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Title: アドバスターズ (Adbusters)
Section: アドバスターズ・メディア財団
Subsection: 発行者

同財団の創始者はカレ・ラースン(Kalle Lasn)である。ラースンは同誌の発行者でもある。
Title: アドバスターズ (Adbusters)
Section: ムーブメント

同財団が推進しているムーブメントは多数あるが、そのうちのいくつかを下記に示す。これらはアドバスターズのオリジナルな着想のものもあれば、シンパが提唱したものを支援しているもの、全く別の組織が推進している運動をサポートしているものもある。無買デー（あるいは無買日）(Buy Nothing Day)TVをつけない一週間 (Tv turnoff week)Black Spot Campaign （反ブランド・キャンペーン。ブランドロゴの代わりに黒い●が入っている商品の企画と販売）メディアカルタ（私企業が独占する「公共」電波に、真の「公共」性を回復させようとする試み。アドバスターズのキャンペーン・スポットの放映を拒否した米加の放送局に対し、言論の自由をタテに訴訟を起こしている）真のコスト経済（いわゆるエコ経済学）No Car Dayクリティカル・マス（自転車によるデモ行進で、クルマから道路を取り戻そうとするキャンペーン）ファースト・シングス・ファースト (First things First 2000 Manifesto)
Title: アドバスターズ (Adbusters)
Section: カルチャー・ジャミング

これらすべてのムーブメントを包含する概念として、カレ・ラースンは「カルチャー・ジャミング」(Culture Jamming)という呼称を援用している。また、彼の主張を書籍にまとめたものとして、「Culture JAM: The Uncooling of America」ISBN 0688156568（邦訳：「さよなら、消費社会－－カルチャー・ジャマーの挑戦」ISBN 4272330462）がある。
Title: 米国科学者連盟 (Federation of American Scientists)
Section: abstract

米国科学者連盟（べいこくかがくしゃれんめい、FAS, Federation of American Scientists）は科学と科学技術を利用し世界の安全性を高めることを目的とした非政府組織（NGO）である。
Title: 米国科学者連盟 (Federation of American Scientists)
Section: 解説

FASは最初の原子爆弾を開発したマンハッタン計画の科学者たちから創設された。アメリカ科学者連盟は、使用されている核兵器の量を減らし、核テロや放射能テロを防ぐこと、原子力エネルギーの安全性とセキュリティに関する高い基準を提示し政府の秘密保持慣行を明らかにするとともに、通常兵器、核兵器、生物兵器、化学兵器の世界的な違法取引を追跡し排除することなどを目的としていると述べている。100 のスポンサーを擁する米国科学者連盟は、国民と政策立案者を教育することにで、重要な科学技術安全保障政策の問題に対する解決策を考案、推進し、より安全な世界を促進するとしている。政策への影響を強めるために、調査と分析を通じて透明性を促進するFAS プロジェクトは、核セキュリティ、政府機密、バイオセキュリティの 3 つの主要なプログラムで構成されている。FAS は原子力と原子力兵器の管理だけでなく、原子力活動の国際監視の強化においても役割を果たしてきた。
Title: 米国科学者連盟 (Federation of American Scientists)
Section: 歴史

1945年 - FAS は、マンハッタン計画に携わった人々とオークリッジとロスアラモスで働いていた科学者と技術者のグループによって、1945 年 11 月に設立された。このグループの目標は、原子力の国際管理と平和利用への専念、科学の公的促進、科学者と科学研究の自由と誠実さを求める活動を行うことである。1948年 - 1948 年までに、連盟は会員数約 2,500 名に成長し、核兵器を軍ではなく文民の管理下に置くマクマホン法の可決と国立科学財団の創設に貢献し、アメリカに影響を与えた。原子力と軍縮の国際管理に関する国連における立場。1969年 - 1969 年、FAS の年間予算はおよそ 7,000 ドルで、ほとんどがボランティア スタッフに頼っていた。1980 年代半ばまで、FAS は著名な科学者ではなく、専門スタッフ、アナリスト、研究者に依存していた。FASは、政府の情報公開と透明性を重視し、秘密プロジェクトや財政における秘密主義から離れた。2000 年に、クリントン政権の技術評価局の元上級科学者で科学政策顧問だったヘンリー C. ケリーが新大統領に就任した。ケリー氏は、政策における科学を強化し、その科学を利用して国民にさらなる利益をもたらすことに焦点を当てるというFASの移行を継続した。2018年 - 2018 年、FAS は原子力分野における既存の活動に加え、政策起業家精神の新時代に乗り出した。私たちの目標は、専門家や経験豊富な人々に、より大きな利益のために政策を変更するためのツールを提供することで、政策決定プロセスを民主化することである。
Title: ナフダトゥル・ウラマー (Nahdlatul Ulama)
Section: abstract

ナフダトゥル・ウラマー（Nahdlatul Ulama、略称NU）とは、インドネシアのイスラーム系組織である。オランダ領東インド時代の1926年、東部ジャワのスラバヤで、ウラマーたちを中心に、ヒッタ（Khittah、闘争の基本的方針などの意味）を定めて創設された。名称は、インドネシア語で、「ウラマーの復興」を意味する。組織の性格として、同じくインドネシアのイスラーム系団体ムハマディヤと比較した場合、保守的側面を持っており、宗教教育と周辺共同体の福祉向上といった活動を中心的に行なっている。その活動拠点となっているのは、中東部ジャワの農村各地に存在するプサントレン（イスラム寄宿学校）であり、このジャワ以外にも活動拠点がある。インドネシアで最大規模の動員力を持つイスラーム団体である。組織としては各地のウラマーの自立性を尊重するゆるやかな連合体であり、NUとしての指導部の選出、活動方針、イスラム法の解釈についての議論と決定は、5年に1度の大会で決定されている。スハルト政権崩壊後、NUを支持基盤とする民族覚醒党（PKB）が発足し、ながくNU総裁を務めたアブドゥルラフマン・ワヒドが同党からインドネシア第4代大統領に就任した。
Title: ナフダトゥル・ウラマー (Nahdlatul Ulama)
Section: 歴史

発足以来、社会団体として政治から距離を置いていたNUが政治に参与するきっかけとなったのは、1943年、日本軍政下で新たに結成されたマシュミにNUが加入したことであった。マシュミは、保守的なNUと近代派のムハマディヤをはじめとする、既存のイスラーム系諸団体を一元化して、インドネシアのムスリムを動員するために軍政当局が結成した組織だった（ただし、政治的イスラーム団体の参加は見送られた）。これによって、ウラマーなどイスラームの指導者は中央・地方の行政府や各種官製組織のポストを与えられ、公的な発言力を得ることになった（倉沢、1992年、第9章を参照）。1945年の日本敗戦後、新たに結成されたマシュミ党では、NUとムハマディヤの指導者層は後退し、戦前のイスラーム政治運動の中心部（サレカット・イスラーム党など）がその指導部の実権を握った。日本軍政期、独立戦争期を通じて、マシュミのNU派からも各政権への入閣を果たしたが、その数はムハマディヤ派からの入閣者数を下回った。このことがNUの積年の不満となり、1952年には、宗教相のポストを失ったことに端を発する組閣人事での対立で、NUはマシュミを脱退した。1955年、インドネシアで初めて実施された総選挙で、NUは18.4%の得票率（45議席）を確保し、国内4大勢力の一つに数えられた（永井、1986年、202頁）。1958年のスマトラ反乱に関与したマシュミとは一定の距離を置いた（その後、マシュミは、スカルノによって非合法化された)。スカルノ失脚後の1971年に実施された総選挙では18.7%の得票率を確保し、イスラーム勢力内では最大勢力となった。インドネシア共産党壊滅後の国内政治において、イスラーム勢力を最大の脅威とみなしていたスハルト政権、ゴルカルに対して、NUは妥協の道を選んだ。1973年、スハルト政権による政党簡素化を受け入れ、他のイスラーム系5政党と合併して、開発統一党（PPP）に参加した。そして、1984年、NUの一大転機となるシトゥボンド全国大会が開催された。この会議で採択された「1926年ヒッタへの回帰」の中で、｢政治活動を辞め、本来的な活動とみなされる宗教教育と社会活動を中心とした宗教社会組織に回帰すること、政治家や非ウラマーの執行部に振り回された指導部体制から宗教評議会中心のウラマー支配に復帰すること」を宣言し、政治活動からの撤退を表明したのである。NUがふたたび政治活動に復帰するのは、スハルト政権崩壊後の1998年、NU会員の手によって、民族覚醒党（PKB）が設立されてからである。1999年、NUの動員力を得てPKBが参加した総選挙では、このPKBが第4党となり、前NU総裁のワヒドが第4代大統領に就任した。その一方で、この年のクディリ全国大会ではヒッタの維持が確認され、NUとしては政治と一定の距離を置くことが再確認された。2020年12月1日、イマム・ピトゥドゥ副事務局長が令和2年度外務大臣表彰を受賞。
Title: ナフダトゥル・ウラマー (Nahdlatul Ulama)
Section: NUの社会的性格

スカルノの「指導される民主主義」期からスハルト「新秩序」期にかけて、一見、政治的活動から後退しつづけたかに見えるNUが、インドネシア最大のイスラーム勢力に成長した契機は、1952年のマシュミ脱退と1984年のシトゥボンド全国大会にある。NUのマシュミ脱退持の政治状況は、中央政府に対して不満を持つ地方軍部が公然と反旗を翻し、インドネシアが国家分裂の危機に陥っていく過程にあった。パンチャシラ護持を国是とするインドネシアにおいて、ジャワ以外の島々が独立することは、すなわちインドネシア国家の崩壊を意味していた。スカルノ政権と対立し、地方に支持基盤をもっていたマシュミは、この地方反乱に加担し、その後の反乱鎮圧とともに、スカルノによって非合法化された。マシュミを脱退していたNUは、スカルノによるイスラーム勢力の弾圧から逃れることができたのである。また、スハルトの開発独裁期に開催されたシトゥボンド全国大会では、NUの政治活動からの撤退が決議された。しかし、これによってNUは政治活動の対立軸から逃れることで、むしろ公的な政治システムの外で活動する自由を得ることが可能となり、NUは農村部での勢力の維持と伸張を可能にした。シトゥボンド全国大会で、議長に選出されたワヒドら若手指導者層は、NUが教義的に他宗教に寛容であることを表明し、他宗教や世俗集団とも協力関係を結ぶことを訴えた。また、人権や民主主義の促進を重視する革新的な活動を実施するため、NUの組織の内外に多くのNGOを作って、農村開発などの社会活動に着手した（Eldridge, 1995, pp.177-182）。こうしたNUの諸活動を評して、インドネシアにおける市民社会建設の素地を作ったともいわれている。
Title: トリニティ・ハウス (Trinity House)
Section: abstract

トリニティ・ハウス（Trinity House、正式にはThe Master Wardens and Assistants of the Guild Fraternity or Brotherhood of the most glorious and undivided Trinity and of St. Clement in the Parish of Deptford Strond in the County of Kent）は、英国王室認可統治下の民間企業（というよりも、非省庁型公共機関 (非政府部門公共機構)：non-departmental public body (NDPB) に近い）である。この機関は、以下3つの重要な役割を兼任している。イギリス公式の灯台管理機関で、イングランド、ウェールズ、チャネル諸島、ジブラルタルの灯台、灯台船、ブイ、海上ラジオ/衛星通信システムなどの航法援助の提供および保守を担当する公共機関北ヨーロッパ海域でナビゲーターの専門家である水先人に免許を発行し船に提供する海洋水先人の協会引退した船員の福祉、若い士官候補生の訓練や海上での安全性の推進に助成する海上の慈善団体灯台サービスを提供するための資金は、船舶の登録されたトン数に基づいてイギリス諸島に寄港する商業船舶に課せられる「灯台税」から調達されている。この税は運輸省によって毎年設定されている。慈善団体として運用される資金は、それとは別に調達されている。
Title: トリニティ・ハウス (Trinity House)
Section: Master of the Corporation

現在はアン王女がMaster of the Corporation（現在は名誉称号）である。前Master of the Corporationには、サミュエル・ピープス、小ピット、アーサー・ウェルズリー、ウィリアム・ペンがいる。多くは英国内の著名な個人で、トリニティ・ハウスと関連がある海運業かイギリス海軍に繋がりを持つ人物がなる。この中にはウィンストン・チャーチルも含まれ、第二次世界大戦中は海軍の影響が大きくなり、チャーチルはトリニティハウスの制帽と制服を着込むこともあった。また彼の名にちなんで名付けられたトリニティハウス船（THV）THVウィンストン·チャーチルも持っていた。
Title: トリニティ・ハウス (Trinity House)
Section: 歴史

ヘンリー8世の勅許によって1514年に「The Master Wardens and Assistants of the Guild Fraternity or Brotherhood of the most glorious and undivided Trinity and of St. Clement in the Parish of Deptford Strond in the County of Kent」は設立された 。組合の名前の由来は、ケント州デプトフォード ストランド行政教区の船乗りが（テムズ川の船乗りの無法を統制する）組合を作る許可を求めた事と、その行政教区の『船乗りの守護聖人 聖クレメント』と『 Holy Trinity（三位一体）』から来ている。初代支配人はThomas Spert（後にSirの称号を得る）。
Title: トリニティ・ハウス (Trinity House)
Section: 商船旗

トリニティ・ハウスの商船旗はレッド・エンサインで聖ゲオルギウス十字の白い四角に帆船である。またMaster of the Corporationと副Masterは互いに別々の旗を持つ。
Title: カルトジオ会 (Carthusians)
Section: abstract

カルトジオ会、カルトゥジオ会 はカトリック教会に属す修道会で、ケルンのブルーノを創始者として11世紀フランスに発生した、21世紀においても現役の修道会である。日本語表記では左記のように揺れがあるが、本項ではバチカン放送局の日本語版の表記にならいカルトジオ会で統一する。カルトジオ会の修道士はシャルトリュー (Chartreux)、英語ではカルトジアン (Cartusian, W:Carthusians)、イタリア語ではチェルトジノ (Certosino)と呼ばれる。
Title: カルトジオ会 (Carthusians)
Section: 歴史

1081年ケルンのブルーノはランスでそれまでに築いた地位を捨て、修道生活を追い求めて遍歴をはじめた。後にシトー会の創設者となるモレームのロベールが院長をしていたモレーム修道院を皮切りに幾つかの修道院に滞在、あるいは設立したが納得できず、最終的にシャルトリューズ山系の人も通わぬ山奥に6人の仲間とともにたどり着いた。そして1084年、その標高1000メートルほどの奥地にグランド・シャルトリューズを創建した。これは当時2つの修道院からなり、1つは聖職者修道士のための、他方は信徒修道士のための修道院であった（現存しているのは信徒修道士用のほうであるが、改築を繰り返したため当時の面影は残っていない）。 やがてブルーノは紆余曲折の末この修道院から離れざるを得ず、そして終生もどることはなかった。修道会規則が教皇に認可されたのはブルーノの死後、1164年4月17日付けの教皇勅書においてであった。ケルンのブルーノは勢力の拡大には興味がなかった（むしろ修道会という組織に興味がなかった）ようで、死の間際に至っても多くの修道院を設立すること許可はしなかった。同時期に創立されたシトー会が12-13世紀を通じて急速に拡大したのと対照的に、カルトジオ会は1200年ごろにおいてもヨーロッパに37の修道院を持つに過ぎなかった。しかしその後、神秘主義が流行した14-15世紀には盛り上がりを見せ、195の修道院を持つまでに至った。隠棲を旨とするカルトジオ会の修道士も、続く16世紀の宗教改革の時代には抗争に巻き込まれ多くの殉教者は出したがそれゆえに共感を得、18世紀初頭には295の修道院を持っていた。一方18世紀、啓蒙主義の時代に入ると批判と攻撃にさらされ、例えばオーストリアのヨーゼフ2世は域内全ての修道院を廃止した。20世紀中ごろにはヨーロッパ全域でも19に留まる修道院数にまで減少していた。
Title: カルトジオ会 (Carthusians)
Section: 特徴

ブルーノ自体は戒律を文書として残していなかったが、カルトジオ会はシャルトリューズの4代、グィーゴー（1世）が1124 - 28年に著した 『シャルトリューズ修道院習慣規則』を基本規則としている。これはその序文によればヒエロニムスや聖ベネディクトゥスの伝統を受け継いでいるとしている。一方で聖ベネディクトゥスの戒律を元にその厳守を旨としたシトー会と比して、「着想は得ても、それにこだわることはなかった」とも評される。その実際の修道生活は、隠者が山奥でソロ活動をする東方の伝統と、西方の修道院でみられる集団生活の、言うならハイブリッドである。具体的にどのような生活をしていたかは、まず右の「カルトジオ会修道院の平面図」を参照されたい。これはかつてあったシャルトリューズ・ド・クレルモン修道院の、1850年代の復元作業において作成された図面であるが、図の上のほう、方位を示す記号のある D の部分が中庭とそれを囲む回廊で、その周囲に同じような形をした I で示された18個の部屋があるのが確認できる（回廊左下の隅の1つとその右にある、他の部屋と比べて小さいのをあわせて18個）。これらが修道士の個室である。 個室で寝起きするという生活は、例えばシトー会のように大寝室で雑魚寝する、ベネディクト会系の西方修道院との違いである。次にその下の「修道士の個室」と題された図を参照されたい。これは先述の個室をズームアップしたものである。左上の一番広い箇所 H は個室内に設えられた中庭で、周囲は壁に囲まれており外は見えない。 A は外の回廊の歩廊である。これらに囲まれた居住スペースに修道士は寝起きした。 日課はまず夜11時から未明の2時3時に始まる。まず個室において祈りを捧げ、その後は修道院の教会堂で共同で祈る。共同で祈る際も、終わったらすぐ個室にもどり、無駄話は一切してはならない。それぞれの祈りの合間には庭仕事、写本、酪農といった仕事も行った。就寝時間は夜7時である。  このように「孤独」を追求できるような環境が整えられており、例えば個室図でいう回廊(A)から中庭(H)に行ける B の通路でさえも、個室の主以外は修道院長しか立ち入ることはできなかった。ちなみに個室図において、回廊(A)から個室内部に向けて I で示される小さな穴が開いているが、これは主食のパンや、中庭(H)でとれない添菜を助修士が修道士と会わずに差し入れるための穴である。 食事も基本的に個室で、唯一会話ができるのは日曜日と祝日と集会のわずかな時間のみ、という生活であった。また、カルトジオ会は民衆への説教や、伝道といったことも一切していなかったので、完全に修道院の決められた区画に引きこもる生活を規定されていた。教会堂の前庭にも、日々通る回廊の中庭にすら出ることはなかった。この生活は15世紀まで保たれ、それ以降は若干の散策が許されるようにはなったがそれでも修道院の外へ出ることはなかった。このように禁欲的な修道生活の日常を死ぬまで過ごし、建築や芸術においても「ただ十字架だけ」といった性質がゆえに、建築史の対象とはならなかったが、例外も有る。14世紀以降は貴族がパトロンとなり、数多くの芸術作品で飾られた修道院も存在した。一例としてミラノ公国のヴィスコンティ家やその後のスフォルツァ家に援助を受けたパヴィアのカルトジオ会修道院がある。フランスのシャンモル修道院もそうした修道院の一例であり、これは14世紀にブルゴーニュ公の墓所とすべく建設された修道院であったが、フランス革命で当時67あったフランス各地のカルトジオ会修道院ともども破壊された。
Title: カルトジオ会 (Carthusians)
Section: 修道院の例

カルトジオ会の修道院は最初の修道院、シャルトリューズにちなんで 、英語ではチャーターハウス (Charterhouse) 、イタリア語ではチェルトザ (Certosa)と呼ばれた。本節では修道院の例を挙げる。グランド・シャルトリューズパドゥーラ修道院シャンモル修道院ブクスハイム修道院
Title: 世界価値観調査 (World Values Survey)
Section: abstract

世界価値観調査（せかいかちかんちょうさ、WVS、World Values Survey）は世界の異なる国の人々の社会文化的、道徳的、宗教的、政治的価値観を調査するため、社会科学者によって現在行われている国際プロジェクトである。調査の結果はインターネットによって閲覧できる。
Title: 世界価値観調査 (World Values Survey)
Section: 歴史

世界価値観調査は1981年に欧州価値観調査（EVS、European Values Study）から誕生した。EVSの調査方法を欧州以外の14カ国に応用したが、1981年の調査は世界のわずか22カ国しかカバーしていなかった。EVSは Jan Kerkhofs と Ruud de Moor の指導の下行われ、オランダのティルブルグ大学（Tilburg University）に拠点を置いている。ミシガン大学のロナルド・イングルハート（Ronald Inglehart）は調査の世界的拡張に貢献した。調査は約5年間隔で質問票・調査方法をそろえて実行されるが、実施年は各国により何年かずれるのが通例で、一つの調査を「波」と称する。2012年現在の最新は第6波で、各国ごとの成果は公表されているところがあるが、世界価値観調査サイトでの公開は第5波までである。これを用いた価値観の変化の時系列調査もこのプロジェクトの目的の一つとなっている。
Title: 世界価値観調査 (World Values Survey)
Section: 調査方法と範囲

WVS は面接での詳細なアンケートによって行われる。WVS のウェブサイトでこれらのアンケートをすべて見ることができる。最新の調査におけるアンケートでは約250の質問が行われた。各国で1000人から3500人にアンケートを施し、第四回の調査では一カ国当たり平均1330人、世界累計で約92000人にアンケートが行われた。しかし、各国によるサンプルの抽出方法が同一でないことに留意する必要がある。スロベニアの社会科学者アダムは、ヨーロッパの2001年の価値観調査結果と欧州社会調査（European social survey）の2002/2003年の調査結果にかなりの違いがあることを示唆している。
Title: 世界価値観調査 (World Values Survey)
Section: 調査結果

WVS のアンケートはおよそ250の質問から成り、400から800の変数が導出される。以下はその変数の一つ。幸福度（Happiness)：各国の幸福度が WVS によって求められ、マスメディアに広く引用された。人気のある統計サイト NationMaster は WVS のデータに基づいた簡単な世界幸福度を発表している。WVSのウェブサイトは年代間や社会経済集団間の幸福度の比較といった、より詳細な分析を行っている。WVS によって測定された幸福度の最も印象的な変化は1990年代におけるロシアと東ヨーロッパ諸国の国民の幸福度の大幅な下落であった。イングルハート-ヴェルツェル図（Inglehart-Welzel Map）：この図は WVS の結果における最も有名なものの一つである。いくつかの変数を二次元の変数（"伝統的-世俗的" と "サバイバル-自己表現"）に圧縮したとき、世界の国々は特定の文化的な地方に分けることができる（右図参照）。なお、この図によると日本社会は最も非宗教的となっている。また、この図で表されている伝統-世俗的の変数には、宗教以外にも、親子間の絆、伝統的家族関係、権威への服従、離婚・中絶・安楽死・自殺への抵抗感、自国への誇り、ナショナリズムなどが関連している。伝統的価値観の変数が高い文化ほど、そういった価値観を重要視すると説明されている。さらに、サバイバル-自己表現変数の自己表現方向への変化は、近代化・産業化に伴い、経済的・物質的充足よりも、精神性・自己実現の充足を重視する知識社会へのシフトが見られる事を表している。自己表現変数の上昇は、性の平等、価値観の多様性、同性愛者や外国人といったマイノリティーへの寛容性、環境への配慮、社会的信頼や穏健な価値観の高まりと関係し、まさにそういった価値観こそが民主主義の中心的価値観であると論じられている。
Title: 女性映画ジャーナリスト同盟 (Alliance of Women Film Journalists)
Section: abstract

女性映画ジャーナリスト同盟（じょせいえいがジャーナリストどうめい、Alliance of Women Film Journalists、略称：AWFJ）は、2006年に設立された非営利団体。ニューヨークに拠点を置き、映画業界で活動する女性及び女性に関する作品の支援を目的として活動している。出版業界、放送業界、デジタルメディアで活動する84人の女性批評家・ジャーナリスト・作家で構成され、英国映画協会からは「女性による、女性に関する映画を支援する団体」と紹介されている。
Title: 女性映画ジャーナリスト同盟 (Alliance of Women Film Journalists)
Section: EDA賞

2007年に創設された映画賞で、会員の投票によってその年の優秀作品とワースト作品を選出・表彰する。名称はAWFJ創設者ジェニファー・メリンの母親で女優として活動していたイーダ・レイス・メリン（Eda Reiss Merin）の名前に由来する。また、「Excellent Dynamic Activism」の頭文字を取ったものとも説明されている。受賞結果はタイム誌、USAトゥデイ、バラエティ誌など主要メディアでも報じられ、ニューヨーク・タイムズの「映画賞リスト」にも掲載されるなど、アメリカ合衆国における主要な映画賞の一つとして認知されている。なお、メディアの報道では「女性映画ジャーナリスト同盟賞(Alliance of Women Film Journalists Awards)」と紹介されることが多い。2007年にはアメリカン・フィルム・インスティチュートが「アメリカ映画ベスト100（10周年エディション）」を発表したことに合わせて、AWFJも「ベスト100作品」を発表している。
Title: 中央条約機構 (Central Treaty Organization)
Section: abstract

中央条約機構（ちゅうおうじょやくきこう、英: Central Treaty Organization：CENTO）は、1979年まで存在した集団安全保障機構。ソビエト連邦に対抗することを目的とした反共軍事同盟であった。
Title: 中央条約機構 (Central Treaty Organization)
Section: 沿革
Subsection: 中東条約機構

1955年2月24日、トルコとイラク王国との間で2国間の相互防衛条約（バグダード条約）が締結。その後、同年11月25日に開催されたバグダート条約閣僚会議の結果、イギリス、パキスタン、イラン帝国が条約に参加し、中東条約機構（ちゅうとうじょうやくきこう、英: Middle East Treaty Organization：METO、バグダード条約機構とも）が発足。本部をイラクのバグダードに置いた。この他にアメリカ合衆国がオブザーバー参加している。アメリカは、ソ連に対抗するために中東諸国を自陣営に取り込む必要があり、この機構には軍事・経済的援助を行っている。
Title: 中央条約機構 (Central Treaty Organization)
Section: 沿革
Subsection: 中央条約機構

1958年7月14日、イラクにてアブドルカリーム・カーシムらによる7月14日革命が勃発したため、1959年3月24日にイラク共和国（カーシム政権）が中東条約機構より脱退。これを受けて、本部をトルコのアンカラに移転し、中央条約機構と改称した。あまり有効に機能したわけではなく、同地域で行われた印パ戦争や中東戦争にはまったく関与しなかった。キプロス紛争においては軍事侵攻したトルコとキプロス国内のアクロティリおよびデケリアを統治しているイギリスが加盟国同士にもかかわらず同機構が紛争解決の役割を果たすことが出来なかった。1979年のイラン革命によるイラン帝国の崩壊を契機に解体された。
Title: ストックホルム国際平和研究所 (Stockholm International Peace Research Institute)
Section: abstract

ストックホルム国際平和研究所（ストックホルムこくさいへいわけんきゅうじょ、英: Stockholm International Peace Research Institute、略称はSIPRI）は、スウェーデン王国を本拠地とする国際平和研究機関。紛争、武器、軍備管理、軍縮などの研究を専門とし、ブルッキングス研究所、チャタム・ハウス、カーネギー国際平和基金、戦略国際研究センターに続き、国際平和分野で世界で5番目に大きな影響力を持つシンクタンクである。ストックホルム県ソルナ市を拠点とし、記述内容の客観性、正確性から国際的にも評価が高い『軍備・軍縮年鑑』(“SIPRI Yearbook: Armaments, Disarmament and International Security”) の刊行で知られる。
Title: ストックホルム国際平和研究所 (Stockholm International Peace Research Institute)
Section: 概要

1964年の第32代首相ターゲ・エルランデルの発案を機にスウェーデン王立委員会の提言を経て1966年5月にスウェーデン議会によって設立された。初代の所長は1982年にノーベル平和賞を受賞したアルバ・ライマル・ミュルダールであった。「われわれの研究所の任務は、国際紛争の平和的解決と安定した平和の理解を促進するために、紛争についての問題、および国際的な平和と安全のために協力することの重要性についての研究を遂行することである」原文は「The task of our Institute is to conduct research on questions of conflict and cooperation of importance for international peace and security, with the aim of contributing to an understanding of the conditions for peaceful solutions of international conflicts and for a stable peace.」
Title: 国際海底機構 (International Seabed Authority)
Section: abstract

国際海底機構（こくさいかいていきこう、International Seabed Authority、ISA）は、国連海洋法条約に基づき、同条約のすべての締約国を構成国として、1994年11月16日に設立された国際機関である。
Title: 国際海底機構 (International Seabed Authority)
Section: 概要

事務局は、ジャマイカのキングストンに置かれている。国際海底機構は、国連海洋法条約により人類の共同の財産であると規定された深海底（すべての沿岸国の大陸棚の外側にあっていずれの国の管轄権も及ばない海底及びその下）の鉱物資源の管理を主たる目的としており、国連海洋法条約及び同条約第11部の実施協定の規定に従って、深海底における活動について管理を行う。国際海底機構が海底の鉱床について探査規則を定め、企業体等が海底機構に探査申請を行い、鉱区が設定される。2014年までにマンガン団塊、熱水鉱床、コバルトリッチクラストの探査規則が制定されている。
Title: 先端航空宇宙脅威特定計画 (Advanced Aerospace Threat Identification Program)
Section: abstract

先端航空宇宙脅威特定計画、または先進航空宇宙脅威識別計画（英語: Advanced Aerospace Threat Identification Program, 略称：AATIP）は、アメリカ合衆国連邦政府によって進められていた未確認飛行物体(Unidentified Flying Object, UFO)、および未確認空中現象(Unidentified Aerial Phenomena, UAP)に対する研究プログラムである。AATIPは2007年から2012年にかけての5年間で2,200万USドルの予算が執行され、2017年に計画の存在が公表された。AATIP計画の終了後にも、政府主導で未確認空中現象タスクフォース (Unidentified Aerial Phenomena Task Force, UAPTF)と呼ばれる研究プログラムが継続されている。AATIP計画の責任者であったルイス・エリゾンドは、2017年に公益法人"To the Stars... Academy of Arts & Sciences"を設立した。
Title: 先端航空宇宙脅威特定計画 (Advanced Aerospace Threat Identification Program)
Section: 概要

2007年当時、アメリカ合衆国上院院内総務であったハリー・リード上院議員が、実業家の友人であるロバート・ビゲローに促され、テッド・スティーヴンス上院議員、ダニエル・イノウエ上院議員らの支援を受けて、Advanced Aerospace Weapon Systems Applications Program (AAWSAP, 先端航空宇宙兵器システム適用計画)という名称で研究プログラムが策定され、5年間で2,200万USドルの予算が組まれ、UFO・UAPの公的な研究プログラムがアメリカ国防情報局 (DIA)の元で開始される事となった。リード議員、そしてロバート・ビゲローの地元であるネバダ州には、UFO研究に関する軍事施設ではないかと噂されるエリア51が存在し、ビゲローは以前からUFOや超常現象に興味を持ち、これまでにも私費を投じてこういった研究プログラムを支援してきた経緯があった。AATIPの研究内容が公開された後、リード議員はインタビューで、『私はこの計画を進めた事を誇りに思う。私は今まで誰もやらなかった事をやった。私は科学に興味があると同時に、アメリカ国民が何が起こっているのかを理解する事を助ける事にも興味がある』と述べ、『このプログラムにより何百もの論文が作成され、その多くが公開されている』とも述べた。AAITPは、ロバート・ビゲローの所有する民間企業ビゲロー・エアロスペースとの契約を通じて、過去数十年にわたるUFO目撃事例を整理した494ページの報告書を作成した。この報告書は一般には公開されていないが、内容には様々な未確認空中現象に対する分析が含まれているとされている。AAITPからはまた、他の多数の研究分野への資金提供も行われていた。この研究分野には、ワープ航法、ダークエネルギー、余剰次元、ワームホール、負のエネルギー、といったものが含まれていた。AAITPによって作成されたレポートの中には、米軍機のパイロットによって撮影された未確認現象やUFOが映っているとされるいくつかの映像が含まれており、この映像はAAITPの終了後、ルイス・エリゾンドによって公表さた。その後、アメリカ国防総省の広報官は、これらの映像が実際に米軍パイロットによって撮影されたものであると公式に認め、『近年、米軍機と未確認飛行物体の遭遇事例が増加している』と述べた。国防総省はAATIPが2012年に終了したと公式には発表していたが、2017年に上層部との意見の対立などから国防総省を辞職したルイス・エリゾンドは、同種の研究は継続されていたはずだと述べ、2020年には未確認空中現象タスクフォースと呼ばれる同種の研究が進められている事が公表された。2017年10月に国防総省を退職したエリゾンドは公益法人"To the Stars"の設立を発表した後、ハフポスト誌上に政府のUFO研究計画の存在について公表した。この後、2017年12月16日にワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズ、ポリティコによってAATIPの概要が報じられ、話題となった。
Title: イギリス学士院 (British Academy)
Section: abstract

イギリス学士院（イギリスがくしいん、英語: British Academy）とは、人文科学および社会科学分野におけるイギリスの国立アカデミーである。1902年に設立され、同年に王室勅許（Royal Charter）を受けている。アカデミーのフェローは900人以上。英国ビジネス・イノベーション・技能省より資金を受けて運営されており、アカデミー全体予算33,100,000ポンドのうち、27,000,000ポンドが政府からの支給であった（2014年度）。歳出のうち32,900,000は研究資金や表彰活動、慈善活動に使われている。
Title: イギリス学士院 (British Academy)
Section: 授与している賞

アカデミーは15種類の賞・メダルを授与している。著名なものを以下に挙げる。British Academy President's Medal （2010年創設）Burkitt Medal （1923年創設）Kenyon Medal （1957年創設）Leverhulme Medal and Prize（2002年創設）Nayef Al-Rodhan Prize for Transcultural Understanding （2013年創設）Peter Townsend Policy Press Prize （2011年創設）Wiley Prize for Psychology （2009年創設）
Title: イギリス学士院 (British Academy)
Section: 出版物

Lectures and Conferences PapersBritish Academy Original PaperbacksBritish Academy Occasional PapersProceedings of the British AcademyReissues of Proceedings lecturesSchweich Lectures on Biblical ArchaeologySymposiaThank-Offering to Britain Fund LecturesMonographsArchaeological reports (including BAMA)British Academy Centenary MonographsMiscellaneous research publicationsPostdoctoral Fellowship MonographsSupplemental PapersResearch seriesAnglo-Saxon ChartersAuctores Britannici Medii AeviClassical and Medieval Logic TextsCorpus of Anglo-Saxon Stone SculptureCorpus Signorum Imperii RomaniCorpus vasorum antiquorumCorpus Vitrearum Medii AeviDictionary of Medieval Latin from British SourcesEarly English Church MusicEnglish Episcopal ActaFontes Historiae AfricanaeOriental and African ArchivesOriental DocumentsRecords of Social and Economic HistorySylloge of Coins of the British IslesSylloge Nummorum GraecorumTabula Imperii Romani
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: abstract

国際バレーボール連盟（こくさいバレーボールれんめい、フランス語: Fédération internationale de volley-ball）は、バレーボールの国際競技連盟。略称はFIVB。本部はスイスのローザンヌに置かれている。インドアのみならずビーチバレーボールも統括している。
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: 概要

1947年に初代会長のPaul Libaud（ポール・リボウ、 フランス）を中心に、22カ国の参加のもとパリに設立された。1949年に第1回男子世界選手権を開催した。日本のFIVBの加盟は1951年であったが、当時日本は9人制が主流であったため世界選手権の初参加は1960年と出遅れた。1954年5月、アテネでのIOC総会でバレーボール、柔道、アーチェリー、ローラースケート（のちのローラースポーツ）のオリンピック競技化が検討されるが全競技保留に。日本がFIVBとともに、バレーボールをオリンピックの正式競技にするように国際オリンピック委員会に働きかけたため、1964年東京オリンピックでバレーボールが正式競技となった。このころにはFIVBの国内競技連盟加盟数は89となった。1984年にRubén Acosta（ルーベン・アコスタ、 メキシコ）が2代目会長に就任し、それとともに本部をスイスのローザンヌに移行した。2009年現在、世界で220の国内競技連盟がFIVBに加盟しており、その規模はサッカーやバスケットボールをしのぐ。FIVB加盟国はそれぞれアジア、中北米、南米、ヨーロッパ、アフリカの大陸連盟に分けられており、各国代表者1名が2年ごとに行われるFIVB総会に出席し、予算と来期計画の審議を行う。また、世界大会での成績をもとにFIVBランキングが作成される。その得点方式はオリンピック、世界選手権、ワールドカップの成績を1位100点、2位90点、3位80点、4位70点、5位45点とし、大陸選手権、ジュニア世界選手権の成績を10点－30点で加算し合計点を出したものである。ランキングは2018年10月時点で日本は男子が6位、女子が6位となっている。資金不正流用疑惑で2005年に専務理事を解任されたジャンピエール・セッピが、2006年10月26日、世界規模の新たな統括団体として国際ビーチバレー・バレーボール協会（FIABVB）を設立すると発表した。2008年6月に、ルーベン・アコスタが会長を退任することを発表した。アコスタは大の日本びいきとして知られた人物であったこともあり、2016年現在でもワールドカップや世界選手権、五輪最終予選など主要な大会の多くが日本で開催されている。これには、最大の収入源となる日本からのスポンサー料とテレビ放映権の影響が大きい。しかしその結果、主要な大会での日本びいきが露骨になり（日本の試合開始時間が19時に固定したり対戦相手を自由に選べたり、ルールも変えたこともあった。リベロ制、ラリーポイント制の導入も、日本のテレビ局のためのルール改編であった）、当然他の国からは不満の声があがり、さらに日本の弱体化や、世界全体での人気の低迷の一因となった。また、大会運営そのものが日本のテレビ局の都合を重視して進められ、試合中にCMのための休憩の導入や、大会の決勝戦が、日本の出場する順位決定戦の前座として扱われるなどの大会運営がなされた。この行き過ぎとも言える運営に、日本の一部メディアも苦言を呈した。アコスタの後任たる3代目会長には、魏記中（ウェイ・ジジョン、 中国）第一副会長が昇格し、アコスタの残任期間を務めた。2012年9月21日、アメリカ合衆国カリフォルニア州アナハイムでの年次総会にてAry Graça（アリ・グラサ、 ブラジル）が新会長に選出された。2013年5月27日、ホンダ欧州と協賛契約（4年間）を締結したと発表。FIVBの公式パートナー契約は、これが初という。
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: 加盟国

※括弧内は連盟内の傘下組織やエリア分け。
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: FIVBの主催する主な大会
Subsection: 公式大会

オリンピックバレーボール世界選手権バレーボールネーションズリーグバレーボール男子ジュニア世界選手権バレーボール女子ジュニア世界選手権バレーボール男子ユース世界選手権バレーボール女子ユース世界選手権U17世界選手権バレーボール男子世界クラブ選手権バレーボール女子世界クラブ選手権
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: FIVBの主催する主な大会
Subsection: 公認大会

モントルーバレーマスターズ
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: FIVBの主催する主な大会
Subsection: ビーチバレーボール

ビーチバレーボール世界選手権ビーチバレーボールワールドツアー
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: ユニフォームに関する騒動

1997年11月14日、グランドチャンピオンカップ大阪大会で、全日本女子チームがハーフパンツを着用して試合に臨んだ。ルーベン・アコスタ会長（当時）をはじめとするFIVB首脳陣から「バレーには独自のブルマーがある」とのクレームがついた。当時、日本のVリーグではハーフパンツが主流であり、ブルマーを着用しているチームは1チームのみという背景もあった。新ユニフォームは試作品で1着しかなかったこともあり、続く広島大会と東京大会では従来のブルマーを着用して、騒動はいったん収束した。翌1998年にFIVBは次のようなユニフォームに関する新規定を設けた。ユニフォームの上は、身体にフィットするシャツ。下はブルマーか股下5cm以内のショートパンツ。これに従わず、1998年のバレーボール世界選手権で身体に密着度の低いダボダボのシャツを着用するチームが出現し、同年11月6日にFIVBは5チーム（ブラジル、ロシア、イタリア、クロアチア、ブルガリア）に対して、3,000ドルの罰金を科した。これに対して、ブラジルのアナ・サングラード主将は抗議の意を示した。選手・スタッフや識者からは「動きやすければ何でもよい」「セクハラだ」などと賛否の声が渦巻いた。
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: 人種差別に関する騒動

2018年日本開催の世界選手権への出場を決めたセルビア女子代表チームの選手全員が、「東アジア人差別・蔑視」の「つり目（スラントアイ）ポーズ」の集合写真を公式サイトに掲載していた。と、2017年6月1日USA TODAYが報じた。「文化的配慮が欠けていた」と削除したが、問題写真を掲載した安直な姿勢に非難が殺到し、釈明に追われた。有識者からは古い組織構造を指摘されている。
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: 歴代会長

 ポール・リボウ (Paul Libaud) （1947- 1984） ルーベン・アコスタ (Rubén Acosta) （1984- 2008） 魏記中 (Wei Jizhong) （2008- 2012） アリ・グラサ (Ary Graça Filho) （2012-）
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: スポンサー
Subsection: グローバルパートナー

Ganten
Title: 国際バレーボール連盟 (Fédération Internationale de Volleyball)
Section: スポンサー
Subsection: オフィシャルスポンサー

ミカサGerflorセノーミズノ
Title: グローバルグリーンズ (Global Greens)
Section: abstract

グローバルグリーンズ（Global Greens）は、世界各国の環境政党が所属する国際組織。2001年にオーストラリアのキャンベラで設立し、最初の憲章としてグローバルグリーンズ憲章が定められた。その憲章にある六原則は以下の通りである。エコロジカルな知恵社会正義参加型民主主義非暴力持続可能性多様性の尊重
Title: グローバルグリーンズ (Global Greens)
Section: 参加政党の一例
Subsection: アジア・オセアニア

 日本 - 緑の党グリーンズジャパン 韓国 - 緑色党 中華民国（台湾） - 台湾緑党、樹党 モンゴル - 市民の勇気・緑の党 インド - インド緑の党(India Greens Party) パキスタン - パキスタン緑の党 オーストラリア - オーストラリア緑の党 ニュージーランド - 緑の党
Title: グローバルグリーンズ (Global Greens)
Section: 参加政党の一例
Subsection: アフリカ

 エジプト - エジプト緑の党 ケニア - ケニア・マジンジラ緑の党 セネガル - セネガルエコロジスト集会 チュニジア - 緑チュニジアの党 ベナン - 緑 マダガスカル - マダガスカル緑の党 マリ - マリエコロジスト党 南アフリカ共和国 - 南アフリカ緑同盟 ルワンダ - ルワンダ民主緑の党
Title: グローバルグリーンズ (Global Greens)
Section: 参加政党の一例
Subsection: アメリカ

 アメリカ合衆国 - アメリカ緑の党 カナダ - カナダ緑の党 コロンビア - 緑同盟 チリ - 緑エコロジスト党 ブラジル - 緑の党 ベネズエラ - ベネズエラ環境運動 ペルー - ペルー緑新エコロジスト党 メキシコ - 緑の党
Title: グローバルグリーンズ (Global Greens)
Section: 参加政党の一例
Subsection: ヨーロッパ

 アイルランド - 緑の党 アルバニア - アルバニア緑の党 アンドラ - アンドラ緑の党 イギリス - イングランド・ウェールズ緑の党 スコットランド - スコットランド緑の党 イタリア - 緑のヨーロッパ ウクライナ - ウクライナ緑の党 エストニア - エストニア緑の党 オーストリア - 緑の党 ジョージア - 緑の党 スイス - スイス緑の党 スウェーデン - 緑の党 スペイン - カタルーニャ緑のイニシアティブ スロバキア - 緑の党 スロベニア - スロベニア若者党 チェコ - 緑の党 ドイツ - 同盟90/緑の党 ノルウェー - 緑の党 ハンガリー - 新しい政治の形 フィンランド - 緑の同盟 フランス - ユーロップ・エコロジー・緑の党 ブルガリア - ブルガリア緑の党 ベルギーエコロ（ワロン地域）フルン（フランデレン地域） ポーランド - 緑の党 マルタ - 民主的選択 モルドバ - エコロジスト緑の党 ラトビア - ラトビア緑の党 ルクセンブルク - 緑 ルーマニア - 緑の党 ロシア - 緑のオルタナティヴ出典：“Green Parties around the world”.   Global Greens. 2014年7月12日閲覧。
Title: グローバルグリーンズ (Global Greens)
Section: 関連文献

小野一『緑の党運動・思想・政党の歴史』講談社〈講談社選書メチエ583〉、2014年9月11日。ISBN 978-4-06-258586-6。
Title: キワニス (Kiwanis)
Section: abstract

国際キワニス（こくさいキワニス、Kiwanis International）とは、アメリカインディアナ州インディアナポリスに本拠地を持つ、民間の社会奉仕団体である。
Title: キワニス (Kiwanis)
Section: 概要

ミシガン州デトロイトで、1915年1月21日に設立され、世界的に活動している。名称は、デトロイト周辺に住んでいた原住民の言葉「NUN-Kee-Wan-is」（皆一緒に集まる）に由来している。ロータリークラブ、ライオンズクラブに並ぶ、世界三大社会奉仕団体の一つで、世界96か国で約8000のクラブで構成され、活動している。会員は成人が約28万人、子供は約32万人。活動の特徴は「世界の子供たちに奉仕する」である。「まず子どもを第一に考えよう(Young Children Priority One)」をモットーに、国際的に活動している。
Title: キワニス (Kiwanis)
Section: 日本地区

1964年、東京キワニスクラブがアジア太平洋地域で、最初のクラブとして設立された。次いで名古屋、大阪、広島、神戸、仙台、札幌、横浜、高松、福岡、京都、千葉、和歌山、新潟、泉州、埼玉、西宮、渋谷、福山、熊本、静岡、金沢、松江、鹿児島、芦屋、福島、大分、千代田、長崎の順に日本各地に広がった。現在29のクラブで会員数約1700人。
Title: キワニス (Kiwanis)
Section: キワニアンの目的

ものより心を重んじよう人生の物質的な価値より、むしろ人道的、精神的価値を重く見ること自分がされて嬉しいことを、他人にもしよう全ての人間関係において、黄金律に従う日常生活を奨励すること仕事の質を高めよう社会生活、実業界、専門領域に、より高度な水準を採択し、適用するように推進することきまりを守り、社会に尽くそう規範・模範によって、より一層知的、進取的、奉仕的な市民性を開発すること友情をつちかい、力を合わせて、活動を進めようキワニスクラブを通じて、恒久的な友情を形成し、愛他的奉仕を実行し、より良き社会を建設するための実際的な手段を提供すること国を愛し、善を高め、夢をはぐくもう公正、正義、愛国心、善意などを増進させる健全な世論と、高い理想主義を創造し、維持するように協力すること（1924年コロラド州デンバーでの国際キワニス年次総会で採択）