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Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 概説

美学者の佐々木健一は、広義のart(仕業)を、「人間が自らの生と生の環境とを改善するために自然を改造する力」と定義している。その中でも特に、芸術とは、予定された特定の目的に鎖されることなく、技術的困難を克服し、現状を越え出てゆこうとする精神の冒険性に根ざし、美的コミュニケーションを志向する活動であるとする。この活動は作品としてコミュニケーション媒体となる。時代や場所によって、その形態や機能は変化する。芸術の定義をめぐる問いは美学の分野で議論・研究されている。日本では「藝術󠄁(芸術)」が明治期になって新しい語として使用されるようになったため、近代以前の『伝統芸術』を芸道と呼んだり、また芸能とも呼ばれ、「芸術」とは意味が異なるものとして想定される場合もあり、語用統一されていない。なお芸能は、芸術の諸ジャンルのうち、人間の身体をもって表現する技法と定義され、職業として芸能に携わる者を芸能人と呼ぶとされるが、これは「身体芸術」とも「舞台芸術」ともまた異なる概念である。
Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 分類

表現者が、どのような手段、媒体を用いるかによって、芸術を多くのジャンルに分けることができる。下記は、芸術の表現方法のうち、歴史的に比較的様式の定まった具体区分に、詳細な学説的分類を加えたものである。
Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 分類
Subsection: 文芸

文芸（言語芸術）詩小説・物語戯曲随筆・紀行文芸評論伝記・自伝・日記文学
Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 分類
Subsection: 美術

美術（造形芸術・視覚芸術）絵画（洋画・日本画）浮世絵彫刻・彫塑折り紙庭園書道工芸華道（いけばな）陶芸建築写真（芸術写真）
Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 分類
Subsection: 音楽

音楽（音響芸術・聴覚芸術）作曲器楽（演奏）声楽（歌唱）指揮楽理（音楽学）
Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 分類
Subsection: 総合芸術

舞台芸術演劇オペラ（歌劇）能・狂言歌舞伎文楽ダンス（舞踊・舞踏）バレエコンテンポラリー・ダンスパフォーマンスアートボディアート映像芸術映画アニメーションコンピュータグラフィックスコンピュータゲーム：ゲームの芸術性については論争がある。詳細は芸術としてのゲームを参照。
Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 分類
Subsection: デザイン

デザイン（応用芸術）ファッション衣服テキスタイルグラフィック工業デザインインダストリアルデザインインタラクションデザインプロダクトデザインユニバーサルデザインメカニズムデザインカーデザインCAD（コンピューター・デザイン）ストラクチャーデザインスペースデザイン空間デザインインテリアデザインランドスケープデザインアーバンデザインペーブメントデザイン構造デザイングラフィックデザインビジュアルデザインパッケージデザインキャラクターデザインウェブデザインゲームデザインタイポグラフィエディトリアルデザインブックデザインジャケットデザイン情報デザイン環境デザインフラワーデザインガーデンデザインエコロジカルデザインエクステリアデザインサウンドデザイン音響デザイン照明・ディメンション・デザインフードデザインコミュニケーションデザインプロセスデザインペルソナデザインボディデザインメカニックデザインメタデザインユーザーエクスペリエンスデザイン参加型デザイン先端デザインパブリックデザイントータルデザイン
Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 分類
Subsection: その他

芸能芸道武芸茶道香道料理菓子漫画アニメ前衛演劇アヴァンギャルドインスタレーションイラストレーションイルミネーションアンダーグラウンド (文化)カウンター・カルチャーアクアリウム
Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 分類
Subsection: 他の分類

上記分類は、表現者が一定の枠内に収まった表現方法を用いた場合に分類可能となるというだけであって、表現者がこれらの枠に収まらない表現を用いる場合や、複数の表現を組み合わせたりする場合なども多い。より包括的な分類方法として「空間芸術」・「時間芸術」・「総合芸術」・「大衆芸術」などもある。空間芸術とは、物を用い、空間に形を表現する芸術であり、二次元（絵画・平面装飾など）的なものと三次元（彫刻・建築など）的なもの、その複合も存在する。その空間だけで一瞬ですべてを表現する芸術である。時間芸術とは、文芸・音楽・演劇・映画など、ある一定の時間をかけて（物語性のあるものを）鑑賞する芸術。時間芸術と空間芸術は対義語であるといえる。総合芸術とは各種芸術が協調・調和した形式でオペラ（歌劇）・映画などがこう呼ばれる。また、ある作品や活動の程度が非常に高いとき、これを芸術と呼ぶ場合がある。この用法では、作品や活動の独創性は要件に入らない。
Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 用語解説

退廃芸術 - ナチスが近代美術を、道徳的・人種的に堕落したもので、ドイツの社会や民族感情を害するものであるとして禁止するために打ち出した芸術観反芸術 - 伝統的な展覧会の文脈の中で展示されながら、真剣な芸術をあざ笑うかのような内容を持つ作品、また芸術というものの本質を問い直し変質させてしまうような作品教祖祭PL花火芸術 - パーフェクト リバティー教団(PL) の宗教行事イランの芸術 - イラン文化圏（Greater Iran）における芸術世紀末芸術 - 1890年代から20世紀初頭にかけて、おもにヨーロッパの都市を中心に流行した諸芸術のなかで一定の傾向を示す一群
Title: 芸術 (Art & Project)
Section: 雑誌・書籍

映画芸術 - 日本の映画雑誌レコード芸術 - 音楽之友社が発行するクラシック盤音楽の月刊誌ステレオ芸術 - 1982年12月まで発行されていたクラシック音楽のレコードの月刊誌女人芸術 - 女性の文芸雑誌で1928年（昭和3年）7 月から1932年（昭和7年）6月まで48冊を出した第二芸術 - 、『世界』1946年11月号に掲載された桑原武夫の論文今日の芸術 - 岡本太郎による美術評論書複製技術時代の芸術 - ドイツの文化評論家ヴァルター・ベンヤミンが1935年に著した評論
Title: 産業財産庁 (National Institute of Industrial Property (France))
Section: abstract

産業財産庁または産業財産権庁（仏：Institut national de la propriété industrielle、略称：INPI）は、フランスにおいて知的財産を所管する公施設法人である。
Title: 産業財産庁 (National Institute of Industrial Property (France))
Section: 概要

経済・財政・産業省の下に置かれた公施設法人である。かつては無審査主義を採用していたが、1968年に審査主義を採用し、出願人の請求により新規性及び進歩性に関する予備サーチレポートを作成している。予備サーチレポートの作成は、従来欧州特許庁(EPO)に全て委託していたが、現在は、フランスを第二庁とする出願に関しては、EPOと同一の基準でフランス産業財産庁が作成している。EPOと同一の基準とはすなわち、サーチレポートには、X文献（新規性）・Y文献（進歩性）が示され、各請求項に対して新規性・進歩性・産業上の利用可能性の有無が示され、また、サーチレポートに付随する見解書において、新規性・進歩性に対するフランス特許庁審査官の判断が示され、出願人に応答義務がある。また、INPIではソロー封筒という独特の制度を採用している。この制度は、発明者が自分の発明を記載した書類を封筒に封入した状態で、INPIに提出し、これによって秘密の状態のまま、発明日を確保するという制度である。
Title: 鉄道総合技術研究所 (Railway Technical Research Institute)
Section: abstract

公益財団法人鉄道総合技術研究所（てつどうそうごうぎじゅつけんきゅうしょ、英: Railway Technical Research Institute）は、鉄道技術の研究・開発を行う日本の公益財団法人。通称は鉄道総研（てつどうそうけん）。鉄総技研（てつそうぎけん）またはJR総研とも言う。コーポレートカラーは薄紫色。日本国有鉄道（国鉄）の鉄道技術研究所などから業務を引き継いで発足し、JRグループを構成する。
Title: 鉄道総合技術研究所 (Railway Technical Research Institute)
Section: 概要

1986年（昭和61年）12月10日、国鉄本社の技術開発部門および鉄道技術研究所と鉄道労働科学研究所等の業務を継承する法人として設立許可が運輸大臣（運輸省）から出され、1987年（昭和62年）4月1日より本格的な業務を開始した。初代会長はソニー創業者の井深大。鉄道技術や鉄道労働科学に関する研究開発、調査等を全般的に手掛ける。また重大な鉄道事故が発生した際、国土交通省運輸安全委員会（旧:航空・鉄道事故調査委員会）と共に事故原因の調査などを行うこともある。設立以来世界初の物も含め数多くの技術開発などを行った実績があり、現在でも鉄道技術に関する様々な研究開発を行っている。会長は向殿政男、理事長は渡辺郁夫。鉄道総研の維持のために、JRグループの鉄道事業7社（北海道旅客鉄道、東日本旅客鉄道、東海旅客鉄道、西日本旅客鉄道、四国旅客鉄道、九州旅客鉄道、日本貨物鉄道）が負担金を支出することが協定で定められており、その額は平成25年度予算で約115億円となっている。
Title: 鉄道総合技術研究所 (Railway Technical Research Institute)
Section: 沿革

1907年（明治40年）4月1日 - 帝国鉄道庁鉄道調査所として新橋駅構内に創設。1910年（明治43年）4月1日 - 鉄道院鉄道試験所に改称。1913年（大正2年）5月5日 - 鉄道院総裁官房研究所に改称。1920年（大正9年）5月15日 - 鉄道大臣官房研究所に改称。1942年（昭和17年）3月14日 - 鉄道技術研究所に改称。1945年（昭和20年）- 戦時疎開の目的で国立分所開設1947年（昭和22年) - 鹽澤電氣實驗所開設(現 塩沢雪害防止実験所)1949年（昭和24年）6月1日 - 日本国有鉄道（国鉄）設立に伴い本社直轄の研究機関となる。1959年（昭和34年）10月16日 - 国立研究所本館完成に伴い本所を浜松町から移転。1963年（昭和38年）7月1日 - 鉄道労働科学研究所開設。1986年（昭和61年）12月10日 - 財団法人鉄道総合技術研究所設立を運輸省（当時）が許可。1987年（昭和62年）4月1日 - 国鉄分割民営化に伴い財団法人鉄道総合技術研究所が業務を継承。1992年（平成4年）10月16日 - 新宿オフィスを開設。1999年（平成12年） - 基本計画「RESEARCH21」制定。2004年（平成17年） - 基本計画「RESEARCH 2005」制定。2009年（平成21年） - 基本計画「RESEARCH 2010」制定。2010年（平成22年）11月 - 内閣総理大臣に公益認定申請。2011年（平成23年）3月30日 - 公益財団法人への移行が認定。4月1日 - 財団法人から公益財団法人に移行。2014年 - 基本計画「RESEARCH 2020」制定。2019年 - 基本計画「RESEARCH 2025」制定。
Title: 鉄道総合技術研究所 (Railway Technical Research Institute)
Section: 研究施設・オフィス

国立研究所（最寄り駅が国立駅のためこの名で呼ばれている）の所在地である国分寺市光町（ひかりちょう）は、同研究所が開発を行った新幹線の列車愛称「ひかり」号に由来する。国分寺市が1966年（昭和41年）に町名整理を行った際、同研究所での新幹線開発と1964年の、東海道新幹線開業を記念し、旧地名の平兵衛新田から改称したものである。由緒ある旧地名のため研究所は地元市民との交流の機会にもなっている一般公開を「平兵衛まつり」と名付けている。
Title: 鉄道総合技術研究所 (Railway Technical Research Institute)
Section: 研究施設・オフィス
Subsection: 試験線

国立研究所の構内に列車の走行試験を行える試験線を備えている。1961年（昭和36年）に完成した設備で、当時は研究所を1周するように敷設されて環状線となっていた。全長は約1.4キロメートル、東西方向532メートル、南北方向316メートルの単線で、最急勾配は10パーミルであった。公道や研究所内通路を横断する部分には踏切も設置されて、試験走行の際には要員を配置して閉鎖していた。中央本線国立駅から分岐する引込線がこの試験線に接続されていた。昭和40年代には将来的な無人運転の実施をにらんだ、列車の自動運転装置の研究がこの試験線で行われていた。東側と南側は1995年（平成7年）に軌道の撤去工事が行われて環状線ではなくなり、構内で残された約600メートルの区間を往復して試験が行われている。中央本線国立駅と接続する引込線も廃止となっている。引込線跡は「ポッポみち」という遊歩道として整備されている。
Title: 鉄道総合技術研究所 (Railway Technical Research Institute)
Section: 主な研究開発等

高速鉄道の基礎研究 - 後に「東京 - 大阪間3時間への可能性」として国民に向けて発表され、東海道新幹線として結実。超電導リニア（磁気浮上式鉄道）軌間可変電車ハイブリッド車体傾斜システム（振り子式車両）ステレオカメラ式踏切障害物検知装置（踏切障害物検知装置）デジタルATC（自動列車制御装置）CARAT(Computer And Radio Aided Train control system)(移動閉塞ATACSの初期研究)非接触ICカードを用いた乗車券システム muCard (ICカード乗車券Suicaの初期研究)セラミック噴射装置（砂撒き装置）地震警報システム（ユレダス）台湾高速鉄道（建設プロジェクトチームに参加）電車と気動車の両方を動力車とした協調運転 - オランダ村特急で採用ツメクラッチ式液体変速機 - JR九州キハ200系気動車で採用上下制振制御システム - 「指宿のたまて箱」で採用
Title: 鉄道総合技術研究所 (Railway Technical Research Institute)
Section: 出版物

『鉄道総研報告』 - 研究成果に関する論文集。月刊。『RRR（Railway Research Review）』 - 鉄道技術に関するPR集。2022年度より隔月刊。
Title: 鉄道総合技術研究所 (Railway Technical Research Institute)
Section: イベント

平兵衛まつり毎年10月14日（鉄道の日）付近の週末に国立の研究所で開催されるイベントである。イベント名の由来は前述の通り、研究所の所在地である国分寺市光町の旧称「平兵衛新田」から取られている。当日は総研の研究のパネル展示や、鉄道模型運転会、研究施設の公開などが行われる。告知は地元でのみ直前に行われるだけで、公式HP等での告知は行われていない。
Title: 鉄道総合技術研究所 (Railway Technical Research Institute)
Section: 協力会社

一般財団法人研友社ジェイアール総研サービステスジェイアール総研情報システムジェイアール総研電気システムジェイアール総研エージェントジェイアール総研エンジニアリングANET
Title: インダストリオール・グローバルユニオン (IndustriALL Global Union)
Section: abstract

インダストリオール・グローバルユニオン（略称：インダストリオール、英語：IndustriALL Global Union、略称：IndustriALL）は、スイスのジュネーブに本部を構える労働組合の国際組織である。
Title: インダストリオール・グローバルユニオン (IndustriALL Global Union)
Section: 概要

国際金属労連（IMF）、国際化学エネルギー鉱山一般労連（ICEM）、国際繊維被服皮革労働組合同盟（ITGLWF）の3つの組織が統合して設立された。
Title: インダストリオール・グローバルユニオン (IndustriALL Global Union)
Section: 組織

インダストリオールの最高決議機関は、4年に1度開催される世界大会であり、活動計画を決定する執行委員会は年2回開催されている。また、インダストリオール本部の管轄の下に、世界5ヵ所に地域事務所が設置されており、各地域における活動が展開されている。
Title: インダストリオール・グローバルユニオン (IndustriALL Global Union)
Section: 組織
Subsection: 世界大会

2012年6月19日～20日にデンマークのコペンハーゲンで結成大会が開催された。2016年には第二回世界大会をブラジル・リオデジャネイロで開催。
Title: インダストリオール・グローバルユニオン (IndustriALL Global Union)
Section: 組織
Subsection: 地域事務所

地域事務所が世界5ヵ所に設置されている。南アジア地域事務所（インド・ニューデリー）東南アジア地域事務所（シンガポール）CIS諸国地域事務所（ロシア・モスクワ）東部・南部アフリカ地域事務所（南アフリカ・ヨハネスブルグ）ラテンアメリカ・カリブ海地域事務所（ウルグアイ・モンテビデオ）
Title: インダストリオール・グローバルユニオン (IndustriALL Global Union)
Section: 日本の加盟組合

全日本金属産業労働組合協議会（金属労協）全日本自動車産業労働組合総連合会（自動車総連）全日本電機・電子・情報関連産業労働組合連合会（電機連合）ものづくり産業労働組合（JAM）日本基幹産業労働組合連合会（基幹労連）全日本電線関連産業労働組合連合会（全電線）インダストリオール日本化学エネルギー労協（ICEM-JAF）全国繊維化学食品流通サービス一般労働組合同盟（UAゼンセン）全日本ゴム産業労働組合総連合（ゴム連合）全国電力関連産業労働組合総連合（電力総連）日本紙パルプ紙加工産業労働組合連合会（紙パ連合）日本化学エネルギー産業労働組合連合会（JEC連合）全国ガス労働組合連合会（全国ガス）化学・薬粧労組研究協議会（化労研）
Title: フルゴスペル・ビジネスメンズ・フェローシップ・インターナショナル (Full Gospel Business Men's Fellowship International)
Section: abstract

フルゴスペル・ビジネスメンズ・フェローシップ・インターナショナル、国際フルゴスペル実業家親交会（英語：Full Gospel Business Men's Fellowship International）は、ペンテコステ主義を基調としたビジネスマン、クリスチャン信徒男性のための親交会。聖霊の第二の波であるカリスマ運動に影響を及ぼした。この団体は、カリフォルニア州の酪農家であったアルメニア系2世のデモス・シャカリアンが1952年に創立した。19世紀、「聖霊の傾注」を受けたロシア正教会のロシア人は聖霊のバプテスマを受けて、異言を話し、預言をした。その内のロシア人少年預言者がアルメニア人虐殺を預言したため、シャカリアンの父はアルメニアからアメリカに逃れたという。デモスはここにこの聖霊運動のルーツがあるとしている。1952年に始まった聖会でオーラル・ロバーツを講師として迎え、アメリカ合衆国全土に拡大した。1960年代、カリスマ運動が起こってきた時に、超教派の受け入れ団体となって、その発展に貢献した。1960年代の後半からはピッツバーグ、ノートルダム大学のローマ・カトリックの教授や学生を指導し、カトリック・カリスマ刷新へと導いた。
Title: タスマニア王立協会 (Royal Society of Tasmania)
Section: abstract

タスマニア王立協会（Royal Society of Tasmania, RST）は1844年創設の学術団体。英国外最初の王立協会であり、「タスマニアン・ソサエティ」としてジョン・フランクリン、ロナルド・キャンベル・ガン（Ronald Campbell Gunn）によって設立。1993年、創設150年を記念して、James Backhouse Walker の1887年の手記を Walk to the Westとして出版。
Title: タスマニア王立協会 (Royal Society of Tasmania)
Section: 文献

(1895) History of the Royal Society of Tasmania, with portraits of the President, Council and Secretary. Hobart : The Society, Ferguson no. 15176.Walker, James Backhouse. Early Tasmania : papers read before the Royal Society of Tasmania during the years 1888 to 1899. Hobart : John Vail, Government Printer, 1914.Binks, C.J. (1988). Pioneers of Tasmania's West Coast. Hobart: Blubber Head Press. ISBN 0908528167 Stoddart, D.Michael, ed (1993). Walk to the West. Hobart: The Royal Society of Tasmania. ISBN 0-9598679-9-6
Title: 科学技術センター協会 (Association of Science and Technology Centers)
Section: abstract

科学技術センター協会（かがくぎじゅつセンターきょうかい / ASTC, Association of Science-Technology Centers）は、40か国以上の科学館、科学博物館、科学技術の体験施設等が加盟する国際組織。1973年に設立され、本部は米国ワシントンD.C.にある。ASTC は、年次会合の開催、書籍や白書の発行、専門的能力の開発支援等を主な活動内容としている。科学館等で働く人々のオンラインコミュニティ支援にも取り組んでいる。また、本部内に、アメリカ国立科学財団 (NSF) により2007年に設立された CAISE がある（CAISE = Center for Advancement of Informal Science Education, 生涯科学教育振興センター）。ASTC トラベルパスポートプログラム参加施設では、他の参加施設の会員にも、自施設の会員特典が適用される。ただし、90マイル（約145キロメートル）以上離れた施設の会員であることと、その会員証を提示することが条件である。居住条件による制限も適用される。
Title: アカデミア・フィラルモニカ・ディ・ボローニャ (Accademia Filarmonica di Bologna)
Section: abstract

アカデミア・フィラルモニカ・ディ・ボローニャ（イタリア語: Accademia Filarmonica di Bologna）は、イタリアのボローニャにある音楽機関。1666年にヴィンツェンツォ・マリア・カッラーティにより音楽家の団体として創設され、1721年の段階で会員は300人を超えていた。著名な会員として、ジョヴァンニ・パオロ・コロンナ（創設メンバーの一人でもある）、ジャコモ・アントニオ・ペルティ、アルカンジェロ・コレッリ、ジョヴァンニ・マルティーニ、ファリネッリ、アンドレ＝エルネスト＝モデスト・グレトリ、マクシム・ベレゾフスキー、ヨゼフ・ミスリヴェチェクなどがおり、1770年にはヴォルフガング・アマデウス・モーツァルトが入会を認められた。19世紀から20世紀にかけてはジョアキーノ・ロッシーニ、ジュゼッペ・ヴェルディ、アッリーゴ・ボーイト、ジャコモ・プッチーニ、リヒャルト・ワーグナー、ジュール・マスネ、カミーユ・サン＝サーンス、ジョン・フィールド、ヨハネス・ブラームス、フランツ・リスト、アントン・ルビンシテイン、フェルッチョ・ブゾーニ、オットリーノ・レスピーギらが会員であった。1804年、アカデミーのもとに音楽学校が創設された。またマルティーニの没後、その蔵書をもとに図書館が設立されたが、1959年には音楽博物館も併設された。現在アカデミア・フィラルモニカはコンサート、講演会、展示会などの活動を行っている。
Title: ミッション・トゥー・シーフェアラーズ (The Mission to Seafarers)
Section: abstract

ミッション・トゥー・シーフェアラーズ（英語: Mission to Seafarers）はMTSと略称され、最近までミッション・トゥー・シーメン（英語: Mission to Seamen）と呼ばれていた海運従事者に対する宣教団体で、英国ロンドンに本部がある。
Title: ミッション・トゥー・シーフェアラーズ (The Mission to Seafarers)
Section: 概要

ミッション・トゥー・シーフェアラーズは以前ミッション・トゥー・シーメンと呼ばれ、過酷な労働条件で働く海運従事者を助ける目的で、1856年に英国教会で設立された宣教団体である。現在は世界の260の港を中心に、聖公会連合のチャプレンとボランティアによって“フライイング・エンジェル”（空飛ぶ天使）の愛称の下で運営されていて、本部は英国ロンドンにある 。
Title: ミッション・トゥー・シーフェアラーズ (The Mission to Seafarers)
Section: 有名な支持者

エリザベス2世女王がこの団体の代表（パトロン）で、アン王女が会長（プレジデント）である。カンタベリー大主教の海事関係スポークスマンが総長（セクレタリー・ジェネラル）を勤める。
Title: ミッション・トゥー・シーフェアラーズ (The Mission to Seafarers)
Section: 日本

日本では、次の3か所に拠点「シーフェアラーズセンター」がある。苫小牧（その後閉鎖）横浜（チャプレンは横浜山手聖公会英語集会の司祭を兼ねる）神戸センター
Title: Standard_Performance_Evaluation_Corporation (Standard Performance Evaluation Corporation)
Section: abstract

Standard Performance Evaluation Corporation（SPEC、標準性能評価法人）は、コンピュータの公平で意味のあるベンチマークを作成することを目指して設立された非営利団体である。SPECは1988年に設立され、全ての主要なコンピュータ企業やソフトウェア製造業者などのメンバー企業が資金提供している。SPECのベンチマークはコンピュータシステムの性能評価に今日広く使われていて、その測定結果はSPECのウェブサイト上で公表されている。そのベンチマークは「現実の」状況をテストすることを目指している。例えば SPECweb2005 はWebサーバの性能評価のために様々なタイプのHTTPリクエストを並行していくつも行う。SPEC CPU はCPU性能を評価するために、GCCコンパイラやチェスプログラム crafty などのいくつかのプログラムの実行時間を測定する。様々なタスクにはそれぞれ現実での重要性を考慮した重み付けがされており、その重み付けを使用して最終的にひとつのベンチマーク結果を得るようになっている。SPECベンチマークはプラットフォームに依存しないプログラミング言語（通常、C言語またはFORTRAN）で書かれていて、利用者は自分のプラットフォームで動作する任意のコンパイラでコンパイルすることができる。ただし、ソースコードを変更することはできない。製造業者はSPECベンチマークの結果を改善するためのコンパイラの最適化手法を適用していると言われている。ベンチマークを使うためには、ライセンスをSPECから購入する必要がある。その費用はテストの種類によって数百ドルから数千ドルまである。ベンチマークにはGPLによりライセンスされるソフトウェアが含まれるため、この支払いモデルはGPL違反であるとして批判されてきた。
Title: Standard_Performance_Evaluation_Corporation (Standard Performance Evaluation Corporation)
Section: ベンチマーク一覧
Subsection: 現在のベンチマーク

SPEC CPU2006：CPU、メモリ、コンパイラの総合的な性能評価CINT2006 ("SPECint")：整数演算を評価する。コンパイラ、インタープリタ、ワードプロセッサ、チェスプログラムなどを実行。CFP2006 ("SPECfp")：浮動小数点数演算を評価する。物理現象のシミュレーション、三次元グラフィックス、画像処理、化学計算などを実行。SPECweb2005：PHPおよび（または）JSPの性能評価SPECviewperf：OpenGL三次元グラフィックスシステムの性能評価。実アプリケーションの各種レンダリングタスクを実行。SPECapc：いくつかの一般的な三次元指向のアプリケーションの性能評価SPEC HPC2002：高性能並列コンピューティングシステムの性能を気象予測や化学計算のプログラムで評価SPEC OMP V3.1：OpenMPベースのアプリケーションの性能評価SPECjvm98：Java仮想マシンの動作するJavaクライアントシステムの性能評価SPECjAppServer2004：Java 2 Enterprise Edition (J2EE)ベースのアプリケーションサーバを中心とした多層システムの性能を評価するベンチマークSPECjbb2005：三層クライアント・サーバシステムをエミュレートしサーバサイドJavaの性能を評価（主に中間層の評価）SPEC MAIL2001：メールサーバの性能評価。SMTPとPOPプロトコルを実行。SPEC SFS97_R1：NFSファイルサーバのスループットと応答時間の測定
Title: Standard_Performance_Evaluation_Corporation (Standard Performance Evaluation Corporation)
Section: ベンチマーク一覧
Subsection: 今後登場予定のベンチマーク

SPECappPlatform：Web向けエンタープライズプラットフォームの性能評価（Jakarta EEと.NETなど）SPECimap2003：エンタープライズレベルのメールサーバの性能評価（SMTPとIMAP4プロトコル）SPEC MPI：MPI (Message Passing Interface) ベースのアプリケーションの性能評価
Title: Standard_Performance_Evaluation_Corporation (Standard Performance Evaluation Corporation)
Section: ベンチマーク一覧
Subsection: 過去のベンチマーク

SPECjAppServer2001SPECjAppServer2002SPECjbb2000SPECweb96SPECweb99SPECweb99_SSLSPEC CPU92SPEC CPU95SPEC CPU2000SPEC HPC96SPEC SFS97
Title: Standard_Performance_Evaluation_Corporation (Standard Performance Evaluation Corporation)
Section: 日本国内会員

2007年3月現在。アルファベット順。
Title: Standard_Performance_Evaluation_Corporation (Standard Performance Evaluation Corporation)
Section: 日本国内会員
Subsection: 正式会員

富士通日立製作所日本電気
Title: Standard_Performance_Evaluation_Corporation (Standard Performance Evaluation Corporation)
Section: 日本国内会員
Subsection: 協賛（準）会員

JAIST九州大学会津大学筑波大学
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: abstract

東ドイツ文化連盟（独: Kulturbund）は、ソ連占領地域（SBZ）と東ドイツ（DDR）にあった文化系大衆組織。1945年8月8日に「ドイツを民主的に刷新するための文化連盟（独: Kulturbund zur demokratischen Erneuerung Deutschlands）」としてヨハネス・R・ベッヒャーなどの知識人たちが在独ソ連軍政府（SMAD）の許可を得て設立した。当初は、東西ドイツの国境を超え、多様で超党派的で、反ファシズム的・ヒューマニズム的な関心に基づいて、様々な作品を収集する活動を行なっており、「世界の注目と信頼を再獲得すること」と「国民の再生」とを目的とした。1949年のドイツ民主共和国建国以降は、ドイツ国民教育中央局の命令で、いくつかの小さな文化協会がひとつにまとまり、のちに文化連盟は、ドイツ社会主義統一党（SED）のために社会主義文化を広く定着させるために活動するようになった。非常に多くの作家たちが文化連盟に所属していた。例えば、ヴィリ・ブレーデル、フリッツ・エルペンベック、ベルンハルト・ケラーマン、ヴィクトル・クレンペラー、アンナ・ゼーガース、ボード・ウーゼ、エーム・ヴェルク、クリスタ・ヴォルフ、アルノルト・ツヴァイクなども所属していた。
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 1949年までの歴史（ソ連占領地域）
Subsection: 前身

1939年3月にドイツの亡命者が、イギリスやスウェーデンで自由ドイツ文化連盟を結成しており、これらは東ドイツ文化連盟の前身と見なされていた。
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 1949年までの歴史（ソ連占領地域）
Subsection: ドイツ共産党内部での設立構想

ドイツ共産党（KPD）が、モスクワで「文化政策と国民教育」という節を含んだ行動計画を作成した1944年の秋に、文化連盟という構想が具体化した。表現主義の詩人で共産主義者であるヨハネス・R・ベッヒャーは、当時、亡命先でKPDの中央委員として、文化委員会を主催し、1944年の時点で戦後のドイツに文化系の労働者のための連盟を設立しようと計画していた。この組織は、KPD周辺の人ではなく、あらゆる人に開かれ、知識人や芸術家たちを社会主義的人間像という意味で再教育することになっていた。手本となったのは、イギリスやスウェーデンへの亡命者たちが作った同様の組織であった。ベッヒャーは、戦争で荒廃したベルリンの町にモスクワから戻ったあと、SMADのもとで「ドイツを民主的に刷新するための文化連盟」設立の許可を申請した。1945年7月25日にベルリンでの許可を受取り、同年7月31日には後に東ドイツの領土となったソ連占領地域全体での許可を受け取った。
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 1949年までの歴史（ソ連占領地域）
Subsection: 設立

1945年7月4日に、提案者たち、とくにベッヒャーは、ベルリンラジオの大広間で、宣言を行なって、公の議論を呼び、大きな関心を得た。およそ1,500人が、マズーレンアレーのラジオハウスに集まった。ヨハネス・R・ベッヒャー、ケラーマン、エドゥアルト・シュプランガーなどが演説し、文化連盟には「私たちの国の精神的・文化的な議会」という役割があるとした。文化連盟は、「ドイツの知的労働者の人民統一戦線」であり、「全ての生活領域・知的領域でナチのイデオロギーを根絶」と、ドイツ人の「道徳的な回復」のために戦うとした。2ヶ月後の1945年8月8日に、ナチス時代に帝国映画部会があった場所に、大会議を開催した。ベッヒャーは、満場一致で文化連盟議長となり、副議長には作家のケラーマンと画家のカール・ホーファー、文献学者のヨハネス・シュトルクスが選ばれた。
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 1949年までの歴史（ソ連占領地域）
Subsection: 無党派・反ファシズム

ベッヒャーがモスクワ時代にすでに計画していたように、幹部クラスの共産党支持者は、1945年夏の政策議題には参加していなかった。連合の基礎綱領は、積極的に不偏不党的であった。「文化連盟……は、独立した超党派の運動である。文化連盟はそういうものとして設立されたのだし、そういうものとしてのみ、存在し、その課題をこなすことができる。文化連盟には未来がある。もし、党が重要なものへのどんな介入をも阻止するのなら、それは自己主張の行為であり、自己解決となるだろう」と、ベッヒャーは「ゾンターク」新聞に書いている。彼は間接的に、文化連盟のメンバーはドイツ共産党の戦士であることをカモフラージュした「『いわゆる』文化制作者」であると中傷する右翼の文化連盟に対する敵意に触れているのである。ベッヒャーは「これらの集団は、無責任に反ボルシェヴィズムの扇動を行い、新たに戦争を起こしたいという考える人びとであるということは明らかである」と反論している。基本綱領の最初の文章は以下のとおりである。 ナチスという過去との対決は、最も重要な目的であった。そのため文化連盟の人事委員会は、主要戦争犯罪人に対するニュルンベルク裁判を歓迎した。しかし委員会はそれでは充分に満足しなかった。「犯罪集団の権力掌握に対して大きな責任をもつ被告人たちのなかで無罪になった人がいるということに我々は納得できない。……外国には、ナチスの上層部だけを排除すればよいというだけのひとがいることを危惧している」。最低限の措置として、文化連盟は、犯罪人の財産没収を要求した。文化連盟設立の第二の目的は、「我々国民と若者たちの教育」であった。そのため、ハインリヒ・ディータース（Heinrich Dieters）とハインリヒ・シャハト（Heinrich Schacht）は、「教育マニフェスト」を作った。彼らによると連合メンバーのうちで教師の数は極めて少ない。マルク・ブランデンブルクでは少なくとも20.8%いるが、メクレンブルク・フォアポンメルンでは7.8%しかいない。
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 1949年までの歴史（ソ連占領地域）
Subsection: 組織構成

1947年5月20日～5月21日まで、ベルリンでは、第1回全国会議が開催された。文化連盟のグループは、「住まいの原則」にしたがって組織され、「自由な交際が、あらゆる場所で求められている。そのために重要なのは、ベルリンや他の街にるクラブハウスである」。文化連盟の傘下にある40のグループがベルリンだけで結成された。「文化制作者のクラブ」でたくさんの人が集った。2月にはSMADの司令官であるソコロフスキーもゲストとして招かれた。ベートーヴェン四重奏曲とロシア民謡のメンバーに付き添われて、ソコロフスキーは文化連盟の理念に連帯感を感じると強調した。文化連盟の書記長は、文化連盟結成2周年に宛てた手紙の中で、東側のみに活動が集中していることに残念に思った。会合は「とくにソビエト地域」で開催され、「それに対して、他の地域では、それらしい活動は起こりそうには見えない」。それぞれのグループには理事会、地方理事長、全国理事長を選ぶ選挙制度があった。文化連盟には独自の「イデオロギー部門」があり、メキシコに亡命していたアレクサンダー・アブッシュの指導のもとで1946年に設立した。アブッシュは、ベルリンの放送局で文化連盟の定期的な討論番組も管理していて、例えば憲法問題や「青年学生」などが扱われた。
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 1949年までの歴史（ソ連占領地域）
Subsection: 組織構成

=文化連盟は、1945年9月に冊子『アウフバウ - 文化政策月刊誌』を発刊し、1958年7月までに、急激な発行部数の増加を見せた。1945年には2万部だったのが、1946年には15万部となった。最初の編集長は、後に文化省大臣となるクラウス・ギジであり、1949年からはボード・ウーゼ。第1号に寄稿した著者は、ギュンター・ヴァイゼンボルン、ルカーチ・ジェルジ、ヴァルター・シュリマー（Walter Schirmer）、エルンスト・ニーキッシュなどである。雑誌はアウフバウ出版で出版され、1946年に新聞「ゾンターク」と、情報誌『討論（Die Aussprache）』が発刊した。文化連盟の委員会のなかには、独自に著作を出版することもあった。西側の主要国が、翻訳権を与えないことで、ドイツ語版を出版させないことを非難している。ソ連だけが、臨機応変に融通を聞かせてくれたので、アウフバウ出版社の最初の刊行物は、ゴーリキー、ツルゲーネフ、プーシキン、トルストイの翻訳であった。1947年10月8日にアメリカ軍政府が、1947年11月12日にはイギリス軍政府が、占領地域内での文化連盟の活動を禁止した。
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 1949年までの歴史（ソ連占領地域）
Subsection: 組織構成

=ソ連軍占領地域内では、文化連盟の地方連盟が結成された。1945年7月10日：ブランデンブルク。議長：アウグスト・グリーゼバッハ1945年8月26日：メクレンブルク・フォアポンメルン。議長：ヴィリ・ブレーデル1945年9月23日：ザクセン。議長：ヴォルフラム・フォン・ハンシュタイン1945年10月1日：テューリンゲン。提案者：フランツ・ハマー、ヴァルター・ヴォルフ1945年10月13日：ザクセン=アンハルト（議長：ジークフリード・ベルガー）郡レベルでは1949年初めに26の郡事務局があり、1949年8月には99の事務局、さらに28の「芸術ハウス」、38の「芸術制作者のクラブ」、214のオフィスに447人の従業員がいた。西側勢力は、文化連盟をKPDやSEDの党機関であると考えていた。それゆえ、西側での地方連盟は違う名前を使った。例えばフランクフルトでは「自由ドイツ文化協会（Freie deutsche Kulturgesellschaft）」、ミュンヘンでは「文化リーグ（Kulturliga）」であった。東ドイツ文化連盟には左右されないかたちで、1951年4月には、ノルトライン＝ヴェストファーレン州の共産主義者、ヨハン・フラードゥンクが、西ドイツ全土で行う「ドイツ民主文化連盟（Demokratischen Kulturbund Deutschlands; DKBD）」を結成したが、すぐに東ドイツがスパイ活動をするために作った偽装団体ではないかという疑いを掛けられる。バイエルンでは1953年に憲法違反の疑いで禁止となったが、1955年には活動が再び許可された。
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 1949年までの歴史（ソ連占領地域）
Subsection: 組織構成

=地方連盟の結成と同時に、文化連盟の議長団は、ジャンルごとに「委員会」と「作業部会」を設置した。1946年：教育委員会1946年：音楽委員会1946年：「作品連合」（建築、デザイン、工芸）1947年：学生員会1947年：写真・報道・ラジオ委員会。青年部。1947年：教育委員会。映画。1947年：哲学学会1950年：視覚芸術委員会1946年から1948年のあいだ、文化連盟は、SEDの方針に妥協した。1946年に教育委員会は、「教育マニフェスト」を作成したが、保守的な傾向があるとされて、共産主義者から激しい批判を受けた。それに対して1948年に文化連盟は、SEDから完全な支援を保証され、自由ドイツ労働総同盟からは密接な協力を確約された。この従属は、文化連盟に金銭的な土台となり、会員たちの生活を保証することになった。以下は1949年までの文化連盟の会員数の推移。
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 1949年以降の歴史 (DDR)

あらゆる水準で、SEDのノーメンクラトゥーラがいて、幹部の選出には、その都度党委員会の同意が必要であった。東ドイツの他の大衆組織と比べると、文化連盟の会員は比較的にSEDとの結びつきは弱かった。文化連盟での役職は、キャリアにはならず、「窓際族で閑職」であった。会員数が圧倒的に多かった（1985年には26万人以上だった）のは、文化連盟には全国規模で組織されうる唯一の可能性があると思った地元好きや収集家が多かったからで、文字通り芸術家だったのは、およそ3分の1であった。文化連盟の管理員会が、党の政策のプロパガンダを行なっていたのに対して、制作・作業グループ自体は、非政治的でニッチであった。多くの作家は文化連盟には入会せず、その代わりに、例えば1950年に「作家保護団体」（のちに東ドイツ作家連盟）、1949年にベルリン作家連盟などを結成した。ベルリン作家連盟設立時の中心人物であったヴァルター・ヴィクトアは、文化連盟議長ベッヒャーに対して次のように記している。「法律のアドバイスや利益代表をしているだけで、事が足りるとは思いません」。この批判をベッヒャーはまじめに受取り、SEDの事務局に「ドイツ人作家の保護団体を改善し、そこから良い作家連盟を作ることが今すぐにでも必要だと思います」と書いている。1954年、ベルリンで「ドイツの民主的刷新のための文化連盟」の市民運動のために学術知識普及学会が設立され、1966年には「URANIA – 学術知識普及学会」に改称した。文化連盟も名称変更を行い、1958年からは「ドイツ文化連盟」、1974年からドイツ再統一後に解散する1990年までは「東ドイツ文化連盟」となった。文化連盟は、東ドイツ国民戦線の下部組織であり、人民議会に議席を持っていた。1980年代初頭には、たくさんの「中央労働サークル」から次の組織が結成された。東ドイツ文化連盟エスペラント協会文化遺産保全学会自然・環境学会郷土史学会写真学会さらに文化連盟内には以下のグループもあった。知識人クラブピルクハイマー学会フリードリヒ・シラー作業部会東ドイツ切手収集協会文化連盟のアーカイブは、今日ではその大部分が連邦公文書館にある。
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 東ドイツ文化連盟の議長

ヨハネス・R・ベッヒャー (1945-1958)マックス・ブルクハルト (1958-1977)ハンス＝ヨアヒム・ホフマン (1977-1978)ハンス・ピッシュナー (1978-1990)
Title: 東ドイツ文化連盟 (Cultural Association of the GDR)
Section: 社団法人文化連盟

文化連盟の活動は1990年以降、「社団法人文化連盟」と改称して続けられている。
Title: ザ・ブラック・フィッシュ (FishAct)
Section: abstract

ザ・ブラック・フィッシュ (The Black Fish) は、オランダのアムステルダムを拠点とする環境保護団体。魚、鯨、イルカ、サメなどの海洋生物の保護を行う。設立は2010年8月11日。設立者は、christine bindal、wietse van der werf、arne feuerhahnの三人で、元反捕鯨団体のシー・シェパードのメンバーで、当時は日本の調査捕鯨の妨害にも参加していた。
Title: ザ・ブラック・フィッシュ (FishAct)
Section: 2010年の抗議活動

2010年9月27日夜に和歌山県太地町の太地港で同団体が、水族館などに販売予定の捕獲したバンドウイルカ、約50頭を保管していた6箇所の生簀の網を切り、イルカを逃がそうとした。しかし、逃げ出したイルカはいなかった。同団体のウェブサイトで、密かに海中に潜って、イルカを逃がすためにいけすの網を切ったとする犯行声明を出していた。犯行の動機は、ショー用に全世界の水族館に売られていくイルカを海に逃したかったとしている。また、同団体が開設するSNSサイトのFacebookでは、今回の犯罪に対し、全面的に賛同する書き込みが次々に寄せられた。さらに、オランダでは大きく記事が掲載され、「太地町での我々の行動に、信じられないほど多くの応援が寄せられた」としている。今回の行動は、2009年に、イルカ漁を批判的に描いた映画「ザ・コーヴ」の影響によると思われる。また、シー・シェパードが、「太地町の件が発生するまで我々はこの団体について聞いたこともなかった」とし、イルカ漁について「反対する団体すべてを支援する」とウェブサイト上でコメントを発表した。
Title: 北中部大学学校協会 (North Central Association of Colleges and Schools)
Section: abstract

北中部大学学校協会（North Central Association of Colleges & Schools, NCA）はアメリカ合衆国における教育機関の質を認証する地域アクレディテーション機関である。アメリカ合衆国教育省が認可する6つの地域教育認証機関の内の1つ。
Title: 北中部大学学校協会 (North Central Association of Colleges and Schools)
Section: 概要

日本の場合、文部科学省の認可がなければ「大学」という名称を使うことができないと学校教育法第135条第1項で定められているが、アメリカ合衆国の場合、連邦政府や州政府の認証を受けなくても、大学にあたる「University」や「College」という単語を教育機関に使うことが可能である。そして、アメリカでは政府が民間の非営利の認定団体を認定し、その認定団体が大学を認定（アクレディテーション）するという認定校制度が採用されている。NCAもまた、その認定を行う政府公認の非営利民間団体である。NCAは、アメリカの北部から中部にかけて19の州で学校の認定を行っており、私立・公立問わず、10000以上の学校（内、高等教育機関は1000以上）の認証を行っている。協会には、高等学習委員会（HLC）と認証学校改善委員会（CASI）の2つの独立した委員会があり、これらが実際の学校の認証業務を請け負っている。前者のHLCが大学の認証を行っており、アメリカ合衆国教育省と高等教育認定評議会（CHEA）によって高等教育機関の地域認証組織としても認められている。後者のCASIは、幼児教育、小学校、中学校高等学校、職業訓練校、その他単位の発行を行わない教育機関など幅広い教育機関の認証を行っている。「NCA CASI」と表記されることもある（他の認証団体にもCASIという同一名称の評議会が存在するため）。
Title: 北中部大学学校協会 (North Central Association of Colleges and Schools)
Section: 歴史

1895年3月29日から30日にかけて、7つの州から36の大学と学校の代表者がノースウェスタン大学で会合を開き、NCAを設立した。しかし、設立当初の目的は「大学や高等教育機関同士の緊密な関係の発足」であり、「教育機関の認証」ではなかった。2000年に入ると協会の再編成が決まり、2000年11月に委員会は独立した法人となった。これは、以前までは委員会の協会外での法律上の身分が制定されていなかったためである。この際、高等教育機関委員会（Commission on Institutions of Higher Education）は現在の高等学習委員会に名称が変更された。また学校委員会（現在の認証学校改善委員会）が設立された。こうして両社は2001年1月1日から新しく活動を開始した。2006年7月に、NCA CASIは南部大学学校協会（SACS）のCASIと合体し、AdvancEDという全米中の小学校と中高一貫校の認証を行う私的組織を設立し、NAC CASIとSACS CASIはAdvancEDの部門として改めて活動を開始した。
Title: 北中部大学学校協会 (North Central Association of Colleges and Schools)
Section: 管轄地域

19の州と1の保留地（※五十音順）。
Title: 北中部大学学校協会 (North Central Association of Colleges and Schools)
Section: 関連記事

アメリカには、教育省の正式な認可を受けた以下の6つの大学認証機関がある。中央州協会（Middle States Association, MSA）北西部学校大学協会（Northwest Association of Schools & Colleges, NASC）ニューイングランド学校大学協会（New England Association of Schools & Colleges, NEASC）南部大学学校協会（Southern Association of Colleges & Schools, SACS）西部学校大学協会（Western Association of Schools & Colleges, WASC）
Title: 国際建設林業労働組合連盟 (Building and Wood Workers' International)
Section: abstract

国際建設林業労働組合連盟（こくさいけんせつりんぎょうろうどうくみあいれんめい、英語：Building and Wood Workers International、略称：BWI）は、建設・林業・木材関連産業で働く労働者で組織している労働組合の国際組織である。
Title: 国際建設林業労働組合連盟 (Building and Wood Workers' International)
Section: 概要

国際建設林業労働組合連盟は、2005年12月に結成された。
Title: 国際建設林業労働組合連盟 (Building and Wood Workers' International)
Section: 日本の加盟組合

全国繊維化学食品流通サービス一般労働組合同盟（UAゼンセン）日本建設組合連合（建設連合）全日本森林関連産業労働組合連合会（森林労連）日本建設産業職員労働組合協議会（日建協）