山吹所世話役も拝命し、代々これを受け継ぎ、山中入18ヵ村の年寄役、苗字帯刀御免で給人格（勤中騎馬槍差許）の待遇に処せられた。長男は早世。
1861年（文久元年）：星野家子弟の常である江戸遊学（林家家塾で儒学、北辰一刀流の千葉道場で剣術修行）を終えた長太郎は、郷里で農事改良を志し、収穫や利益の拡大を目指し自ら耕耘・開墾の作業に従事した。地味に乏しい山間耕地から期待したほどの成果を上げられなかったため、農事改良からさらに養蚕・製糸改良に着目した。
1862年（文久2年）：18歳になり岩鼻代官所より足尾銅山吹所世話役見習を拝命。
1866年（慶応2年）：弟良助（数え年12歳）が、隣村、下田澤村鹿角（後の黒保根村）の新井傳右衛門の子である新井系作の養子として入籍。名を新井領一郎と改める。新井家は、桐生の絹織物業者などに生糸を販売する問屋。
1867年（慶応3年）：長太郎が家督相続し、星野家11代星野七郎右衛門朋愷（トモヤス）と号した。長太郎22歳。養蚕、製糸の二業を家政再建の切札として経営の主軸に据えるべく決意。この年の星野家の推定年収は約2500両。内訳は酒造から約1000両、金融から約500両、桑売却から約500両、小作料から約340両など。
1867年（慶応3年）：この年は凶作に見舞われたが幕府の支配力低下により、近隣では綱紀が乱れ無法状態となり、博徒が四方で蜂起して乱暴・略奪し良民を苦しめた。制する道が無いため父彌平は、親族および幕府直轄領である18ヵ村の農民を訓練して刀、槍などの武器を持たせた。長太郎は先頭に立ち村民から略奪を繰り返す暴徒に立ち向かい、騎馬で撃破した。父と相談して蔵にあった穀物や調達した南京米を困窮した村民に分け与えた。
1868年（慶応4年）：幕府瓦解と物価高騰により関東諸国に打ち壊し騒動が発生し、星野家も暴徒に立ち向かった。戊辰戦争最中の4月（旧暦）、会津藩鎮圧に向かった官軍（東山道総督府先鋒隊参謀祖式金八郎一行約200名）が奸徒の讒言に乗せられ、水沼の星野彌平一族（36名）が会津藩幇助の嫌疑を受けて捕まった。父彌平や長太郎のみならず実弟新井領一郎も含め血縁の者や村役人など7名（彌平と長太郎、弟周次郎、弟新井領一郎、星野耕作、神山巌、萩原金左衛門）は斬罪の刑に処せられることが決定。縛られ片鬢・片眉毛にされて数珠つなぎで、大間々、大胡、沼田、前橋、伊勢崎、太田等を引き回され、何度も斬首の憂き目に会いつつ館林城下まで引致された。全ての土地財産の没収、土蔵内の器物・衣類等の取り上げ・封印に処せられたが、父彌平はあくまで無実を主張。山中入18ヵ村の村役人、僧侶、修験者等は挙て助命嘆願に奔走。新政府軍側に立った館林藩藩主秋元礼朝の裁定や、星野家親戚筋にあたる武蔵国幡羅郡下奈良村（現埼玉県熊谷市）の豪農4代吉田市右衛門宗親から依頼を受けた寺島宗則、勝海舟の釈放要請などにより、岩倉総督府の直裁を得て嫌疑が晴れた。5月17日（旧暦）東山道総督府（東征大総督は有栖川宮熾仁親王）より冤罪証が出され星野一族は釈放された。この官軍乱入により蔵屋敷は略奪・破壊されて家財の大半を失った。屈辱を味わった彌平は、荒らされた蔵屋敷の取り壊しを家人に命じ火を放った。家族は奉公人18人を含む29人。かつては奉公人38人がいた。
1868年（慶応4年）： 長太郎は、前橋鎮撫所より年寄見習および足尾銅山吹所世話役見習を拝命。更に2人の弟（周次郎、七重郎）と共に前橋鎮撫所附属（苗字帯刀指許）を拝命。父彌平は、前橋鎮撫所附総長（勤中騎馬槍差許　御目見以上之格ニ申付拾五人扶持遣し候）を拝命していた。この時総長に任命されたのは、渋川町（現渋川市）の堀口藍園ら三人であった。前橋鎮撫所は岩鼻代官所が壊滅した後に新政府が新設したもので、旧幕府直轄領および旧大名領、旧旗本領の村々の民政全体を司る最高機関。
1868年（明治元年）：10月、明治改元後、長太郎は岩鼻県（元上野国・武蔵国の旧幕府直轄領で現群馬県・埼玉県に跨る）附属公用掛を拝命。父彌平は岩鼻県附属取締役を拝命。家法改革がなされ、父彌平は公務に専念、長太郎は公務の余力を以て農業に従事。また弟周次郎（彌平三男）は、分家の第四代文造退転（夫婦とも失踪）後、第五代として星野文造家「上の新宅」の名跡を継承した。周次郎は酒造蔵に引っ越して酒造、金融、その他家政向一切を担当。弟七重郎（彌平四男）は父の公務を助けることとした。
1869年（明治2年）：長太郎は父彌平と協力して、大雨の度に激しい出水に見舞われる赤城山東麓の小黒川下流（渡良瀬川合流点付近）に大きな橋を新たに架けることを計画。架橋には巨石を爆薬で破砕するなど困難を極め、大量の木材が使われた。小黒川橋の新設により上流高台にある萬年橋（関守）まで遠回りする必要がなくなり、人々や馬による花輪・足尾方面との通行は格段に楽になった。長太郎は人々に断髪を勧め、結髪所を廃して散髪とした。屋根の葺替えができない家々のために、一年分の髪結い相当費用（一戸50銭）を広く各戸から集めて年々4戸の藁葺代に充てるよう村民に奨励した。
1872年（明治5年）：その後星野家では弟七重郎が酒造・金融を担当していたが、長太郎は公務以外の養蚕業も弟に任せた。自分は水沼村の生糸は低質で生産量も乏しいので器械製糸所を作って生産改良し、輸出拡大することを構想。9月、長太郎は、日本最初の器械製糸所である藩営前橋製糸所で、前橋藩士であった所長の速水堅曹から4ヵ月間にわたる器械製糸技術伝習を開始。前橋製糸所は、1870年（明治3年）に開設され、イタリア式繰糸器械6台を設置し動力は水力。3ヵ月後に前橋岩神村観民（現前橋市岩神町二丁目岩神橋付近）に移設し繰糸器械を12台に増設。小野組に払い下げ後、勝山宗三郎の手に移り大渡製糸所と改名し設備を増強。（官営富岡製糸場は、1872年（明治5年）稼働開始、フランス製繰糸器械300台、動力は蒸気機関）
1872年（明治5年）：長太郎は水沼製糸所設立計画の基となる「洋方製糸場調書」を作成。長太郎にとって製糸所設立は、水沼村（後の群馬県勢多郡黒保根村、現桐生市黒保根町）を中心とした地域の産業振興（村おこし）・経済活性化という大きな狙いがあったため、最初から限られた自己資金を前提に、過半の不足分については大胆にも県や政府からの資金借入を想定して計画策定した。当初必要とする創業費・営業経費は6,600円以上もの巨額に達した。父彌平はこの計画に反対であった。この頃の星野家の推定年収は2,000円規模。
1873年（明治6年）：大久保利通が内務省を設置し自ら初代内務卿（参議兼任）に就任し、学制や地租改正、徴兵令などを実施した。富国強兵をスローガンとして殖産興業政策を推進した。
1873年（明治6年）：長太郎は、二本松製糸所の指導に当たっていた速水堅曹から水沼製糸所設立支援の約束と、細部にわたる建築・設備のみならず費用見積、資金調達にまで及ぶ助言を得た。長太郎の最大問題は資金調達で、製糸所の新築費用3,000円は官費による調達を計画し、初代熊谷県（現群馬県・埼玉県）権令河瀬秀治に建築資金拝借願を提出した。速水堅曹は長太郎の資金借入を助けるため、熊谷県のみならず内務省・大蔵省も走り回ったが、この年は両省の事情で勧業資金の捻出ができなかった。
1873年（明治6年）：前年、明治政府は欧米諸国の学校制度を取り入れた学制を公布。今でいう群馬県では、第一番小学校を前橋（厩橋学校）に、第二番小学校を黒保根（水沼学校）に、第三番小学校を中之条（原町学校）に計画し、この順に開校。教育の重要性を認識していた長太郎は、即座に県の動きに呼応して第二番小学校の開設を水沼村に誘致し、一部資金（500円）を提供して星野家菩提寺の常鑑寺に学校を仮設（従来の寺子屋を改編）して水沼学校としてこの年2月に開校。その後、同校（後の黒保根村尋常高等小学校（現桐生市立黒保根小学校））は1876年（明治9年）に星野家の分家（弟七重郎宅：通称「三階家」の2階部分）に移り、その3年後、黒峰神社前に校舎が新築された。
1873年（明治6年）：2月、前橋製糸所で4ヵ月間の伝習を終えた長太郎は、結婚後間もない妻香久（カク、前橋の勝山儀左衛門長女）および工女3人に対して、小野組の手に移った前橋製糸所で数ヵ月間の製糸実習を受けさせた。11月、水沼製糸所の建設を開始。妻香久との間に長男の星野元治が誕生。
1874年（明治7年）：長太郎は輸入製糸器械購入資金として、やっと政府（内務省）の勧業資金3,000円を無利子・5年返済で借入れ。更に、速水堅曹を通して事業資金の不足分1,900円を借入れ。
1874年（明治7年）：2月21日、長太郎は水沼製糸所の操業を開始。群馬県初の民間経営による器械製糸所創業となった。翌年までにイタリア製繰糸器械全32台が順次稼働。当初は水車が動力。経済的理由もあり他の器械製糸所とは違い外国人技師の指導を直接受けなかった。
1874年（明治7年）：長太郎は外国人居留地の横浜英89番に所在した外商（Kingdon Schwabe & Co）を介して欧州へ水沼製糸所の器械糸300斤（1斤は600グラム）を試行的に委託販売し、ロンドンとリヨンの生糸商から高い評価を得た。販売価格は高かったものの外商を介した販売諸費用も高くついたため、収支は赤字となった。当時の輸出入は、幕末に締結された不平等な日米修好通商条約等に基づき開港場（居留地）に進出した欧米各国の外商（外国商館）による独占で、外商への売価は内商（日本人売込問屋）間の競争と粗悪品質により国際取引価格に比較し著しく低く（半値かそれ以下に）抑えられた。この居留地貿易（商館貿易）は、1899年（明治32年）の条約改正（日英通商航海条約発効）まで基本的な貿易形態として続き、外商は法外な利潤を得た。外商への売込みは、政府方針で許可された内商が独占していた。横浜の有力な生糸売込問屋（内商）としては、小野組・井筒屋（小野善三郎）、三井屋（三越得右衛門）、亀屋（原善三郎）、野沢屋（茂木惣兵衛）、吉村屋（吉田幸兵衛）、敷島屋庄三郎（前橋藩直営）、糸屋（田中平八）などがいた。
1874年（明治7年）：7月、深沢雄象の研業社関根製糸所の開設を目前にして、長太郎は速水堅曹の要請に応じて研業社のリーダー育成のため、深沢こう（深沢雄象娘）ら6名の伝習生を受け入れた。伝習生は星野家の長屋門に約半年間寝泊まりした。長太郎一家も幕末の官軍による略奪・破壊により母屋を失ったため長屋門に住んでいた。
1875年（明治8年）：内務卿大久保利通や大蔵卿大隈重信の主導により直（じか）輸出推進論が打ち出された。政府としては外商支配により貿易拡大による殖産興業も容易ではなく、外貨獲得のため直輸出拡大と不平等条約改正による商権回復が喫緊の課題であった。長太郎は本格化をみた生糸や茶などの直輸出保護・勧奨政策に共鳴。県を介しての政府要請に応えて水沼製糸所の生糸見本を提供し、在ニューヨーク日本副領事富田鐵之助（アメリカ絹業協会の名誉理事を兼務）の手を経て、全国から集められた約80点以上の見本とともにアメリカ絹業協会（Silk Association of America）に提出された。長太郎の生糸の見本番号は第13号と第14号で、検査の結果、官営富岡製糸場の生糸を押さえて、民間の前橋製糸所、水沼製糸所の器械糸が優良糸として上位の評価を受けた。
1875年（明治8年）：長太郎は速水堅曹を通してニューヨークから一時帰国中の佐藤百太郎（佐倉順天堂の佐藤泰然の孫）が、内務省勧商局の支援と福沢諭吉の協力を得て推進していた米国商法（商業）実習生派遣計画のことを知った。熊谷で速水と共に佐藤百太郎と出会い、3人で火鉢を囲みながら派遣計画について話し合った。長太郎は佐藤の話に共鳴し、念願である生糸直輸出実現を確かなものにするため実弟新井領一郎（新井家へ養子）をアメリカへ派遣することをその場で決意。すぐさま、前年熊谷県（現群馬県・埼玉県）権令に就任した楫取素彦（元長州藩士小田村伊之助）にも相談して賛同と協力を取り付けた。
1875年（明治8年）：水沼製糸所では、北海道開拓使（参議兼開拓長官黒田清隆）が同年開業した札幌製糸所から派遣した25人の少女を3年間伝習生として受け入れた。前年、開拓使は富岡製糸場へ6人の製糸伝習生を短期派遣していた。
1876年（明治9年）：3月、長太郎は、領一郎に渡航に先立ち英学・簿記を学習させた上で、群馬県令となった楫取素彦の後押しにより領一郎を佐藤百太郎が計画した米国商法（商業）実習生（5人）の一人としてニューヨークへ派遣。長太郎は領一郎の必要とされる渡航費用・生活費等750円を負担し、その内200円は県令楫取からの借用金であった。渡米した領一郎は、佐藤の「日本米国用達社」（Japanese American Commission Agency）を拠点に生糸の販売活動を開始。領一郎は、在ニューヨーク日本副領事富田鐵之助（アメリカ絹業協会の名誉理事を兼務）の紹介状と水沼製糸所の生糸見本を携えてニューヨークの生糸輸入商や各地の絹織物業者に直接売込みをした。
1876年（明治9年）：熊谷県より第二課附属世話掛を拝命。（熊谷県勧業掛）長太郎は前年拝借願を出した勧業資金について、予め河瀬秀治（初代熊谷県権令を経て内務大丞兼勧業寮権頭に就任）に会見して内諾を得ていたにも拘わらず許可が下りず資金繰りに窮した。父彌平は長太郎に製糸所閉鎖を厳しく迫り、長太郎は無念にも県に対して水沼製糸所の閉鎖届を提出した。
1876年（明治9年）：松方正義は、長太郎から製糸事業の見通しや資金計画について話を聞き、製糸事業の継続を勧めた。願い出から約1年後、やっと内務省から勧業資金5,000円の借入れが実現し、初めて事業継続の見通しを立てることができた。長太郎にとって窮地に一生を得た喜びで新たな事業への決意を固めたが、資金難の状況は継続した。
1876年（明治9年）：ニューヨークに渡った新井領一郎は、初めて有力な生糸仲買商B.リチャードソン（B. Richardson & Sons）との間で水沼製糸所の器械糸をポンド当たり6ドル50セントで総量532ポンド（400斤相当）、総額3,458ドルの生糸取引契約を締結した。しかしながら契約直後、生糸相場は急激に高騰しポンド当たり9ドル以上に達した。総額で2,000ドル近い巨額な損失が見込まれたため、輸出前に日本では値上げ協議が行われ、長太郎は弟新井領一郎に対して手紙で価格の再交渉を強く求めた。領一郎は一旦決めた契約価格を見直すことを断固として断り、この注文には自分に対する信用と取引の将来がかかっていると兄に返事の中で切実に訴え、最終的に長太郎が折れた。
1876年（明治9年）：9月、星野長太郎は横浜からサンフランシスコ行きのパシフィック・メール汽船会社シティ・オブ・ペキン号に契約された初めての生糸（400斤）を船積みした。これにより外国人居留地外商を経由せずに日本人が初めて生糸の直輸出を実現した。同時にそれまでのインド洋・欧州経由ではなく、日本初の太平洋横断（汽船）とアメリカ大陸横断（鉄道）によるアメリカへの生糸直輸出を実現した。星野長太郎の損失は巨額であったが、最終的に買手リチャードソンは好意として契約価格よりポンド当たり1ドル高く買い取り、領一郎の確かな契約履行とその誠実さに報いた。新井領一郎はこの取引が契機となって、後日ニューヨークの生糸取引業界で日本人として絶大な信用を獲得することになった。外国銀行が利用できず日本の外国為替銀行もない状況下で、直輸出の荷為替代金回収の手続きは非常に複雑であった。具体的実務は、在ニューヨーク領事館と日本の商務局、商社（当初は佐藤組（佐藤百太郎）で後を引き継いだ日本商会（橘成彦）が関与）などを介して開始された。
1877年（明治10年）：2月、長太郎は、民間製糸会社としては初めて生糸に商標と品質等級を表記した商標ラベルを付して出荷した。初期の良質な器械製糸はアメリカへの継続輸出の見通しが立った一方、生産能力に限界があったため輸出量の頭打ちが懸念された。
1877年（明治10年）：3月、新井領一郎を通して粗悪な日本製生糸に困惑している市場からの切実な改善要求と膨大な需要の存在を知り、器械製糸よりむしろ低コストで普及している座繰製糸に着目し、その活用と改善による市場対応の可能性を探ろうとした。具体的な顧客要望に基づき在来の座繰製糸を改良（今までの提（さげ）造りからイタリア糸と同じ捻（ねじり）造りにして更に改良）し、品質向上させた生糸見本をニューヨークの新井領一郎に送った。見本の改良糸は水沼村（後の黒保根村）の星野豊次郎の妻まさと板橋栄三郎の妻ふみの熟達した2人により特別入念に作られ仕上げられた。長太郎はこの見本についてアメリカの絹織物業者から高い評価と大量購買の意欲が示されたので大変自信を持った。
1877年（明治10年）：7月、村内外の座繰製糸家に広く働きかけて、分業による改良座繰製糸の生産と直輸出を行う亘瀬会舎を結成。組合参加者は24名。新井系作（新井領一郎の養父）が頭取、長太郎は監査役に就任。（同舎は後に亘瀬組を経て、精糸原社に組み入れ。）この改良座繰製糸への転換は、洋式器械製糸ではなくても伝統技術（座繰製糸）を基盤とした安上がりで良質な生糸の生産拡大と輸出増大の可能性を示した。結成された亘瀬会舎という組合は、改良座繰製糸が水沼村に止まらず近隣の村々や県全体に広がり、大きな事業に発展する原点となった。その後甘楽社や碓氷社、下仁田社に発展した組合などが相次いで結成された。
1877年（明治10年）：8月、改良座繰製糸200斤（1斤は160匁＝600㌘）の直輸出に初めて成功。輸出価格は、従来の横浜売り渡し相場が一円で37匁に対して直輸出が一円で26匁と4割以上高かった。星野長太郎によって組織化され品質向上が図られた改良座繰製糸が、海外市場で通用することが証明された。この「優等糸」の直輸出は、富岡製糸場を始めとする国産器械製糸一般の価格低迷を尻目に巨額の収益を生糸生産者にもたらし、改良座繰製糸が群馬県下に急速に広がる契機となった。この優等糸には商標ラベルを付けたが、ラベルは手書き版下の木版画で、群馬県を象徴する赤城山と渡良瀬川を南東から俯瞰した雄大な風景を背景に２６頭の元気な馬が走り回る姿が描かれ「THE BEST JAPAN SILK Selected and Exported by K. ARAI & C. HOSHINO」と表記。この頃、東京府練馬石神井の有力者である田島鉄平（群馬県北甘楽郡一ノ宮出身）が星野長太郎の水沼製糸所などで製糸技術を率先して習得した。帰郷して石神井や大泉で養蚕を広め、上石神井村（現練馬区石神井台1丁目）の興就社（三宝寺に石碑）や下石神井村（現練馬区下石神井4丁目）の同潤社などが器械製糸工場を創設し操業を始めた。
1877年（明治10年）：長太郎は、第1回内国勧業博覧会（総裁大久保利通）で鳳紋賞牌を受賞。繭、生糸の審査官は速水堅曹。同博覧会は、初代熊谷県権令河瀬秀治が内務省に入り、内務大丞兼勧業寮権頭として推進して成功を収めた。開催場所は上野の東京国立博物館の建設予定地に建てられた日本最初の美術館（現博物館本館の前身）。群馬県より水沼生糸改所頭取を拝命。
1878年（明治11年）：5月、群馬県下に拡大した改良座繰製糸の6組織（桐華組、敷島組、沼田組、亘瀬会舎、黒川組、山田組）が、生糸直輸出の規模拡大のため連合して前橋北曲輪町（現前橋市住吉町１丁目）に統括組織である精糸原舎（後の精糸原社）を結成した。共同揚げ返しで品質統一し、出荷前に全て製品検査して出荷した。深沢雄象が頭取、長太郎は副頭取に就任。前年、旧藩士である深沢雄象は同じ旧藩士の速水堅曹や松本源五郎らと共に一番組（後の桐華組）を設立。精糸原舎による直輸出も内商への横浜売却に比べて生産者側に高収益を生み、県下の改良座繰製糸の生産量が急増し始めた。その後、改良座繰製糸への転進、生糸直輸出への関心は、1882年（明治15年）頃まで県外にも大きな広がりを見せた。
1878年（明治11年）：9月、明治天皇が北陸行幸の途中前橋に立ち寄り、白亜の洋風建築で新築されたばかりの前橋生糸改所（現前橋市本町）が行在所とされた。精糸原舎を訪れて同社の事業を褒め、行幸供奉者の右大臣岩倉具視を通して金100円が下賜された。長太郎は、恩賜金の全てを社中の工女1,200余名に分与し天恩に浴させた。
1878年（明治11年）：長太郎は、パリ万国博覧会で一等賞金牌を受賞。内務省の勧業資金10,000円（操業開始以来累計18,000円）を借り入れ。水沼製糸所の動力用にアメリカから輸入した蒸気機関を据え、繰糸機を8台を追加した。
1879年（明治12年）：日本初の地方議会選挙が行われ群馬県議会議員選挙に当選。初代群馬県議会副議長に就任するものの、県議会終了後直ちに議員辞職。星野耕作も同じ県議会議員選挙で当選。1880年（明治13年）、長太郎の後任として県議会副議長に就任した。
1879年（明治12年）：4月、長太郎は、布教のため前橋から足尾銅山に向かう途中水沼村を訪れたロシア人宣教師ニコライと会った。キリスト教の深い理解者で布教の便宜を図ったが、父彌平の強い意向もあり洗礼は受けなかった。ニコライに立派な絹布を献納した。分家「下の新宅」の星野耕作（群馬県議会議員）と水沼製糸所で働く40人の女工たちはキリスト教（正教会）に帰依。正教会の前橋への伝道は1875年（明治8年）に始まり、前橋ハリストス正教会が設立された。深沢雄象をはじめとした旧藩士や製糸工場で働く者たちなどが受洗した。
1879年（明治12年）：9月、欧州視察から戻った松方正義が提案した農産品輸出振興のための共進会（生糸・繭・茶）の開催が開始。長太郎は横浜生糸繭共進会の審査掛を拝命。11月、長太郎は、横浜生糸繭共進会で一等償金100円を獲得。
1879年（明治12年）：12月、横浜共進会終了後に東京向島の料亭で速水堅曹と佐野理八、星野長太郎ら有力製糸業者との親睦会が開かれた。席上、富岡製糸所長の速水堅曹は、生糸直輸出の必要性を熱心に説き、自分の生糸輸出専門商社設立構想を発表した。
1880年（明治13年）：長太郎は、メルボルン万国博覧会で二等褒賞を受賞。アメリカ渡航後、初めて一時帰国した新井領一郎から、アメリカの市場や需要動向・販売状況について報告を受けた。市場に適した生糸生産の重要性と今後の生糸輸出拡大策等について協議。亘瀬会舎は県下の改良座繰結社である山田組と黒川組を吸収合併し、名前を亘瀬組に変更。
1880年（明治13年）：小資本の精糸原舎は直輸出継続の運転資金として荷為替資金が不可欠であった。同社幹部の星野長太郎、深澤雄象らは影響力のある福澤諭吉の紹介を以て新設の横浜正金銀行に融資を依頼し、即座に10万円貸与の内約を得た。第三十三国立銀行は精糸原舎の開業当初から荷為替資金融資をしていたが、今後はこの内約分も含め同行が融資窓口となり生糸直輸出用荷為替を提供することで合意が成立。同行は、内務省、大蔵省からの拝借金、横浜正金銀行からの内約分のひも付き貸付金、さらに新規投入の自己資金等の合計50万円余を原資として、精糸原舎向けに本格的な融資を開始。第三十三国立銀行は、この時点で同社に対して70万円を超える巨額の荷為替取組を実行した。
1880年（明治13年）：12月、群馬県の地方直輸出商社として上毛繭糸改良会社が設立された。資本金5万円。碓氷精糸社（後の碓氷社）とともに北甘楽精糸社（後の甘楽社）が筆頭株主。深沢雄象が社長、松本源五郎が副頭取、長太郎は頭取に就任。宮崎有敬（群馬県議会初代議長）や星野耕作らも設立に参画。同社は、精糸原舎と上毛繭糸改良会社（県下の養蚕・ 製糸業改良を謳った研究・協議組織）を母体として、内務省、大蔵省さらに群馬県当局の支援の下に成立。地方直輸出商社の先駆となった。県内87組合にも及ぶ器械製糸、改良座繰製糸の両組織を傘下に収め、繭糸抵当貸金および為替委託販売の金融機能を有した。しかし、期待していた多額の政府補助金の交付が受けられず銀行借入が膨張したため、経営基盤は極めて不安定であった。
1880年（明治13年）：12月、日本初の全国規模の生糸直輸出専門商社として横浜同伸会社が横浜に設立された。速水堅曹（内務省御用掛、官営富岡製糸場所長）を中心に、全国の模範的製糸業者を網羅して計画された。資本金は10万円。速水堅曹が取締役社長、高木三郎（元駐米日本公使館書記官、臨時代理公使）が取締役副社長、長太郎は取締役会長に就任。弟新井領一郎は同社取締役ニューヨーク支店長に就任。リヨンにも支店を設置。両支店を通じて現地生糸仲買商・絹織物業者と直接取引を行い販路を拡張。日本商会の生糸営業を譲り受けて開業。同社設立は時の大蔵省御用掛前田正名の構想（地方生産者の団結→品質改良→直輸出）に合ったもので、貿易実務や蚕糸業行政に精通している有力な元官僚らを擁した。
1880年（明治13年）：横浜同伸会社成立の経緯から、同社に対して、政府・横浜正金銀行から巨額の御用外国荷為替資金を供与された。政府が、同年に開業した横浜正金銀行（資本金300万円）に預け入れた直輸出促進のための御用外国荷為替資金は翌年までで総額400万円。アメリカへの輸出の場合、買手の支払は現地引渡後6ヵ月が一般的で実際の入金まではそれ以上の時間を要したため、輸出者は多額の運転資金を必要とした。
1880年（明治13年）：前橋に民権結社上野連合会が設立された。発起人には宮崎有敬、星野長太郎、深沢雄象らが含まれ、会員32名のうち蚕糸業者と生糸商人が17名を占めていた。この民権運動の中心となった人々と，1884年（明治17年）の板垣退助による自由党解散に象徴される民権運動の挫折以後に、上州で盛んになった廃娼運動や禁酒運動といった社会改革運動の担い手はかなり重層していた。