Title: プロレス (Pro Wrestling (NES video game))
Section: プロレス団体と運営

日本のプロレスにおいては企業経営で用いられる言葉を他の表現に言い換えることが多い。以下はその代表例。また日本のプロレスのビジネスモデルの基盤を成立させた力道山が力士出身だったため、隠語は相撲と共通するものが多い。プロレスに由来するいくつかの用語については、1990年代にThe Rock（ドウェイン・ジョンソン）とスマックダウン（SmackDown）によって普及したこの「smackdown」という用語は2007年からメリアム＝ウェブスター辞書にも掲載される。団体プロレスラーあるいは他のスタッフと契約して興行を行う一般では興行会社と呼ばれるものをプロレスではこう称する。規模によってメジャー団体とインディー団体に分類される（詳細は後述）。プロレスラーが所属せず興行ごとに要員を契約する会社をプロモーションと呼ぶ場合がある。道場（練習施設）を自社保有していれば団体と呼べると指摘されることもあるが、厳密に団体、プロモーションを分ける基準は無い。そのため、数人程度の所属プロレスラーとフロントのみで練習は他団体の道場やジムで行っている興行会社であっても「団体」を自称する興行会社も多い。興行を行わないもしくは年間興行数が非常に少なく自社の保有する練習施設を利用しての所属選手育成および他団体派遣を中心行う会社（フリーのプロレスラーの所属事務所 もこれに含まれる）は「事務所」、「オフィス」、「道場」、「ジム」などと称する場合もあり、これらも「団体」を自称していることもある。逆にこれらに所属する選手は「フリー」として扱われる場合も多い。しかし、団体＝組織を表すのでは無いため、所属選手が1人でも団体を名乗ることが出来る。メジャー団体、インディー団体プロレス団体はメジャー団体ないしはインディー団体と表現される場合がある。規模の大きさに依存する概念である（詳しくは「インディーズ」を参照）。海外の場合WWEは株式上場しているが、現在のところ日本では上場している団体は無い（2015年7月に新日本プロレスが3年から5年後の株式上場を目指すことを表明している。それ以前にも2006年9月に大阪プロレスが株式を公開して将来的に上場するという予定を発表していた）。インディー団体は運営規模から、総じて地域密着型団体が多くプロレスラーもメジャー団体に比べて小柄なプロレスラーが多い。規模や旗揚げの経緯からメジャーにもインディーにも括りきれないプロレス団体は「準メジャー」、「ボーダー」と表現されることもある。メジャー団体とインディー団体の区分の基準には団体規模以外にも以下のものを提唱する人間が一部いる。地上波テレビ中継の有無全国規模の巡業プロレス団体または関連会社が管理する道場（寮とリング他練習用具が一体となった施設）の有無かつては小規模団体は自前でリングを持たないため、練習は他団体の施設を空き時間に借り興行ではリング屋から賃貸することが多かったが近年は小規模団体でも練習設備が充実しているプロレス団体が多いことから現在この条件を用いることはほとんどない。一部マスコミでは新日本プロレス、全日本プロレスを「2大メジャー団体」、これにプロレスリング・ノアを加えて「3大メジャー団体」と呼称している。プロレスリングZERO-ONE（現：プロレスリングZERO1）が大規模に活動していた時期にはこれを加えて「4大メジャー団体」などと呼称していたが、プロレスリングZERO1-MAXに改称して以降は活動規模を大幅に縮小したため、上述の準メジャー団体、長州力など一部のプロレスラーからはインディー団体として扱われている。また、DRAGONGATE（旧：闘龍門JAPAN）はインディー団体発ながら興行規模においてメジャー団体に匹敵、あるいは凌駕しておりメジャー団体の一角に数える向きもある。他にDDTプロレスリングも同じくインディー団体発だが今日ではメディアによってはメジャー団体として扱われることもある。さらに大日本プロレスも既にインディーのカテゴリーではないという意見もある。一方で全日本とノアが地上波放送を失い選手層が薄くなったことなどもあり、2013年現在では新日本プロレスを唯一のメジャー団体とする見方もある。運営日本のプロレス団体においては、嚆矢でもある日本プロレスでは力道山、豊登道春、芳の里（長谷川）淳三とプロレスラー兼任もしくはプロレスラー出身者が団体社長に就いていたが、以降も全日本プロレスのジャイアント馬場、新日本プロレスのアントニオ猪木、藤波辰爾、全日本およびプロレスリング・ノアの三沢光晴、SWSおよびWARの天龍源一郎、ジャパンプロレスおよびWJプロレスの長州力、全日本およびWRESTLE-1の武藤敬司、ZERO-1の橋本真也、FMWの大仁田厚などのように、日本プロレス以降の団体もその団体の看板選手が実質的に経営トップに立つ「二足の草鞋」である例が多数みられる。これは、日本プロレスを創設した力道山は大相撲出身であったことから、大相撲の風習を多く日本のプロレスに持ち込んだことが影響しており、日本相撲協会のトップも力士出身者であることなどの共通項が見られる。この傾向も昭和末期頃からUWFなどの中規模以下の団体の台頭や、SWSのような異業種からの参入も出始め、いわゆる「背広組」（プロレスラー未経験者）のフロントも徐々に現れるようになった。SWSは前述の天龍に社長の肩書が移るまでは親会社のメガネスーパー社長の田中八郎がトップであり、天龍が社長職に就いてからも実質的な経営権はメガネスーパーが握っていた。新日本も創業者の猪木の政界進出を受けて、その後継としてプロレスラー出身の坂口征二が平成初期から中期にかけて社長職に就いたが、坂口は社長就任に当たっては現役を引退して社業に専念し、経営面で手腕を発揮して前社長の猪木時代の負債を完済するなど新日本の経営の安定化に貢献するなど定評があった。一方で坂口退任後の新日本では、社長に就いた藤波辰爾などが実質的なオーナーでもあった猪木の様々な介入を避ける事が出来ずに団体内に混乱を来し、経営が低迷して後述のユークスへの身売りへつながる要因となり、全日本でも創業者の馬場の死去を受けて、同じく現役レスラーであった三沢光晴が社長に就任し馬場時代からの団体内の改革を目指すも、実質的なオーナーである馬場元子（ジャイアント馬場夫人）との軋轢が生じて、三沢以下全日本からの選手・フロントの大量離脱を招き、経営危機に陥った。また全日本離脱後にプロレスリング・ノアを旗揚げした三沢も同社の社長を兼務する形で第一線の選手として現役を続けた結果、全日本時代からの歴戦のダメージが蓄積された影響も重なって、2009年6月の試合中に事故死する事態となり、没後の団体内での混乱に拍車がかかる形で経営が悪化するなど、この時期にかつてのプロレス団体の商慣習がもたらした様々な弊害が団体の運営面に混乱を来し、深刻な経営危機に陥るケースが散見された。平成から令和に入り、依然として選手が団体経営トップの座にある団体も散見されるが、新日本は平成後期に情報通信事業のユークスを経てブシロードの子会社となり、同社出身者がフロントとして経営を担うなど異業種からの参画も目立つほか、DDTプロレスリングのようにサイバーエージェントの傘下に入りつつも実質的な経営は選手の高木三四郎が担い、サイバーが設立したCyberFightの下でDDTや同グループの傘下に入ったプロレスリング・ノアなど複数の団体を運営するなど、経営業態も多角化している。女子プロレスにおいては、全日本女子プロレスが絶対的なメジャー団体として存在していたが、創業者の松永家一族による同族経営の弊害などもあったことや、バブル期の不動産投資などに失敗して経営難に陥った結果、2005年3月に解散した。全日本女子プロレスの解散後は女子プロレス界の縮小及びプロレス団体の細分化が進んでおり、女子プロレス団体すべて足しても男子インディー1団体のシェアにも勝てないと言われていた時代もあった。その一方で、スターダムが新日本プロレスと同じくブシロードの傘下に入り、東京女子プロレスがDDTやノアと同じくCyberFightの傘下でそれぞれ男子プロレスとの協調体制により、（試合では男子とは一線を画すも）生き残りを図るなどの動きがみられる。