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水道の水はジェネラル・デゾーが供給するようになった。

これらによりパリは近代都市として生まれ変わった。

現在のパリ市中心部の姿はほぼこのときの状態をとどめている。

1860年、ティエールの城壁内のコミューンがパリに併合された。

併合後である1861年当時の人口は169万6,141人だった。

普仏戦争でナポレオン3世の主力軍が敗北すると、パリは1870年9月からプロイセン軍に包囲された。

翌1871年1月に第三共和政の政府は降伏したが、パリの労働者らはこれを認めず蜂起した。

3月には史上初の労働者階級の政権パリ・コミューンが発足したが、ヴェルサイユ政府軍の攻撃によりわずか2か月で崩壊した。

コミューンの最後はパリ市内での市街戦となり、大きな被害を出した。

クレディ・リヨネのパリ支店支配人Mazeratがリヨン本店支配人Letourneurに書き送ったところによると、普仏戦争以後に企てられた全事業でロスチャイルドとその庇護下のオートバンクが独占的役割を果たした。

パリ市はロスチャイルドらより2億フランを借り受け、ドイツへ占領税を支払った。

20億フランのパリ市公債もロスチャイルドらが引き受けた。

19世紀末から20世紀初めにかけて、パリでは数回の万国博覧会が開かれた。

1889年の万博ではエッフェル塔が建てられ、1900年にはメトロが開業した。

この時代をベル・エポック(よき時代)と呼ぶ。

パリは「光の都」と呼ばれ、ロンドンに匹敵する経済都市に成長した。

20世紀にはさらに工業が進展し、このころまだまとまった敷地が残っていたパリ郊外にルノーやシトロエンの工場ができた。

パリで働くための移民が集まり、赤いバンリューの起源となった。

1904年6月、1,000万フランのロスチャイルド財団が一族6人と北部鉄道 (フランス)の役員3人を発起人として設立された。

この財団は建築家を直接雇用して財団所有の事務所に集め、低廉住宅の建築様式を共同作成させた。

優秀作の意匠権は賞金と引き換えに財団が所有した。

1912年12月23日のボンヌヴェ法は全会一致で可決され、パリ市が低廉住宅を建設するために要請していた2億フランの借款を認めた。

第一次世界大戦の緒戦ではドイツ軍がパリの目前にまで迫り、政府が一時ボルドーに避難するほどであったが、マルヌ会戦の勝利により辛くも陥落を免れた。

大戦後半にはパリ砲による砲撃を受けた。

戦間期にはパリは芸術の都としての地位を回復し、アメリカやヨーロッパなどから多くのボヘミアンたちを惹きつけた。

しかし第二次世界大戦が勃発すると、ナチス・ドイツのフランス侵攻開始から1か月で政府はパリを放棄せざるを得なくなり、1940年6月11日に首都機能をトゥールに移転。

パリは6月13日に非武装都市宣言を行ったことで市街戦は回避され、翌6月14日にはドイツ軍が進駐し、パリを無血で占領した。

パリが外国軍の手に落ちるのは4度目(過去3回は百年戦争、ナポレオン戦争による敗北、普仏戦争)であった。

6月23日にはアドルフ・ヒトラーがパリに入った。

占領下のパリではレジスタンス運動に身を投じる者がいる一方で、積極的にドイツ軍に協力する市民もいた。

後者はのちに対独協力者(コラボラトゥール)として糾弾されることになる。

ノルマンディー上陸作戦から2か月半後の1944年8月24日、アメリカ軍がパリ郊外に達しドイツ軍と交戦。

翌25日にはアメリカ軍と自由フランス軍が市内中心部に達し、連合国による解放が実現した。

このときドイツ軍のパリ駐留部隊を指揮していたディートリヒ・フォン・コルティッツ将軍は、ヒトラーからパリを破壊するよう命令されていたが、これを拒んで部隊を無抵抗で退却させ、自身は降伏した。

この英断によりフォン・コルティッツは戦後、フランスから名誉パリ市民号を贈られている。

20世紀のパリは文化的にも成熟し、アルベール・カミュやジャン=ポール・サルトルらが実存主義を生み出し、マルセル・プルーストやアンドレ・ジッドなどの小説家が輩出された。

1960年に創刊された前衛雑誌『テル・ケル』にはロラン・バルト、ジョルジュ・バタイユ、ミシェル・フーコー、ジャック・デリダ、ジュリア・クリステヴァらが名を連ね、構造主義とポスト構造主義は世界的な影響力を持ち、フランス現代思想が隆盛を極めた。

映画界では、1950年代末から1960年代中盤にかけて、ジャン=リュック・ゴダールやフランソワ・トリュフォーらヌーヴェルヴァーグが台頭した。

人民戦線の頃以降のフランス共産党の党勢拡大などを背景として、1968年1月1日、セーヌ県が廃止され、パリは特別市となった。

このような政治的や文化的状況下で、五月革命が起こった。

1950年代以降のパリでは、おもに郊外(バンリュー)で人口が急増した。

環状高速道路ペリフェリックをはじめとする高速道路網や、郊外と都心を直結する鉄道RERなどが整備され、ラ・デファンス地区がオフィス街として開発された。

一方で豊かな都心と貧しい郊外という構図が生まれ、失業や治安の悪化が社会問題となった。

2005年にはパリ郊外暴動事件が発生した。

2015年11月にはパリ同時多発テロ事件が発生した。

フランス革命後の地方自治制度では、パリ市はセーヌ県(当初の名称はパリ県)に属する一コミューンであり、同県の県庁所在地であった。

当時の市域は現在より狭く、フェルミエー・ジェネローの城壁(現在は、ほぼその跡に沿ってメトロ2号線・6号線が走っている)の内側のみであった。

当初は、48の地区に細分化されていたが、各地区を統合する形で12の行政区が設けられるに至った。

1860年に市域が拡張されてほぼ現在の範囲となり、同時に新たな20の行政区が設けられた。

これらの行政区は、1795年10月11日以降存在していた12の旧行政区から置き換えられたものである。

1968年1月1日に完全施行された「パリ地域の再編に関する1964年7月10日法」による再編以降、セーヌ県が廃止され、パリは県とコミューンの地位を併せ持つこととなった。

県でもあるパリは、県を構成する唯一のコミューン以外に下位機構を有しない唯一の県である。

コミューンとしてのパリは、1860年のパリ拡張の際に創設された20の行政区と18の選挙区に分けられている。

1976年にイル=ド=フランス地域圏が発足すると、パリはその首府となった。

市内20の区(arrondissement)は、パリ市街地の1区から、右回りの渦巻状に番号がつけられている。

1 - 4、8 - 12、16 - 20区は右岸に、5 - 7、13 - 15区は左岸に位置する。

この街の行政的地位は何度も変更されている。

1871年3月26日から5月22日まで、パリには、蜂起勢力である代表制普通選挙による議会をともなうパリ・コミューンによる政府が置かれた。

1870年に成立した第三共和政は、この出来事への恐怖心を持つ保守主義者たちによって運営されていた。

彼らは、パリの行政権をセーヌ県知事(préfet de la Seine)に、パリの警察権を警視総監(préfet de police)にそれぞれ与えることを内容とする1884年4月5日法を制定した。

他方、市町村選挙で議員が選出されるパリの議会は、毎年、主として代表者としての機能を有する「議長」を選出していた。

すなわち、パリには市長がいなかった。

また街の予算は、国の同意を得る必要があった。

1975年12月31日法(1977年の市町村選挙の際に施行された)は、109人の議員で構成される市議会かつ県議会であるパリの議会を創設し、議員によってパリ市長を選出することにした。

区の委員会は、諮問と推進の役割を有していた。

委員会の構成員は、選挙人・パリ市長・パリの議会によって選出された。

警視総監は国家により任命され、警察権を行使する。

パリ・リヨン・マルセイユおよびコミューン間の協力による公共機関に関する1982年12月31日法が、パリには1983年の市町村選挙の際に施行され、163人の議員を選出することになったほか、特に予算に関する議会の権限が拡大し、委員会を廃して区議会が創設された。

2002年5月2日の2002-810号デクレ以降、行政警察権がパリ市長と警視総監に共有されることとなり、その実現のために、両者は互いの活動方法を相互に承認することとなった。

承認手続に関しては、パリ議会が審議したうえ、毎年その予算および決算を承認する必要がある (この予算は国家によって決められたものである)。パリ市長はこれ以降、生活安全分野に関する限り、たとえ警視総監の手中にある権限に関するものであっても関与することになった。

パリの議会の活動は、パリ県/コミューンが資本を保有する会社の仲介人やパリの混合経済会社(SEM)によっても実現される。

ほかの主要都市とは異なり、パリとその郊外のコミューンとの間、« 大パリ » 内には、固有の予算をともなうコミューン間の連携が存在しない。

もっとも、パリとその郊外の県との間では、下水道組合(SIAAP, Syndicat interdépartemental pour l’assainissement de l’agglomération parisienne)の再編を行った。

また、イル=ド=フランス交通組合(STIF)は、イル=ド=フランス地域圏の公共機関であり、パリとその郊外の総合的な交通網整備を行う組織である。

ほかの国際的な大都市と異なり、おおよそ環状のペリフェリックで区切られる中心市街のみを範囲とするパリの街については、その実際的な範囲を明確にする必要がある。

上述各城壁の変遷で見るように歴史的かつ政治的な配慮が障害となって、« 大パリ » を管理する行政機関が存在しないことは、パリ都市圏の現在の主要な問題のひとつである。

現在のパリの領域は、上述概要の項で指摘されているように日本の山手線内よりやや広い程度である。

その市域の境界線は歴史的で時代錯誤な経緯の産物、あるいは現在はパリ都市圏に取り込まれ、消えてしまった地形に適合していたにすぎないものであるにもかかわらず、市域の内外を問わず、パリ都市圏の人々には共通の行政的需要ならびに経済的・社会的関心がある。

ところが、各コミューンは行政的・税制的に独立しており、コミューンや県の枠を超えて存在する集団的需要(交通や住宅など)に関する組織については、都市圏規模のまとめ役となる機構が存在しない。

イル=ド=フランス地域圏となると、地域の約80パーセントに農村部が残っており、パリ都市圏のための枠としては大き過ぎ、« 大パリ » たるパリ都市圏内の適切な連携に適っていない現状がある。

初代市長はジャン=シルヴァン・バイイ(在任:1789年7月15日 - 1791年11月18日)。

1795年 - 1848年の2月革命まで、12の区に分割され各区にConseil municipal(議会)が置かれ自治が行われたため、パリ市長は置かれなくなった。

1795年 - 1977年の間、わずかな例外(2月革命後の4人の市長)を除いて市長は置かれず、各区のConseil municipalの議長が実質上は市長のような務めを果たした。

1977年以降はパリ県知事(Préfet)と併存だが、市長が市と県を兼ねた議会の議長として県の長とされる。

2011年の当初予算(街および県としてのもの)は約85億8,200万ユーロで、うち69億600万ユーロが行政活動に、16億7,600万ユーロが投資に充てられている。

債務残高は約26億9,600万ユーロである。

2008年の県債は266億ユーロにのぼる。

パリ大審裁判所がシテ島のパレ・ド・ジュスティス (パリ)に置かれている。

この裁判所は、フランスの大部分の訴訟事件を取り扱う巨大司法機関である。

各区には小審裁判所が置かれている。

パリ商事裁判所は、やはりシテ島(コルス河岸)に置かれている。

パリ違警罪裁判所は19区(rue de Cambrai)、パリ労働審判所は10区(rue Louis-Blanc)にそれぞれ置かれている。

パリのみを管轄する裁判所以外に、複数の県を管轄するパリ控訴院もパレ・ド・ジュスティスに置かれている。

その管轄は、セーヌ=エ=マルヌ県、エソンヌ県、セーヌ=サン=ドニ県、ヴァル=ド=マルヌ県、ヨンヌ県である。

パリ控訴院の管轄区域には、フランス全人口の12.6パーセントが暮らしている。

なお、ほかのイル=ド=フランス地域圏内の各県およびウール=エ=ロワール県は、ヴェルサイユ控訴院の管轄となる。

パリは、4区所在のパリ地方行政裁判所の管轄に属する。

控訴は、パリ行政控訴院に対して行うことになる(ほかに、マタ・ウトゥ、ムラン、ヌーヴェル・カレドニー、フランス領ポリネシアの各地方行政裁判所からの控訴を受ける)。

パリ(1区)には、司法と行政それぞれの最高裁判所である破毀院と国務院(コンセイユ・デタ) に加え、憲法評議会(憲法院)も置かれている。

パリのいくつかの刑務所は今日でも有名である。