stanford-oval/wikipedia huggingface dataset:
Apple
歴史 > 業績低迷期とMacintosh互換機

ジョブズがAppleを去ったのに前後して、1985年6月25日にスカリーとハード担当責任者であったガセー宛に、マイクロソフトのビル・ゲイツから「AT&Tやヒューレット・パッカード、ソニーなど有力メーカにMacintoshのOSをライセンスするべきで、ゲイツ自身もその手助けを惜しまない」という内容の手紙が送られた。ゲイツは自社でのOS開発凍結も考えていたほど本気だったようだ。
スカリーはOSライセンスの可能性について調査を指示したが、ガセーを筆頭にした技術陣からの猛反対を受けてこの提案は闇に葬られた。
その後、パソコン用の16ビットCPUは逐次32ビットに移行していく。Appleの採用したモトローラ系ではMC68000、MC68020、MC68030、MC68040と推移していく。モトローラのCPUは最初のMC68000から、32ビットへ容易に移行できるように設計されていた。
Appleはライセンス違反をしているとして、マイクロソフトに対してGUIに対する対価を求めて裁判を起こす。ジョブズが復帰（後述）する頃まで裁判は長引き、その時点ではAppleに対して不利な裁定が下ることになる。しかしその数年前、ゼロックスがAppleに対して同様の裁判を起こし、ゼロックスに対して不利な裁定が下っていることもあり、熱心なMacユーザは複雑な心情を抱いていた。
AppleはマイクロソフトのMicrosoft Windowsに対して市場競争を模索する。これより68000系以外のCPUアーキテクチャへの移行である。その1つx86系への移植プロジェクトであるスタートレックが、1992年ごろにノベルの協力を得て開始される。しかし計画は後述のPowerPCに専念するため中断され、日の目を見ることはなかった。
1992年、スカリーはIBMと交渉し、同年AppleはIBMとモトローラと組んで新しいパーソナルコンピュータのプラットフォーム開発を発表した。IBM PCとMacintoshの敵対的経緯から、この共同開発発表は西海岸と東海岸の巨頭同士の歴史的和解とも言われた。
新しいパソコンは、CPUにRISCチップであるPowerPC、OSとしてTaligent（開発コード：Pink）、アプリケーションとしてマルチメディア開発ツール「カライダ」（開発言語ScriptX）からなる予定であった。
技術者が休暇中に趣味で作り上げた68000系エミュレータの出来がよく、またTaligentの開発は困難をきわめたため、1994年、PowerPCと68LC040エミュレータを搭載し、従来の68000系のバイナリプログラムの動作も可能なPower Macintoshシリーズを発表する。それまでの上位機種Macintosh Quadraシリーズをベースにしており、メモリに72pinSIMM、拡張スロットバスにNuBus90を採用するなど、ハードウェアの互換性も計られていた。しかし当時のMac OS（System 7.1.1や7.5.2）はバグが多く、たびたびエラーやフリーズを起こし、快適さと相反する不安定さも兼ね備えていた事実は否定出来ない。Mac OS 7.6までにはその不安定さは解消され、その後しだいに信頼性は向上したが、Mac OS 9.2.2に至るまで100パーセントのPowerPCコードで作られたOSとはならず、メモリ保護もない脆弱さもそのままであった。これらの問題が完全に解消されたシステムは2001年のMac OS Xの登場まで待たねばならなかった。
1994年にAppleは、モトローラ、IBMなどにMacintoshのライセンスを与え、互換機ライセンスを開始する。1995年にPower Computing（英語版）とパイオニアが初のMac OS互換機を発表すると、akia、UMAX、ラディウスなどが続々と参入した。しかし、PC/AT互換機からの市場奪還は進まず、互換機がMacintoshのシェアを浸食するという結果となった。
1995年後半になると、マイクロソフトはWindows 95を販売開始する。Windows 95は、Macintoshに似たGUIを搭載し、従来のMS-DOS上のWindows 3.1ではなし得なかったデスクトップ環境とフォルダ管理のGUI化を果たした。様々な面でDOSのしがらみを依然として引きずっていたWindows 95ではあるが、操作性が3.1以前に比べて大幅に向上したことにより爆発的にヒットし、次期OSであるCoplandの開発に手間取っていたMacintoshの深刻な脅威となった。
歴史 > Apple売却交渉

のちに公表されることとなるが、サン・マイクロシステムズとは1988年ごろから合併交渉を行っていた。1990年には、ほぼ合意に達していたが、AppleがIBMとモトローラとの提携を発表したことで白紙に戻ってしまった。その後もAT&Tやコダックと交渉を行うが企業風土の違いでまとまることはなかった。
Newtonや政治（スカリーはビル・クリントンの大統領選挙応援に力を入れていた）など、Macintoshに力を注いでいないスカリーの行為に、Appleの取締役会は不信の目を向けるようになった。1993年に業績が大幅に悪化すると、1993年6月18日、ストックオプションなど約1000万ドル相当の退職慰労金を手にスカリーはCEOを退任し、Appleのヨーロッパ市場で功績を上げていたマイケル・スピンドラーが新たなCEOに就任する。スピンドラーの仕事は、Apple本社を高く売ることだったとも言われている。
1994年は低価格MacintoshのPerformaシリーズを増産してクリスマスシーズンを迎えたが、スピンドラーはこの需要予測を大きく外すこととなる。リサーチ部門とセールス部門、さらには開発部門までもがそれぞれ大きく対立していたことと、市場ではPower Macintoshなどのハイスペックマシンの需要が高かったにもかかわらず、ロースペックで利益率の悪いPerformaの在庫が日に日に増えていき、需要の高いPower MacintoshやPowerBookが品薄状態で、生産がまったく追いつかない最悪の結果となった。
当時のAppleは内部のいざこざがあまりにも多く、悲惨な状態であった。需要予測を外したうえに、スピンドラーの指示を誤解したセールス部門は、ただでさえ利益率の悪いPerformaを赤字でばらまいて売りさばいてしまった。それ以外にもさまざまな要因が重なり、この四半期で赤字は8000万ドルに達した。
そのころ（1995年）Appleはキヤノンと1株54ドル50セントでの買収交渉を行うが、キヤノンの社長が急死したことも重なり、最終的には実現することはなかった。そしてAppleは再びIBMと交渉の場を持つが、IBMはロータス社を買収しサービスビジネスに会社を方向転換の最中で、Apple買収にはお世辞にも前向きな姿勢とは言えなかった。そのうえ、IBMはどんな買収交渉であっても、結論を出すまでに途方もない時間をかけることが通例で、交渉に入ってもまったく音沙汰がないということが多い企業である。どんな形であってもAppleを売り出したい取締役たちは、そのあまりにも遅いIBMの動きだけに目をとらわれてしまい、実際のIBMの過去の動向にはまったく気付いていなかった。最終的にはIBMとの交渉は決裂してしまい、その後にはフィリップスと1株36ドルで交渉を行うが、フィリップスの役員会であっさりと否決されてしまう。
1996年1月23日の株主総会で、Apple再建策としてMacintosh互換機ライセンスビジネスの加速と人員削減による提案を行うが、株主から辛辣な言葉を浴びせられる。総会後の取締役会でサン・マイクロシステムズのスコット・マクネリも参加し、最後の買収交渉（1988年時とは異なりAppleが吸収される立場）が行われた。マクネリはApple1株につき23ドルを譲らず、買収交渉は頓挫。その後の取締役会で、スピンドラーは責任を取らされる形でCEOの座を下ろされた。
マイク・マークラを筆頭とするAppleの取締役会はスピンドラーの後任として、かつて倒産寸前だったナショナルセミコンダクターを再建し、Appleの社外取締役にも就任していたギル・アメリオをCEOの座につけた。アメリオはのちに、「（アメリオを除く）当時の取締役の全員がAppleをどこに売り渡すかということしか考えておらず、Appleを再建することはみじんも考えていなかった」と語っている。大のMacintoshファンでもあったアメリオは、Appleを売ることしか考えていなかった取締役のほとんどに失望を覚え、Apple再建の道標となるべく一歩を踏み出した。
歴史 > OS開発の失敗・NeXT買収

→「Copland」も参照
MacintoshのOSは、1984年の出荷以降、System 7まで大幅に強化改良されたものの、基本的な部分はほとんど進化していなかった。1990年代に入ると、マルチメディアやネットワークの時代を迎え、従来はミニコンや大型汎用機のOSの機能であったマルチタスク（プリエンプティブマルチタスク）、メモリプロテクション（メモリ保護）、仮想メモリ、ネットワーク機能を備えた“モダンOS”が、次世代のパソコン用OSに必要だと考えられるようになった。
Apple社内で未来志向の“オブジェクト指向OS”として計画された“Pink”は、最終的にIBMと共同で別会社Taligentを設立して開発が進められたが、要求仕様だけが膨らみ続け、道半ばで頓挫した。Pink OSの反省からやり直された新OSが1994年に発表された「Copland」で、System 7.x系と互換性を持たせつつ、革新的なGUI、暫定的なマルチタスク機能と暫定的に改良されたメモリ管理機能を提供し、メモリ4MBのMac Plusでも動作するほどコンパクトというふれこみであったが、その開発は難航し、公開の延期を繰り返した。
1996年7月、新たにAppleの最高技術責任者（CTO）となったエレン・ハンコックは、Coplandが完成する見込みがないと判断を下し、開発の中止を命じた。Appleは次期Mac OSとなる新たなOSを外部から調達することを決定し、候補としてマイクロソフトのWindows NT、サン・マイクロシステムズのSolaris、IBMのOS/2、BeのBeOSなどを挙げて調査と交渉を行った。なかでもBeOSこそ本命と噂されていた。1996年中ごろには、BeとAppleの買収交渉が本格的に始まった。BeのCEOガセーは1億ドルを要求したが、Appleは5000万ドルと見積もっていた。アメリオはこのBeOSに高い関心を寄せていたが、BeOSは未完成でAPIが整備されておらず、BeOSを買収したとしてもMac OSとして出荷できるようになるまでには数億ドルの投資と、数年にもわたる歳月が必要だと見積もられていた。なかなかBeOSの売り込みが進まないBe社は、Mac互換機メーカだったパワーコンピューティングに開発版である「BeOS PreviewRelease」をライセンスするなど、挑発的とも取れる行為をするようになった。
1996年の11月ごろ、公表されてはいなかったが、NeXTはハードウェアから撤退し創業以来初の黒字となっていたものの経営状態は良好とはいえず、スティーブ・ジョブズはNeXTを売却する目論見の元、IPOを計画していた。同時期にAppleが次期OSを外部に求めているという話を知ったNeXTのプロダクトマネージャであったジョン・ランドアーはセールス担当副社長のミッチ・マンディッチから支持を取付け、彼から指示されたチャンネルマーケティングマネージャのギャレット・ライス は、最初はジョブズに何も言わずAppleに電話してエレン・ハンコックに打診。折り返しの連絡を受け、その数日後の11月26日に、NeXTにAppleのエンジニアが派遣されて会議を行った正にその日、ジョブズはハンコックを含んだApple役員に対してOPENSTEPとNEXTSTEPを売り込んだ。ジョブズは12月上旬に、1985年以来初めてApple社内に入り、アメリオら首脳陣と話し合った。12月10日にはBeOSとOPENSTEPの比較プレゼンテーションがあったが、勝利を確信していたガセーがほとんど事前準備をしていなかったのに対し、周到に準備をしたジョブズがカリスマ的なプレゼンテーションを展開し、ガセーは敗れ去った。12月20日にAppleがNeXTを4億ドルで買収することを発表し、次期OSの基盤技術としてOPENSTEPを採用すると発表した。
歴史 > iMac

→詳細は「iMac」を参照
ジョブズは1998年5月に、Worldwide Developers Conference基調講演でiMacを発表する。このiMacはポリカーボネイト素材をベースに半透明（トランスルーセント）筐体を採用した製品であった。このデザインの視覚的な訴求力と、ボンダイブルーと名付けられた青緑のカラーリングにマスコミはこぞって賞賛を送ることになる（デザイン界では意見は二分されたが、日本ではグッドデザイン賞を受賞した（1998年））。iMacの存在意義はそれだけでなく、単純明快なコンピュータであることを示すべく、それまでのSCSIインターフェースやRS-422シリアルポート、ADBなどを廃止し、当時のPC/AT互換機で採用が始まっていたUSBを新たに全面的に採用した。
さらに、ベージュや白だったコンピュータ業界を否定するようにトランスルーセントデザインを採用することで、ジョブズはこのiMacにも似合う周辺機器が開発されることを見越しており、サードパーティー各社はこぞって新製品や現行品の改訂版として同様の半透明素材を採用した製品を発表した。AppleはのちにこのiMacの改訂を行い、5色になったiMacは“Candy”と呼ばれ、色名も「ブルーベリー」、「タンジェリン」、「ストロベリー」、「グレープ」、「ライム」の名称が与えられる。その後もカラーテーマを替えて人目を惹き、それに付随するようにiMac DVではスロットローディングタイプのDVD-ROMドライブを採用したり、Power Macintoshにしか与えられていなかったFireWireポートを採用したりすることでヒットを続け、iMacはAppleに久しぶりの大きな売り上げをもたらした。
iMacの特徴はそれだけでなく、初代Macintoshから続くコンパクトマックの特徴であった〈取っ手〉を復活させ、発表時にはiMacの画面に“hello (again)”と表示させていたことも、Appleの原点回帰を印象づける結果となった（初代Macintoshの発表時、その画面に“hello”と表示されていたことをふまえている）。
2017年6月6日、WWDC 2017にて、Mac史上最高性能を誇り、コントローラとしてApple T2チップを搭載した新アーキテクチャのiMac Proを発表。同年12月に発売開始。
歴史 > iPod

→詳細は「iPod」を参照
ジョブズは当時、iPodの開発者に「電源ボタンはなくせ」「3タッチ以内に全ての曲にたどり着けるようにしろ」などのジョブズらしい厳しい注文を大量にし、iPodを極力使いやすく、わかりやすい機器にしようとしていた。
その結果2001年、それまで主流だったフラッシュメモリ型とは一線を画す、大容量ハードディスクドライブ型携帯音楽プレイヤー『iPod』を発売。当初は価格の高さにより売れ行きを疑問視する声が少なくなかったが、ジョブズの注文による直感的な高い操作性と、管理ソフトiTunesとの抜群の連携機能もあり、徐々に売上を伸ばす。
当初はMac版しかなかったiPodであるが、のちにWindows版のiPodも発売される。その後、Windows用/Mac用といった区分けはされなくなり、Windows向けiTunesが提供されたころからヒット商品となる。そして廉価版ともいえるiPod miniを登場させたことで、爆発的にヒットする。
さらに2003年には、音楽配信サイトのiTunes Music Store（現在のiTunes Store）を開始。2004年には、iPodをヒューレット・パッカードにライセンスするなど、携帯音楽市場で、米国を中心に独占的な地位を確保するに至り、既存の音楽産業の構造を根本から変え、タワーレコードやHMVといった音楽CDショップが破産、米国の街中から姿を消した。
日本でも、ソニーのウォークマンを圧倒し、2003年以降一貫してデジタル携帯音楽プレーヤーのシェア1位となる。iPod miniの後継モデルとしてiPod nano、また「シャッフル再生」というコンセプトをメインに据えることにより、低価格化とより一層の小型化を実現したフラッシュメモリ型のiPod shuffleも発売され、人気を博した。
iTunes Music Storeは日本においては、2005年8月4日より開始された。登録楽曲数100万曲、1曲150円か200円という低価格で始まり、開始よりわずか4日で100万曲ダウンロードを達成する。ポッドキャストと呼ばれる新しいデジタル配信媒体を構想し、テレビよりも技術革新が進まないラジオのデジタル化に革新をもたらすことが期待されている。
iPodが登場した当初は、現状のような大成功を収めると思っている関係者が多かったわけではない。初期には価格の高さ、利用にはパソコンが必須となるコンセプトが理解されなかったことにより、懐疑的な意見が多くあった。しかし2001年前後にAppleが提唱していたコンセプト「デジタルハブ」（多くのデジタル機器の中心にパソコンを据えるというコンセプト）構想が時宜を得て、iPodは携帯型音楽プレイヤーの代名詞となった。
歴史 > iPhone

→詳細は「iPhone」を参照
2007年1月9日、Appleは新製品iPhoneを発表し、スマートフォン市場へ進出した。同年6月29日米国で発売。iPhoneは高機能携帯電話+iPod+インターネット端末と発表され、マルチタッチスクリーンなど先進的でユニークなデザインが話題を呼び、世界的な話題となった。
発表時よりiPhoneのOSはMac OS Xベースであるとされ、2008年6月にはOS X iPhone SDKが公開される（名称は“iPhone OS”、“iOS”と変遷）。2008年6月9日には、第三世代通信規格のUMTS、高速通信のHSDPAやA-GPSに対応したiPhone 3Gが発表された。この機種より日本でも発売されている。
その後も年1回のペースで改良を重ね、ブランド、売上において同社の主力製品となっている。
iPhoneの販売店での取り扱いに際してルールが設けられており、その中でも特質すべきは、コストはかかっても妥協しない、ブランド力を高める展示方法である。具体的には、最新のiPhoneとAndroidスマートフォンを横に並べ、性能や機能を比べるといった展示がNGであるというような、「iPhoneは他メーカーの製品と並べてはいけない」という決まりがある。[要出典]ほかには、掲示できるポスターや展示の装飾、プライスカードまでも専用のものを使うようにいわれており、これらの決まりを守れないと、その店舗でのiPhoneの取り扱いを停止される。これはAppleの重要なマーケティング戦略、ブランドエクィティと密接に関係しており、強みを活かす姿勢である。
歴史 > iPad

→詳細は「iPad」を参照
2010年1月28日、Appleは新製品iPadを発表し、タブレット分野に進出した。製品発表会において、スティーブ・ジョブズはiPhoneとMacBookの間となるものと位置づけていると語った。また、米国内で発売される当端末にはiBooksが搭載され、iBook Storeを開設し電子書籍分野にも進出することを発表した。
2012年10月24日の製品発表会で手のひらサイズに小型化したiPad miniを発表。同時に、iBooksとiBooks Authorのバージョンアップを発表し、教育現場におけるiPad活用をアピールした。
iOS 12まではiPhone向けOSと同じ名称を採用しており、多くのソフトウェアはiPhoneと互換性がある。2019年6月3日のWWDC 2019で、macOS Catalinaとともに、iPad専用のiOSベースのオペレーティングシステムとして、iPadOSが発表された。
歴史 > ジョブズ退任と死去

2011年1月18日、ジョブズが病気を理由に休職することが発表された。日常業務は前回（2009年前半）同様ティム・クックCOO（最高執行責任者）に任せるが、CEOにはとどまり、大きな戦略的決定には関与するとしている。
2011年8月24日、取締役会に辞表を提出してCEOを辞任。取締役会の承認を受けて会長職へつく。ジョブズが会長就任後、CEOは当時COOのティム・クックが後を継いだ。
ジョブズがCEOを退任する8月には、Appleは時価総額で世界トップだったエクソンモービルを抜き、世界最大の企業となっていた。
2011年10月5日、スティーブ・ジョブズ死去。56歳没。同日同社の公式サイトでは、すべての言語のTOPページにジョブズのモノクロ写真が掲載され追悼を行った。
歴史 > 3兆ドル企業

Appleは2011年8月に株式の時価総額で世界最大企業となった後、2018年8月2日に民間企業として世界で初めて時価総額1兆ドルに到達した。その後も業績を伸ばし続けた結果、2020年8月19日に時価総額2兆ドルを超え、2022年1月3日に世界で初めて時価総額3兆ドルを超えた。
歴史 > 法人向けビジネスの拡充と異業種提携

2014年以降、AppleはIBMとのパートナーシップを結んだことを皮切りに、法人向けのサービスや異業種との提携を相次いで発表。一般消費者向けと法人向けの両市場で拡大を図る米Googleや米Microsoftへの対抗を意識し、法人向けビジネスのシェア拡大を推進している。2015年には米ビジネスコンサルティング大手デロイトとの法人向け販売の強化、2016年にはドイツの大手ソフトウェア企業SAPと組んで法人向けクラウドサービスへの参入や人工知能の業務への活用、米通信機器大手シスコシステムズの製品と連携可能にする、2017年には多国籍コンサルティングファームのアクセンチュアとパートナーシップを結ぶなど、法人市場におけるシェア拡大に取り組んでいる。
歴史 > 環境への取組みと太陽光発電事業

Appleは、2004年から同社の使命として環境のページを運用してきたが、2014年に環境への取り組み担当VPとしてリサ・ジャクソンを採用し、環境に対する取組みを加速させる。2018年に自社施設の再生可能エネルギー利用率100%を達成したのち、取引先企業を含めた100%を目指し再生可能エネルギーの利用（RE100プロジェクト参加）とリサイクルを促進している。米国内では、ノースカロライナ州、オレゴン州、ネバダ州、アリゾナ州、カリフォルニア州で、大規模な太陽光発電など再生可能エネルギー事業へ投資している。また、中国での太陽光発電事業を支援・促進し、デンマークのデータセンターは再生可能エネルギーだけを利用する。
歴史 > 環境への取組みと太陽光発電事業 > リサイクルの拡大

Appleは製品のリサイクルを積極的に行い、リサイクル素材利用を推進している。
歴史 > Apple Intelligence

→詳細は「Apple Intelligence」を参照
2024年6月10日に開催されたWWDC2024の基調講演で、プライバシー保護に配慮し、パーソナルコンテキストを理解する、独自開発した生成モデルを据えるパーソナルインテリジェンスシステム（人工知能プラットフォーム）、Apple Intelligence（アップルインテリジェンス）のiOS 18、iPadOS 18、macOS Sequoiaでの全面採用と応用した多数の機能が発表された。新しいSiriから、外部のChatGPT-4oをOpen AIのアカウントや契約無しで利用することも可能となる。2024年秋（10月28日リリースのiOS/iPadOS 18.1, macOS Sequoia 15.1）から米国英語でのベータテストが始まり、同年12月に英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカのそれぞれの英語に対応、多言語対応は2025年4月からとなる予定。
本社と主な拠点 > 米国内 > カリフォルニア州 > Apple Park

2009年から手掛けられ2011年にスティーブ・ジョブズ前CEOの元で公表され進められていた新本社Apple Campus 2（当時）について、2017年2月に同年4月より6か月をかけて移転が行われること、名称はApple Parkと発表した。2018年2月16日に本社所在地住所もApple Park (One Apple Park Way, Cupertino, CA 95014)へ変更された。
本社と主な拠点 > 米国内 > カリフォルニア州 > Apple Campus

1993年から2017年までApple Campus (1 Infinite Loop, Cupertino, CA 95014)が本社所在地であった。2025年現在も開発拠点として健在であり、元々のThe Company Storeは、2015年9月19日からApple StoreのApple Infinite Loopとして生まれ変わって2024年1月20日まで営業を続けた。
本社と主な拠点 > 米国内 > Wolfe Campus

2018年、Apple Parkの北側、約7kmの地点、サニーベールに建設されたAppleのカリフォルニア州第3拠点。
本社と主な拠点 > 米国内 > Results Way Campus

本社のあるクパチーノ市内、Apple Parkから南西5kmほど、2011年から賃貸していた10棟のビルと敷地を2022年12月に買い取った、研究拠点の一つ。
本社と主な拠点 > 米国内 > Rancho Vista Corporate Center

サンディエゴ郊外に4億4500万ドルで新たにキャンパスを購入し、2026年には新たに5,000人を雇用する開発拠点として予定していると2022年7月に報じられた。
本社と主な拠点 > 米国内 > Spectrum Terrace Office

カリフォルニア州アーバインにある無線チップの開発拠点。
本社と主な拠点 > 米国内 > その他の州 > Apple Austin Campus

以前からテキサス州オースティンには、サポートやトレーニングなどを担当するオペレーションセンターがあった。2022年までには10億ドルを掛けて拡張したキャンパスで、新たに15,000人を雇用する開発、サポートの一大拠点となる。
本社と主な拠点 > 米国内 > その他の州 > Research Triangle Park

2021年からノースカロライナ州リサーチ・トライアングル・パークに、10億ドル投資して新しいキャンパスを作り、2023年より3000以上のポジションで雇用する予定。2022年4月に、Appleは、ケーリーにあるメットライフ・キャンパスでオフィスビルをリノベーションする許可を得た。計画は遅れており、2024年5月でも、2021年に発表された計画の最初の段階に留まっており、2026年中が目標と示唆されている。
本社と主な拠点 > 米国内 > その他の州 > Beaverton Office

オレゴン州ビーバートンにあるハードウェアの開発拠点。2021年に隣接地も取得・拡張し、データセンターも併設している。
本社と主な拠点 > ドイツ > バイエルンデザインセンター

2015年から、ドイツのバイエルンデザインセンター(Bavarian Design Center )で350人以上のエンジニアが電源管理ユニットチップなどの半導体の開発に携わっている。
本社と主な拠点 > ドイツ > ナーベルン半導体開発拠点

2019年から、ドイツのナーベルンに半導体開発拠点を設置している。
本社と主な拠点 > ドイツ > ミュンヘン欧州シリコンデザインセンター

2021年3月10日、Appleは、既に40カ国から1500人のエンジニアが開発に携わっているドイツのミュンヘン中心部の拠点に、3年間で10億ユーロ以上を投資して欧州シリコンデザインセンター（European Silicon Design Center in Munich）を開設することを発表した。2023年3月2日には、さらに追加で10億ユーロの投資による、M2 Pro, M2 Maxを開発した欧州シリコンデザインセンターの拡張を発表した。
本社と主な拠点 > イスラエル

Appleでは、Anobit Technologies, Prime Sense, RealFace, LinX, Cameraiなどイスラエル企業を買収し、2000人を超えるエンジニアがソフトウェアとハードウェアを開発している。Apple M1もイスラエルの下記R&D拠点で開発された。
ヘルツリーヤ
ハイファ
エルサレム
本社と主な拠点 > シンガポール

1981年に開設されたAng Mo Kioにあるキャンパスは、2024年現在で3600人以上が働く、アジア・太平洋地域の一大サポート拠点である。2024年4月、Appleは2.5億ドル以上を投資し、拡張すると発表した。
本社と主な拠点 > 日本

#Apple Japan合同会社参照
六本木のApple Japanオフィスと、横浜市内に2ヶ所の開発拠点がある。
本社と主な拠点 > データセンター

Appleの100%再生可能エネルギーで稼働しているハイパースケール・データセンターが米国内外で運用されている。
米国内では下記の箇所にある。
ノースカロライナ州メイデン
カリフォルニア州ニューアーク
2020年から売却先のT5 Data Centersが運用している
オレゴン州プラインビル
ネバダ州リノ
アリゾナ州メサ
さらにアイオワ州Waukeeで建設し、2020年稼働開始目標であったが、大幅に遅れ2027年開始を目標とされている。また米国外ではデンマークViborgで稼働中である。なお、デンマークAabenraaでの計画は2019年6月に、アイルランドAthenryでの計画は2018年5月にキャンセルしている。またAppleはAWS、Google Cloud、Microsoft Azureをはじめとする他社のデータセンターも利用しており、中国においてはGuizhou Cloud Big Data Industrial Developmentのデータセンターを利用してきたが、貴州省に最初の自社データセンターを建設し2021年5月より稼働させている他、第2データセンターが内モンゴル自治区ウランチャブ市に建設される。
本社と主な拠点 > データセンター > コンテンツデリバリネットワーク

Appleはコンテンツデリバリネットワークとして、1999年からアカマイやLevel 3を中心に利用していたが、2014年から自社CDNの運用を開始、併用している。
Macハードウェアの変遷 > Macアーキテクチャの変遷

初代Macintoshには、CPUとして当時のモトローラによる68000シリーズが利用されていた。モジュール構造で拡張バスNuBusを採用したMacintosh IIからはMC68020など、32ビットCPUを利用するようになった。1992年にIBMとモトローラとの提携したことにより1994年からPowerPCを採用したPower Macintoshシリーズを発売する。当初のPower Macintosh 6100、7100、8100シリーズはNuBusアーキテクチャを引き継いでいたが、1995年夏にはPower Macintosh 7500、8500、9500シリーズよりPCIアーキテクチャに刷新される。PReP、CHRPといった計画の破棄を経てもPower Macintosh G3、Power Mac G4、G5と順調に見えたPowerPCを採用したMacは、約束の速度（PowerPC G5で3 GHz）や省電力版のPowerPC G5が開発されずPowerBook G5が出せないことで、2006年に終焉を迎えIntel IA-32へと移行し、手始めにiMacやMacBook ProにCore Duoが採用される。2020年6月、Macの大きな飛躍を果たすとしてAppleシリコンへの移行が発表される。同年11月には、ARMv8.6ベースのApple M1を搭載したMacBook Air、MacBook Pro、Mac miniがリリースされた。
Macハードウェアの変遷 > Macアーキテクチャの変遷 > MacのCPUアーキテクチャの変遷

1984年 16ビット MC68000、初代Macintosh
1987年 32ビット MC68020、Macintosh II
1994年 PowerPC 32ビット IBM/Motorola PowerPC 601、Power Macintosh 6100、7100、8100
2003年 PowerPC 64ビット IBM PowerPC 970、Power Mac G5
2006年1月 IA-32 Intel Core Duo、MacBook Pro、iMac
2006年9月 X64 Intel Core 2 Duo、iMac
2020年 AArch64 Apple M1、MacBook Air、MacBook Pro、Mac mini
Macハードウェアの変遷 > Macアーキテクチャの変遷 > 拡張バスの変遷

1987年 NuBus: Macintosh II
1991年 NuBus 90: Macintosh Quadra 700、900
1995年 PCI: Power Macintosh 7500、8500、9500
1999年 AGP: Power Mac G4 (AGP)
2003年 PCI-X: Power Mac G5
2005年 PCI Express: Power Mac G5 (Late 2005)
2006年 PCI Express 2.0: Mac Pro (Mid 2006)
2019年 PCI Express 3.0: Mac Pro (2019)
2023年 PCI Express 4.0: Mac Pro (2023)
歴代CEO

|  | 氏名 | 在任期間 |
| --- | --- | --- |
| 初代 | マイケル・スコット | 1977年 - 1981年 |
| 2代 | マイク・マークラ | 1981年 - 1983年 |
| 3代 | ジョン・スカリー | 1983年 - 1993年 |
| 4代 | マイケル・スピンドラー | 1993年 - 1996年 |
| 5代 | ギル・アメリオ | 1996年 - 1997年 |
| 6代 | スティーブ・ジョブズ | 1997年 - 2000年（暫定） 2000年 - 2011年 |
| 7代 | ティム・クック | 2011年 - |
製品・事業

「beats by dr.dre」ブランドの製品はビーツ・エレクトロニクスを参照
製品・事業 > ハードウェア

Mac （パーソナルコンピュータ） ディスプレイ
iMac（24インチ 2024）
Mac mini（M4 2024）
Mac Studio（2025）
Mac Pro（2023）
MacBook Air（M4 2025）
MacBook Pro（M4/M4 Pro/M4 Max 2024）
Studio Display（2022）
Pro Display XDR（2019）
iPhone （スマートフォン）
iPhone 15
iPhone 15 Plus
iPhone 16
iPhone 16 Plus
iPhone 16 Pro
iPhone 16 Pro Max
iPhone 16e
iPad （タブレット）
iPad (A16)
iPad mini (A17 Pro)
iPad Air（M3）（11/13インチ）
iPad Pro（M4）（11/13インチ）
Apple Watch （スマートウォッチ）
Apple Watch Series 10（42mm/46mm）
Apple Watch Ultra 2（49mm）
Apple Watch SE（第2世代）（40mm/44mm）
Apple TV 4K（セットトップボックス）
HomePod （スマートスピーカー）
HomePod (第2世代)
HomePod mini
アクセサリ ヘッドフォン
Magic Mouse 2
Magic Trackpad 3
Magic Keyboard
Apple Pencil（第1世代）/（第2世代）/（USB-C）/Pro
AirTag
AirPods 4
AirPods Pro 2
AirPods Max
EarPods（USB-C）
Apple Vision Pro（空間コンピュータ）
製品・事業 > ソフトウェア・サービス

アプリケーション
iTunes
Safari
写真
iMovie
GarageBand
iWork
Keynote
Pages
Numbers
Final Cut Pro
Logic Pro
Motion
Compressor
MainStage
Apple Books
iBooks Author
Xcode
Swift Playgrounds
Apple Remote Desktop
Apple Configurator
Move to iOS（Androidアプリ）
オペレーティングシステム
macOS（パーソナルコンピュータ）
iOS（モバイル）
iPadOS（タブレット）
watchOS（スマートウォッチ）
tvOS（セットトップボックス）
visionOS（空間コンピュータ）
サービス
iTunes Store
App Store
Mac App Store
iBooks Store
iCloud
Apple Pay
Apple Card
Apple Music
Apple Podcasts
Apple Arcade
Apple TV+
Apple Fitness+
Apple News（英語版）
Apple One
Apple Business Manager
Apple School Manager
AppleCare（英語版）
プログラミング言語
Swift
Objective-C
社名とロゴマーク

1976年から1977年にかけて使われたロゴ
1976年から1998年まで使われたロゴ
2003年以降使われている現行ロゴ
社名とロゴマーク > 社名

1976年4月1日の創業時の社名は“Apple Computer Company”（アップルコンピュータ・カンパニー）であった。1977年1月3日に法人化されて以降は30年にわたり“Apple Computer, Inc.”を名乗っていたが、2007年1月9日（PST）に主力事業の変化を反映させ、現社名の“Apple Inc.”に改称した。
“Apple Computer”という社名の由来については諸説が存在しているが、ジョブズ本人の弁によれば、この名前は当時果実食主義を実践していた自分がリンゴ園から帰ってきた直後に思いついたものであり、言葉の響きとして「楽しげで、元気がよく、威圧的でない」と考えて採用したのだという。一方のウォズニアックは、この社名はジョブズが提案してきたもので真意は不明だとしたうえで、「彼は音楽を好んだので、アップル・レコード（ビートルズのレコード会社）から思いついたのかもしれない」と述べている。
社名とロゴマーク > ロゴ

Appleにとって最初のロゴマークは創業者の1人であるロナルド・ウェイン（英語版）がデザインしたもので、リンゴの木に寄りかかって本を読んでいるアイザック・ニュートンを描いていた。しかしこれでは堅苦しいと考えたスティーブ・ジョブズは、1977年にレジス・マッケンナ社のアートディレクター、ロブ・ジャノフに新しいロゴマークのデザインを依頼する。最初はモノクロだったが、ジョブズがApple IIのカラー出力を印象づけるためカラー化を指示し、6色の横縞が追加された。横縞のないモノクロのロゴも、マニュアル、製品包装などの白黒の印刷物に引き続き使用された。
1985年、芸術家でポップアートの旗手として有名なアンディ・ウォーホルは、Appleとのコラボレーションにより6色AppleのMacintoshロゴマークをモチーフにした作品「APPLE」を発表。晩年の代表作である。
1997年にジョブズが暫定CEOとしてAppleに復帰すると、黒のボディに白抜きの大きなAppleロゴを大胆にあしらったPowerBook G3を発表。続いて1998年に発表されたiMacでは、従来のApple製品に長らく採用されていた6色に塗りわけられたロゴは外装には使われず、立体的にデザインされた単色ロゴを採用し、新生Appleを人々に強く印象づけた。1999年以降は、6色ロゴはまったく使われなくなり、単色のロゴが使用されている。（また、apple製造の電子端末（iPad、iPhoneではという文字も追加されている。））
その後、2017年に公開されたiOS 11では、端末内にあるデフォルトの壁紙の中に、上記の6色ロゴと同じ配色の斜め線が施された壁紙が7種類用意されている。
また、2021年に公開された24インチiMacのcmでは、最後のアップルロゴが6色になっている。
なお、ロゴが6色だった時代から、Apple製品にはステッカーが同梱されている。
CM

コンピュータ企業には多い傾向だが、特にいわゆるWintelに対して挑戦的なCMを製作する。IBMがパソコン業界に参入したときは「Welcome!」と出迎え、ファイル名が8.3形式の文字の制限が緩和されたMicrosoft Windows 95の発売に対し、広告で『C:\ONGRTLNS.W95』（「congratulations Windows 95」を8.3形式で無理矢理表現したもの）と皮肉った祝辞を送り、発熱量の多いインテルチップが高温で燃えるようなCMも作っていた。
そんなAppleのCMで、とりわけ話題になったものがある。それは、1984年のスーパーボウルの試合中に放送された「1984」である。内容は、「1984年1月24日、Apple ComputerはMacintoshを発表いたします。そして我々は、1984年が『1984年』に描かれているような年にならないということをお目にかけましょう…」というものであった。このCMは、映画「エイリアン」や「ブレードランナー」、「ブラック・レイン」などを手がけた監督・リドリー・スコットによるもので、ビッグ・ブラザーなる独裁者をIBMに見立てており、闇を支配する独裁者を打ち砕くという内容だった。センセーショーナルなこのCMは、数々の賞を総なめにした。このCMは、スーパーボウルで1度だけ放映されたものだが、実際には、その話題性から放映後、ニュースなどで繰り返し流されることになり、結果的にAppleはCM料を払わずに宣伝していたことになる。なお、のちに期間限定で蘇っており、同CM中では独裁者を打ち砕く女性がiPodを身につけている。
2006年より、アメリカ合衆国およびヨーロッパで、“I'm a Mac”、“I'm a PC”の台詞から始まるGet a Macと呼ばれるCMを放映していた。それには、カジュアルな服装のMac役のジャスティン・ロングと背広にネクタイのPC役のジョン・ホッジマン（英語版）との2人のショートコント仕立てで、Microsoft Windowsとの比較広告を行っていたもので60編以上ある。ほかの国では、基本的に米国版（フランス・ドイツ・イタリアでは各言語に吹き替えられている）を流していたが、日本とイギリスでは別制作のCMを放映した。日本ではコンセプトを継承しつつ、お笑い芸人ラーメンズ（Macが小林賢太郎、PCが片桐仁）を起用したものとなり、内容は基本的に米国版を踏襲している。このCMは米国版のうちの十数編のみのローカライズであるが、いずれもPCのコンピュータウイルスに対する脅威（Macではウイルスがないような表現をしている）、マルチメディアへの弱みを皮肉る内容である。
Apple Store

→詳細は「Apple Store」を参照
Appleによって運営されている直営の販売店および技術サポート拠点。2018年8月現在、世界24か国に500店舗以上がある。日本には10店舗が出店されている。
2016年、Appleは各店舗の名称から“Store”表記を削除し、単に“Apple”とした。
サポート

iPhone・iPadを例として挙げた場合、基本的にキャリアショップでの修理受付は行っていない（一部の直営店舗を除く）。
その代わり、Apple製品の正規サポートについて、直営店舗Apple Store内にある修理受付の「Genius Bar」、Appleリペアセンターへの送付、Appleと契約している「Apple正規サービスプロバイダ」で行っている。
「Apple正規サービスプロバイダ」については、修理を担当するスタッフが認定資格を取得していること、Appleが要求する店舗が用意できるなどの基準を満たしており、Appleの保証を使って修理することができる。料金については、運営する事業者により異なっている。
また、製造終了から5年以上7年未満の製品を「ビンテージ製品」とし、一部の国を除いてサポートを終了。7年以上の製品を「オブソリート製品」として、すべての技術サポートを終了している。
Apple Japan合同会社

| --- | --- |
 
 Apple Japan合同会社が入居する六本木ヒルズ森タワー
種類:  合同会社
本社所在地:   日本 〒106-6140 東京都港区六本木6丁目10番1号六本木ヒルズ森タワー
設立:  2011年10月30日
業種:  情報・通信業
法人番号:  3011103003992
事業内容:  Apple Inc.のコンピュータ、ソフトウェア、周辺機器製品などの日本への輸入
代表者:  秋間亮（業務責任者 社長）
従業員数:  4,000名
外部リンク:  www.apple.com/jp/
特記事項：有限会社アップルジャパンホールディングスとして設立。2011年に合同会社へ組織変更。2011年10月30日にアップルジャパン株式会社を吸収合併。
テンプレートを表示
Apple Japan合同会社（英: Apple Japan, Inc.）は、Appleの日本法人である。2011年に、有限会社アップルジャパンホールディングスから改称した。
当初の日本法人は、1983年6月21日にアップルコンピュータジャパン株式会社として設立され、その後1992年2月にアップルコンピュータ株式会社に、さらに2007年3月1日にアップルジャパン株式会社へと商号変更された。
2011年10月30日に、アップルジャパン株式会社はApple Japan合同会社を存続会社として吸収合併されて消滅し、現行の体制となった。
設立当初は、赤坂ツインタワービル本館に入居していた。1992年2月から1996年10月までの所在地は東京都渋谷区千駄ヶ谷。同年11月以降2013年4月までは東京都新宿区西新宿の東京オペラシティタワーに本社を置く。2013年5月7日以降、東京都港区六本木の六本木ヒルズ森タワーに本社を置いている。
Apple Japan合同会社 > 事業拠点 > ジャパンデザインセンター

JDCが重点的に取り組んでいることとして、アナログおよびミックスド・シグナル半導体デバイスの設計が挙げられている。
Apple Japan合同会社 > 事業拠点 > テクニカルデベロップメントセンター

日本での開発拠点として、2015年度に横浜市・みなとみらい地区の横浜アイマークプレイス内に「テクニカル・デベロップメント・センター（TDC）」を設置した。
Apple Japan合同会社 > 事業拠点 > 横浜テクノロジーセンター

2016年12月には横浜市綱島のTsunashima サスティナブル・スマートタウン内に、本格的な研究開発施設となる「Apple YTC（横浜テクノロジーセンター）」が完成している。YTCが重点的に取り組んでいることとして、カメラ用光学系、光学コーティング技術、プロセス開発、ディスプレイパネル技術などの開発が挙げられている。
Apple Japan合同会社 > 販売体制

1977年4月、ESDラボラトリの水島俊雄が第1回ウェスト・コースト・コンピュータ・フェアで見かけたApple IIに興味を持ち、交渉の末、日本での独占販売権を獲得。同年11月頃に輸入販売を開始。ESDラボラトリは理化学機器のマイコン制御化に取り組んでいたベンチャー企業で、Apple IIと同じCPU（MOS 6502）を利用した測定器を開発しており、当初はそのソフトウェア開発の経験を活かしてApple IIを工程管理システムとして販売する狙いがあった。Apple IIはESDラボラトリから柏木研究所やBMCインターナショナルなどの卸売業者を通して販売されるはずだったが、実際には独占販売契約に反する形でApple本社から直接仕入れて販売する小売店も存在した。
1980年7月、Apple本社は日本語版Apple IIであるApple II J-plusの発売と同時に従来の代理店契約を切り、東レを総代理店とした。しかし、東レ自身もメーカーとしてパソコン事業への参入を企図しており、1982年7月に総代理店契約を更新せず撤退。再びESDラボラトリが総代理店となる。
1983年6月、日本にAppleの完全子会社としてアップルコンピュータジャパンを設立。同年10月11日、キヤノン販売がアップルコンピュータジャパンと販売提携したことを発表。また、20日よりキヤノン販売が日本総代理店となり、Lisaを日本語化する方針を発表した。二転三転する代理店契約を巡りアップルとESDラボラトリ経営陣との間に確執が生じ、撤退を懸念したESDラボラトリのアップル事業部従業員が株式会社ハイテックスを設立して独立。
1984年5月、キヤノン販売の子会社であるキヤノン営研が新宿に直営店「ゼロワンショップ」を開店し、Macintoshを含む情報機器の展示販売を開始した。1985年までにキヤノン販売の代理店としての位置づけはESDラボラトリやハイテックスなどの直販系販売店と同列に格下げされた。
1989年10月3日、アップルコンピュータジャパンとキヤノン販売およびその代理店などが並行輸入業者に対して広告活動やパソコンの修理を妨害したとして、独占禁止法違反の疑いで公正取引委員会から立ち入り調査を受けた。1990年11月に公正取引委員会は、容疑の事実は認められなかったとしつつも、両者に注意を通告した。一般消費者向け量販シリーズであるPerfomaシリーズが発売された1993年頃より大手家電量販店に販路を拡大、Macintoshの販売はこちらが主体となり、キヤノン販売は2002年ごろまでにApple製品を含む一般向けコンピュータ販売事業（ゼロワンショップ）から撤退した[要出典]。
1999年12月7日、AppleはiMacやiBookの販売価格を小売店に指示したという独占禁止法の違反容疑で公正取引委員会から立ち入り調査を受け、2000年10月3日には独占禁止法違反の疑いで警告を受けている。
Apple Japan合同会社 > 歴代社長

1983.6 - 1985 福島正也
1985 - 1989 ロバート・コーリー
1989.3 - 1994.7 武内重親
1994.7 - 1995.7 三田聖二
1995.7 - 1997.4 ジョン・フロイサンド（代表取締役会長）
1996.6 - 1997.4 志賀徹也
1997.4 - 2004.2 原田泳幸
2004年10月より以下の2人が就任（代表取締役はティム・クック）
2004.10 - 2006.7 前刀禎明マーケティング担当（米Vice President兼任）
2004.10 - 2009.9 山元賢治セールス担当（米Vice President兼任）前職は日本オラクルの取締役であった。
2009.10 - 2010.2 ジェニファー・ベーリー（現・Vice President of Apple Pay）
2010.3 - 2014.5 ダグラス・ベック（現・Vice President, North America and Northeast Asia Sales）
2014.5 - 2018.9 ダニエル・ディチーコ 元BMG Japanの代表取締役社長、コーチジャパンCEO
2018.10 - 秋間亮
騒動・不祥事 > アップル対アップル訴訟

→詳細は「アップル対アップル訴訟」を参照
騒動・不祥事 > Epic Gamesからの訴訟

→「Epic Games対Apple訴訟」を参照
騒動・不祥事 > 新型iPad Pro紹介動画における物議

Appleが2024年5月7日に開催したApple Eventにて、その中で発表された新型iPad Proのプロモーションビデオでは楽器や画材、アーケードゲーム機、電子機器、絵文字などが巨大なプレス機によって押しつぶされ、プレス機が立ち上がると新型iPad Proが登場する場面が公開された。その後、クックも自身のXアカウントにてこの動画と共にポストを投稿したが、日本を含む多くのユーザーから批判的な返信が投稿された。内容は新型iPad Proの薄さと音楽や映像制作者への有用性のアピールを狙ったものであったが、ニューヨーク・タイムズは「芸術家や音楽家らが何世紀にもわたり活用してきた道具をつぶすことで、巨大IT企業がクリエーターの仕事を奪い金を稼いできたことを想起させた」と報道した。これを受けてAppleは同月9日に動画広告が的外れであったとして謝罪し、テレビCMの放映を行わないと発表した。
Apple Campus（旧本社）
コンピュータ歴史博物館に展示されるApple I。Apple Iはむき出しのマザーボードとして販売され、使用するには購入者がキーボードやモニタを用意する必要があった。
1979年6月に登場したApple II Plus。同年10月に発売されたApple II専用表計算ソフト「VisiCalc」の大ヒットは販売を大幅に増加させた。
1984年に発売された初代Macintosh。
Newton MessagePad 2100（左）と初代iPhone（右）
初期のPower MacintoshとなったPower Macintosh 6100
20周年記念Macintosh（Twentieth Anniversary Macintosh）
ボディーカラーに独自に名付けたボンダイブルーを採用した初代iMac
初代iPod。大容量のハードディスクドライブを搭載することにより、ディスクを入れ替えることなく多くの音楽を蓄積することができるようになった。
初代iPhone
iPad
前本社所在地、2025年現在も開発拠点エリアである
2011年ごろの本社キャンパス正面玄関
画像右上部：Apple 2012年10月追加 とある