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Title: 第一インターナショナル (International Workingmen's Association)
Section: 普仏戦争論とパリ・コミューン論
Subsection: マルクスと普仏戦争論

1870年の7月19日に勃発した普仏戦争によって年次大会は2年間延期となったが、IWAの活動はその間も活発に展開した。IWAは普仏戦争に対する反戦、第二帝政への批判を強めていたが、マルクスの個人的感想はまったく異なったものだったようである。7月20日、マルクスはエンゲルスに宛てた書簡でこのように述べている。マルクスは、ブリテンやフランスのような先発工業国による運動よりも、アメリカやドイツのような新興工業国の運動の方が未来を捉えていると考えていたようである。各国の労働者階級は母国の伝統や政治文化を抜けきれなかった。大掴みにいえば、ブリテン・フランス組は現状維持的な姿勢を持っており、アメリカ組、そして、ドイツの場合は「国家のための社会主義」を目指すラッサール派を別にすれば、社会主義革命を目指して歴史的大局的な見通しを重視するマルクス主義勢力が形成されるなど進取の精神を有していた性格の違いが背景にあった。こうした背景を俯瞰しつつ、各国労働運動の政治文化と自身の社会理論とを重ね合わさせるように見ており、プルードンの空想的社会主義に対するマルクスによる科学的社会主義理論の優越を主張していた。マルクス自身は自分の理論の科学性と新興工業国の労働運動とその先にある革命運動の革新性に期待していたのである。マルクスの読みは的中する。普仏戦争はプロイセン側の圧勝で終わって、ナポレオン3世は投降した。そして講和条件に領土割譲―アルザス＝ロレーヌの併合が浮上した。これを受けて、マルクスはプロイセン側の祖国防衛がやがて侵略戦争へと変貌し、独仏間の確執が抜き差しならないものになっていくことに不吉な予感を抱く。1870年8月末、マルクスとエンゲルスは戦争について「ドイツがアルザスとロレーヌを奪うならフランスはロシアと組んでドイツと戦争するでしょう。それが破滅的な結果をもたらすことは言うまでもありません」とベーベル宛ての書簡において語り後日の憂慮を表明した。ドイツ統一を目指すプロイセン王国は、周辺の大国と覇権競争を繰り広げ、普墺戦争から普仏戦争へと、ある戦争から次の戦争をつくりだしてプロイセンの覇権を確立した。こうした展開の中からドイツ帝国が実現したのは歴史的必然だったとマルクス、そしてエンゲルスが見ていたことがうかがえる。だが、領土割譲をフランスに強いるのであれば、フランスの報復が近い将来に控えていることが容易に予想された。マルクスとエンゲルスにとって世界大戦の勃発は眼前に見えていたということが考えられる。
Title: 第一インターナショナル (International Workingmen's Association)
Section: 普仏戦争論とパリ・コミューン論
Subsection: マルクスとパリ・コミューン

一方、マルクスは9月9日に総評議会として「プロイセンによるアルザス＝ロレーヌの併合」を非難する声明を採択するとともに『普仏戦争反対第二宣言』を発表した。マルクスは普仏戦争後の情勢不安に便乗したパリの蜂起に懸念を示し、プロイセン軍との戦時中に革命を試みるというのは不毛と考えて新政府との協力を説いていた。マルクスはひとたびパリ・コミューン革命が宣言されるとコミューン政府を支持した。パリ・コミューンの歴史的経験はマルクスに刺激を与えた。そして、『フランスの内乱』を執筆して、総評議会の名で自身の見解を世界に発表した。著書においてはコミューン革命の経緯を辿りながら、革命の事績を総括するとともに、コミューン崩壊の原因を分析している。そして、社会主義政党の必要性を説き、反革命勢力の一掃とプロレタリアート独裁の確立、社会主義国家の建設に関する本格的な議論を提示した。こうしたコミューン論は後にボリシェビキを指導したウラジーミル・レーニンによって徹底的に研究されてマルクス・レーニン主義思想として体系化され、ロシア十月革命の理論的支柱へと発展していく。
Title: 第一インターナショナル (International Workingmen's Association)
Section: IWAの崩壊
Subsection: ロンドン協議会とソンヴィリエ通達

パリ・コミューン崩壊後、IWAに対する逆風は強まっていった。IWAは各国政府からテロ組織として見なされ、会員となった個人・団体は監視の対象となっていく。1871年、フランス政府はIWA加入を犯罪とする法令を発布した。加えて、この法律はコミューンの亡命戦士たちの引き渡しを要求していた。ドイツではベーベルとリープクネヒトが逮捕され、二年の禁固刑を宣告された。このようにマルクス派指導者が逮捕されて指導部を失ったため、IWA内部での対立も高まっていく。各国でも状況は悪化を辿り、アメリカでは全国労働総同盟が勢力を失い、イギリスでは分派が著しい状況に陥っていた。バクーニン一派はパリ・コミューン革命に関する独自の見解を提示し、マルクス主義に対抗しようとしていた。すなわち、革命とは自然発生するもので、下層の民衆による蜂起による権力の転覆と廃止が本来の姿であると見なしたのである。パリ・コミューンはマルクスに社会主義国家像の形成を促す一方で、その闘争はアナーキズムの宣伝に活用されたのである。フランスのプルードン主義やブランキ主義が勢力を失うのにしたがってバクーニン主義は勢いを強めていった。マルクスとバクーニンは、1864年11月3日にロンドンで友好的に会見して以来、顔を合わせることがなかったが、年々その対立が深まっていた。思想的にも政治的にもライバル関係にあった。1871年9月17日から23日、ロンドンにおいて、17名の中央評議会の委員とマルクス、エンゲルスらをはじめとする23人の主席者で臨時会議が開かれた。ロンドン協議会での主たる討議内容は、IWA内部のバクーニン派勢力とアナーキズムの思想―とりわけ、「政治不参加主義」の駆逐であった。労働者政党の組織化を前提とした政治運動の必要性が再度唱えられた。協議会は布告を発し、以下の三点が確認された。労働者階級が支配階級の権力に対抗するには、旧来の政党とは異なる独立した労働者党が必要であること。社会革命とその終局目標―階級の廃止―との勝利を確保するために不可欠であること。労働組合をはじめ経済闘争のための組織と団結を政治闘争の梃子にするべきこと。以上の観点から「その経済運動とその政治活動とは切り離せないように結びついていることにインターナショナル会員の注意を促す」ということが確認された。また、バクーニンとその支持者であるスイスのジュラ連合に関する報告がなされたほか、選挙でのドイツ社会民主労働者党の勝利が祝された。バクーニン一派の追放が会議の眼目になっていた。これに対して、1871年12月、バクーニンもマルクス派に応酬すべく大会の即時招集を要求し、マルクスが牛耳る中央評議会の専制を非難する『ソンヴィリエ通達』という文書をあらゆる国の支部会に送った。
Title: 第一インターナショナル (International Workingmen's Association)
Section: IWAの崩壊
Subsection: ハーグ大会とニューヨーク移転

バクーニンは自由な政治組織による緩い連合を提案し、マルクスはその意図を疑い権威と規律を主張したが、この両雄の組織論はIWA大会ハーグ大会で討議されることとなった。1872年9月2日、「IWAにとって生死の問題と化した」ハーグ大会が開催された。さっそく大会では中央評議会に対する信任をめぐって対立し、40名のマルクス派代議員とその他24名の反対派に分裂した。イギリス代表はバクーニンの思想に反対していたが、マルクスの理論や中央統制とも相容れなかったため、中央評議会に対する信任に反対票を投じた。続いて、政治権力の問題についてはマルクス派29票対バクーニン派5票、棄権9票で、政治権力の破壊を主張するバクーニン派に対して政治権力の奪取を提唱するマルクス派の勝利に終わった。かくして、第7条付則として『規約』に「政党結成」と「政治権力奪取」が明記され、平和的な手段もありうるとして議会進出に意欲を示す文言が盛り込まれた。さらに、これに終わらずマルクスは『インターナショナルのいわゆる分裂』という報告書において中央評議会に反対して無政府主義を掲げたバクーニンとその一派を除名するよう大会に対して勧告した。マルクスの動議を受けて、バクーニン、ジェーム・ギヨーム、シュウィッツギューベル、ブーケ、マロン、マルシャンらがIWAから追放された。9月6日に中央評議会をロンドンからニューヨークに移転するという決議を採択した。同決議はIWAの運命を未来に切り開くことが期待されたが、皮肉にもIWAを衰弱させるものとなった。ハーグ大会終了後、アムステルダムで公開集会が開催された。マルクスは人々を前に演説をおこない、「労働者階級は、政治の分野でも社会の分野でも、滅びつつある旧社会を攻撃する必要がある、と宣言した」と表明している。また、続けてこうも語った。この演説は階級闘争の戦術面での相違や社会主義運動の多様性を示唆するものであった。各国市民の政治的自由度によって「改革」と「革命」の適宜性が左右され、労働者の階級闘争の方向性も、労働者党の戦術や政治的な役割も定まっていくということを指摘した。
Title: 第一インターナショナル (International Workingmen's Association)
Section: IWAの崩壊
Subsection: 二つのインターナショナル

その後、最初の国際的政治団体にして労働者組織であるIWAはアナーキストによる執拗な解散運動に直面する。バクーニン派は、中央評議会の「政治活動への積極参加」条項に猛反発して独自見解を提唱し、分裂運動を画策したため、ハーグ大会で除名処分を受けたが、彼らは当然処分を承服したりはしなかった。そこで、彼らはIWA本部のニューヨーク移転を機に、中央決定による組織運営を否認し、連絡と統計に基づく自由な連合体を作ろうと試み、独自のインターナショナル組織を作り始める。1872年9月15日バクーニン派は15名ほどの代表者がIWAの名を流用してスイスのサン・ティミエで大会を開催した。そして「社会民主同盟」から継承した「連合」の原理と政治活動の拒絶が新組織の綱領として掲げて新組織を樹立する。ここではこのとき発足したバクーニン派の新組織をアナーキスト・インターナショナルと呼称する。この新組織は加盟団体を募ったが、参加を表明した連合はベルギーとオランダとイギリスの一部支部に留まった。大半の地方支部は元のIWAに残留を表明した。無政府主義は社会主義の双子の兄弟と言える。アナーキズムは、革命の自然発生性を強調し、組織の中央統制に反対し、集団よりも個人の自由を価値として、暴力革命による急激な社会変革を求め、緩やかな「連合」による社会の統合を目指していた。その理想像はマルクスが目指した共産主義社会と何一つ変わるところはない。しかし、理想を共有していたものの無政府主義と社会主義には方法論において決定的な違いがあった。マルクスの社会主義は階級闘争が長引くこと、革命の機会は容易には訪れないという現実感覚、大衆の支持を背景に権力を革命あるいは選挙で政権を掌握してプロレタリアート独裁を確立すること、議席を得て社会立法を進め階級格差を是正し、工業および農業、そして商業の均衡発展の道を模索するという国家ヴィジョンがあった。こうした段階を追って共産主義の理念を実現させるという現実的な立場をとっていた。バクーニンらの無政府主義は反権力思想と自己完結型の共同体思想がもつ魅力によって、南欧の下層労働者やロシア、南米の貧農層を取り込んでいった。19世紀当時は重税、貧困、疫病、言論統制、官憲の取り締まり、医療・福祉・教育の欠如といった苦痛と圧政が是とされた反動的な専制国家の時代であった。とりわけ、工業化は遅れた諸地域では無政府主義とその暴力的方法論が受け入れられていった。例外的に農業国でもあり個人を重んじ自由を尊重するアメリカやフランスでも支持を集めた。一方、先発工業国のドイツ、これに遅れてフランスが、そして、大不況期を経験したイギリスなど労働運動の歴史的中核国ではマルクス主義の影響力が次第に強まっていった。「アナーキスト・インターナショナル」は数度の年次大会を開催し、スペインの革命やイタリアで多くの暴動を画策したが失敗に終わる。また、バクーニンが世を去ってその後の発展の糸口と反乱工作の機会を失ってしまう。19世紀末にイギリス、フランス、ドイツ、アメリカをはじめ各国が社会立法に力を注いで圧政を捨てていくにつれて、無政府主義はしだいに個人革命家のテロリズムの世界へと追いやられて衰退していく。現実路線に即して、内部統制が強い組織を持った社会主義党を作り上げ、国家権力の掌握に力を注ぐ道を選んだことにより、マルクス主義は時代の選別に耐えて生き残ったのである。
Title: 第一インターナショナル (International Workingmen's Association)
Section: IWAの崩壊
Subsection: 解散まで

1870年代におけるマルクス主義の発展は、主に新興工業国のドイツとアメリカで見られた。ドイツとアメリカはすでに社会主義政党の結成期に入っていた。ドイツ帝国では長らくアイゼナハ派とラッサール派の対立が続いていたが、議席を獲り合うばかりで政治的前進を果たせなかった。1875年5月、ドイツのゴータにて両派は合同大会を開き合流を決定、ドイツ社会主義労働者党が発足する。しかし、ラッサール派の方が数が多く71名の議員と1万6千人の党員を代表していたのに対して、アイゼナハ派は56名の議員と9千人の党員を代表するのに留まっていた。そのため、大会ではラッサール的見解を多く盛り込んだ統一綱領が採択された。このとき採択された綱領は不備と欠陥だらけの経済論、国家論、相互扶助至上主義、労働闘争に対する無知、国際連帯の軽視が残存していた。そのためマルクスとエンゲルスによって一言一句にわたるまで徹底批判『ゴータ綱領批判』を受けることになる。当初アイゼナハ派はラッサール派に対して劣勢にあったが、次第に影響力を奪い取っていき党主流派へと変貌していった。一方、アメリカに目を転じるとここでも新しい局面があった。要となる人物はIWAのアメリカ支部書記長フリードリヒ・ゾルゲである。ゾルゲは反奴隷制運動の機運が高まった1857年にニューヨーク共産主義クラブを設立しており、主にドイツ人移民を中心に勢力を広げ、1866年にはIWAに加入していた。1869年のウィリアム・シルヴィスの死により実現こそしなかったが、アメリカで影響力ある労働団体全国労働同盟もIWAへの加盟を模索していた。1870年12月、IWAアメリカ支部が発足し、ゾルゲをはじめとするアメリカ支部評議会は、翌年71年10月1日には黒人労働者を含めて2万人の労働者とともに、パリ・コミューン支援表明と八時間労働制の要求を目的に赤旗が掲揚しながらデモ行進をするなど活発な政治運動を展開した。IWAの本部がニューヨークに移転するとゾルゲはIWAの書記長になった。1874年には、IWAが中心となって前年に発生した恐慌で失業したニューヨークの労働者たちを集めて集会を開催した。ニューヨークはアメリカ労働運動の出発点となっていった。このように活動を活発化していたが、北部にその活動領域が限定されていたため全国的運動へと発展できなかった。南部の黒人問題に対して積極性を持っておらず、また当時盛んだった婦人参政権運動や中西部の農民運動とも関係性を深められなかったためである。しかし、アメリカにおける労働闘争は激しさを増していき、アメリカはIWAの重要な活動地域となっていた。1874年、シカゴに「イリノイ労働党」、ニューヨークには「北米社会民主主義労働者党」が発足し、短命ながらも労働組合運動に消極的なラッサール派政党が誕生する。労働組合と共闘することを重視するマルクス派にとってこれは痛手であった。IWAのマルクス派指導者は社会主義の分派勢力とのせめぎあいの中で巻き返しを図ろうとフィラデルフィアで大会を開催した。そこではアメリカ支部を中央評議会の直轄とする方針を定めて、中央評議会の権威で部内の刷新を図ることが決まった。しかし、無政府主義者の排斥とイギリス支部の脱落によって生じたIWAの空洞化によって、この決定はIWAを欧州の労働者協会からアメリカ合衆国の労働者協会へと変質させるものにつながった。また、無政府主義やラッサール主義政党の影響力を払拭するのは容易ではなく、アメリカにおける各支部の内部分裂がさらに激しくなっていった。1864年から65年の内紛の結果、ニューヨークの二つの支部が排斥されボルテなど主要メンバーが追放された。こうした情勢の中、内紛に疲れたゾルゲが書記長を辞任していく。アイルランド移民のJ.P.マクドネル率いる「アメリカ統一労働者党」が加盟して会員数を増やしたもの、すでに中核を失って混乱をきたしたIWAは組織の命脈を保つことができなくなっていた。世界的にもIWAはもはや求心力を急速に失いつつあったのである。各国で社会主義政党の樹立と独自の政治運動が活発化し、国際的連帯を協議する局面ではなくなっていた。1876年、中央評議会は時勢の困難さを鑑みて解散を内定したうえで、フィラデルフィアで最期の年次大会を開く決定をする。ドイツ社会主義労働者党の代表とアメリカ支部評議会の10名の委員会が解散手続きをすすめた。7月15日、「国際労働者協会中央評議会は解散する」との決議のもと、IWAは正式に解散する。
Title: OMF (OMF International)
Section: abstract

OMFインターナショナル（OMF International）は (最初 海外宣教師フェローシップ そして、1964年以前はチャイナ・インランド・ミッション) は1865年6月25日にハドソン・テーラーによって創設された超教派のプロテスタント宣教団(フェイス・ミッション)である。日本においては、国際福音宣教会とも名乗る。
Title: OMF (OMF International)
Section: 歴史
Subsection: 創立

1865年ハドソン・テーラーは最初の英国への一時帰国の間に、中国内陸伝道教会(China Inland Mission)の設立を決定した。 宣教師の先駆者カール・ギュツラフや現代のウィリアム・チェンバーズ・バーンズのように、テーラーが最初に中国内陸での宣教師の仕事に就いた時に、中国の衣装を着た。1865年10月3日にテーラーはジョン・スティーブンソン夫妻とジョージ・ストットを中国に遣わした。彼らは、1866年2月6日に中国に到着した。五人の宣教師が送られた。テーラーが1866年に中国に戻った時には8人が残った。その年の5月26日にテーラーはこれまで最大の宣教師のグループを伴ってラムマーミュア(Lammermuir)中国へ行った。そこには、ハドソン・テーラーとテーラーの妻と四人の子供たちを含めた16人の宣教師がいた。これは、ラムマーミュア・ーパーティー(Lammermuir Party)として知られることになった。この旅行は4ヶ月間を要した。1872年に中国内陸伝道協会(China Inland Mission)のロンドン評議会が設置された。1875年には、中国の組織的伝道を開始した。テーラーはまだ福音が届いていない9州に18人の神からの宣教師を求めた。1881年にはさらに70人の宣教師を求め、1886年には100の宣教師を求めた。1887年には百人の宣教師が中国に派遣された。テーラーは中国内陸伝道協会への宣教師を募るためにいくつかの大陸を回った。19世紀の案津には世界中で良く知られるようになった。
Title: OMF (OMF International)
Section: 歴史
Subsection: 義和団の乱

1900年にはクリスチャンと外国人をターゲットにした義和団の乱関連の暴動が中国で起きた。中国国内伝道協会は他の機関よりも多くのメンバーを失った。58人の大人と21人の子供が殺害された。しかしながら1901年に連合国が中国政府に補償を求めた時に、ハドソン・テーラーは財産と人命の損失のための支払いを受け取ることを拒否した。それは、テーラーが中国人へ、自分のキリストへの従順の姿を示すためのデモンストレーションであった。ディクソン・エドワード・ホステが宣教協会の監督へ任命された。
Title: OMF (OMF International)
Section: 歴史
Subsection: 革命時代

1900年代の初め、義和団事件の後から1911年の辛亥革命と中華民国の建国の時期に宣教活動が大規模な広がりが見られた。例えば、ボーデン有限会社一族の富裕の相続人であった、ウィリアム・ホワイティング・ボーデンが、アメリカでの快適な生活を捨てて神の召命に答え、1909年にエール大学を卒業した後、中国北西部のイスラム教徒と共に宣教師になった。
Title: OMF (OMF International)
Section: 歴史
Subsection: 第二次世界大戦

軍閥時代は無法状態を中国にもたらした。そして、宣教師の活動は時々危険に陥った。若い宣教師であったジョン・スタム夫妻は1934年に共産軍によって殺害された。彼らの伝記『ジョン・スタム夫妻の勝利』は1930年代から1940年代に中国で荒れ狂った戦争と迫害の試練にもかかわらず、同じような奉仕の歩みをした世代に霊感を与えた。
Title: OMF (OMF International)
Section: 歴史
Subsection: CIMからOMFへ

中国での共産党軍が国民党軍に勝利した後の1949年と1952年の間の期間は、中国内陸伝道協会のすべてのメンバーの「不本意な脱出」とフィリス・トムソンが書いている。指導者たちはイギリスに集まりその状態について話し合った。そして、宣教師たちを西アジアに再展開させることを決定した。司令部はシンガポールに移動して、日本、台湾、香港、フィリピン、タイ、マレーシア、ベトナム、カンボジア、ラオス、インドネシアで活動を開始した。1980年にハドソン・テーラーの曾孫ジェームス・ハドソン・テイラー3世が伝道団体の総主事になった。2005年に中国人のクリスチャン、パトリック・フング（馮浩鎏）が最初のアジア人の指導者に任命された。
Title: ウクライナ国立学士院 (National Academy of Sciences of Ukraine)
Section: abstract

ウクライナ国立学士院(ウクライナ語: Національна академія наук України (НАНУ)；英語: National Academy of Sciences of Ukraine）は、ウクライナの官公庁の一つ。ウクライナにおける最高の学術研究機関（国立アカデミー）である。本部はキーウ。1918年11月27日にウクライナ国においてウラジミール・ベルナドスキーによって「ウクライナ学士院」として創建された。その後、「全ウクライナ学士院」（1921年 - 1936年）、「ウクライナ社会主義共和国学士院」（1936年 - 1991年）、「ウクライナ学士院」（1991年 - 1993年）、「ウクライナ国立学士院」（1994年 - ）と改名した。（1）物理学・技術・数学の部門、（2）化学・生物学の部門、（3）社会科学・人文科学の部門という3つの部門によって構成される。部門は14の分科を持つ。ほかに40以上の特別の研究所がある。
Title: 国際ペンクラブ (PEN International)
Section: abstract

国際ペンクラブ（こくさいペンクラブ、PEN International）は、文学を通じて諸国民の相互理解を深め、表現の自由を擁護するための国際的な団体。日本では一般的に国際ペン、あるいは単にペンという俗称で呼ばれる事が多い。
Title: 国際ペンクラブ (PEN International)
Section: 概要

団体名のPENとは、Poets（詩人）、Playwrights（劇作家）、Essayists（随筆家・評論家）、Editors（編集者）、Novelists（小説家）等の頭文字、つまり文学・文壇に関わる全ての人々（著述家）を表す。本部はロンドンにあり、世界各国のペンセンター、作家団体などが地域支部となっている。ノーベル文学賞において、各地のペンクラブからの推薦者も候補者となる。
Title: 国際ペンクラブ (PEN International)
Section: 沿革

第一次世界大戦終結直後の1921年10月、イギリスの女性小説家キャサリン・エイミー・ドーソン・スコットの提唱によりロンドンで結成。前身は1917年からあった新人作家のためのクラブ「トゥモロー・クラブ」だったという。悲惨な戦争が繰り返されないことを願い、作家・文筆家の表現の自由を確立し国境を超えた相互理解と連帯を図るという主旨の下に生まれた。初代会長はゴールズワージー。他にウェルズ、コンラッド、ショーらが黎明期に加わっている。日本では満州事変以後、国際連盟も脱退して国際的に孤立する状況を憂えて、1935年3月頃に国際ペンから日本に、地域ペンの設立を求める要請が為された。これに応えて設立されたのが日本ペンクラブである（対米英開戦に伴い追放、1947年復帰）。1957年には川端康成が副会長を務め、大会を日本に招致し、9月に東京で開催した。2003年、堀武昭が日本人として初めて理事となり、2010年、非欧米人として初めて専務理事となった。
Title: プロジェクトマネジメント協会 (Project Management Institute)
Section: abstract

プロジェクトマネジメント協会（PM協会、Project Management Institute、PMI）とは、非営利のプロジェクトマネジメントの組織であり、ワールドワイドでプロジェクトマネジメントの標準策定・資格認定・交流などを行っている。日本における担当は、PMI日本支部が担っている。
Title: プロジェクトマネジメント協会 (Project Management Institute)
Section: 概要

PMIは1969年に設立された。PMBOKなどのプロジェクトマネジメントの標準の策定、プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル (PMP) などの資格認定などを行っている。日本には、PMIの日本国内唯一の支部である「一般社団法人 PMI日本支部」(PMIJ)がある。1998年1月に「PMI東京支部」として設立されたが、2009年1月1日に現在の名称に変更した。PMIが発行した基礎標準（ガイド、技法）には以下がある。A Guide to the Project Management Body of Knowledge (PMBOK Guide)Construction Extension to the PMBOK Guide, Third EditionGovernment Extension to the PMBOK Guide, Third EditionSoftware Extension to the PMBOK Guide, Fifth EditionThe Standard for Program ManagementThe Standard for Portfolio ManagementPMIが発行した実務標準には以下がある。Practice Standard for Earned Value ManagementOrganizational Project Management Maturity Model (OPM3)Practice Standard for Project Configuration ManagementPractice Standard for Work Breakdown Structures—Second EditionProject Manager Competency Development Framework—Second EditionPMIが提供している資格には以下がある。Certified Associate in Project Management (CAPM)PMI Risk Management Professional (PMI-RMP)PMI Scheduling Professional credential (PMI-SP)SMProgram Management Professional (PgMP)Project Management Professional (PMP)
Title: プロジェクトマネジメント協会 (Project Management Institute)
Section: PMI日本支部

1998年1月に「PMI東京支部」として設立され、2009年1月に一般社団法人の法人格に変更したのを機に「一般社団法人PMI日本支部」と改称した。2020年12月末時点での会員数は4,950名であり、世界第6位の規模である。英名は「Project Management Institute,JAPAN」。
Title: プロジェクトマネジメント協会 (Project Management Institute)
Section: PMI日本支部
Subsection: ミッション

PMI日本支部は、会員がプロジェクトマネジメントを通じて、社会、組織、個人の価値を実現することに、持続的に貢献することをミッションとしている。
Title: プロジェクトマネジメント協会 (Project Management Institute)
Section: PMI日本支部
Subsection: ビジョン

プロジェクトマネジメントを理解し使いこなすことが、すべての世代の基礎スキルとして認知されていることをビジョンとしている。
Title: プロジェクトマネジメント協会 (Project Management Institute)
Section: PMI日本支部
Subsection: 役員

2020～2021年度。
Title: プロジェクトマネジメント協会 (Project Management Institute)
Section: PMI日本支部
Subsection: 所在地

〒103-0008東京都中央区日本橋中洲3-15 センタービル3階 PMI日本支部事務局
Title: プロジェクトマネジメント協会 (Project Management Institute)
Section: PM Award

国内および日本の企業・団体が実践する卓越したプロジェクトを表彰するもので、2021年の「PM Award 2021」から開始されている。「PM Award」の詳細に関しては、PM Awardの項目を参照。
Title: エスコラピオス修道会 (Piarists)
Section: abstract

エスコラピオス修道会（エスコラピオスしゅうどうかい、羅: Ordo Clericorum Regularium pauperum Matris Dei Scholarum Piarum、略称: S.P.、西: Escolapios）は、キリスト教 カトリック教会の男子修道会。総本部はローマ。ピアリスト会とも呼ばれる。
Title: エスコラピオス修道会 (Piarists)
Section: 創設

創立者は、聖ヨセフ・カラサンス。1597年、ローマでヨーロッパ最初の授業料無料の学校「スコラ・ピア」が開校された。1602年、クレメンス8世によって在俗集団として認可、1617年、パウルス5世によって「敬虔な学校の神の母の貧しいパウロ修道会（Congregatio Paulina Pauperum Matri Dei Scholarum Piarum）」の名称で通常誓願修道会となる。1621年、グレゴリウス15世によって公式誓願修道会として認可、翌年には修道会の会憲が認められた。1643年、インノケンティウス10世によって1646年には誓願なしの在俗集団に変更された（修道会内外の諸問題が理由)。1669年、クレメンス9世によって、再度公式誓願修道会として認可された。
Title: エスコラピオス修道会 (Piarists)
Section: 活動

青少年の人間的・キリスト教的な教育を通して、社会の刷新を図ることが目的。カラサンスは「幼い頃からの教育」が重要であるとしている。哲学や神学の分野にも着目、神学校の指導や中央ヨーロッパでの反宗教改革運動にも参加した。
Title: エスコラピオス修道会 (Piarists)
Section: 活動
Subsection: 日本での活動

1949年12月2日、スペイン・バスク管区長フアン・マヌエル・ディアズ神父は、エスコラピオス修道会総会長ビセンテ・トメク神父宛に、日本の横浜教区への宣教師派遣を願う書簡を送る。翌日の12月3日、同総会長はバスク管区長宛に承諾の返信を送り、日本への派遣が決定した。志望者を募り、フェリチアノ・ペレス神父とペドロ・ルイス・ペレア神父が選ばれた。司祭2名は、1950年9月21日にスペインを出発。10月3日に羽田空港から横浜に到着した。以来、青少年教育や小教区司牧を行う。現在は、2つの幼稚園および四日市市の海星中学校・高等学校で青少年教育を、四日市市と横浜市の2つの小教区で司牧活動が行われている。日本本部は、横浜市の戸部カトリック教会。
Title: エスコラピオス修道会 (Piarists)
Section: 関連文献

「エスコラピオス修道会50周年記念誌」2000年12月3日エスコラピオス修道会発行
Title: 国際民主同盟 (International Democracy Union)
Section: abstract

国際民主同盟（こくさいみんしゅどうめい、英語: International Democrat Union、略称：IDU）は、世界各国の保守主義政党による国際組織。1983年発足。国際民主連合または国際民主主義連合と訳されることもある。
Title: 国際民主同盟 (International Democracy Union)
Section: 概説

1978年に結成されたイギリス・ロンドンに本部を置くヨーロッパ民主同盟と、1982年に日本・東京で発足した太平洋民主同盟（本部はオーストラリア・キャンベラ）に加盟する中道右派政党が1983年6月にロンドンにおいて設立した保守政党の国際組織である。当初の本部はイギリス保守党内に置かれていた。1986年にはカリブ民主同盟も合流した。現在はドイツ連邦共和国・バイエルン州・ミュンヘンに本部がある。国際民主同盟は保守主義という点で共通の認識を保持する政党が加盟し、政策や、組織の問題に関する見解を交換することができるフォーラムを提供している。また、国際民主同盟に加盟する諸政党は、相互に保守主義の政策を推進するために研究や政治行動を確立し、国際社会、国際政治上に一つの強い発言力として発信することを表明している。保守政党の国際組織というのはこれが初の試みであり、保守主義インターナショナル(Conservative International)とも呼ばれている。国際民主同盟の創立宣言に署名した19名の中には、当時の西側首脳であるマーガレット・サッチャー英首相（保守党）、ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュ米副大統領（共和党）、ジャック・シラクRPR総裁、ヘルムート・コール独首相（キリスト教民主同盟）らが含まれる。日本からは自民党を代表して田中龍夫が19名の署名者に加わっている。著名な会員にはジョン・ハワード元オーストラリア首相やホセ・マリア・アスナール元スペイン首相がいる。国際民主同盟には、以下のような地域ごとの組織がある。アフリカ民主同盟ラテンアメリカ政党連合アジア太平洋民主同盟カリブ民主同盟欧州人民党欧州保守改革党他に、国際青年民主同盟、国際女性民主同盟がある。著名な加盟政党にはアメリカ合衆国の共和党、イギリスの保守党、フランスの共和党、ドイツのキリスト教民主同盟、韓国の国民の力などがある。2019年時点で60を超える国から80を超える政党が加盟している。日本の自民党も加盟していたものの1997年に脱退し、地域団体であるアジア太平洋民主同盟に移っている。かつて自民党が加入していた関係で1989年9月の第4回党首会議(総会)と1993年4月の第24回執行委員会は東京で開催されている。
Title: 国際民主同盟 (International Democracy Union)
Section: 加盟政党

2019年11月時点の加盟政党
Title: 国際民主同盟 (International Democracy Union)
Section: 加盟政党
Subsection: 正式加盟

=
Title: 枢密院 (King's Privy Council for Canada)
Section: abstract

枢密院（すうみついん）は、国王・皇帝の諮問機関である。共和制国家には大統領等の諮問・参与機関として国家評議会が設置される場合がある。「枢密」とは機密や政治上の重要な秘密のこと。枢密院 (中国) - 主として軍制をつかさどった中華歴代王朝の国家機関。Party (Privy?) councilの日本語訳の語源となった。枢密院 (イギリス) - イギリス国王の諮問機関。イングランド王国期の枢密院も同項で解説。枢密院 (アイルランド) - アイルランド国王の諮問機関。1922年以降活動なし（ただし、廃止はされていない）。枢密院 (北アイルランド) - 1922年創設、1973年廃止。枢密院 (スコットランド) - スコットランド国王の諮問機関。1708年に廃止。枢密院 (カナダ) - カナダ国王の諮問機関。枢密院 (日本) - 日本で1888年（明治21年）から1947年（昭和22年）まで存在した天皇の諮問機関。最高枢密院 - ロシア皇帝の諮問機関。1730年廃止。国王顧問会議 - フランス国王の諮問機関。1799年廃止。枢密院 (タイ) - タイ国王の諮問機関。枢密院 (スウェーデン) - 1634年(記録上)から1772年革命勃発に伴う廃止まで、スウェーデンに存在したスウェーデン国王の諮問機関。
Title: 国際博物館会議 (International Council of Museums)
Section: abstract

国際博物館会議（こくさいはくぶつかんかいぎ、International Council of Museums=ICOM）は、1946年に創設された博物館の国際組織。フランス・パリに本部を置く。
Title: 国際博物館会議 (International Council of Museums)
Section: 概要

世界137カ国（地域を含む）から約3.5万人の博物館および博物館専門家が参加している。地球規模で博物館と博物館専門家を代表する団体として、ユネスコと協力関係を保ち、国連では経済社会理事会の諮問資格を有している。ICOMには、国別に組織された118のNational Committees（国内委員会）と、博物館の様々な専門分野に即して組織された30のInternational Committees（国際委員会）がある。それぞれに総会や年次会合などを開催し、博物館にかかわる情報の交換や知識の共有が図られている。3年ごとに、すべての委員会が一堂に会する大会が開催される。このほか、technical committee（専門委員会）として、博物館の倫理に関する問題や、紛争や災害等の緊急時における対応を検討する委員会も設けられている。2013年の大会はブラジル・リオデジャネイロで、2016年はイタリア・ミラノで開催された。また、2019年の大会は京都で日本初開催された。会長の任期は2期最大6年と定められている。
Title: 国際博物館会議 (International Council of Museums)
Section: 歴代会長

1946 - 1953 Chauncey Hamlin（アメリカ合衆国）1953 - 1959 ジョルジョ・サレス（フランス）1959 - 1965 Sir Philip Hendy（イギリス）1965 - 1971 Arthur van Schendel（オランダ）1971 - 1977 Jan Jelinek（チェコスロバキア）1977 - 1983 ヒューバート・ランダス（フランス）1983 - 1989 Geoffrey Lewis（イギリス）1989 - 1992 Alpha Oumar Konaré（マリ）1992 - 1998 サロジ・ゴーシュ（インド）1998 - 2004 ジャック・ペロー（フランス）2004 - 2010 アリサンドラ・カミンス（バルバドス）2010 - 2016 ハンス・マーティン・ヒンツ（ドイツ）2016 - Suay Aksoy（トルコ）2020 - Alberto Garlandini（イタリア）
Title: 国際博物館会議 (International Council of Museums)
Section: ICOM国際委員会

ICOMには、専門分野に即して組織された30のInternational Committees（国際委員会）がある。AVICOM 視聴覚と新技術国際委員会CAMOC 都市の博物館のコレクションと活動に関する国際委員会CECA 教育と文化活動国際委員会CIDOC ドキュメンテーション国際委員会CIMCIM 楽器の博物館とコレクション国際委員会CIMUSET 科学技術の博物館とコレクション国際委員会CIPEG エジプト学国際委員会COMCOL コレクション収集に関する国際委員会COSTUME 衣装の博物館コレクション国際委員会DEMHIST 伝統建築物に関する博物館国際委員会GLASS ガラスの博物館・コレクション国際委員会ICAMT 建築と博物館技術国際委員会ICDAD 応用美術の博物館・コレクション国際委員会ICEE 展示交流委員会ICFA 美術の博物館・コレクション国際委員会ICLM 文学博物館国際委員会ICMAH 考古学と歴史の博物館とコレクションの国際委員会ICME 民族学の博物館・コレクション国際委員会ICMEMO 公共に対する犯罪犠牲者追憶のための記念博物館国際委員会ICMS 博物館保安国際委員会ICOFOM 博物館学国際委員会ICOM-CC 保存国際委員会ICOMAM 武器と軍事に係わる博物館国際委員会ICOMON 貨幣博物館国際委員会ICR 地域博物館国際委員会ICTOP 研修国際委員会INTERCOM 運営管理国際委員会MPR 博物館マーケティング・PR国際委員会NATHIST 自然史の博物館・コレクション国際委員会UMAC 大学付属の博物館とコレクション国際委員会
Title: 国際博物館会議 (International Council of Museums)
Section: ICOM日本委員会

ICOMにおいて、国別に組織されている118のNational Committees（国内委員会）の1つが、ICOM日本委員会である。ICOM規約に従い、その目的達成を図ると共に、国内における会員の諸活動の向上に資することを目的として、1951年に設立された。事務局は公益財団法人日本博物館協会に置かれている。主な活動内容ICOM本部との連絡および情報の交換ICOM本部事業への参画関連する他の国内、国際機構への協力会員の国際的活動に対する援助
Title: 国際博物館会議 (International Council of Museums)
Section: 国際博物館の日

ICOMでは、毎年5月18日を「国際博物館の日」とし、博物館が社会に果たす役割について広く市民にアピールしている。
Title: 国際数学連合 (International Mathematical Union)
Section: abstract

国際数学連合（こくさいすうがくれんごう、IMU: International Mathematical Union）は、数学分野における国際協力を目的とした国際非政府組織である。国際学術会議(ISC)の構成機関であり、国際数学者会議(ICM)を主催している。会員は80か国以上の各国の数学団体で構成されている。IMUの目的は、数学の国際協力の促進、ICMやその他の国際科学会議の支援・助成、科学賞の授与による数学への卓越した研究貢献の承認、純粋・応用・教育の各側面において数学科学の発展に貢献すると考えられるその他の国際的な数学活動の奨励・支援である。IMUは1920年に設立されたが、1932年9月に一旦解散し、1950年にニューヨークで開催された構成員会議で事実上再設立され、10か国目が加盟した1951年9月10日に法的に再設立された。1952年3月にイタリア・ローマで開催された総会で、新しいIMUの活動が発足し、最初の実行委員会、会長、各種委員会が選出された。1952年に国際学術連合会議（ICSU、現 国際学術会議）に再加盟した。2010年8月にインド・バンガロールで開催された第16回IMU総会にて、IMUの常設事務所の所在地にドイツ・ベルリンが選ばれ、2011年1月1日に、ライプニッツ協会の研究所であるワイエルシュトラス研究所(WIAS)の中に開所した。同研究所では、約120名の科学者が、産業や商業の複雑な問題に応用される数学的研究に従事している。
Title: 国際数学連合 (International Mathematical Union)
Section: 委員会

IMUは、国際数学教育委員会(ICMI: International Commission on Mathematical Instruction)を通じて数学教育と密接な関係を持っている。この委員会はIMUの委員会であるが、独自の実行委員会と総会を持っている。発展途上国はIMUにおける優先順位が高く、個人、数学協会、財団、資金提供機関からの助成金を含め、IMUの予算のかなりの割合が発展途上国のための活動に費やされている。2011年からは、発展途上国委員会(CDC: Commission for Developing Countries)によって調整されている。女性数学者委員会(CWM: Committee for Women in Mathematics)は、世界中の女性数学者に関する問題に取り組んでいる。この委員会は、ICMのサテライトイベントとして、女性数学者のための世界会議(                    (        (                  W          M                          )                      2                          )              {\textstyle ((\mathrm {WM} )^{2})}  :  World Meeting for Women in Mathematics)を開催している。国際数学史委員会(ICHM: International Commission on the History of Mathematics)は、IMUと国際科学歴史哲学連合(IUHPS)の科学技術史部門(DHST)が共同で運営している。電子情報通信委員会(CEIC: Committee on Electronic Information and Communication)は、数理情報、通信、出版に関する事項についてIMUに助言を行っている。
Title: 国際数学連合 (International Mathematical Union)
Section: 賞

国際数学者会議 (ICM)の開会式では、フィールズ賞（1936年創設）、ネヴァンリンナ賞（1986年創設。2022年よりアバカス・メダルに改称）、ガウス賞（2006年創設）、チャーン賞（2010年創設）などのIMUの賞が授与される。
Title: 国際数学連合 (International Mathematical Union)
Section: 会員資格と総会

IMUの会員は加盟国(Member Country)であり、各加盟国は、その国の主要な学術機関、数学協会、研究評議会、その他の機関や団体、または政府の適切な機関が加盟機関として代表する。数学文化を発展させ始めた国で、世界中の数学者とのつながりを構築することに関心のある国は、準会員(Associate Member)としてIMUに参加することができる。多国籍の数学協会や専門職協会は、共同支援活動を促進し、IMUの目的を共同で追求するために、アフィリエイト会員(Affiliate Member)としてIMUに加入することができる。IMUの会員は4年に一度、加盟機関が任命した代表者や実行委員会のメンバーで構成される総会(GA: General Assembly)に集まる。この総会では、役員の選出、委員会の設置、予算の承認、規約や付則の変更など、全ての重要な決定が行われる。
Title: 国際数学連合 (International Mathematical Union)
Section: 組織と実行委員会

国際数学連合は、連合の業務を行う実行委員会(EC: Executive Committee)によって運営されている。ECは、総裁(President)1名、副総裁(Vice-Presidents)2名、書記(Secretary)1名、4年の任期で選出された特別会員(Members-at-Large)6名、および前総裁(Past President)で構成されている。ECは、全ての政策事項と、ICMプログラム委員会や各種賞委員会の委員の選出などの業務の責を負う。
Title: 国際数学連合 (International Mathematical Union)
Section: 出版

IMUは2か月に1度、電子ニュースレターIMU-Netを発行している。このニュースレターは、IMUの決定や勧告、国際的な数学における主要な出来事、一般的な数学における関心事、その他のトピックを報告することで、IMUと世界の数学コミュニティの間のコミュニケーションを向上させることを目的としている。毎年、IMU紀要(IMU Bulletins)を発行し、IMUの会員に組織の現在の活動を知らせている。2009年にはBest Current Practices for Journalsという文書を発行した。
Title: 国際数学連合 (International Mathematical Union)
Section: 途上国への関与

IMUは1970年代初頭に、開発途上国における数学の振興に向けた組織的な第一歩を踏み出し、それ以来、様々な活動を支援してきた。2010年、IMUは発展途上国委員会(CDC: Commission for Developing Countries)を設立し、発展途上国の数学と数学者を支援するための全ての主導権をまとめた。IMUが行う支援活動には、以下のものがある。数学者のための助成金プログラム: 発展途上国委員会は、IMU未加盟国を含む発展途上国の数学者を対象とした助成金プログラムを通じて、発展途上国を拠点とする数学者の研究旅行や、発展途上国での数学研究会議を支援している。African Mathematics Millennium Science Initiative (AMMSI): サブサハラアフリカの数学センターのネットワークで、会議やワークショップ、客員講義、アフリカ大陸で博士号を取得している数学の大学院生のための広範な奨学金プログラムを組織している。Mentoring African Research in Mathematics (MARM): IMUはロンドン数学会(LMS)のMARMプログラムの設立を支援した。このプログラムは、イギリスの数学者とアフリカの数学者・学生の間のメンタリング関係を通じて、サブサハラアフリカ諸国での数学とその教育を支援するものである。このプログラムは、個々の数学者と学生の間の長期的なメンタリング関係を育成することに焦点を当てている。ボランティア講師プログラム(Volunteer Lecturer Program(VLP)): 開発途上国の若い数学者の育成に貢献することに興味のある数学者を登録する。このプログラムは、発展途上国の大学の学位プログラムで、上級学部または大学院レベルの1か月間の集中コースの提供を希望する数学者のボランティアのデータベースを管理している。IMUでは、ボランティア講師を必要としている発展途上国の大学や数学の学位プログラムから、高度な数学の教育において生産的な協力関係を築くために必要な条件を提供するボランティア講師の募集も行っている。IMUはまた、国際数学教育委員会(ICMI)のプログラム、展示会、ワークショップなどで、特にアジアやアフリカなどの新興国での活動を支援している。IMUは 2008年にアフリカにおける数学の現状と、数学的発展を支援するための新たな取り組みの機会についての報告書Mathematics in Africa: Challenges and Opportunities（アフリカにおける数学: 挑戦と機会）を発表した。2014年に、IMUの発展途上国委員会(CDC)が報告書の更新版を発表した。さらに、ラテンアメリカやカリブ海諸国、東南アジアにおける数学に関する報告書も発行した。2014年7月、IMUは報告書The International Mathematical Union in the Developing World: Past, Present and Future（開発途上世界における国際数学連合: 過去、現在、未来）を発表した。
Title: 国際数学連合 (International Mathematical Union)
Section: 会員

加盟国:準会員:エクアドル数学会キルギスタン数学会ケニア数学協会タイ数学協会カンボジア数学委員会モルドバ共和国数学会ネパール数学委員会オマーン数学委員会アフィリエイト会員:アフリカ数学連合 (AMU)ヨーロッパ数学会 (EMS)東南アジア数学会 (SEAMS)ラテンアメリカ・カリブ数学連合 (UMALCA)
Title: 国際数学連合 (International Mathematical Union)
Section: 総裁

1952年から現在までの総裁・副総裁の一覧を以下に示す。
Title: 国際数学連合 (International Mathematical Union)
Section: 関連文献

Lehto, Olli (1998). Mathematics without borders. New York, NY: Springer-Verlag. ISBN 0-387-98358-9. Zbl 0889.01021 IMU NewsletterOlli Lehto (6 December 2012). Mathematics Without Borders: A History of the International Mathematical Union. Springer Science & Business Media. ISBN 978-1-4612-0613-2. https://books.google.com/books?id=YxTSBwAAQBAJ “IMU Executive Committees 1952-2014”. 8 January 2015時点のオリジナルよりアーカイブ。16 April 2015閲覧。“IMU Leadership 2015 – 2018”. 16 April 2015閲覧。
Title: 国際ウイルス分類委員会 (International Committee on Taxonomy of Viruses)
Section: abstract

「International Committee on Taxonomy of Viruses」 (ICTV) は、分類学的見地から、ウイルスの分類と命名法の認可を行なっている組織である。日本語で使われる本組織名表記の事例としては、「国際ウイルス分類委員会」または 「国際ウイルス命名委員会」 がある。ICTVは、ウイルスの普遍的な分類体系を開発し、生物に影響を与えるすべてのウイルスのことを記述し、命名して分類することを意図している。ICTVのメンバーはウイルス学者である。ICTVは、国際微生物学連合 (IUMS) のウイルス学部門 ( Virology Division ) から構成され、管理されている。科の中の種の境界や限界等を画定するなどの詳細な作業については、通常はその科の専門家たちから成る研究グループによって行なわれている。