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Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 実業家時代（1789-1799）

=1793年、ロバート・オウエンは事業で成功を収めて名士の仲間入りを果たした。非国教徒系のマンチェスター大学の学者と交友し、23歳にして紡績業界の専門家として学術団体「マンチェスター文学哲学協会」に参加を許された。同協会は、大学で助手を務めていた化学者ジョン・ドルトン、詩人コールリッジ、汽船発明者のロバート・フルトンらが所属していた。オウエンはフルトンに資金援助をするとともに、彼らと科学と発明、宗教、啓蒙や改革に関する討議を夜毎重ねた。そして、オウエンは協会で綿の問題に関する3篇の論文を発表している。また、協会の会長トーマス・パーシヴァル博士は当時もっとも優れた公衆衛生学者であった。16世紀に教区徒弟を雇用する法が制定されており、それに基づき7歳になると教区の救済を受けている子供たちが教区吏によって親方に連れていかれ工房で雇用された。当初、子供の浮浪化を防いで定職に就くように促す目的があったものの、やがて過酷な児童労働を科す産業革命の暗黒面を表象する制度となっていった。19世紀にはいる頃には、子供は5-6歳で工場に連れてこられ、安価な労働力として利用され、不健康な状態の中で通常14-16時間にわたって長時間働かされていた。1794年、パーシヴァル博士は、マンチェスターを襲った熱病に関する報告書において、幼い児童らが不衛生な工場内で長時間の過重労働を強いられてきた結果熱病で倒れたのだと結論を示し、時の工場労働の実態を告発した。同報告書において、密集状態の解消、衛生環境の改善、長時間労働の是正を要求した。1795年、パーシヴァル博士はマンチェスター保健局を設立し、労働調査委員会のサー・ロバート・ピールに児童労働に対処するように求めた。児童の教育レベルを向上させるために児童の深夜業を禁じ、工場内の環境を改善するように工場主に注意喚起をするよう働きかけた。パーシヴァル博士の提言により、工場主が徒弟に対して、建物内の衛生を整え、衣類と食事を提供し、充分な休養を取れるように配慮し、医療扶助をおこない、読書算を教え込む責任があることが確認された。そして、この内容に即して1802年の徒弟健康公徳法が制定された。同法では徒弟の労働時間が12時間に制限され、深夜業は廃止された。また、雇用主に衣類と食事の提供、毎日3時間を利用して読書算の教育を与える義務が負わされた。また、年1回は大規模な清掃を実施することが定められ、常に換気をおこなうことが明記された。工場監督官が法令の順守状況を確認することとされ、違反した場合は罰金を科されることが規定された。だが、工場主はしばしば法令を無視した。また、教師は老齢で無能で学校の設備や備品は充分に整備されず、3歳以上の児童が雑居していてほとんど教育効果を発揮しなかった。こうした欠陥があったものの、博士は先進的な法律制定に寄与した他、ロバート・オウエンも保健局の一員となりその思想に影響を与えた。ロバート・オウエンは小学校相当の教育しか受けていないが、それ故に人一倍知識欲が旺盛であった。この時期の知的交流の結果、合理的思考に研磨が加わり、工場立法の必要性と環境改善による性格形成理論の原型ができ始めていった。観察や経験、思考に基づいて人間性というものが科学と社会の基礎にあることを発見した。オウエンの哲学はアイザック・ニュートンの自然観に影響を受けた他、プラトン、ジョン・ロック、ディドロ、エルヴェシウス、ジェームズ・ミル、ジェレミー・ベンサム、ウィリアム・ゴドウィンといった思想家の影響を受けた。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 実業家時代（1789-1799）

=オウエンが成功を収めた時、再び大きな変化が生じた。サミュエル・オルドノオがナポレオン戦争による恐慌から巨額の損失を抱えて、ドリンクウォーターの娘との縁談話を持ちかけて、合併計画を策したのである。そして、オルドノオはドリンクウォーターにオウエンとの合資協定を要求、ドリンクウォーターもこれを受諾したのである。オウエンは経営権剥奪を通達されたため激怒して支配人辞任を声明し、独立することを決意した。1796年、オウエンはロンドンのボロデール・アトキンス商会とマンチェスターのバーデン商会と合資協定を締結して、コールトン紡績会社を設立した。綿花の買い付け、紡績操作、精巧な商品開発、販売営業などで、ランカシャーとスコットランドを駆け回り、まもなくドリンクウォーター商会を圧倒した。この商用の旅の途上、グラスゴウでカロライン・デイル嬢と引き合わされ、やがて恋愛関係になった。1798年、カロラインの父であり、有力な商人、木綿王、銀行家、紡績工場を経営していたデイヴィッド・デイルと協定を結んで新会社を発足させ、ニュー・ラナーク工場の共同経営者となった。翌年、ロバート・オウエンはデイルの娘カロラインと結婚した。ロバートとカロラインの間には8人の子が生まれた。最初の子は早くに亡くなったものの、ロバート・デイル(1801–77)、ウィリアム(1802–42)、アン・カロライン(1805–31)、ジェーン・デイル(1805–61)、デイヴィッド・デイル(1807-1860）、リチャード・オウエン(1809–90)、メアリ(1810–32)が成人した。家族の紹介は第三章「家族」の章で詳述する。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: ニュー・ラナーク時代(1798-1813)

ニュー・ラナーク工場はスコットランド・サウス・ラナークシャーの都市ラナークから約1.5kmを流れるクライド川沿いに位置する。ニュー・ラナークの起源は、1786年にデヴィッド・デイルが綿紡績工場を建設して1700名の工員を雇用し、工場労働者用の住宅を建設したことに端を発する。デイル発明家リチャード・アークライトの協力を得てその場所に工場を建てたのは川の水力を活用するためだった。1798年、ロバート・オウエンは年利5％の償還条件に基づいて総額6万ポンドで工場を買収した。こうしてデイルとの共同所有のもと、娘婿ロバート・オウエンも経営陣に名を連ねて工場労働の悪弊を打破すべく苦闘を重ねた。オウエンは決意を次のように表明した。ここで提起された「人間性に関する知識」はやがて環境決定論に基づく人間形成理論として体系化されていった。ここでもオウエンは「統治」と称する革新的な経営管理を試み、矢継ぎ早に労務改革、管理体制の刷新を図った。「統治」の原理は、ドリンクウォーターのピカディリー工場で導入した経営手法に基づいたものであった。厳格な原価計算、ストック・コントロールを採用して、作業の能率化と労働時間を10時間半に縮減した。沈黙の操業報告「作業モニター」に基づく勤務評定を採用して賃金体系を定めた。オウエンは最大の利潤を得られるように努力し、企業家としての本分である利潤追求についても結果を出した。前期14年間で年平均2万5千ポンド、後期12年間で年平均1万9千ポンドの利潤を記録、年率5%の利払いの後も5万ポンドの資本増強を達成した。しかし、オウエンは企業的利益の追求だけに満足はしなかった。博愛主義者として知られていたデイルが既に着手していた労働者福利の充実をロバート・オウエンは引き継ぎ、工場内の売店での販売手法を現金掛け値なしに改めて生活費を切り下げられるように計らい、労働者側の負担を減らすといった施策を採用した。だが、オウエンの関心はこうした経営実践上の福利策だけでは留まらなかった。客観的な労働条件の改善と主体的な人格の陶冶に向けられていた。新しい人間性の形成とそれによる社会変革の思想が現れてきた。やがて、ニュー・ラナークはソーシャルビジネスにより事業的にも成功を収め、いわゆるユートピア社会主義を体現する存在となった。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 公的人生の始まり(1810-1825)

=1802年、ロバート・オウエンは劣悪な工場経営を刷新する上で中心となる理論を世に広めようと執筆に取り組んでいった。翌年、グラスゴー製造業主委員会に「イギリス綿工業報告書」を提出、産業問題、労働問題に関する発言を増加させた。この時期は会社が成長する一方で家族や親類への責任も増していた。1806年には義父のデイヴィッド・デイルが死去してその娘を引き取っている。こうした状況下でオウエンはさらに働き、多忙な日々に乗じてより盛んに活動した。翌年1807年、アメリカ合衆国がフランスと結んでイギリスと国交を断絶し、綿花の輸出を停止させたのだが、これにより繊維産業で不況が発生して、ニューラナーク工場も操業停止を余儀なくされた。しかし、オウエンは困難な状況にありながら労働者を解雇せず職工の生活防衛のために四カ月の休業期間も賃金を支給した。1808年にはランカシャーで大規模な労働争議が発生した他、1810年にも恐慌が襲いスコットランドの織布工の大争議が発生した。1810年代、各地でラッダイト運動が激化していた。これに対して、オウエンは機械は時代の進歩から生み出され、さらに文明の発展を促していくものと考えていた。オウエンは機械の打ち壊しに反対して、代替案として機械化を前進させて労働時間短縮など労働条件の改善に取り組んだ。1799年団結禁止法下で20年にわたり停滞してきた労働運動を前進させ、労働者の待遇改善のために工場立法の必要を訴え始めた。1812年には、グラスゴーで十時間労働法案第1回公開集会が開かれて、議長に指名された。しかし、雇用者側で意見の折り合いがつかず、結局、議員と折衝して法制化することを検討する。1812年、オウエンは「ピール委員会」でニュー・ラナーク工場での経営の実例を紹介し、綿工場での過酷な労働の実態を証言した。そして、10歳未満の児童労働の禁止を要求するとともに、12歳までの少年については半日工とすること、また一般労働者の労働時間を12時間以内に制限して順次時短を図るように訴えた。しかし、サー・ロバート・ピールが主導力や戦略が不足していたため法制化に対する委員からの充分な支持が集まらず、委員会での議論は長期化して成果を出すには至らなかった。しかし、オウエンの見識は1813年に『社会にかんする新見解』(英語: A New View of Society: Or, Essays on the Formation of Human Character, and the Application of the Principle to Practice, 1813)を執筆するなどニュー・ラナークで培った経験を社会に役立てる段階に到達していた。オウエンは人間形成理論の概要を記述しながら、人間性は環境によって形成されることを指摘し、環境が改善されれば人間性も改善されると主張した。労働者の貧困や悪習は労働者に責任があるわけではなく、すべて産業革命での資本主義の発展が生み出した社会環境の悪化を原因とする見解を示した。これは痛切な社会批判であった。後半部分は有力者が社会環境の改善のために労働者保護や社会改良政策を遂行するように求めた。オウエンは語る。オウエンは貴族や資本家階級の存在や役割を重視し、全産業階級が一致した政策立案を進めれば、社会問題のすべては解決できると信じていた。実際、オウエンは「国内の革命がなくても―戦争や流血がなくても―いや、現にあるものは何であれ機が熟さぬうちに混乱させることがなくても、世界はあの原理（人間形成の原理）を受け入れるようになるだろう」と楽観的な期待を示した。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 公的人生の始まり(1810-1825)

=『社会にかんする新見解』の中心をなすものは教育による人間性の改良であったが、これを実践する方法は学校教育であった。1802年、オウエンは1000ポンドの資金を寄付してアンドリュー・ベルとジョセフ・ランカスターによるベル・ランカスター法(en:Monitorial System）の開発に資金援助をしていたが、これに飽き足らず教育事業に積極的に取り組んだ。工場内教育を実践して、その経験を活用する学校を設立、独自に教育原理を確立しようと試みた。オウエンの時代には、およそ2500人がニュー・ラナークに住んでいたが、その多くはグラスゴーやエディンバラの救貧院出身の貧しい労働者であった。労働者は過酷な境遇にはなかったが、オウエンは既存の労働環境に満足せず、環境改善を推進していた。彼は子供たちに格段の注意を払き、先進的な教育のプランを実践した。オウエンは学院を設立するにあたっての動機をこのように語った。当時のニュー・ラナークには500人ほどの子供が暮らしており、多くの子供たちが工場で働いていた。オウエンは育児や教育における労働者階級の実情を目の当たりにして、貧しい労働者の家庭が児童教育に相応しい環境になっていないことを痛感した。子供たちを危険な工場から隔離して児童の取り扱いのできる者に監督させ、一方、両親は子供を保育所に預けて日中労働に専念して、安心して子育てしながら働いていくというコンセプトを実現させようと考えた。すぐに10歳未満の子どもの工場労働を止めさせ、子供たちの性格改良のための幼児学校を工場に併設することを決断する。しかし、1809年、オウエンは学校の建設を開始したものの出資者の反対にあって一時中断した。合資協定をめぐるトラブルによって一時破産しかけたものの、支援者からの資金援助で危機を辛くも乗り越えていた。1813-14年にニュー・ラナーク工場は競売にかけられ、オウエンが11万4100ポンドで工場を購入、ジェレミー・ベンサムなど進歩的知識人を含む出資者と新しい合資協定を締結した。ラナークの住民はオウエンによる落札の報知を受けて、家々に灯りをともしてオウエンの帰還を歓迎し、出迎えの者が旗を掲げバンドを打ち鳴らし、馬車を引き立てて歓呼の声を上げて街を凱旋したという。学院の建設事業を再開させ、ようやく1816年1月1日に開校に漕ぎつけた。オウエンは学校を「性格形成新学院」と名付けた。この学院は3階建て煉瓦造りの2つの校舎からなり、昼間は幼稚園と小学校、夜間は青少年と成人のための夜間学校であった。これが世界初の夜間学校となった。学校建設費は3000ポンドで費用は会社の利潤から充て、運営費用は授業料では賄い切れなかったため、工場の生協ストアの売り上げから捻出した。子供たちに健康を与え、優美な肉体を与え、自然的な服従と規律を与え、心に平和と幸福を与え、心身ともに健全な素地を育成することが建学の理念であった。オウエンの教育事業は幼児教育の最初の試みであった。1840年に幼稚園を開園し、幼児教育の生みの親といわれるフリードリヒ・フレーベルよりも先んじて、就学前の子どものための学校を実践した。オウエンは満1歳から歩けるようになれば子供をすぐに学院に収容した。3歳までを第1組、3-6歳までを第2組として、それぞれの組で30-50人が収容されていた。選ばれた婦人1人が監督していた。第1組は校舎1階の1室と運動場が中心、第2組は教室と運動場に加えて田園散策も頻繁におこなわれた。1816年の開校時に園児の内訳は男児が49人、女児が31人であった。幼稚園と小学校で制服が無償で提供され、幼稚園の授業料は無料で小学校の授業料は3ペンスであった。1818年、オウエンはフランスで教育委員を務めたビクテ教授の招待を受けてフランス・スイス・ドイツを歴訪するヨーロッパ旅行に出発した。オウエンはロンドンに立ち寄ってジョルジュ・キュヴィエと落ち合い、フランスの軍艦に搭乗して大陸へと渡った。パリで六週間滞在し、天文学者のピエール＝シモン・ラプラス、地理学者アレクサンダー・フンボルトなどの知識人やオルレアン公ルイ・フィリップとも歓談したほか政財界の有力者と会談した。次いで、スイスではイヴェルドン・レ・バンで幼児学校を運営していたペスタロッチを訪問した。しかし、ペスタロッチの直観教育に基づく高邁な教育理念や誠実な人格に共感する一方で、オウエンはペスタロッチの旧式な教育手法に落胆したと語っている。フェレンベルクが運営した学校に注目した。フェレンベルクは富裕層や貴族の子弟が通う名門校から貧民学校まで経営していた人物で、オウエンは整然とした秩序で運営されている学校の教育現場とその経営手腕に感嘆し、ロバート・デイル、ウィリアムの2人の息子の教育を託している。ドイツでは新社会の建設に関する建白書を皇帝会議に提出したが、王侯や政治家からの賛同は得られなかった。しかし、オウエンはスイスでは博物館協会の名誉会員に選出され、パリでは建白書が評判となったことを聞き及んで、実りあるヨーロッパ旅行に満足して帰国した。オウエンは「実物教授」をはじめヨーロッパ旅行で得た幼児教育における最先端の手法に基づく教育原理を採用した。児童教育の方針を次のように語っている。オウエンの教育プランはペスタロッチ同様にルソーから影響を受けたもので、1）環境改善教育、2)子供自身から引き出す教育、すなわち子供中心教育、3）愛と幸福との教育、4）賞罰の廃止、5）書物を使用しない直観教育、6）生産労働と直結した教育、7）自然と結びついた教育からなっていた。自然に基づく教育が実践され、サマータイムが導入された。これは子供たちが日光をよく多く浴びることができるようにして成長と健康を促す目的があった。2歳以上はダンス、4歳以上はダンス、第2の小学校は満5歳からで12歳までが対象だった。上のクラスでは40人ほどが学業に励み、下のクラスではより生徒数が多く男女共学となっていた。講義は大教室で200人をまとめて一斉教授をおこなった。教師はクラス担任が各1名ずつ配置され、他にダンスと音楽教師、教練の教師、裁縫教師が1名ずつ配属された。学科は読書算、裁縫、博物、地理、歴史、音楽、ダンス、軍事教練からなっていた。とりわけ、革新的だったのは非宗教的な世俗教育に徹したことに加えて、読書算に留まらず博物、歴史や地理などの学科に至るまで、本の使用は極力制限され、直観教育の器材が用いられたことである。オウエンは、木のブロック（フレーベルはこうした教材を恩物と名付けた）や教室での掛け軸といった視覚教材を活用するなど教育方法にも工夫を凝らしていた。これは見学に訪れた人々に感銘を与えたという。しかし、親の都合による小学校の中退者が多かったため、オウエンは青少年教育にも取り組んだ。対象は中退者を含めて10歳から20歳までを対象として無償で授業がおこなわれた。講義とダンスによる教育が行われたが、出席率が低かったため、1816年には労働時間を削減して出席率向上の施策に取り組み、講義に合わせて人材育成を目的に紡績機械の操作実習など実践的な技術教育が施された。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 公的人生の始まり(1810-1825)

=1815年、ワーテルローの戦いでウェリントン公爵がナポレオンを撃破した。これにより、ナポレオンは退位してセント・ヘレナ島に流刑となり、ナポレオン戦争が終結した。これはイギリスにとっても歴史の転換点を意味した。需要の縮小の結果、イギリスで戦後恐慌が発生して多数の労働者が失業し、労働条件の改善の要求も高まっていた。また、外国産の穀物輸入の増加によって国内の地主階級の収入が減少することを危惧した政府によって穀物法が成立した。同法は貴族階級の権益を擁護する一方で、食料価格を不当に吊り上げて労働者階級を虐げ国民生活を圧迫する悪法となった。ロバート・オウエンも穀物法成立が国内に新しい政治危機を生み出すことを予見していた。一方、オウエンは児童労働と労働時間をめぐる状況に危機感を募らせていた。19世紀社会は現代社会と同様に児童労働と子どもの貧困が最も深刻化した時代であった。あらゆる先進工業国が児童を酷使し、搾取し、虐げることを経済発展の糧としてあらゆる形態の人権侵害を恣にした。オウエンは人道的な観点から児童労働に反対する立場をとっていた。さらに、機械化の進展による生産性の向上によって、労働時間を短縮させることが可能であると見ていた。1815年に綿業家の集会が開催された際にも彼は演説を行い、幼少年の工場労働条件についての具体案を示した。1815年、オウエンは繊維産業で働く児童の雇用条件を改善させ児童の利用を規制するようサー・ロバート・ピールに提言、法案提出に向けて共に草案を作成しようと嘆願した。しかし、ピールの対応は鈍かったばかりかオウエンが作成した草案は穏健化させたものを法案として提出した。1816年、ロンドン・ターヴァンでの公開集会で「機械による手工業労働者の排除について」という講演を行い、翌年3月『貧困の原因と対策に関する報告書』(英語: Report to the Committee of the Association for the Relief of the Manufacturing and Labouring Poor, 1817)を作成してカンタベリー大主教のチャールズ・マナーズ・サトンが議長を務めた工業労働貧民救済対策員会に提出した。その見解の革新性からオウエンの発議は救貧法委員会に回されたものの却下されてしまう。これを機にオウエンは議会や宗教をはじめ支配構造に対して不信感を強めていった。オウエンは委員会による法案審議の進捗が芳しくないことに苛立ちを強め、息子のロバート・デイルを連れて各地の工場を巡り調査活動を進めた。後に彼はこう語っている。同時に、オウエンは協同社会に関する計画を練り始め、救貧対策、社会変革、新社会建設を含んだ「協同社会の計画」を発表した。1817年夏からオウエンはヨーロッパ大陸各国を歴訪する旅に出る。その行程はフランス、スイス、オーストリア、ドイツに及んだ。帰国後はカンタベリー大主教に公開状を発したほか、首相リヴァプール伯爵に工場法の法制化を促した。幼児労働の制限と、その分の時間における教育の充実を立法化しようとした。サー・ロバート・ピールは、オウエンが作成した法案が議会を通過成立できるよう、1815年の会期末に第一読会に入るのに同意した。1816年会期中、ピールは法律が必要であることを示すために関連証拠を集め、庶民院に設置された委員会での議長も務めた。しかし、1817年の議会審議を前にピールが病気が理由で職務を中断させざるを得なくなり、法案を提出できなかった。また、1818年ピールは法案を提出したが、総選挙が行われたため審議を継続できなくなってしまう。しかし、この頃になると貴族院も事態を把握するために委員会を設置する必要があることを認めるようになった。1819年、貴族院に設置された委員会は証拠を収集するべく査問会を開き、29か所の綿工場を調査したボルトン治安判事から聞き取りを行った。20か所の工場は徒弟を雇用しておらず、合計550人に及ぶ14歳未満の子供たちを使役していた。その他の9つの工場は、合計98人の徒弟と14歳未満の合計350人の子供たちを雇用していた。徒弟の大部分は大工場で雇用されており、いくらか良い条件で働いていた。とはいえ、児童は1日12時間以下の条件で働いていた。ツーティントンのグラント兄弟の工場では11時間半働かせていたようである。治安判事は「この施設は非常によく換気されています。すべての徒弟と子供たちは、健康で、幸せで、清潔で、日々の配慮がよく払われていて衣類も与えられています。そして、日曜日には教会の礼拝に定期的に出席しています」と報告した。他方、他の工場で労働する子供たちはさらに悪い状況で、1日につき最高15時間も労働していた。例えばゴールトンにあったロバーツのエルトン工場では、「最も不潔で、換気がなされず、徒弟と子供たちは発育が悪く体格が小さい。そして、全く衣類を支給されていなかった。いかなる種類の配慮も与えられず、哀れでならない」と言及している。結局、1819年になってサー・ロバート・ピールは法案を再び提出し、綿工場で働いている子供たちの労働条件を規制するためにようやく法案は可決され、1819年の紡績工場法が成立した。だが、新法は教育面における法整備は果たされないなど、オウエンの望む内容からは遠いものとなった。1815年6月の提出段階では、繊維産業の工場内で雇用されたすべての子供たちに適用されることが謳われ、労働可能な最低年齢を10歳とし、10歳未満の児童労働が禁止された。18歳以下の少年たちの労働時間は休息時間を除外して10時間までと定められた。食事のために休息時間2時間が設定され、合わせて教育のため30分が学習時間として充てられるという規定を盛り込んでいた。午後9時から午前5時の夜間労働は禁止され、雇用して最初の四年間は教育を与えることが義務付けられた。また、工場監督官が治安判事によって任命され、報酬が支払われることが規定された工場監督官としての強制力ある公的権限が与えられ、工場労働の実態を把握するために工場内をいつでも検査することができるとされていた。しかし、1819年に可決された法は、1815年に提出されたオウエンの草案を骨抜きにする形で成立した。1819年の工場法は紡績工場でのみ適用されるに留まり、全産業の児童労働を規制する包括的法律にならなかった。9歳未満の児童労働が禁止されたが、9歳から16歳までの子供たちは1日最大12時間労働(食事時間および学習時間は含まない)としていた。午前5時と午後9時の間に12時間労働することが規定されたが、朝食に少なくとも30分、午前11時と午後2時の間で夕食と休息を取ることが見込まれた。（翌年の会期に修正された法では休息時間は午前11時から午後4時に修正された）。2人の目撃者が工場が法を破っていたという情報を宣誓して伝えるなら、地元の治安判事が工場を調べるために視察を行うことができたものの、工場監督官による抜き打ち検査や自由に視察できるとした条文は削除された。法的に禁止されたのは児童による夜間労働だけであった。同法は政府介入の原則を十二分に確立していないため、実質的な強制力の乏しい内容となっていた。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: ニュー・ハーモニー時代(1825年-1830)

=オウエンは労働組合運動を指導したほか、協同組合などの事業も手がけた。ロバート・オウエンは今後の活動の方向性を協同組合運動に向け始める。早くも1817年には「協同社会の計画書」を執筆し、各界の指導者を対象に公開していた。オウエンは協同組合運動を積極的に宣伝したが、一方でこれまでの宗教への姿勢を公言するようになった。ロンドン・ターヴァンにて国教会批判に留まらず全ての既存宗教を否定する演説をおこなう。オウエンはこのように述べた。オウエンにとって宗教は現実の社会問題に背を向けた欺瞞の世界観でしかなく、神の愛を人々にもたらすものではなかった。宗教間の不和と敵意が原因となって、人種間の融和や人権保障、人道主義といった価値がないがしろになれていた。イギリスは植民地を広げて巨大な版図を抱えた大英帝国を建設していったものの、実態は繁栄とは言えないほどの危機を抱えていた。国際協調や各植民地の実情に合わせた多文化共存を実現させることはおろか、ブリテン本土の国教会、長老派教会、カトリック教会といった宗派間の対立を調停することもできず、名誉革命によって成立した国教会支配のもとでカトリックのアイルランド人は イングランド人に支配される隷属的な立場に置かれ、長老派教会のウェールズ人やスコットランド人も二級市民の扱いを受けていた。信仰の自由に基づく教育の拡大や権利の平等を達成できず、地域格差の是正や階級闘争の緩和による社会統合といった喫緊の課題に充分に対処できず、国内外で暴動や打ちこわしが相次ぎ、戦争や反乱、革命の脅威が迫っており非常に不安定な政治情勢にあった。オウエンは宗教批判のデメリットを充分に理解していたものの、国家と世界が抱える実情に対する憂慮から世俗的な共同体内の相互扶助の重要性を宣伝し、合理主義や協同組合主義を広めていくために果敢に宗教批判をおこなった。その結果、聖職者たちを中心とした激しい反発を招き、議会は協同組合計画の法制化を拒否することを決定、反対意見が噴出して議会から拒絶される結果に終わった。政界の反発に直面したもののオウエンは諦めなかった。1819年には選挙法の改正を求める大衆運動を政府が武力鎮圧したピータールーの虐殺が発生した。社会不安が蔓延するなかで1820年代にはオウエン主義に基づく協同組合運動が盛んになっていった。オウエンは協同社会のヴィジョンを打ち出して資本主義に対抗しようと試み、協同組合の設立に影響力を発揮した。1830年代にはイギリスにおける協同組合の数は300を超えるまでに発展していたものの、各地の協同組合設立を主導したのはオウエンではなく、影響を受けて活動に加わったオウエン主義者であった。1821年、ジョージ・ムーディーの指導によって改革精神旺盛なロンドンの知的アーティザンである印刷工が結集し、スパ・フィールドに200世帯からなる生活共同体「協同経済組合」（英語: Co-operative and Economical Society)が結成された。最初の組合規則前文には「本組合の終局目的はニュー・ラナークのミスター・オウエンによって計画されたプランに基づき、農業・工業・交易を結合したひとつの一致と協同の村を建設することにある」と記された。当面の目的は居住施設の確保。食料、衣類、その他の日用品の購入のために共同基金を創設して「集合家族居住共同体」を設立、共同印刷工場が開かれた。生産と生活の共同体を設立して、混乱と窮乏の資本主義社会の現実に対抗するというのが運動の目標であった。そして、短期間ながらもムーディーによって週刊誌『エコノミスト』（英語: The Economist, 1821-1822）が創刊された。この機関誌での共同活動を通じてオウエンとムーディーは急激に親しくなっていき、オウエンも同誌に「現下窮乏原因の一解明」（英語: An Explanation of the Cause of Distress which pervades the civilised parts of the world, 1823)という論文を寄稿するなど、同誌はオウエン主義者の広告塔として活用された。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 帰国後の活動（1830-1858年）

=1817年、デヴィッド・リカードによって『経済学および課税の原理』が発表され、近代経済学は発展を見せた。かれは地代論を展開して、商品価値は労働力と関係があることを指摘した。また、商品を生産している労働者は対価として賃金を受け取るが、商品生産のための資本（土地・工場・機械・道具）を提供している資本家は労せず利潤を受け取る、これが社会の仕組み（資本主義）になっていることを明らかにしている。この経済論は労働価値説を説明するものであると同時に搾取の存在を示唆するもので、後の時代の社会主義思想の出発点になる考え方であった。オウエンは産業の発達を真に担ったのは労働者であり、その労働者が貧しいのは資本家が搾取するためであるとに見ていた。ブリテンでは19世紀に入り産業革命の本格的進展によって各地の産業構造に変化が生じ、南部の農村地帯から北部の工業地帯へと人口移動がおこっていた。その結果、北部の工業都市に移住した多数の労働者が政治的権利のない二級市民の立場に置かれていた。それまで合理性があった旧来の選挙制度は急速に時代にそぐわないものとなっていた。イギリスでは議会制度の腐敗が進み、改革は避けがたいものとなっていた。こうして大規模な社会変動、政治変動が始まる。1830年、改革の障害であったジョージ4世が崩御、改革要求の激化が革命に発展することへの恐怖を前に議会改革に着手する必要性があった。しかし、議会では党派的な対立が改革の足かせとなった。ホイッグ派は改革に積極的な立場をとった。財産と教養をもつ裕福な資本家階級の支配体制への編入を試み、1830年グレイ卿を筆頭にホイッグ急進派は改革動議を提出するに至る。しかし、トーリー派は内相ロバート・ピールが改革に意欲的だったものの、ウェリントン公が現行制度は完全であるとしていかなる改革にも反対、さらに他の議員も改革が更なる改革の要求を正当化する可能性を指摘して反対したがゆえに時のトーリー政府による改革は不可能となった。一方、議会外では1829年末、トマス・アトウッドが中心となりバーミンガム政治同盟が発足、普通選挙権と平等選挙区の実現を目指して選挙法改正運動が展開される。中産階級に留まらず労働階級も参加して改革の実現を求めた。1831年、BPUの成員は遅々として進展しない改革に苛立ちを強めていった。第一次法案が廃案となったため五月暴動という騒乱状態に入っていった。トーリー党は政治担当能力の欠如が批判され第一次ウェリントン公爵内閣は内閣総辞職に追い込まれる。1831年、第一次グレイ内閣が成立して改革派は改正案を提出し、庶民院通過を果たした。さらに、国王ウィリアム4世を味方につけ貴族院に対して新貴族創家を盾に法案通過を強行、1832年、第一次選挙法改正が実現する。資本家を始め中産階級が選挙権を獲得する一方で、労働者には選挙権は与えられず、議席配分では依然として農村に重点が置かれたため議会改革問題は未解決のままに残された。議会制度の欠陥をめぐる争点はチャーティスト運動へと引き継がれる。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 帰国後の活動（1830-1858年）

=1824年に1799年の団結禁止法が改正され規制が緩和されたため、1830年代になると労働運動の発展が顕著となっていった。ヨークシャーではトーリー急進派リチャード・オストラーによる工場法制定運動が活発化していた。労働時間を10時間に制限することを目標に時短運動であった。労働運動は労働時間の短縮や賃下げへの防衛的な抵抗を柱に結集を始めていった。やがて十時間労働制の要求は八時間労働制の要求へと発展した。同様に、トーリー派のマイケル・サドラーが中心となって、児童労働と労働時間の制限が再度議論された。工場法改正委員会が発足して実態調査が行われて改めて労働の実態が報告され、ついに1833年の工場法が制定された。アイルランド出身の紡績工ジョン・ドハティー（労働運動家）が労働運動を指導して、マンチェスター紡績工組合の専従書記となり、1829年にストライキを闘ったが敗北し、業種を超えたより包括的で全国的な組織を結成しようと試みた。1829年、ドハティーは仲間とともにマン島に渡って会議を招集し、「イギリス・アイルランド紡績職工大連合」を結成した。1827年には大工・指物工大連合が、マンチェスター連合という煉瓦積職人らの全国協会が、それぞれ結成されていた。1832年にはヨークシア労働組合が結成され、工事発注を請け負う中間業者の搾取の温床となっていた請負制を廃止して、最低賃金の設定を要求する大規模な運動が展開された。この運動により、大工、指物工、石工、煉瓦積工をはじめ建築業種の7業種が合同して、1833年には建築工組合が組織され職種を超えた労働者の大同団結が加速していた。翌年9月にはロバート・オウエンも建築工が主催する「建築工議会」に参加して、雇用主を排除した生産ギルドを結成する構想を提案した。1834年にはドハティーが主導して全国労働者保護協会（NAPL）が設立された。また、『人民の声』（英語: The Voice of People）という週刊の機関誌が創刊され、3000部が発行された。マンチェスター近傍のチェシャーやランカシャー、ダービーといった北部工業都市で活動する14の紡績工組合が中心となり、染色工、機械工、鋳物工、鍛冶屋、木挽き、製糸工、製靴工、指物工、帽子工などの組合が合流していった。全国組織を名乗ったもののランカシャー地方など活動領域が限定されており、中部のノッティンガムに若干の支持団体が存在していたに留まった。そこで、ドハティーはロンドンに本部を移転させ、名実ともに全国組織に勢力拡大を図ろうとしたが、激しい反対論に直面して実現できずに終わる。組織は賃下げ反対を目的に樹立され、攻撃的な賃上げ要求を掲げなかったものの、職種を超えた労働者の団結に資本家や治安当局から危険視する警戒感が高まり、『人民の声』には売価3ペンスに対して4ペンスが課税され、武装蜂起の計画を立てているといったデマが流されるなかで、建築工が組合に参加するのを拒絶したり加盟団体が集まらずに財政難に陥って組織の解散を決議せざるを得なくなった。労働組合の影響力の拡大に対して、政府・メディアの反応は厳しくなっていった。団結禁止法撤廃を主導したフランシス・プレイスも個々の業種からなる労働組合はきわめて大事な組織だが、組合連合や全国的な組合はきわめて有害であるという認識をもっていた。こうした状況下でも労働運動は冷却しなかった。ダービーでは、多くの職種で資本家が労働者に組合活動に参加しないと記した宣誓書（ドキュメント）への署名を求め、署名しないならば雇用を打ち切るとしてロックアウトに踏み切り、労使間の紛争が多発した。しかし、最終的に雇用主側が勝利して運動は分裂した。選挙法改正と労働者の政治的排除は社会的抑圧の構図も浮かび上がらせた。選挙法改正後は中産階級による階級立法が加速し、労働者に不利になる法律が成立していった。1834年の救貧法改正によって貧民救済の手段は救貧院による院内救済に置かれることになった。ただし、救貧院での貧民の待遇は劣悪なもので、被救済民は家族と引き離され男女別々に収容され、さらに重労働が課された。被救済民に人間的な扱いはなく、待遇は最下層に位置する労働者の生活水準以下に設定され、実態は犯罪者に対する懲役と大差のない待遇となっていた。労働者は救貧法改正に強く反発して反対暴動を展開していった。改革に対する労働者の失望がチャーティスト運動とオウエン主義運動の発展を促す。労働者は社会環境の悪化に抵抗すべく自衛のために活発な社会運動を発展させた。革命的プロレタリアートの運動に2つの流派が形成された。それが、ロバート・オウエンによる社会主義運動（空想的社会主義）と『人民憲章』を旗印に普通選挙権獲得を目指し民主化運動を展開していたチャーティスト運動であった。オウエンは政治への不信感から議会改革に懐疑的で、労働者の救済は経済的方法での実現に限られると考えていた。それゆえ、第一次選挙法改正運動、その後に続くチャーティスト運動とは距離を取り続けた。労働者救済のために強固な組合組織と教育活動による社会の改良が必要であると考えていた。こうした考えは協同組合運動への労働者の結集へとつながっていった。一方、チャーティストも民主主義の実現によって労働者を解放し、労働者を基盤にした人民の政府によって資本主義の諸矛盾の解決策を模索するという展望を持って、労働者を民主化運動のもとに集結させようとしていた。両派は競合関係にあった。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 帰国後の活動（1830-1858年）

=ニュー・ハーモニー建設運動に失敗して財産を失ったものの、ロバート・オウエンの士気と名声は衰えなかった。協同村建設の夢から協同組合運動の種はイギリス社会に広く播かれて芽吹こうとしていた。1829-34年の5年間にわたって暴力革命目前の政情にあった。深刻な政治危機の時代のなかで人道的な理想を説き暴力革命を否定するオウエンの穏健な協同組合主義は人々の希望の旗印となる。産業革命期にあって資本主義の成長を前に喘ぐ労働者・職工たちが、オウエンの描く社会ヴィジョンに共感して、協同組合運動の社会的拠点を形成していき、プロレタリアートの階級意識を持った労働運動を育み、またチャーティスト運動の基盤ともなった。ウィリアム・キング(哲学者)の生協運動が盛んとなった後、協同組合は年々増加して1830年末には400を超えていった。巨大化した協同組合運動は全国的な統合を目指した。ウィリアム・トンプソンの主導の下に、1831-1835年にかけて半年ごとに「協同組合会議」なる代議員会合が招集され、卸売連合機関と全国統一機構、共同体建設運動が論じられた。1832年、第一次選挙法改正は歴史的画期であったが、この時の改革は多くの課題を残すものであった。選挙法改正は有権者数を増加させたものの、財産資格による制限選挙制が残され、最終的にブルジョワジーに利するものとなった。労働者階級はモブ・エネルギーとして利用されたものの、改革運動の物理力の源泉であった労働者が選挙権を得ることはなかった。政治に失望した労働者が結集したのが、チャーティスト運動とオウエン主義運動の2択であった。その結果、オウエン主義の労働組合運動と協同組合運動はさらに勢力を拡大させ、飛躍的な量的膨張を達成する。オウエン主義は労働者の経済的利害にもっとも調和していた。1832-1834年、オウエンは「全国衡平労働交換所」を設置、協同組合の生産品の相互交換を目的とした労働紙幣による生産バザーで、ロンドンとバーミンガムとスコットランドに開設された。この施策はストライキでロックアウトされた労働組合員の生活助成のための協同生産も包含していた。労働者自主を培い、共同体原理の実現を図る経済活動の新形態となるはずだった。チャーティストの若き青年運動家の1人となったウィリアム・ラヴェットもオウエンの労働交換所ロンドン支店で店主となっていた。彼らはオウエンの思想に感化を受け社会改革の理想に目覚め、トーマス・ホジスキンの経済思想で理論武装を果たし、チャーティスト運動の指導者へと成長していった。労働交換所設立の運動背景にはオウエンの貨幣観が存在している。オウエンは富の源泉を労働者による生産活動が作り出す労働価値（労働価値説）に求めており、労働者が貧しいのは金銀など金属貨幣に基づく誤った通貨制度が根底に存在しているためだと考えていた。したがって、従来の貨幣を廃止して、時間単位での標準労働量を基礎に紙幣を発行すれば、搾取を克服した経済活動が可能になり、働く者が報われる社会が実現すると考えていた。しかし、労働価値に対する評価問題をはじめとする労働紙幣の信頼性が課題となり続け、さらには紙幣自体が悪徳商人の投機対象となってしまい、結局失敗に終わった。ロバート・オウエンは「貨幣の廃止」に失敗したものの、活動を停止したりはしなかった。彼は労働組合と協同組合の2つの潮流を結合させる中心人物で、オウエン思想は労働運動界の権威となっていた。1833年10月、オウエンは労働組合の代表者が集まった会合に参加して様々な職種の職人達を糾合する動きは加速させることを提案した。1834年にはロンドンの労働者内にオウエンの影響は拡大しており、仕立て工を中心にすべての生産階級の全国的結集を目標に、全国労働組合大連合が発足した。「生産階級の全体的組織」を樹立するために、オウエンは資本家も含めて生産にたずさわる全ての階級が提携して労使協調的な大連合を構想してその指導者となった。主たる活動目標は、1）諸団体の構成を合理的に統合編成していくこと、2）生産調整などの方法を実行して賃下げに有効な戦略を試みること、3）ストライキを支援して賃上げ運動を展開することにあった。機関誌『パイオニア』によると、「大連合」は加盟団体を順調に獲得してその勢力は急激に拡大、自称50万人の会員を擁する巨大組織へと成長した。労働組合の組織化を援助するために各地の闘争を支援した。だが、1833年11月に始まったダービーの絹織工によるストライキは大連合にとって大打撃となった。絹織工は組合脱退要請を拒絶して闘争を開始したが、雇用主側のロックアウトに直面したため自分たちのために労働することを宣言した。オウエンは闘争を支援する目的で協同組合工場の設立を構想するが実現できず、ストライキも4ヶ月の抵抗の末敗北した。さらに、当時のイングランド南部の農村では、スウィング蜂起という脱穀機を破壊するといった騒擾が激化していた。そんな中でドーチェスター近郊のトルパドルでジョージ・ラヴレスら6名の農業労働者が大連合に参加する誓約書に署名した嫌疑で逮捕され、裁判の結果オーストラリアやタスマニアへの七年間の流刑が言い渡された。これがトルパドル事件である。1834年4月21日、オウエンと大連合はこの事件での判決に25万人の署名を集めて不服を表明、抗議のために過少に見積もっても3万人が参加した大請願集会を開催し、被告人らの刑期短縮を獲得した。その後、大連合崩壊につながる亀裂が生じ始めた。綿紡績工の組織化での困難に直面している間に建築工のストライキに突入、全国的な労働闘争とその支援に忙殺される。しかし、現実的に大連合が提供できる支援策は少なく、傘下の組織の足並みや意見も不統一のままであった。建築工、陶工、紡績工、織物工といった業種の有力組合が参加せず、活動規模と財政力は主張するほど勢力を持ってはいなかったのである。大連合や傘下の労働組合内では基金横領事件が発生するなど内部統制上の問題も抱えていた。こうした状況下で組合闘争の多くが資本家によるロックアウトで挫折した。やがて、大連合指導部の足並みも乱れ始め、戦闘的なストライキを試みる組合指導者と階級協調や協同組合主義を模索するオウエンの立場は隔たっていった。かくして「大連合」は崩壊してオウエン主義の後退が生じるが、この間隙のなかで選挙法改正運動においてチャーティスト運動が勢力を拡大させていった。オウエンによる労働組合の指導には根本的な問題点があったと指摘されている。オウエンと労働組合指導者との間で見解の相違が存在していたのである。オウエンは労働組合を生産協同体の延長で考えており、資本家と労働者の連帯を前提に活動するべき組織として位置づけられていた。したがって、紛争が生じた場合に自衛のために結集するのを除いて賃金闘争を激化させることに反対していた。しかし、労働組合の指導者たちにとって賃金や労働時間をめぐる条件闘争で勝利することが最優先課題であった。それゆえ、彼らにとって労働組合は資本家との階級闘争の手段であって、生産協同体としての社会的機能は二の次だった。オウエンと労働組合主義の共闘は同床異夢に終わり、長続きはしなかったのである。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 晩年（1840-1858年）

=1839年秋、オウエン派団体「合理的宗教者協会」は、ハンプシャーのイースト・タンザリーに位置するアイザック・ゴールドスミッド卿の所領クイーンウッドの533エーカーの土地を99年で借用する契約を締結した。協会は中央金庫と寄付金から資本を投入して協同村を建設する事業に着手する。当初準備された資本金は充分ではなく、オウエンは事業の成功に疑問を感じてすぐさま参加を表明せず、建設事業はジョン・フィンチによって遂行されることとなった。しかし、すぐにフィンチが病気で倒れて責任者不在となったため、瞬く間に建設は不振に陥った。こうした中、オウエンは「国内植民協会」という団体で募金をおこなって中産階級の支援者から潤沢な資金を確保しはじめた。1841年春、クイーンウッドが赤字であることが明らかになるとオウエンは救済のために事業の引き継ぎと建て直しに同意、全権を与る「統治者」となることとなった。オウエンは近隣の農地を買収して農園の規模を2倍に拡大させ、建築家ジョゼフ・ハンサムに団地と学校の建設を依頼して「ハーモニーホール」というビルを建設した。順調に建設が進み将来有望な事業と評されながら、1842年には2万5千ポンドを目標とした募金活動が思うように成功せず、実際に集めた資金が1割程度に留まったため財政状態が一転悪化した。学校では無償教育がおこなわれ、成員の生活費は年30ポンドのところ25ポンドと低く抑えられていたために過剰な支出が生じて財政を悪化させた。収入がない中で運営資金が底を突き、宣伝員に対する人件費も確保できなくなった。1844年、協同村の大会でオウエンは退任を表明、後任をオウエン主義の後継者ウィリアム・ギャルピンが引き継いで財政健全化を模索するが、1846年には解散を決議するに至る。やむなく彼らは土地や建物をクエーカー教徒の団体に払い下げ、寄付者たちに資金を返金する措置を取った。ハーモニーホールを大学に転用してクイーンウッド大学が設立された。最終的にこの協同村の実験も失敗に終わった。失敗の理由は、1）植民者が農業に不慣れであったため充分な収益が得られなかったこと、2）オウエンが運営者としての資質を完全に備えていたわけではなかったこと、3）齢70歳に達してすでに高齢であったことが原因となって共同体の運営や指導に困難があって事業は失敗に終わった。これらの協同主義運動は大規模な協同村の建設ではなく、より小規模な協同組合の設立への情熱を高め、1844年にはロッチデール先駆者協同組合の運動へと発展した。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 晩年（1840-1858年）

=オウエンはクイーンウッドを退去してすぐにアメリカに渡り、ニュー・ハーモニーの家族と再会を果たした。いくつもの共同体を訪問して各地の講演会に出席し、世界会議の招集を呼びかけ、合衆国の政治家と会談した。アメリカ大陸における英米間の国境紛争「オレゴン問題」で仲裁者をつとめ、オレゴンをアメリカに譲渡することで紛争の解決に貢献した。いくらか礼金を受け取ってアメリカから帰国したオウエンはクイーンウッドに立ち寄って「社会祭」に参加し、成員たちとダンスに興じるなどを社交を楽しんだ。まもなくヨーロッパ中で祭り以上の高揚1848年革命が生じた。1848年2月、パリで選挙法の改正とギゾー首相の退陣を要求した民衆の運動が1848年のフランス革命へと発展、国王ルイ・フィリップは退位してフランスは再び共和国となる。臨時政府は社会主義者ルイ・ブランが中心となり、失業者対策のために「国立作業場」を設置して協同生産の制度が導入された。オウエンもこの革命に鼓舞されてすぐさまフランスに渡ってラマルティーヌやルイ・ブランと会談、「労働委員会」というテーマで講演して革命を祝福した。この時、オウエンは『フランス・世界とオウエンとの対話』というパンフレットを出版している。間もなくルイ・ブランは失脚、国立作業場は閉鎖されて、労働者による6月蜂起も武力鎮圧されるなど革命は反動化していった。オウエンは失意の中で帰国していった。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 晩年（1840-1858年）

=最晩年のロバート・オウエンは政治との関わりを失っていったが、ジャーナリズムの活動は死の直前まで続けたため、自身の発言の手段は失わなかった。オウエンは幼少期から宗教への関心が深い人物であったが、成人するとマンチェスターやニューラナークでの実業から労働問題に関心を向け、社会矛盾の原因は不合理な宗教であると考えて次第に熱心な宗教批評家となっていた。しかし、晩年になると一転してアメリカから始まりヨーロッパ各国で流行したスピリチュアリズムに染まって心霊主義者となっていった。オウエンは合理的宗教に基づく社会的教義を作り上げ、「新しい道徳世界」を建設したいと夢見た。オウエンは『ロバート・オウエンの至福千年雑誌』という刊行物を発行し、その思想は次第に現実社会からは離れて天啓的なメッセージへと変わっていった。1834年以降は労働運動の最前線から身を引き、協同村建設に取り組んだものの失敗してかつての影響力を失い、やがて時代の中で取り残された存在となっていった。この頃、チャーティスト運動は1848年の国民請願に失敗するなど、労働者による政治運動も障害にぶつかっていた。また、イギリスは安定した経済成長の道を辿って資本主義を成長させ、革命の危機はしだいに遠のいていった。一方、1851年にはオウエンは80歳を迎えていた。だが、この頃のオウエンに往時の面影はなかった。彼は体力の衰えに加えて耳が遠くなり、心霊の存在を深く信じるようになっていた。テーブル叩きといった心霊との交信に熱中し、先祖や古い友人の霊、ケント公やベンジャミン・フランクリンの霊と交友して過ごした。心霊との交友でオウエンは天界の世界や地上での出来事に関する秘密を教えられ喜びと幸福を感じたという。こうした姿は、宗教を長年否定してきたことに加え、最晩年の5年間を迎えて寿命を使い尽したことで生じた心の隙間を心霊主義によって癒していたのだと理解されている。1857年、老オウエンはバーミンガムで「社会科学促進国民協会」の大会での講演を依頼されて演壇に立って「刑罰なき人類の統治」というスピーチを行った。オウエンは老いてなお初志を曲げず、自己の信念を表明したが、聴衆は「ニュー・ラナークのロバート・オウエンがまだ生きていたのか」と彼の長寿に驚いたという。翌年、再び講演の依頼があって演説に臨むことになった。議長を務めた80歳のブルーガム卿に促されて登壇したが、二言三言語り演台を降りてしまう。この時既に体力低下のために発言を続けられないほど衰えていたのである。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 経歴
Subsection: 晩年（1840-1858年）

=87年に及ぶ波乱万丈の人生を送ったロバート・オウエンが最後に願ったことは故郷ニュータウンに帰郷して一生を終えることであった。帰郷後は、精根尽きながらも残りの力を振り絞って、かつての友人宅を訪問してその1軒のお宅の娘から、子どもの時に火傷したことがあるオートミールやプッティングをふるまわれたという。危篤の知らせを受けたロバート・デイルがアメリカから駆け付けた。最後の様子を示す言葉が残されている。「私の親愛なる父は、今朝7時15分前に死去した、そしてあたかも眠りに陥るように穏やかにそして静かにこの世を去った。……彼の死の20 分前に、はっきりと述べられた彼の最期の言葉は、『救いがやって来た』であった」。こうしてオウエンは誕生した家からほど近い自宅で息を引き取った。思い残すこともなく患うこともなく心静かに世を去ったのである。ロンドンのケンザル・グリーン墓地に立つオウエンの記念碑には次のように刻まれた。「ロバート・オウエン。人類愛に燃えた人。1771年5月14日生まれ、1858年11月17日死す。」ロバート・オウエンは博愛主義を胸に抱いて、厳正な労務管理を心掛け労働条件の改善に取り組み、児童労働の廃止や児童教育の導入を試み、労働紙幣を発行、協同村を建設して公正な経済秩序の樹立を生涯を賭けて目指した。協同組合と労働組合運動の指導者として勇名を馳せイギリス社会主義の歴史に一時代を築いた英雄は、教育の理念と協同の精神を現代に残した。
Title: ロバート・オウエン (Robert Owen)
Section: 影響と評価

エンゲルスらから、サン＝シモン、フーリエなどと共に空想的社会主義者と評されつつも、挙げた実績に関しては高い評価を受けた。日本国内に、ロバート・オウエン協会がある。