shintaro-ozaki/entity-explanation huggingface dataset:
Title: L (L&Q)
Section: L の意味
Subsection: 学術関連

ローマ数字の50。物理学などで長さの量記号として用いられる（イタリック体の小文字）。また、角運動量（イタリック体の大文字）を表すのにも用いられる。体積リットルの単位記号として用いられる。この場合、正式には立体・小文字の「ｌ」または立体・大文字の「L」と定められている。日本など一部の国では慣習的に小文字の筆記体またはイタリック体 (ℓ) が用いられているが、多くの国では大文字が用いられる。日本でも教科用図書検定基準の改正により2012年以降は大文字「L」を使用するように教育されている。詳細は、リットル#記号のゆれを参照。非SI接頭語（ジム・ブロワーズ (Jim Blowers) の提案ルマ (luma)(1063)（大文字）ルント (lunto)(10−63)（小文字）二十一を意味する数字。三十六進法など、二十二進法以上(参照: 位取り記数法#Nが十を超過)において二十一（十進法の21）を一桁で表すために用いられる。ただし、アルファベットの I と数字の 1 が混同し易いために、アルファベットの I を用いないことがあり、この場合、J が十八、K が十九、L が二十を意味する。生物の学名を表記する際に、カール・フォン・リンネの略称として使われる。ラグランジュ点 (Lagrangian point) の略号。L（計算複雑性理論） - 計算複雑性理論において決定性チューリングマシンが対数領域で解くことができる決定問題の複雑性クラス化学で、キラリティーのある分子を識別する記号 (levo)。⇔D分子全体が左旋性であることを示す。（小文字）l-グリセルアルデヒドと同じ立体配置を持つものを示す（大文字）。→「DL表記法」を参照インダクタやインダクタンスを表す記号。p と異なる素数（l進コホモロジーなど）関数空間 Lp, 数列空間 lp左導来関手マクロ経済学で、流動性選好 (Liquidity Preference)労働
Title: L (L&Q)
Section: L の意味
Subsection: 交通・通信関連

鉄道のサインシステムにおいて、愛知高速交通東部丘陵線（リニモ）(Linimo)、JR舞鶴線、近鉄鈴鹿線、JR宇野線の路線記号として用いられる。自動車の形式名かつて日産自動車 が製造していた自動車用エンジン。→「日産・L型エンジン 」を参照トヨタ・ターセル /コルサ /カローラII /スプリンターカリブ(初代) を指す車両識別記号。オートマチックトランスミッションにある低速走行位置。自動車用国際識別記号で、ルクセンブルク (Luxembourg) を表す。シカゴの高架鉄道の愛称。→「シカゴ・L」を参照近鉄8000系･8400系電車の4両編成を表す電算記号。エル特急の時刻表上での記号（大文字の図案化、「                                          L                                {\displaystyle {\mathfrak {L}}}  」に似ている）。JR国分寺駅の駅ビル「国分寺エル」（シンボルマークはLの図案化）NTTグループの行っている固定電話を使ったインターネット接続サービス・Lモード。NTTドコモのLGエレクトロニクス製端末用符号。旧ロッキード社製航空機の形式で旅客機を表す記号。富士通製ソフトウェアに使用される、バージョンより小さな製品改良を表す数値、レベル(Level)。例えば、ScanSnap Managerの2014年12月18日アップデート版は、「V6.3L24」である。
Title: L (L&Q)
Section: L の意味
Subsection: スポーツ・ゲーム関連

日本のプロ野球球団、埼玉西武ライオンズ (Lions) の略号。日本女子サッカーリーグを、L・リーグと書くことがある。リーグ (League) 戦の略として、L戦と書くことがある。⇔T戦（トーナメント戦）競艇で、レイト（Late、出遅れ）の略として用いられる。競馬のリステッド競走（Listed race）。JRAでは2019年からオープン競走の一部がリステッド競走に格付けされ、競走名の後ろに「（L）」が付される。ビリヤードのハウストーナメント会場などで、「B・C・L戦」などと書かれていた場合の"L"とはLadiesの略である。将棋の香車の略号で、そのニックネーム「槍」の英訳 (Lance) から。スーパーマリオブラザーズシリーズにおける登場キャラクタールイージのシンボルマーク。基本緑色で表される。
Title: L (L&Q)
Section: L の意味
Subsection: その他

日本におけるテレビジョン放送でいうL字型画面・逆L字型画面とは、テロップの一種である。洋服などのサイズのひとつ。大 (Large/Long)。さらに大きいものにLLなどがある。リビングルーム (living room) の略。£は英国等の通貨の単位、ポンドの記号。UKポンド（スターリンポンド）等。左 (left) を表す。低 (low) を表す。例として 天気図における低気圧 (Low pressure area) の意。英文タイプライターで、数字の "1" の代わりに、小文字の "l" を打つことがある。古代ローマ人の個人名ルキウス (Lucius) の略。セム系の神「エール、エル」、あるいは、光明神「ルシファー」を意味する隠語。漫画『DEATH NOTE』に登場する探偵。→「L (DEATH NOTE)」を参照確認表示灯内蔵スイッチ。構内電気設備配線用図記号 (JIS C 0303:2000) で用いられる。スイッチの図記号に傍記。L-エル- - Acid Black Cherryのアルバム、およびそれを原作とした映画作品。FM NORTH WAVEで月曜から木曜9:00 - 11:55まで放送されていたラジオ番組。現在は「L 2nd（エル・セカンド）」に改称。L版 (印画紙)および2L版 (印画紙) - 写真用印画紙のサイズl (大原櫻子のアルバム)
Title: カンザスシティ映画批評家協会 (Kansas City Film Critics Circle)
Section: abstract

カンザスシティ映画批評家協会（Kansas City Film Critics Circle, 略称: KCFCC）は、カンザスシティの映画評論家の団体である。結成は1967年であり、アメリカ合衆国の映画批評家協会としてはニューヨーク映画批評家協会に次いで2番目に古い。
Title: カンザスシティ映画批評家協会 (Kansas City Film Critics Circle)
Section: カンザスシティ映画批評家協会賞

協会は毎年、カンザスシティ映画批評家協会賞を開催している。
Title: カンザスシティ映画批評家協会 (Kansas City Film Critics Circle)
Section: カンザスシティ映画批評家協会賞
Subsection: 部門

主演男優賞主演女優賞アニメ映画賞監督賞ドキュメンタリー映画賞作品賞外国語映画賞脚色賞 (2004-)オリジナル脚本賞 (1991, 2004-)助演男優賞助演女優賞
Title: 家族介護人同盟 (Family Caregiver Alliance)
Section: abstract

家族介護人同盟（Family Caregiver Alliance, FCA）は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコに本部を持つ、アメリカ合衆国国内の介護従事者（家族介護者、介護士）支援を行う非営利組織。
Title: 家族介護人同盟 (Family Caregiver Alliance)
Section: 沿革

1977年、認知症介護を行っていた市民により、Family Survival Project として設立1979年、Bay Area’s Caregiver Resource Center に改称1984年、カリフォルニア州議会（California State Legislature）は FCA をモデルに、新しく10の 介護情報センター（Caregiver Resource Centers, CRCs ）開設を決定2001年、全国介護センター（National Center on Caregiving）設立
Title: 家族介護人同盟 (Family Caregiver Alliance)
Section: 参照

Looking Back, Looking Forward: FCA Celebrates 30 Years of Caregiving, Newsletter Volume 24, 2007年
Title: 主徒会 (Congregatio Discipulorum Domini)
Section: abstract

主徒会（しゅとかい、中国語: 主徒會, ラテン語: Congregatio Discipulorum Domini, 略称: C.D.D.）は、キリスト教カトリック教会の男子修道会。イタリア人チェルソ・コスタンティーニ枢機卿により中国察哈爾省宣化で創設され、現在その本部は台湾台北市に所在する。
Title: 主徒会 (Congregatio Discipulorum Domini)
Section: 沿革

1922年 - チェルソ・コスタンティーニ大司教（当時）が初代在華教皇使節として中国に着任。彼は中国が古代より文化を重んじる大国であり、人びとを思想の上からも敬服させなければ宣教もままならないと考えた。当時の教会は中国において300年の歴史がありながらも、なお外国人によって運営されていた。そこで彼は中国に根付いた、中国人司祭を養成する修道会の必要性を痛感し、その創設を計画した。1927年 - 察哈爾省宣化城外（現在の河北省張家口市宣化区）に渓谷沿いの土地を購入し、中国式の会院一式を建設。ここに中国籍司祭養成のための修道会をつくるための準備をした。これが後に主徒会の母院であるエマオ会院となる。1931年 - 教皇庁が主徒会の成立を批准、これを受けて主徒会は宣化代牧区において正式に成立。「使徒の女王」聖母マリアを修道会の守護聖人に頂いた。1948年 - 国共内戦により中国共産党が徐々に中国大陸全土を支配下に収めるのにしたがって、修道院は解散を迫られ、修道士は捕縛され、あるいは迫害に遭っていた。1949年 - 主徒会は本部を台湾・台北に移転。会士 郭若石が後に大司教に任じられる台北教区において宣教に従事し、高雄、基隆において教会を建設した。中国大陸における活動のすべを失ったことにより、台湾および海外華人の信徒が宣教司牧の対象となった。また同時に、会士をインドネシアとマレーシアに派遣して学校と教会を建設し、華僑に対する活動を展開。その範囲は台湾、マレーシア、インドネシア、シンガポール、カナダ、アメリカなどに及んでいる。現在、主徒会の本部は台北市陽明山にある。台湾では文化・教育事業を行い、新北市新荘区の恒毅中学を経営し、また台湾における最初のカトリック雑誌である『恒毅双月刊』を発行している。
Title: Free_Knowledge_Institute (Free Knowledge Institute)
Section: abstract

Free Knowledge Institute (フリー・ナレッジ・インスティテュート、FKI) は2006年にオランダで設立された非営利団体。フリーソフトウェア運動に感化され、FKIは教育、技術、文化、科学の知識の使用、改良、複写、配布の自由を奨励することによって社会の全ての領域における知識の自由な交換を促進する。FKIは教育、知識へのアクセス (英: Access to Knowledge movement)、知的財産、オープン教育リソースに関するプロジェクトを調整したり、それらに参加している。
Title: ビル (Bill & Melinda Gates Medical Research Institute)
Section: abstract

ビル
Title: ビル (Bill & Melinda Gates Medical Research Institute)
Section: Bill

英語で勘定書や請求書。紙幣。手形（書面のほうの意味）。嘴（くちばし）。bill - 中世ヨーロッパの武器の一種。鉤で相手を引きずり倒すことを主眼としたポールウェポン。
Title: ビル (Bill & Melinda Gates Medical Research Institute)
Section: Bill
Subsection: 人物

英語の男性名。ウィリアム (William) の短縮形。ビル・ウォルシュ（ウィリアム・アーネスト・ウォルシュ） - アメリカのアメリカンフットボールコーチ。ビル・エヴァンス（ウィリアム・ジョン・エヴァンス） - アメリカのジャズピアニスト。ビル・エヴァンス (サックス奏者)（ウィリアム・D・ビル・エヴァンス） - アメリカのジャズサックス奏者。ビル・クリントン（ウィリアム・ジェファーソン・クリントン） - アメリカの政治家・第42代大統領。ビル・ケイ - 曖昧さ回避ビル・ゲイツ（ウィリアム・ヘンリー・ゲイツ3世） - アメリカの実業家。マイクロソフト創業者。ビル・スティアー（ウィリアム・ジェフリー・スティアー）- イングランドのミュージシャン。ビル・ベリチック（ウィリアム・スティーブン・ベリチック） - アメリカのアメリカンフットボールコーチ。ビル・マーレイ（ウィリアム・ジェームズ・マーレイ） - アメリカのコメディアン、俳優。ビル・マクナルティ（ウィリアム・フランシス・マクナルティ） - アメリカの野球選手。マックス・ビル - スイスの彫刻家。架空の人名ビル・スナイブスン（ウィリアム・スナイブスン） - ミュージカル『ミー・アンド・マイガール』の主人公。ビル・ブレント - アイン・ランドの小説『肩をすくめるアトラス』の登場人物。
Title: ビル (Bill & Melinda Gates Medical Research Institute)
Section: Bill
Subsection: スポーツチーム

バッファロー・ビルズ - NFLのアメリカンフットボールチーム。バッファロー・ビルズ (AAFC) - AAFCのアメリカンフットボールチーム。
Title: ビル (Bill & Melinda Gates Medical Research Institute)
Section: Ville

現代フランス語で都市または町を意味する。-ヴィル、-ビルといった地名接尾辞の名称は、フランスのみならず英語圏での地名にも用いられている。語源的にはラテン語のVilla(ヴィラ)に由来する。アルフォールヴィル - フランスのコミューンアルベールヴィル - 1992年の冬季オリンピック開催地（アルベールビルオリンピック）リュネヴィル - フランスのコミューンナッシュビル - テネシー州の都市ルイビル - ケンタッキー州の都市ジャクソンビル - フロリダ州の都市ノックスビル - テネシー州の都市ブラザヴィル - コンゴ共和国の首都リーブルヴィル - ガボンの首都
Title: ビル (Bill & Melinda Gates Medical Research Institute)
Section: その他

ビルディング (building) の略。建築物#建築物とビルディング、オフィスビル、高層ビルを参照。数学分野での建物（ビル、building）。 ⇒ 建物 (数学)ビル (Bil)  - 北欧神話に登場する、月に住むとされる女性。 ⇒ ヒューキとビルビル県 - チベット自治区の県。
Title: 大韓野球ソフトボール協会 (Korea Baseball Softball Association)
Section: abstract

大韓野球ソフトボール協会（だいかんやきゅうソフトボールきょうかい、大韓野球소프트볼協會、ハングル：대한 야구 소프트볼 협회、略称：KBSA）は、大韓民国における野球、ソフトボールの活動の統括団体。大会の開催、野球の発展を目的とする。
Title: 大韓野球ソフトボール協会 (Korea Baseball Softball Association)
Section: 概要

前身のKBAは1946年に朝鮮野球協会（ハングル：조선 야구 협회）として発足。1954年に大韓野球協会へと改称された。2016年6月、大韓ソフトボール連盟などと統合され改称、現在の組織に改編された。 野球の全国組織としてKBSAの他に韓国野球委員会（ハングル：한국 야구 위원회、略称：KBO）があり、KBOは1982年に発足したプロ野球の統括団体で、KBSAは国内のアマチュア野球大会開催、及びワールド・ベースボール・クラシックなどプロ選手のみが出場する大会を除いた国際大会の韓国代表の組織を行う。この他に女子野球の統括団体として韓国女子野球連盟（ハングル：한국 여자 야구 연맹、略称：WBAK）がある。
Title: 国際スポーツ科学・体育協議会 (International Council of Sport Science and Physical Education)
Section: abstract

国際スポーツ科学・体育協議会（こくさいスポーツかがく・たいいくきょうぎかい, 英:International Council of Sport Science and Physical Education, 略称:ICSSPE）は身体活動やレクリエーション・スポーツの科学的研究を促進するために設立された国際機関である。1958年、パリにおいて国際スポーツ・体育協議会 (ICSPE) として発足した。1982年に現名称となった。
Title: 大教院 (Taikyo Institute)
Section: abstract

大教院（たいきょういん、だいきょういん）は、大教宣布運動の高揚を図るため教部省が1872年（明治5年）に神仏合併を行う教導職の道場として設置した半官半民の中央機関である。仏教勢力の反発に遭い、3年後の1875年（明治8年）に解散。神道に関する活動は、後継機関である神道事務局が引き継いだ。
Title: 大教院 (Taikyo Institute)
Section: 概要

国民に対して尊皇愛国思想の教化（大教宣布）をするための機関である。教導職は半官半民の任命制であり、神官・神職、僧侶などの宗教家を始め、落語家や歌人、俳人なども教導職に任命された。国民教化をより具体的に行う為、教導職の全国統括機関である大教院、各府県単位の統括を行なう中教院が設置され、全国に小教院が置かれた。「三条の教憲」（敬神愛国、天理人道を明らかにする、皇上の奉載）を掲げ、それを国民強化運動の柱とした。
Title: 大教院 (Taikyo Institute)
Section: 概要
Subsection: 沿革

1872年4月21日（明治5年3月14日）、神祇省が廃され、教部省が設けられた。4月、三条の教則（三條教憲という）が発布され、教導職14級の制を設けて、神官を教導職に補し、日本各地で三条の教憲を元に説教をおこなわせ、やがて僧侶をも教導職に合同させた。5月、仏教各宗は連合で政府に建白、許可を得て、9月、東京紀尾井坂の紀州邸を大教院にあてた。1873年（明治6年）2月、東京芝増上寺にこれを移し、全国に中、小教院をもうけ、祭神に造化三神、天照大神を奉斎し、宣教をはじめた。しかし、三条の教則を説くにさいして、人材の欠乏が痛感されたため、大教院と小教院に考究課を置いて、神官・僧侶を収容せしめ、皇道国学を論じ、人材の登用につとめた。しかし、もともと性質のことなる両者の提携であるから常に互いに反撃しあい、神道側のなかでも軋轢を生じ、事態の紛糾を招き、また外部からも教部省と大教院の方針に対する非難もあり、ついに1875年（明治8年）4月30日、「神仏合同布教禁止の令」が発せられ、5月3日、大教院は解散、閉鎖された。その後も組織は残り、神道諸団体の育成を担う神道事務局として活動を行った。現在は東京都港区西麻布4-9-2にて、宗教法人神道大教・宗教法人神道大教院として活動を行っている。神道大教管長 - 第13代菊池重敏（札幌八幡宮宮司）総監 -長元祥泰（扇森稲荷神社宮司）神道大教院総裁 - 菊池重敏（札幌八幡宮宮司）礼典長 - 長元祥泰（扇森稲荷神社宮司）
Title: 大教院 (Taikyo Institute)
Section: 備考

三條教憲第一條一、敬神愛国ノ旨ヲ体スヘキ事第二條一、天理人道ヲ明ニスヘキ事第三條一、皇上ヲ奉戴シ朝旨ヲ遵守セシムヘキ事※神を敬い国を愛し、天理人道に基づき、天皇を中心にした国家秩序を確立するという意味。
Title: Green_Metric (UI GreenMetric)
Section: abstract

Green Metric（グリーン・メトリック）は、世界大学ランキングの一つ。大学環境ランキングである。
Title: Green_Metric (UI GreenMetric)
Section: 概略

2010年から開始。徐々に参加大学が増加。2017年には、世界81ヶ国、619大学が参加。評価対象は6分野。10,000点満点とする。インドネシア大学により公表。環境保全の活動・取り組みを指標とする。世界版と日本国内版がある。日本の参加大学2017年版では北海道大学、京都大学、山口大学、大阪大学、千葉大学、南山大学、神戸大学、岡山大学、徳島大学が参加している。
Title: Green_Metric (UI GreenMetric)
Section: 審査基準

1. 環境とインフラストラクチャー：1500点満点（全体の15％）2. 総面積のうちオープンスペースが占める割合、学生・教職員数（キャンパス人口）に対するオープンスペースの割合、キャンパス内での森林や植生地域について等、6項目。3. エネルギー・気候変動対策：2100点満点（全体の21％）4. エネルギー効率のよい電気器具の使用、スマートビルディング・プログラムの実施、再生可能エネルギー使用に関する方針、学生・教職員数に対する総電力使用の割合：省エネルギープログラムについて等、10項目。5. 廃棄物：1800点満点（全体の18％）6．廃棄物リサイクルプログラム、有毒廃棄物のリサイクル、生ごみ処理等、6項目。7. 水の管理・処理：1000点満点（全体の10％）8. 節水に関するプログラム、水のリサイクルに関するプログラム、節水効果のある器具の使用等、4項目。9. 移動手段・交通：1800点満点（全体の18％）10. 学生・教職員数に対す自動車やバイクの割合、学生・教職員数に対するシャトルバスの割合、学生・職員数に対する自転車の割合、キャンパス内の車・バイクの制限に関する方針等、7項目。11. 教育：1800点満点（全体の18％）12. 全講座・科目に対するサステナビリティ関連講座・科目の割合、全研究に対するサステナビリティ関連研究の割合、サステナビリティ関連の出版物や発表、サステナビリティ関連のイベント等、6項目。
Title: Green_Metric (UI GreenMetric)
Section: 2017年版ランキング

ヴァーヘニンゲン大学（ オランダ）ノッティンガム大学（ イギリス）カリフォルニア大学デービス校（ アメリカ合衆国）ブラッドフォード大学（ イギリス）ノッティンガム・トレント大学（ イギリス）オックスフォード大学（ イギリス）コネチカット大学（ アメリカ合衆国）バンガー大学（ イギリス）ユニバーシティ・カレッジ・コーク（ アイルランド）Umwelt-Campus Birkenfeld（ ドイツ）
Title: 国際隕石学会 (The Meteoritical Society)
Section: abstract

国際隕石学会（こくさいいんせきがっかい、英語: Meteoritical Society）は、太陽系の起源や歴史を理解するために隕石や他の地球外物質の研究に重点を置く惑星科学の研究と教育のための学会である。1933年に設立された。惑星科学の話題に興味をもつ、33か国以上の国の900人以上の科学者とアマチュア研究家が会員になっている。隕石、宇宙塵、小惑星、彗星、衛星、惑星、隕石衝突、太陽系の起源などを研究対象としている。
Title: 国際隕石学会 (The Meteoritical Society)
Section: 出版物

発見されたすべての隕石の記録し、Meteoritical Bulletin で公表する。また、惑星科学の学術誌 Meteoritics & Planetary Science を発行し、地球化学会 (Geochemical Society) と共同で Geochimica et Cosmochimica Acta を発行している。
Title: 国際隕石学会 (The Meteoritical Society)
Section: 賞

国際隕石学会は毎年以下の賞を授与している。レオナード・メダル（1966年から）隕石学会の初代会長をつとめたフレデリック・レオナード (Frederick C. Leonard) を記念して設けられ、隕石の分野と、その関係の科学分野の顕著な功績をあげた科学者に対して贈られる。バリンジャー・メダル（1984年から）バリンジャー・クレーターの研究で知られるダニエル・モロー・バリンジャーと息子のダニエル・モロー・バリンジャー Jr.を記念して設けられ、隕石衝突、クレーターの分野の顕著な功績をあげた科学者に対して贈られる。ニール賞 (Nier Prize)（1996年から）アルフレッド・ニール (Alfred O. C. Nier) を記念して設けられ、隕石の分野と、その関係の科学分野の顕著な功績をあげた35歳以下の若手科学者に対して贈られる。Paul Pellas-Graham Ryder Award（2000年から）学生によって執筆され査読される学術誌に最初に掲載された惑星科学の論文のうち最も優れた論文の執筆者に贈られる。Meteoritical Society's Service Award（2006年から）学会の目的の推進に、研究以外の分野で貢献した会員に贈られる。Gordon A. McKay Award（2006年から）学会でのもっとも優れた学生の発表に対して贈られる。
Title: 朝鮮人民軍総政治局 (General Political Bureau of the Korean People's Army)
Section: abstract

朝鮮人民軍総政治局（ちょうせんじんみんぐんそうせいじきょく、朝鮮語：총정치국）は、朝鮮人民軍の政治査察機関。朝鮮人民軍将兵に対する宣伝、煽動に重点を置き、日常的な党性、忠誠心評価、思想的動向を監視する。「反革命分子」を摘発する機関である朝鮮人民軍保衛司令部と共に人民軍内将兵の思想統制を管轄する。
Title: 朝鮮人民軍総政治局 (General Political Bureau of the Korean People's Army)
Section: 概要

総政治局は、形式上、朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）政府組織である国防省所属だが、朝鮮人民軍総参謀部と並んで国防省より強大な権限を有し、国防相より高位の最高位人物が総政治局長に就任している。実際には支配政党である朝鮮労働党中央委員会組織指導部第1部第13課（人民武力省担当）から直接指揮を受ける。1946年8月15日、保安幹部訓練大隊部が創設された際、傘下に総参謀部・砲兵司令部・後方部とならんで文化部が置かれた。大隊部副司令官兼文化副司令官には金一が任命された。保安幹部訓練大隊部は1947年5月17日に人民集団軍総司令部へ発展。金一は副司令官兼文化副司令官に留任した。1948年2月8日、正式に朝鮮人民軍が創設され、人民集団軍総司令部は人民軍総司令部に再編された。この時も金一は副司令官兼文化副司令官に留任し、文化部長には高麗人の金日が任命された。同年9月9日、朝鮮民主主義人民共和国の建国とともに北朝鮮人民委員会民族保衛局が民族保衛省に昇格した。人民軍総司令部は民族保衛省に吸収され、金一は民族保衛省副相兼文化訓練局長、金日は文化訓練局副局長に任命された。朝鮮戦争中の1950年10月21日、朝鮮労働党中央委員会及び政治局の決定により、民族保衛省文化訓練局は人民軍総政治局に改編された。当時、金一は失脚しており、初代総政治局長には南労党派の朴憲永が任命された。しかしこの事実は朴憲永の粛清とともに歴史から抹消された。2017年11月20日、大韓民国国家情報院は、朝鮮労働党指導部が朝鮮人民軍総政治局の「不純な態度」を問題視し、20年ぶりに総政治局の検閲が行われていることを報告。黄炳瑞局長や金元弘第1副局長らが処罰を受けたという情報も明らかにした。2018年2月9日、朝鮮中央通信が前日の軍事パレードを伝える報道の中で、金正覚を朝鮮人民軍総政治局長の肩書で紹介し、黄炳瑞の総政治局長解任と金の就任が確認された。
Title: 朝鮮人民軍総政治局 (General Political Bureau of the Korean People's Army)
Section: 機構

総政治局の各部長は少将～中将階級で、副部長は少将、課長は大佐級である。組織部：党組織指導部第1部第13課を通して下される党の政策方針に従って、軍に対する党組織・人事事業を管掌する。宣伝部：人民軍出版社：軍に関する各種印刷物、単行本の発行、刊行に関する任務を有する。人民軍新聞社：人民軍新聞の編集、発行を任務とする。4.25映画撮影所：軍事関係の映画を製作して、各軍と部隊に配布することを任務とする。4.25体育団：軍内に職業体育チームを育成・運用、各種の大会に参加させる。朝鮮人民軍協奏団：軍内の演芸団体として、各部隊に慰問公演を行う。幹部部：党幹部が将官人事を行えるように、その資料を提供する。統計部：軍内の政治事業に関する一切の統計資料の収集と保管、及び統計資料作成を任務とする。公報部：軍内の報道、広報に関連した事業を組織、実行する。監察部：軍内での党事業全般に関する検閲を実施する。特別政治部：軍内に党の路線と政策を貫徹させるための全ての事業の企画、運営を担当する。文化連絡部：心理戦術を担当し、軍内の心理戦を運用する。敵工部：韓国軍兵士との接触工作、拉致、越北の工作、非武装地帯での拡声器放送、出版物配布等を平時の任務とする。戦時には、占領地域で住民対策事業を行い、反動分子の摘発と韓国側の力量測定を任務とする。一種の心理戦部署で、板門店共同警備区域の韓国軍少尉殺害事件当時、北朝鮮敵工部関連説が捜査当時話題となったことがある。総政治局は、心理戦と関連した特殊作戦のため、563軍部隊という準特殊部隊も運用しているという。青年同盟指導部：軍内の社会主義愛国青年同盟に対する組織生活の指導を担当する。総政治局は、傘下に総参謀部と対称的な下部機構を組織している。即ち、軍種司令部政治部、軍団政治部、師団政治部、旅団政治部、部隊政治部、区分隊政治部、中隊政治指導員が置かれている。
Title: 朝鮮人民軍総政治局 (General Political Bureau of the Korean People's Army)
Section: 歴代総政治局長

金載郁（1950年10月 - 1953年8月）崔鐘学（1953年8月 - 1958年2月）金泰根（1958年2月 - 1958年7月）徐哲（1958年7月 - 1959年）崔基哲（1959年 - 1960年8月）許鳳学（1960年8月 - 1967年4月）呉振宇（1967年4月 - 1968年12月）韓益洙（1968年12月 - 1973年8月）李勇武（1973年8月 - 1977年10月）徐哲（1977年10月 - 1979年9月）呉振宇（1979年9月 - 1995年2月）趙明禄（1995年10月 - 2010年10月）崔竜海（2012年4月 - 2014年4月）黄炳瑞（2014年5月 - 2017年末から2018年初頭）金正覚（2017年末から2018年初頭 -2018年5月）金秀吉（2018年5月 - 2021年1月）権英進（2021年1月？- 2022年6月）鄭京擇（2022年6月 - ）
Title: Free_Standards_Group (Free Standards Group)
Section: abstract

Free Standards Group（FSG）は、オープンソースの標準に関する非営利のコンソーシアム。2000年5月8日、Linux Standard Base と LI18NUX が合体する形で設立された。FSG が策定した標準は、オープンな文書（GNU Free Documentation License）、テストスイート、リファレンス実装から構成され、ソフトウェアはオープンソースでリリースされる。
Title: Free_Standards_Group (Free Standards Group)
Section: Linux Foundation

2007年1月22日、FSG と OSDL が合併し、Linux Foundationとなった。これにより、Linux の普及推進も主たる目的とするようになっている。
Title: Free_Standards_Group (Free Standards Group)
Section: ワークグループ

FSG は以下のワークグループを統括していた。現在、これらは全てLinux Foundationに移管されている。Linux Standard Base - フリーかつオープンソースのプラットフォーム間でアプリケーションの移植性を高めるためのインタフェース標準。認証は The Open Group が行っている。Open Internationalization Initiative（OpenI18N）- ディストリビューションやアプリケーションの国際化のための基盤作り。Linux Assigned Names and Numbers Authority (LANANA)OpenPrinting - プリンタ関連の標準化Accessibility - フリーかつオープンソースのプラットフォームにおけるコンピュータアクセシビリティに関する標準の開発Open Cluster - コンピュータ・クラスターのインタフェース標準の定義DWARF - デバッグフォーマットの標準化
Title: Free_Standards_Group (Free Standards Group)
Section: 企業会員

オラクル (Platinum Member)AMDIBMHPMandrivaMontaVistaSCOインテルサン・マイクロシステムズソースフォージターボリナックスデルノベル （SUSEの買収に伴う引継ぎ）ミラクル・リナックスレッドハット
Title: Free_Standards_Group (Free Standards Group)
Section: 非営利組織会員

日本Linux協会Linux InternationalLinux Professional Institute (LPI)OSDLPCオープン・アーキテクチャー推進協議会 (OADG)Software in the Public Interest (SPI)The Open GroupUSENIX協会個人会員制度もあった。
Title: ペルシア湾研究センター (Persian Gulf Studies Center)
Section: abstract

ペルシア湾研究センター（ペルシアわんけんきゅうセンター、ペルシア語: مرکز مطالعات خلیج فارس‎、英語：Persian Gulf Studies Center）はペルシャ湾の歴史的、地理的、地政学的、戦略的研究をおこなう、イランの研究所。略称はPGSC。非政府組織で、自発的な寄付によって運営および管理されている。ペルシア湾研究センターはペルシア語で多くの本、地図帳、記事を出版し、多くのセミナーやフェスティバルを開催している。
Title: IMAワールド・ヘルス (IMA World Health)
Section: abstract

IMAワールド・ヘルス（英語: IMA World Health）は、アメリカ合衆国ワシントンD.C.に拠点を置く国際NGO。キリスト教主義に基づく慈善団体であり、主に途上国における健康問題の解決を目標にしている。またホームページでは、「途上国において弱い立場や周辺に置かれた立場の人々に対して保健福祉を提供する」ことを目標に掲げている。キリスト教主義NGOの団体であるコーラス・インターナショナルに加盟しており、米国国際開発庁（USAID）にも登録されている。
Title: IMAワールド・ヘルス (IMA World Health)
Section: 沿革

前身であるインターチャーチ・メディカル・アシスタンス（Interchurch Medical Assistance、IMA）は1960年に設立された。当初の目的は製薬会社や医療機器メーカーからの現物寄付を集約して難民キャンプや被災地の支援に用いることであった。発足当初はメリーランド州にあった倉庫で物資を仕分けしており、この倉庫を管理運営していたのは当時からスポンサーであったブレザレン教会である。現在では総額10億ドルを超える物資を52カ国に提供している。医療物資の支援に加え、IMAでは被災地などでの医療支援も行なっている。2010年に発生したハイチ地震では、当時現地で活動していたCEOリック・サントスを含む3名が宿泊していたホテルが倒壊し、50時間にわたって閉じ込められたがその後救出された。1990年台後半からは途上国における医療支援を拡大した。これにはHIVエイズを防ぐための試みなどが含まれている。
Title: 航空輸送行動グループ (Air Transport Action Group)
Section: abstract

航空輸送行動グループ（こうくうゆそうこうどうグループ、（英語: Air Transport Action Group、ATAG）は、持続可能な開発の問題に焦点を当てた航空業界の専門家の連合体である。理事会は、国際空港評議会、民間航空交通管制業務提供機構、国際航空運送協会、エアラインズ・フォー・アメリカ、アジア太平洋航空協会などの業界団体やエアバス、ATR、ボーイング、ボンバルディア・エアロスペース、CFMインターナショナル、エンブラエル、ハネウェル・エアロスペース、プラット・アンド・ホイットニー、ロールス・ロイス・ホールディングス、サフラングループなどの航空機メーカーの上級代表者で構成されている。
Title: インターネット (Internet & Jurisdiction Policy Network)
Section: abstract

インターネット（英: the Internet）は Internet Protocol を用いて接続されたコンピュータからなる、世界規模の情報通信網である。ネットとも呼ばれる。
Title: インターネット (Internet & Jurisdiction Policy Network)
Section: 概要

インターネットは IP を用いた広域コンピュータネットワークである。すなわち、各コンピュータに割り振られたIPアドレスを宛先とした通信方式により形成される、世界規模の情報通信網がインターネットである。コンピュータネットワークの観点からは、MACアドレス等で通信可能なLAN（ネットワーク）同士をIPで結びつけたWAN（ネットワークのネットワーク）がインターネットである。LAN間の通信交換さえ成立していればIPを用いたネットワーク同士の相互接続が実現する、すなわちインターネットへ接続できる。インターネットの成立により全世界レベルでのコンピュータ間通信が容易になった。その結果、インターネット上で様々なアプリケーションが展開されている。初期のファイル転送、電子メール、ハイパーテキスト文書 (Web) など単純なものから、P2Pファイル共有、音声通信、ウェブアプリケーション、メディアストリーミングなどへと高度化していき、その発展は未だ続いている。
Title: インターネット (Internet & Jurisdiction Policy Network)
Section: 概要
Subsection: 略史

1980年代にニューメディアの1つとしてビデオテックスが家庭に普及し始めたが、人間の要求に対する技術水準の低さからシェアが伸びず、マニア向けとなっていた。フランスではMinitelという規格が世界で唯一の成功を収めた。ニューメディアの流れは1990年代のマルチメディアに受け継がれ、インターネットを基盤とするWorld Wide Web普及の原動力となっていった。1990年代前半では、世界的に見るとインターネットを利用したことのある割合はごくわずかであったが、当時普及していたOSのメーカー（Apple社やMicrosoft社など）が、インターネットに対応したOSやe-mailクライアント・ソフトやウェブブラウザも最初からインストール済みの形で提供するようになると、利用者数が増えるにつれてその商業的な機会に着目し、公式のサイト設置と電子メール対応をする企業が徐々に増え始めた。またウェブページの数が増えるにつれ、検索エンジンの必要性の高まりと乱立と競争が起き、2000年代には企業がインターネット上の枠組みを活用して、本格的に商業的サービスを提供するようになり、たとえば大規模なオンラインモールなども運用されるようになった。また電子掲示板、SNSの利用も進み、物理的な距離とは無関係に様々なコミュニティが形成されるようになった。こうしてほとんどの国で、インターネットは一種の「社会インフラ」のひとつともなった。さらに2010年代にはスマートフォンの爆発的な普及により、先進国の住民は、スマホを用いてインターネット経由で連絡を取り合うなど、生活する上でますます欠かせない存在となっている。2010年代末になりIoTに対応した機器も比較的安価に販売されるようになり、各家庭の電灯やエアコンや調理器具や冷蔵庫などでインターネットに接続される機器も増えつつある。これらはしばしばスマートスピーカーやスマホから音声で操作されるが、これもインターネット上のサーバのAIによって音声認識されることで動作している。詳細は#歴史節で解説。
Title: インターネット (Internet & Jurisdiction Policy Network)
Section: 表記

英語では「the Internet」と定冠詞をつけ大文字で表記するのが正式の（英語の文法ルールに一番合致した）表記である。Internetそれ自体だけを指す場合は定冠詞をつけるが、Internetを他の普通名詞の前に配置する場合は、Internetという名詞をあくまで形容詞的に用いている表現なので、定冠詞はつけない（たとえばインターネット・アクセスは「Internet access」と定冠詞抜きで表記する。）「インターネット」の語の起源は、もともとは一般名詞の「インターネットワーク（internetwork）」で、本来の意味は「ネットワーク間のネットワーク」や「複数のネットワークを相互接続したネットワーク」であったが、その後、通常は固有名詞として、ARPANETを前身とし、唯一の世界的規模のネットワークを指すようになった。特に日本語で「インターネット」と呼ぶ場合は、この固有名詞の意味である場合が大半である。現在でも英語圏の教科書や辞書では「the Internet」と表記するのが正しい。ただし、英語圏の報道メディアの一部では、2016年あたりから、小文字で始まる「internet」を採用しようとする動きもある。つまり、「the Internet」とするか「internet」とするか、表記揺れはある。
Title: インターネット (Internet & Jurisdiction Policy Network)
Section: 仕様・基幹ネットワーク
Subsection: 仕様公開者・関連団体

インターネットには、教育機関や企業などの組織、あるいは個人が運用する仕様の異なるネットワークが接続している。IETFが、通信技術の仕様を公開することで、多種多様なネットワーク間の通信方式の差異を緩和し、相互接続が可能な状態を維持している。併せて、複数の通信経路をまとめる基幹ネットワークが敷設されている。基幹ネットワークは光ファイバーや、電線、無線通信と、それらをまとめる電子機器により構成されている。このように、インターネットは通信方式と電子機器の総称であるため、実社会でいう「責任主体」は存在しない。そのため、インターネットに供給する情報について、社会的、あるいは法的な義務を負い「責任主体」となるのは、インターネットに接続している教育機関や企業などの組織、あるいは個人である。インターネット全体の「管理主体」と誤認されやすい団体として、ICANN、IETF、W3Cなどの非営利団体がある。これらの団体は、世界全体のIPv4/IPv6アドレスの維持（ICANN）、通信技術（通信プロトコルなど）の研究と発表（IETF）、情報の形式の研究と標準化（W3C）を行っており、インターネットを管理する団体ではない。しかし、ICANN、IETF、W3Cのいずれも、運営費を私企業から得ていることから、完全には非営利・中立の団体とは言えない。また、ICANNは、かつて米商務省と強い関係を有しており、国際的にも中立とは言い難かった。この米商務省との関係は、契約期間の満了に伴い終了している。
Title: インターネット (Internet & Jurisdiction Policy Network)
Section: 仕様・基幹ネットワーク
Subsection: プロトコル

インターネットは Internet Protocol (IP) に基づいている。IPは隣接する機器同士を繋ぐリンク層の上に構築される、ネットワーク通信プロトコルである。IPは下層のプロトコルと独立しているため、物理的な通信形式が導線・光ファイバー・無線のいずれかを問わず機能する（参考: インターネット・プロトコル・スイート、OSI参照モデル）。ゆえに各LAN内の通信方式が異なっていても、その橋渡し機器/プロトコルさえ用意しておけばIPを用いて透過的にインターネットに接続できる。IPはインターネット以外のネットワークでも利用される。IPを用いたLAN（例: 社内ネットワーク）をイントラネットと呼ぶ。複数のイントラネットを相互接続したものはエクストラネットとも呼ばれる。
Title: インターネット (Internet & Jurisdiction Policy Network)
Section: 仕様・基幹ネットワーク
Subsection: IPアドレス、ドメイン名

IPアドレスとは簡単に説明すると、ネットワーク上の機器を区別するための番号。32桁のビット列（0または一の数字）から成り立っている。IPアドレスを詳しく説明すると、基本的に通信するコンピュータごとに（厳密には機器のインターフェイスごとに）唯一無二の「IPアドレス」と呼ばれる固有番号を割り当てられることが通信時の前提となっており、IPを採用するインターネットにおいても、接続する各組織に対して固有のIPアドレスの領域（範囲）がそれぞれ割り当てられる。各組織はそれぞれに割り当てられたIPアドレス領域の中の固有の番号を、所有する各コンピュータに割り当てる。IPアドレスは数字の羅列で人間にはわかり難いというデメリットがあり、一般には英数字を使用した名前（ドメイン名）をIPアドレスに対応させて用いる。例えば、「ja.wikipedia.org」というドメイン名は「198.35.26.96」というIPアドレスに対応する。インターネットに参加する各組織（研究機関、教育機関、企業、プロバイダ (ISP) 、協会・団体、政府機関その他）に対して、識別子として（広義の）ドメイン名が割り当てられており、各組織は所有する各コンピュータに対してホスト名を割り当てる。ホスト名とドメイン名をドット（.）でつないだものが各コンピュータの固有名（FQDN）となる。接続先ホストにはIPアドレスを割り当てる必要がある。また、IPアドレスをDNSによって（狭義の）ドメイン名の資源として定義し供給することで、ドメイン名をIPアドレスを代替する記法として用いることもできる。また、1980年代から使用されているIPアドレス（IPv4）が、2011年2月3日に枯渇した（IPアドレス枯渇問題）。これを想定してIPv6の開発が始まり2011年に実用化された。しかし、日本では、各企業が通信機器を交換する費用を用意できなかったことや、IPv6を扱える技術者が少ないことが普及の妨げとなり、2012年以降においても外資系企業のバックボーンでの利用に留まっている。2016年現在、日本でのIPv6の普及と利用は、日本のITに関する技術力の低さと研究開発に対する投資の少なさにより、欧米諸国に比較して大きく立ち後れている。
Title: インターネット (Internet & Jurisdiction Policy Network)
Section: 仕様・基幹ネットワーク
Subsection: アクセス

インターネットへのアクセス（接続）は、一般にはインターネット・プロトコル技術を搭載したインターネット端末を使用して、インターネットサービスプロバイダ経由で接続する。また独自ネットワークやイントラネットから、ゲートウェイなどを経由して接続できる場合もある。初期のインターネットでは、使用言語は英語、文字コードはASCII、文字はラテン文字で、接続デバイスは各種のコンピュータが大多数であった。1990年以降のインターネットの世界的な普及により、現在では各種のコンピュータに加えて各種の携帯電話、ゲーム機、家電、産業機器などがインターネット端末機能を持つようになった。接続形態も従来の有線やダイヤルアップ接続に加えて各種の無線通信が一般化した。ユーザインタフェースもグラフィカルユーザインタフェースやマルチメディア対応を含んだものも普及した。またコンピューティングの利用形態としてSaaSやクラウドコンピューティングなどの表現や概念が普及する基盤ともなった。これらと並行して、各種の国際化と地域化、多言語化、他のネットワークや技術との相互接続や相互運用性などが進んだ。
Title: インターネット (Internet & Jurisdiction Policy Network)
Section: 利用

インターネットの成立により全世界レベルでのコンピュータ間通信が容易になった。その結果、インターネット上で様々なアプリケーションが展開されてきた。人が触れるアプリケーションの例としてファイル転送、電子メール、ハイパーテキスト文書 (Web)、P2Pファイル共有、音声通信、ウェブアプリケーション、メディアストリーミングが挙げられる。さらにWeb上では検索エンジン、電子商取引、SNSなど膨大な種類のサービスが提供されている。様々なアプリケーションで同様に必要とされる処理を共通化するために、Internet Protocol 上で利用される様々なプロトコルも提案されてきた。IP直上にはTCP・UDP・QUICなどのトランスポート層プロトコル、その上にはHTTP・SMTPなどのアプリケーション層プロトコルが定義される（表参照）。他にもネットニュース (NNTP)、チャット（IRC）などが標準化されている。これらのプロトコルの定義の多くは RFC として公開されている。
Title: インターネット (Internet & Jurisdiction Policy Network)
Section: 課題と対策

インターネットはクローズドな学術機関専用のネットワークからスタートしたため、プロトコルにはセキュリティに関する仕組みが十分に組み込まれていなかった経緯があり、不正アクセス、サイバー攻撃などの問題が頻発する結果を生んでしまっている。[1]個々のサーバーの設定の工夫や、OSメーカによるサーバーのセキュリティ対策、アプリケーションレベルでの対策、ネットワーク機器のセキュリティ対策など様々な試みが続けられているが、犯罪者側のスキルも上がり、巧妙化し、「いたちごっこ」が続くばかりで、また個人によってだけでなく集団レベル国家レベルでもインターネットの場での犯罪は増すばかりである。最近では、現行のインターネットの仕組みを根本から見直し、セキュアなネットワークを目指した新しい仕組みの構築を探る動きもあるが、今のところさほど成果は出ていない。また、オンライントラッカーやWeb広告に関する問題も指摘される。トラッカーは利用者がインターネットでどのような行動を取っているか（検索履歴、閲覧履歴、入力内容）などを明示的な同意なく収集するプログラムであり、主にビッグ・テックなどの巨大企業のビジネスを支えているとされている。これらの企業はトラッカーで得た情報を用いて広告や検索結果をユーザーに合わせてカスタマイズして利用者の利便性を向上させようとしているが、これらをプライバシーの侵害、私生活の監視だと感じる者もおり、このようなトラッカーをブロックするウェブブラウザなどもリリースされている。Web広告はテレビやラジオなどと並ぶほど広告費が高くなるなどの進展を見せているが、近年(2020年代)のウェブ広告からは広告がウェブページの見栄えを悪くする、利用者を詐欺に誘導する、違法な商品の宣伝に用いられる、マルウェア的な振る舞いをする(アドウェア)、利用者が本来のコンテンツを見るのを妨げるなどの問題点が見られるようになっており、利用者が目障りな広告をブロックするための広告ブロッカーなどのソフトウェアも登場した。しかし、それに対して広告を発信する側が対策をし、その対策さえも乗り越えて広告をブロックするソフトウェアが少し経ってから流通するなどまるで"いたちごっこ"のような状態になっている。また、画像や動画などを含む広告が増大することで無線パケット通信料金が高額になる、読み込み時間が長くなるなどの弊害も見られる。これらの問題により利用者が広告を嫌がるため広告の効果が薄れ、広告を出す企業は更に広告にかける労力などを増やす。するとまた広告を不快に感じる利用者が増えるという悪循環が起こっている。