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Title: 国際海事機関 (International Maritime Organization)
Section: 歴史

第二次世界大戦中に海運に関する連合国の協力体制を基に、1948年に国際連合海事会議で政府間海事協議機構（英語: Inter-Governmental Maritime Consultative Organization、IMCO）設置のための条約が採択されたが、発効には100万t以上の船舶を有する7か国の調印が必要要件となっていたため、日本が調印することで、1958年に発効した政府間海事協議機構条約に基づき、政府間海事協議機構が設立された。1982年に改称し、現在の国際海事機関となった。海上航行の安全性と海運技術の向上やタンカー事故などによる海洋汚染の防止や諸国間の差別措置の撤廃を目指している。1976年に国際移動通信衛星機構の設立を支援した。1988年のIMO主催の会議で「海洋航行の安全に対する不法な行為の防止に関する条約」（シージャック防止条約）を採択した。1990年代には国際油濁補償基金の設置につとめた。2012年1月1日より、日本人として初めてとなる事務局長に関水康司が就任し、4年間務めた。
Title: 国際海事機関 (International Maritime Organization)
Section: 組織

IMOの政策は総会及び理事会によって決定される。総会は全加盟国により構成され、政策の最終決定であり通常2年に1回開催される。理事会は40か国の理事国で構成され、任期は2年、通常1年に2回開催される。英国のロンドンに置かれた事務局（本部）は6つの部局から構成されており、総会（Assembly）、理事会（Council）及び5つの委員会（Committee）並びに7つの小委員会（Sub-Committee）の活動を補佐する役目である。IMOの活動は主に5つの委員会により遂行されており、海上安全委員会（MSC）及び海洋環境保護委員会（MEPC）の下部組織として各専門を取扱う7つの小委員会にて詳細事項が審議される。
Title: 国際海事機関 (International Maritime Organization)
Section: 組織
Subsection: 理事国（2022‐2023年）

カテゴリーA（国際海運業務の提供に最大の利害関係を有する国：主要海運国：定数10）イタリア、英国、韓国、ギリシャ、中国、日本、ノルウェー、パナマ、米国、ロシアカテゴリーB（国際海上貿易に最大の利害関係を有する国：主要荷主国：定数10）インド、オーストラリア、オランダ、カナダ、スウェーデン、スペイン、ドイツ、フランス、ブラジル、UAEカテゴリーC（その他の海上運送又は航海に特別の利害関係を有する国：その他海事関係国：定数20）インドネシア、エジプト、キプロス、ケニア、ジャマイカ、シンガポール、タイ、チリ、デンマーク、トルコ、バハマ、フィリピン、ジャマイカ、ベルギー、マルタ、マレーシア、トルコ、メキシコ、モロッコ、サウジアラビア
Title: 国際海事機関 (International Maritime Organization)
Section: 組織
Subsection: 委員会

海上安全委員会（MSC: Maritime Safety Committee）海洋環境保護委員会（MEPC: Marine Environment Protection Committee）法律委員会（LEG: Legal Committee）技術協力委員会（TC: Technical Cooperation Committee）簡易化委員会（FAL: Facilitation Committee）
Title: 国際海事機関 (International Maritime Organization)
Section: 組織
Subsection: 小委員会

貨物輸送小委員会（CCC: Carriage of Cargoes and Containers ）人的因子訓練当直小委員会（HTW: Human Element, Training and Watchkeeping）IMO規則実施小委員会（III: Implementation of IMO Instruments）航行安全・無線通信・捜索救助小委員会（NCSR: Navigation, Communications and Search and Rescue）汚染防止・対応委員会（PPR: Pollution Prevention and Response ）船舶設計・建造小委員会（SDC: Ship Design and Construction）船舶設備小委員会（SSE: Ship Systems and Equipment）
Title: 国際海事機関 (International Maritime Organization)
Section: 主な条約

海上における人命の安全のための国際条約（海上人命安全条約、SOLAS条約）満載喫水線に関する国際条約（LL条約）漁船の安全に関するトレモリノス国際条約（トレモリノス漁船安全条約、SFV条約）安全なコンテナーに関する国際条約（コンテナ安全国際条約、CSC条約）海上における衝突の予防のための国際規則に関する条約（COLREG条約）船舶のトン数の測度に関する国際条約（TONNAGE条約）海洋航行の安全に対する不法な行為の防止に関する条約（シージャック防止条約、SUA条約）船舶による汚染の防止のための国際条約（マルポール条約、MARPOL条約）船舶の有害な防汚方法の規則に関する国際条約（TBT船底塗料禁止条約、AFS条約）船舶のバラスト水および、沈殿物の規制および管理のための国際条約（バラスト水管理条約、BWM条約）油による海水の汚濁の防止のための国際条約（海洋油濁防止条約、OILPOL条約）石油汚染災害時における公海への干渉に関連する国際条約廃棄物その他の物の投棄による海洋汚染の防止に関する条約（ロンドンダンピング条約）船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約（STCW条約）漁船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約（STCW-F条約）国際海上交通の簡易化に関する条約（FAL条約）海上における捜索及び救助に関する国際条約（SAR条約）油による汚染に関わる準備、対応および協力に関する国際条約（OPRC条約）海事債権についての責任の制限に関する条約（LLMC条約）油による汚染損害についての民事責任に関する国際条約（民事責任条約、CLC条約）油による汚染損害の補償のための国際基金の設立に関する国際条約（国際基金条約、FC条約）危険物質及び有害物質の海上運送に関連する損害に対する責任及び賠償に関する国際条約（HNS条約）（未発効）バンカー油による汚染損害についての民事責任に関する国際条約（バンカー油条約、BUNKER条約）海上における捜索及び救助に関する国際条約（海難救助条約、SALVAGE条約）海難残骸物の除去に関するナイロビ国際条約（海難残骸物除去条約、WRECK REMOVAL条約）油濁事故の際の公海上における介入権に関する条約（公法条約、INTERVENTION条約）油濁損害に対する民事責任に関する国際条約（私法条約）核物質の海上運送の分野における民事責任に関する国際条約（NUCLEAR条約）
Title: 国際海事機関 (International Maritime Organization)
Section: 国際海事賞

海運の発展、安全技術向上などの分野で世界的な貢献をした個人又は非政府組織に贈る賞として、1980年に創設され、基本的に毎年1名に授与されており、歴代IMO事務局長や委員会議長などが受賞している。日本からはこれまでに1992年に篠村義夫元IMO事務局次長が、2015年に日本財団会長の笹川陽平が受賞している。
Title: Association_for_Computing_Machinery (Association for Computing Machinery)
Section: abstract

Association for Computing Machinery(計算機協会)とは、コンピュータの科学と教育に関するテーマ全般を対象にしたコンピュータサイエンス分野の国際学会である。一般に「ACM」の略称で知られている。この分野の学会として世界最大で、会員規模は研究者・専門家から学生までを含めておよそ10万人を擁する。1947年にアメリカ合衆国で創設され、本部はニューヨークに置かれている。ACMのモットーは、Advancing Computing as a Science & Profession（コンピューティングを科学および専門職として前進させる）である。ACMが主催する「チューリング賞」は計算機科学分野での最高の栄誉とされており、物理や化学の分野でのノーベル賞に相当する権威がある。日本語では米国計算機学会、国際計算機学会、米国計算機協会、計算機協会とも呼ばれている。
Title: Association_for_Computing_Machinery (Association for Computing Machinery)
Section: ACMの表彰一覧

チューリング賞 (The A.M. Turing Award)計算機科学分野に対する特に優れた業績・貢献に対し100万ドルの賞金と共に与えられる。計算機科学インフォシス財団賞 (ACM Infosys Foundation Award in the Computing Sciences)若手研究者やシステム開発者のすぐれた業績に対し贈られる。受賞者にはインフォシス財団の寄付により15万ドルの賞金が贈られる。ソフトウェアシステム賞 (Software System Award)優れたソフトウェアシステムの開発者・開発団体に贈られる。グレース・ホッパー賞 (Grace Murray Hopper Award)35歳以下の若手研究者の単一の業績に対し贈られる。賞金は3万5千ドル。賞の名称はプログラミング言語COBOL開発者の一人グレース・ホッパーの名にちなむ。アレン・ニューウェル賞 (ACM/AAAI Allen Newell Award)計算機科学分野で優れた功績を残した個人に1万ドルの賞金と共に贈られる。 AAAI (アメリカ人工知能学会) との共同事業である。賞の名称は人工知能研究の第一人者アレン・ニューウェルの名にちなむ。パリス・カネラキス理論＆実践賞 (Paris Kanellakis Theory and Practice Award)計算機に実践的な影響を与えたすぐれた理論に対して与えられる。賞金は5000ドルであり、賞の名称ともなったデータベース研究者パリス・カネラキスの遺族やいくつかのSIGの寄付による。カール・カールストローム教育賞 (Karl V. Karlstrom Outstanding Educator Award)計算機科学分野の教育に多大な貢献をしたものに贈られる。賞金は5000ドル。ユージン・ローラー賞(Eugene L. Lawler Award)計算機科学者による人道的貢献に対して2年に一度与えられる。博士論文賞 (Doctoral Dissertation Award)すぐれた博士論文に対し贈られる。ACM貢献賞 (Outstanding Contribution to ACM Award)ACMの活動に対し優れた貢献した人に対して与えられる。エッカート・モークリー賞 (Eckert-Mauchly Award)すぐれたコンピュータ・アーキテクチャに対して5000ドルの賞金と共に贈られる。 IEEE Computer Societyとの共同事業である。賞の名称は、ENIAC開発者であるジョン・プレスパー・エッカートとジョン・モークリーの名にちなむ。計算機科学＆工学SIAM/ACM賞 (SIAM/ACM Prize in Computational Science and Engineering)SIMA (アメリカ応用数理学会) との共同事業である。計算機科学分野において優れた功績をあげた個人に贈られる。ゴードン・ベル賞 (Gordon Bell Prize)高性能計算 (HPC) 分野の優れた性能の達成に対し与えられる。IEEE Computer Societyとの共同事業。
Title: Association_for_Computing_Machinery (Association for Computing Machinery)
Section: SIG (Special Interest Group)

ACMでは具体的な研究分野ごとにSIG (Special Interest Group) と呼ぶ分科会を形成している．各SIGでは分野ごとの国際会議やワークショップの開催，論文誌の編集等を行っている．2007年現在，34のSIGが存在する．
Title: メモリアル (Memorial (society))
Section: abstract

メモリアル（英語など: memorial）は、記念、転じて記念日や記念碑を意味する語である。音楽作品メモリアル (あみんのアルバム) - あみんのアルバム。メモリアル (中村雅俊のアルバム) - 中村雅俊のアルバム。Memorial (i☆Risの曲) - i☆Risのシングル。Memorial (King & Princeの曲) - King & Princeのシングル。団体メモリアル (人権団体) - ロシアの人権団体。
Title: 国際アイスホッケー連盟 (International Ice Hockey Federation)
Section: abstract

国際アイスホッケー連盟（こくさいアイスホッケーれんめい、フランス語: Fédération internationale de hockey sur glace, 英語: International Ice Hockey Federation、略称:IIHF）は、アイスホッケー及びインラインホッケー (Inline hockey) を統括する国際競技連盟である。本部はスイスのチューリッヒにある。競技の世界的な発展、普及を目的とし、各種国際試合についての運営管理や競技ルールの制定を行う権限を有しており、オリンピック、世界選手権などの国際大会や、ヨーロッパやアジア諸国の地域リーグ戦でもその影響力は強い。一方、カナダ、アメリカ合衆国では、アイスホッケーが興行的な色彩を色濃く持つプロリーグを核として発展した伝統があり、NHLを始めとする北米のリーグ戦ではこの連盟の定めるルールとは別に独自のルールブックに基づき試合が行われることも多い。（例リンクの幅がNHLの方が狭い。など）
Title: 国際アイスホッケー連盟 (International Ice Hockey Federation)
Section: 歴史

1908年にフランス人ジャーナリストのルイ・マニュスの呼びかけにより、フランス、ベルギー、スイス、イギリスのヨーロッパ4か国のアイスホッケー競技団体の代表がパリに集い、同連盟が発足した。ドイツ、オーストリアなどのヨーロッパ諸国を皮切りに、ロシア、北米、アジア諸国と順次加盟国を拡大し、2012年時点での加盟数は全世界72か国（又は地域）に上る。
Title: 国際アイスホッケー連盟 (International Ice Hockey Federation)
Section: 主なアイスホッケーの国際大会
Subsection: ヨーロッパ選手権大会

1910年には、初のアイスホッケー・ヨーロッパ選手権大会を主催した。この第1回大会では、イギリス、ドイツ、ベルギー、スイスに加え非公式ながらカナダ人留学生を主体とするオックスフォード大学チームが参加した。この大会は、途中第一次世界大戦による中断（1915年から1920年）や1928年、1930年、1931年の未開催を挟んで、1932年まで続けられた。その後1991年までは、後述の世界選手権大会へ参加したヨーロッパ諸国の中から、欧州チャンピオンが選ばれるようになった。
Title: 国際アイスホッケー連盟 (International Ice Hockey Federation)
Section: 主なアイスホッケーの国際大会
Subsection: オリンピック

1920年に開催されたアントワープオリンピック（夏季）でアイスホッケーがオリンピック種目に採用された。北米大陸のカナダ、アメリカ合衆国はこのオリンピックに出場したことがきっかけとなり、この連盟に参加することとなった。なお、1924年のシャモニーオリンピック以降はアイスホッケーは冬季オリンピックの競技となった。1920年から1968年までの間、原則的に同競技に関してオリンピック大会は後述の世界選手権大会（年1回）と未分化の状態であった。すなわち両者が別の大会として開催された1964年を除けば、オリンピック開催年には独立的な世界選手権が開催されず、前者での金メダル獲得はそのまま後者におけるチャンピオンシップ獲得をも意味していた。なお、1998年の長野オリンピックからは、女子アイスホッケーも競技種目に加えられた。
Title: 国際アイスホッケー連盟 (International Ice Hockey Federation)
Section: 主なアイスホッケーの国際大会
Subsection: 世界選手権大会

オリンピックと混合した1920年、1924年、1928年の各大会に続き、独立した世界選手権大会が初めて開催されたのは1930年の第4回大会からであった。この年には日本がアジア初の加盟国となり、医学生で編成されたチームで独立後初めての大会に参戦している。第4回大会以降は、年1回開催されるのが原則となった。ただし、第二次世界大戦の影響を受けた各年（1940年から1946年）と1980年、1984年、1988年には開催がなかった。また、1990年には世界女子選手権大会がスタートした。
Title: 国際アイスホッケー連盟 (International Ice Hockey Federation)
Section: 主なアイスホッケーの国際大会
Subsection: ユース大会

1977年からは世界U20選手権大会、1999年からは世界U18選手権大会が開催されるようになった。
Title: 国際アイスホッケー連盟 (International Ice Hockey Federation)
Section: クリーンスタジアム

世界選手権の期間中は、IIHF管理エリア（スタジアムおよび大会関連施設）内において掲げられる広告は、公式パートナー・サプライヤーの出稿するものだけに制限され、それ以外のすべての企業名が排除され、使えなくなる。そのため、世界選手権で使われるすべての会場は、大会期間中に限り、通常の広告看板はすべて目隠しされ、または一時的に撤去される。この状態を「クリーンスタジアム」という。またこのルールはネーミング・ライツを採用しているスタジアム名にも適用され、同じく一時的な名称変更（施設の正式名称などで表示）が行われる。なお、冬季オリンピックでは大会ロゴをあしらった横断幕のみが観客席最前列に掲げられており、IIHFパートナー・IOC公式スポンサーであっても広告は一切掲示できない。
Title: 国際連合コンゴ民主共和国安定化ミッション (MONUSCO)
Section: abstract

国際連合コンゴ民主共和国安定化ミッション（こくさいれんごうコンゴみんしゅきょうわこくあんていかミッション United Nations Organization Stabilization Mission in the Democratic Republic of the Congo）は、国際連合によるコンゴ民主共和国における、国内安定化のための平和維持活動である。フランス語の Mission de l'Organisation des Nations Unies pour la stabilisation en République démocratique du Congo により MONUSCO（モニュスコ）と略される。国際連合安全保障理事会決議1279により1999年11月に国際連合コンゴ民主共和国ミッション（United Nations Mission in the Democratic Republic of Congo）として設立され、2000年2月24日に活動を開始した（フランス語の Mission de l'Organisation des Nations Unies en République démocratique du Congo よりMONUCと呼称）。当初の目的は第二次コンゴ戦争 (Second Congo War) の停戦監視であったが、徐々にコンゴ民主共和国国内の安定化へとシフトしていった。2006年の国民議会選挙、2010年の大統領選挙を受け、同年国連安保理決議1925によって現在のMONUSCOへと名称が変更され、文民保護及びコンゴ民主共和国の能力向上に任務の重点が移された。2013年の国連安保理決議2098に基づき、国連による平和維持活動では初となる目標を絞った平和執行部隊である介入旅団（Force Intervention Brigade）を傘下に置く。2023年現在、17,753名によって構成され、その8割以上となる14,660名が軍人である。首都キンシャサに本部を置き、国連要員や市民を含む文民の保護や、反政府武装勢力の武装解除や治安部門改革を含むコンゴ民主共和国の安定化とガバナンスの強化などを任務としている。不安定な情勢から、2023年12月31日現在での犠牲者は271名と、国連平和維持活動史上4番目の多さである。
Title: 国際連合コンゴ民主共和国安定化ミッション (MONUSCO)
Section: 対応する武装勢力

ルワンダ解放民主軍人民防衛国民会議マイマイ (コンゴ)3月23日運動
Title: イングリッシュ・ヘリテッジ (English Heritage)
Section: abstract

イングリッシュ・ヘリテッジ（英: English Heritage）は、イングランドの歴史的建造物を保護する目的で英国政府により設立された組織。ストーンヘンジのような考古学遺跡から、アイアンブリッジなどの産業遺産に至る広範囲にわたる建造物を扱っている。対象の保護や助言、登録などが目的である。建造環境の保護を目的として、公的自然保護機関であるイングリッシュ・ネイチャーなどと協力体制を確立している。両機関は保護政策に関して文化・メディア・スポーツ大臣に助言をおこない、指定建造物 (Listed building) や指定遺跡 (Scheduled Ancient Monument) への登録をおこなわせる。いくつかの施設については団体が所有しており、その他の一部カントリー・ハウスなどの私有建造物についても持ち主との連携を図っている。特殊法人としてある程度の予算がくまれ、税金から支出されている。 政府の負担を軽減するために一部施設では見学者に入場料を請求している。2015年4月1日、イングリッシュ・ヘリテッジは二つに分割され、旧組織の法令保護機能を継承したヒストリック・イングランドと、歴史的遺産を運営するチャリティーであるイングリッシュ・ヘリテッジ・トラストに分割され、ロゴも刷新された。ナショナル・トラストは同様の趣旨で設立された団体であるが、政府が活動に関与しない私的団体である。
Title: イングリッシュ・ヘリテッジ (English Heritage)
Section: 他地域での相当する組織

ウェールズ — カドゥ（Cadw）スコットランド — ヒストリック・スコットランド（Historic Scotland）北アイルランド — 環境文化遺産局（Environment and Heritage Service）マン島 — Manx National Heritage
Title: イングリッシュ・ヘリテッジ (English Heritage)
Section: ブルー・プラーク

1986年以来、ロンドンで著名な人物がかつて住んだ家、もしくは歴史的な出来事があった場所などに設置される標識ブルー・プラーク計画を管理運営している。ロンドン以外のリバプール、バーミンガムなどにも設置されたが計画は打ち切られた。
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: abstract

世界気象機関（せかいきしょうきかん、英: World Meteorological Organization; WMO、仏: Organisation Météorologique Mondiale; OMM）は、国際連合の専門機関の一つで、気象事業の国際的な標準化と改善および調整、並びに各加盟国・地域間における気象情報・資料の効率的な交換の奨励を主な業務としている。本部はスイスのジュネーヴにあり、国連開発グループ (UNDG) の一員である。1873年に創立された政府間組織である国際気象機関 (International Meteorological Organization; IMO) が発展的に解消し、1947年に世界気象機関条約が採択され、1950年3月23日にWMOとして設立された。翌年、気象学（気象と気候）およびオペレーショナル水文学等、これらに関連する地球物理学の分野における国際連合の専門機関として登録された。2020年3月現在、世界の186の国と6の地域が参加している。日本は1953年9月10日に加盟した。
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 組織

意思決定機関として、4年毎に開催される世界気象会議 (World Meteorological Congress) および年に一度開催される執行理事会 (Executive Council) がある。また執行機関として総裁の下に事務局、専門委員会、地区協会を置く。総裁 (President)副総裁 (Vice-Presidents)事務局 (Secretariat)専門委員会 (Technical Commissions)基礎組織委員会 (Commission for Basic Systems; CBS)測器・観測法委員会 (Commission for Instruments and Methods of Observation; CIMO)水文委員会 (Commission for Hydrology; CHy)大気科学委員会 (Commission for Atmospheric Sciences; CAS)航空気象委員会 (Commission for Aeronautical Meteorology; CAeM)農業気象委員会 (Commission for Agricultural Meteorology; CAgM)気候委員会 (Commission for Climatology; CCl)合同海洋・海上気象委員会 (Joint WMO-IOC Commission for Oceanography and Marine Meteorology; JCOMM)地区協会 (Regional Associations)第Ⅰ地区協会（アフリカ）第Ⅱ地区協会（アジア）第Ⅲ地区協会（南アメリカ）第Ⅳ地区協会（北アメリカ、中央アメリカ）第Ⅴ地区協会（南西太平洋）第Ⅵ地区協会（ヨーロッパ）8つの専門委員会はWMOや加盟国・地域の気象当局に技術的勧告を提供し、事務局長の管理下で事務局は約250人の正規職員と共にWMOの活動を支援し、調整する。
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 事業
Subsection: WMO科学技術プログラム

世界気象監視計画 (World Weather Watch; WWW) - 気象観測データの共有および集積を世界的に推進する。1963年に開始。世界気候計画 (World Climate Programme; WCP) - 気候変動に関係する学術研究や調査を推進するために立案・実施されている国際的な計画。1979年に開始。全球大気監視計画 (Global Atmosphere Watch; GAW) - 温室効果ガス、オゾン層、エアロゾル、酸性雨など、地球環境に関わる大気成分を地球規模で観察し、科学的な情報を提供する国際観測計画。1989年に開始。世界気象研究計画 (World Weather Research Programme; WWRP)気象学応用計画 (Applications of Meteorology Programme; AMP)水文・水資源研究計画 (Hydrology and Water Resources Programme; HWRP)教育訓練計画 (Education and Training Programme; ETRP)技術協力計画 (Technical Cooperation Programme; TCP)地域計画 (Regional Programme; RP)宇宙計画 (WMO Space Programme; SAT)災害リスク軽減計画 (Disaster Risk Reduction Programme; DRR)
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 事業
Subsection: 共同プログラム

気候変動に関する政府間パネル (Intergovernmental Panel on Climate Change; IPCC) - 国際連合環境計画と共同。1988年に開始。世界気候研究計画 (World Climate Research Programme; WCRP) - ユネスコ政府間海洋学委員会および国際科学会議と共同。全球気候観測システム (Global Climate Observing System; GCOS) - 国連環境計画、ユネスコ政府間海洋学委員会および国際科学会議と共同。全球地球観測システム (Global Earth Observation System of Systems; GEOSS) の一部。全球海洋観測システム (Global Ocean Observing System; GOOS) - 国連環境計画、ユネスコ政府間海洋学委員会および国際科学会議と共同。
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 事業
Subsection: その他の主なプロジェクト

データブイ協同パネル (Data Buoy Cooperation Panel; DBCP) - 海上に展開する各国の海洋気象ブイの共同運用促進を図る - DBCP水文運用多目的システム (Hydrological Operational Multipurpose System; HOMS) - HOMS統合洪水管理 (Integrated Flood Management; IFM) - 洪水の未然防止や被害の軽減に関する提言・勧告を行う - IFM水文情報レファラルサービス (Hydrological Information Referral Service; INFOHYDRO) - 水資源の環境評価や開発・管理を支援するため、加盟国・地域の専門家や公的機関・企業に水文学に関する情報を提供する - INFOHYDROシビア・ウェザー情報センター (Severe Weather Information Centre; SWIC) - 台風・豪雨/豪雪・竜巻など、災害発生の危険性を伴うような世界の気象に関する情報を提供する。オンラインサービスは香港天文台が運営。 - SWIC世界農業気象情報サービス (World AgroMeteorological Information Service; WAMIS) - これまでにWMOの参加メンバー間で提起された農業に関する議題、問題等の断片を収集・集積し、公開する - WAMIS世界水循環観測システム (World Hydrological Cycle Observing System; WHYCOS) - 水文学分野に関するデータの自由かつ国際的な交換の促進 - WHYCOS情報システム (WMO Information System; WIS) - 気象情報を自由に、制限なく交換できるような国際的システム構築の推進 - WIS統合全球観測システム (WMO Integrated Global Observing System; WIGOS) - 既存の全球観測システム (GOS) と世界気象監視計画 (WWW) および全球大気監視計画 (GAW) を一体的に運用する試み - WIGOS極地（南極および北極）の観測・研究活動 (Polar Observations, Research and Services; PORS) - PORS世界各地の気象情報提供サービス (World Weather Information Service; WWIS) - WWIS
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 気象情報交換の促進
Subsection: 航空気象

WMOは、気象に関する情報を必要とする国際民間航空機関 (ICAO) などと連携して、多くの気象業務に関する規定を定めている。ICAOと共同で世界空域予報システム (World Area Forecast System; WAFS) を設立し、ロンドンとワシントンを拠点に世界空域予報センターを設置（指定）して航空気象情報を提供している。世界空域予報中枢 (World Area Forecast Centre; WAFC) - 2ヶ所
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 気象情報交換の促進
Subsection: 指定気象機関

WMOの科学計画のうち、特に重要なものとして世界気象監視計画 (WWW) があり、各国の気象機関が実施している観測、気象通信、データ処理および予報センターの機能を統合し、より気象情報等を効率的に提供することを目的としている。特に、全球的・地域的なレベルの気象情報を各国気象機関へ提供する為、世界気象センター (WMC) および地域特別気象センター (RSMC) をそれぞれ指定し、各国気象機関間で効率的な情報交換が行われるよう調整している。
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 気象情報交換の促進
Subsection: 指定気象機関

=世界気象中枢 (World Meteorological Centre; WMC) - 3ヶ所 メルボルン（オーストラリア気象局） - 南半球のみ モスクワ（ロシア水文気象環境監視局） ワシントンD.C.（アメリカ国立気象局）
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 気象情報交換の促進
Subsection: 指定気象機関

=地域特別気象中枢 (Regional Specialized Meteorological Centre; RSMC) - 25ヶ所以上が地理的な位置関係から地域に特化した機関 (RSMC with geographical specialization) として地域特別気象中枢に指定されている気象機関である。また、ヨーロッパでは広域をカバーしているヨーロッパ中期予報センター (ECMWF) も指定を受けている。これらの指定されたRSMCの一部および別途に指定された複数の気象機関は、その活動内容に特化した機関 (RSMC with activity specialization) として、特殊な気象観測活動および情報配信の任務を担っている。以下に一覧を記す。地域特別気象中枢 (Regional Specialized Meteorological Centre; RSMC) - 14ヶ所
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 気象情報交換の促進
Subsection: 指定気象機関

=国家気象中枢 (National Meteorological Centre; NMC)各加盟国・地域における中核的な気象機関が指定される。
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 気象情報交換の促進
Subsection: その他

観測された気象データや予報データを送受信する気象通報式についても定めている。地上の気象観測地点で気象データの送信方式として用いられているSYNOP、海上の気象観測地点で用いられるSHIP、航空分野で用いられるMETERやTAFのほか、気象衛星のデータを送信する方式など、数十種類がある。それぞれ、二進数で表現するBUFRと文字で表現するCREXの2方式が別々に定められている。
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 賞

国際気象機関賞 (IMO賞) - 国際気象機関賞は気象学における顕著な業績に対し授与される。1955年に創設された。最初の受賞者はラグナル・フィヨルトフト (Ragnar Fjortoft) であった。また、2010年には海洋研究開発機構の松野太郎博士が受賞した。Professor Dr. Vilho Vaisala AwardNorbert Gerbier-Mumm International AwardWMO Research Award for Young Scientists
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 世界気象デー

1950年3月23日に世界気象機関条約が発効されたことを記念して、発足から10周年を迎えた1960年に毎年3月23日を世界気象デー (World Meteorological Day) と定めた。世界気象デーは国際デーの一つであり、毎年同日には気象知識の普及や国際的な気象業務への理解を促すキャンペーンを実施している。
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 加盟国および地域

2020年3月現在、世界気象機関の加盟メンバーは国連加盟国193か国のうち184の国並びにクック諸島及びニウエの186の国、加えて6つの加盟地域をあわせた192の国と地域である。国連に加盟しているがWMOには非加盟の国は、グレナダ、赤道ギニア、リヒテンシュタイン、マーシャル諸島、パラオ、セントクリストファー・ネイビス、セントビンセント・グレナディーン、サンマリノ、ツバルの9か国である。またバチカンおよびその他一部の国々も加盟していない。加盟地域は、イギリス領カリブ地域（共同気象機関および加盟地域）、フランス領ポリネシア、香港、マカオ、キュラソー島及びシント・マールテン（共同気象事業および加盟地域）、ニューカレドニアである。
Title: 世界気象機関 (World Meteorological Organization)
Section: 世界気象機関ができるまでの歴史

気象は人間の感覚が捉えられる範囲よりはるかに大きな現象であり、それを捉えるには大規模な気象観測網と時刻や項目、手法、単位などを統一した組織的な観測を必要とする。当初は各国で国内気象観測網の観測基準や観測時刻などの調整や標準化が行われた。ところが気象の解明や予測には国内観測だけでは不十分で、より広域の観測結果を得るために各国の観測結果の交換が必要となった。気象分野での国際協力を目的とする最初の国際会合は、1853年にブリュッセルで開催された海洋の気象観測に関する会議だった。これはアメリカ海軍士官だったマシュー・モーリーが全ての国々の海軍と商船を対象にして呼びかけたものだったが、結局は海上の軍艦に対象が絞られた。ブリュッセル会議に参加した10か国の12人の代表のうち、数学者でベルギー王立気象台長のアドルフ・ケトレなど2人を除いて残りは海軍士官だった。ここで軍艦と自発的な商業船舶を対象とする気象観測結果の報告と、測定器や測定方法、報告様式の共通化が決定された 。1871年に普仏戦争が終わったのを契機に、1872年8月にオランダの気象学者ボイス・バロットなど気象学者52人がドイツのライプチヒに集まって陸上の気象観測に関する初めての国際的な会合が開催された。この会合で測定器の較正と点検、観測時刻、尺度と単位の標準化、電報による情報の相互交換などが話し合われ、気象記号や一部の観測手法の標準化の必要性が合意された。ここで、翌年にウィーンで国際気象会議 (International Meteorological Congress) を政府間の公式会議として開催することが合意された。初めての国際気象会議は1873年にウィーンで開催された。これには20か国から32名が参加した。この会議では測定器の較正と点検方法、観測時刻、尺度と単位、電報による情報の相互交換などが話し合われた 。この会議で、国際協力に関する問題をさらに検討するためには継続的な委員会が必要であることが認識され、ボイス・バロットなど各国の気象機関の長7名からなる常設委員会 (Permanent Meteorological Committee: PMC) が設立された。1878年10月にユトレヒトで行われた4回目のPMCで、国際的な協力のための機構として国際気象機関 (International Meteorological Organization: IMO) を設置することが決められた 。第2回国際気象会議は1879年4月にローマで開催された。イタリア政府が主催したこの会議には18か国の政府の代表として40名の著名な気象学者などの科学者が出席した 。この会議でIMOが設立されることが承認され、その主な構成は重要な決定を行う長官会議 (Conference of Directors: CD)、常設委員会 (PMC) から変わった国際気象委員会 (International Meteorological Committee: IMC)、執行理事会 (Executive Council: EC) からなることが決まった。実質的な運営母体であるIMCは25名の委員とIMO総裁を兼ねた委員長からなり、その役目はこの機関の管理とCDでの決定事項の実施の監督だった。この会議では次の国際気象会議の開催を計画したが、各国政府はその開催に消極的だった。IMCは1891年に第1回のCDをミュンヘンで開催することにしたが、各国政府の意向を受けて、政府代表ではなく著名な気象学者の自主的な会合として開催された。そのためIMOは、その後70年間にわたって国際的な拘束力のない非政府間組織となった。ミュンヘンのCDで、気象のそれぞれの分野を取扱うための専門委員会 (Technical Commissions: TC) が設立された。これらの委員会がその分野の実質的な作業を担った。このスタイルは世界気象機関 (WMO) となっても続けられた。IMOは国際条約によって批准された政府間組織ではなかったため、CDで行われた決議には国際的な拘束力はなかった。そのためIMOを国際条約に基づく国際機関にすることが1935年のワルシャワでのCDの頃から検討され始めたが、実現を見ないうちに第二次世界大戦が始まった。IMOの加盟国は1939年には93か国に達していた。第二次世界大戦の終了後、中断していた気象観測の国際協力を直ちに復活させる必要があったため、1946年2月にロンドンでCDが開催された。そこでの最大の焦点は気象観測に関する戦後の国際協力体制のあり方をどうするかであった。このCDではIMCに気象観測の国際協力のための組織を政府間組織にする検討を要請した。それを受けて1946年6月のパリで開かれたIMCの会合で、世界気象機関条約の草案が作成された。1947年9月から10月にかけて行われたワシントンでのCDで、世界気象機関条約が合意され、新しい組織は国際連合の中の機関の1つになった。世界気象機関条約は1947年10月に調印され、1950年3月23日に発効した。1951年3月に最後のCDが開催され、非政府間組織であったIMOは、1951年3月17日に国際連合の中の専門機関として世界気象機関 (WMO) となった。
Title: 森林管理協議会 (Forest Stewardship Council)
Section: abstract

森林管理協議会（しんりんかんりきょうぎかい、FSC:Forest Stewardship Council）とは、国際的な森林管理の認証を行う協議会のこと。1993年10月にカナダで創設されたNGO。生産を行う森林や製品、流通過程の評価、認定、監督を行う。機関の構成員は、世界各国の環境保護団体、林業経営者、木材業者、先住民族、森林組合など。現在の国際本部はドイツのボンにある。
Title: 森林管理協議会 (Forest Stewardship Council)
Section: FSC認証制度

森林管理協議会（FSC）が評価・認証する森林認証制度。FSC認証は二つの形態があり、FM認証（Forest Management Certification）は森林の管理・経営を対象として適用され、認証森林の林産物における加工・流通過程の管理を対象としたCoC認証（Chain of Custody Certification）は林産物がFSC認証森林（FM認証）その他FSCの定める基準を満たしたものから生産されたものであることを保証してラベリング（FSC認証マーク）を伴う制度である。消費者がラベリングされた木材を選択することにより、たとえ海外で生産された木材でも、環境や社会に大きな負荷を掛けずに生産された製品（木材）を選択できるような仕組みとなっている。熱帯雨林地域などで行われている過度の森林伐採、違法伐採を抑止する手段の一つとして注目されている(Forest Stewardship Council)。日本でも、2000年頃から認証を受ける林業経営者が出てきた。日本国内におけるFSC認証制度の推進・普及を目指し、WWFジャパン（世界自然保護基金）を窓口として「FSC日本推進会議設立準備局」を運用。その後、特定非営利活動法人日本森林管理協議会の発足に伴い移行した。
Title: ブルーマン (Blue Man Group)
Section: abstract

ブルーマン・グループ  (英語: Blue Man Group) は、1991年に結成されたパフォーマンスアート・カンパニー。世界中でそのクリエイティヴなステージ・プロダクションで知られる。現在ブルーマン・グループはラスベガス、オーランド、ボストン、シカゴ、ニューヨーク、ベルリンで常設公演している他、アメリカ州でツアー公演を行なっている。またノルウェージャン・エピックでロック・コンサートのパロディである『メガスター・ワールド・ツアー』が初演され、多くの映画音楽が収録されたアルバム5枚が発表され、全米のオーケストラにより演奏されている他、有名ブランドのコマーシャルでも使用されている。ブルーマン・グループはマンハッタン区ロウアー・イースト・サイドの3人の親友クリス・ウィンク、マット・ゴールドマン、フィル・スタントンから発展していった。路上パフォーマンスからダウンタウンの小さなクラブ、最終的にアスター・プレイス劇場での公演へと拡大していった。数々の賞を受賞し、全米のメディアの注目を浴びた。なお、2017年7月、カナダ・ケベック州に本拠を置くエンターテイメント集団シルク・ドゥ・ソレイユに買収されている。
Title: ブルーマン (Blue Man Group)
Section: 概要

顔を真っ青に塗った「ブルーマン」が、音楽や演劇など様々なパフォーマンスを展開する、クリエイティヴ集団である。「ブルーマン」は主に3人の青いキャラクターを示し、「ブルーマングループ」は劇場型のショーを意味する。1987年、最初の3人組となる3人のメンバー（マット・ゴールドマン、フィル・スタントン、クリス・ウィンク）で結成。ニューヨークの路上で“ブルーマン・グループ”としてストリート・パフォーマンスを始めたのがきっかけでブレイク。最初の劇場公演地であるオフ・ブロードウェイのアスター・プレイス劇場で15年以上のロングランを続けている。リズム（ビート）にのりながら一言もしゃべらないそのパフォーマンスは、シニカルかつギャグに溢れたもの 。キャラクターの演じ手はオーディションによって選出され、ブルーマン・グループとしてのトレーニングを積んだパフォーマーによって構成される。舞台装置はどこか工場の廃屋を喚起させ、無数のチューブが剥き出しになっている。現在では米国だけでなく、世界中にも複数の劇場を構える他、全米の地方を回るロックツアーもこなす。
Title: ブルーマン (Blue Man Group)
Section: プロダクション
Subsection: 上演中のプロダクション

アメリカ合衆国ニューヨーク、アスター・プレイス劇場(1991年–現在)ボストン、チャールズ・プレイハウス(1995年–現在)シカゴ、ブリア・ストリート劇場(1997年–現在)ラスベガス、ルクソール・ホテル・アンド・カジノ(2015年11月18日–現在)オーランド、ユニバーサル・オーランド・リゾートのシティウォークにあるブルーマン・グループ劇場(2007年6月6日–現在)世界ツアー(2010年9月2日–現在)アーカンソー州フェイエットビルからツアー公演が始まり、世界中の様々な都市を訪れる予定である。現在の劇場公演のネタの他にこのツアー公演のためだけの新たなネタを追加している。ドイツベルリン、ブルーマックス劇場(2006年2月1日–現在)ノルウェージャン・クルーズラインノルウェージャン・エピック (2010年7月–現在)
Title: ブルーマン (Blue Man Group)
Section: プロダクション
Subsection: 終了したプロダクション

アメリカ合衆国ラスベガス、ルクソール(2000年3月10日–2005年9月15日)ラスベガス、ベネチアン・リゾート・ホテル・カジノ(2005年10月10日–2012年9月30日)ラスベガス、モンテカルロ・リゾート・アンド・カジノ(2012年10月10日–2015年10月11日)ドイツベルリン、ポツダム広場(2004年5月9日–2006年1月31日)オーバーハウゼン、メトロノーム劇場(2007年3月11日–2008年10月3日)シュトゥットガルト、アポロ劇場(2008年2月28日–2008年10月12日)カナダトロント、パナソニック劇場(2005年6月20日–2007年1月7日)イギリスロンドン、ニュー・ロンドン劇場(2005年11月–2007年6月24日)オランダアムステルダム、Theater Fabriek (2006年12月–2007年9月30日)日本東京、六本木インボイス劇場(2007年12月1日–2009年11月29日)東京、六本木ブルーマン劇場(2010年4月29日–2012年3月31日)スイスバーゼル、バーゼル・ミュージカル劇場(2006年10月25日–2009年1月11日)チューリッヒ、シアター11(2010年1月17日–2010年5月2日)スウェーデンストックホルム、Göta Lejon (2010年9月8日–2010年10月24日)オーストリアウィーン、ミュージアムクォーター(2010年11月4日–2011年1月2日)オーストラリアシドニー、シドニー・リリック劇場(2013年8月–2013年10月; パースとメルボルンへのツアーは中止)
Title: ブルーマン (Blue Man Group)
Section: 音楽およびツアー

劇中に使用される音楽は、ブルーマンオリジナルの楽器を使用。その独自の不思議な楽器は、おもちゃとして販売されている。アルバム「AUDIO」はグラミー賞にノミネート。「ザ・カレント」は男性ボーカルを招いた作品で、『ターミネーター3』のエンディングテーマ。アルバム「HOW TO BE MEGA STAR」はビルボードで初登場2位。1999年、初アルバム『Audio 』を発表した。実際に舞台で使用された楽曲が収録されているが、全曲が収録されているのではなく、新たな楽器を使用した全編インストゥルメンタルのアルバムとなっている。2002年、モービーのツアー公演『Area2 』に同行し、通常舞台で使用される曲よりもロック志向の曲を披露した。ツアー中、これらの楽曲は改良が加えられ、2003年のアルバム『The Complex 』に収録された。『Audio 』と違い、『The Complex 』にはトレイシー・ボナム、デイヴ・マシューズ、ギャヴィン・ロスデイル、ヴィナス・ハムなど様々なゲスト・ヴォーカルによる歌が収録されている。このアルバムから2003年ツアー公演が製作され、ブルーマンにとって初のヘッドラインとなった。このツアー公演では従来のロック・コンサートをクリシェ化し、2004年、DVD化された。トレイシー・ボナムとヴィナス・ハムが前座を務めた。DVDにはスタジオ・レコーディングのサラウンド・サウンドのミックスが含まれている。2006年9月26日、2回目のツアー『How to Be a Megastar Tour 2.0 』を開始した。1回目の『Complex Rock Tour 』からのネタに新たなネタを加え、トレイシー・ボナムが前座およびヴォーカリストを務めた。2007年4月22日にペンシルバニア州ウィルクスバリで終了した追加公演ではDJ/VJマイク・レルムが前座を務めた。2007年5月からさらなる追加公演が開幕し、メキシコのメキシコシティ、グアダラハラ、モンテレイ、アルゼンチンのブエノスアイレス、ブラジルのサンパウロ、リオデジャネイロ、チリのサンティアゴなどで上演された。またタイトルの数字を『2.1』に変更し、さらなる追加公演がアメリカやカナダで上演された。その後2008年、フランス、韓国、カナダ、ドイツ、そしてヨーロッパのいくつかの国で上演された。2009年のデフリンピックのプロモーション・キャンペーンの一環として、8月19日から23日、台湾の台北市で『How to Be a Megastar Tour 2.0 』が上演され、台詞のほとんどが字幕に表示された。8月中旬、平成21年台風第8号が上陸して大きな被害があり、利益が洪水被害者に寄付されるよう追加公演を行なった。2008年、オランダのDJおよびプロデューサーのティエストのアルバム『Elements of Life: Remixed 』の収録曲『No More Heroes 』でコラボレートした。2009年、ノルウェージャン・クルーズラインの最新の船舶であるノルウェージャン・エピックで上演することが発表され、ブルーマンにとって初めての海上での上演となった。2010年7月から、エピック号は7日ごとに交代でマイアミから東カリブ、およびマイアミから西カリブに航行し、夜に船内でブルーマンの公演が行なわれている。2013年、南アフリカでのツアー公演が発表され、アフリカ大陸で初めての公演となるはずであった。しかし他のツアー公演との兼ね合いおよび契約上の問題により実現しなかった。2017年初頭に再度、南アフリカでのツアー公演が予定されている。
Title: ブルーマン (Blue Man Group)
Section: ディスコグラフィ

Audio (1999年)The Complex (2003年)Live at The Venetian – Las Vegas iTunes限定 (2006年)Three (2016年)
Title: ブルーマン (Blue Man Group)
Section: フィーチャー映画

2008年9月、『バラエティ』誌はシャーロット・ハギンズのプロデュースによりオリジナル・メンバーのマット・ゴールドマン、クリス・ウィンク、フィル・スタントン主演によるIMAX 3Dフィーチャー映画が製作されると報じた。この映画『Blue Man Group: Mind Blast 』はデイヴィッド・ルッソの監督によりナショナルジオグラフィック協会から公開された。