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Title: ポステ・イタリアーネ (Poste Italiane)
Section: 郵便局の歴史展覧会 Poste Storie

2022年から一時的に、ローマのSan Silvestroにある郵便局では Poste Storie(直訳: 郵便局の歴史)と称する展覧会を行っている。7つのテーマに分け展示されているが、そのテーマは作業に用いられている器具貯蓄及び支払いコミュニケーション技術手紙及び小包建築輸送である。内容は多岐にわたり、1862年からポステ・イタリアーネが辿ってきた160年の歴史について、ポステ・イタリアーネが目標としていて大事にしている様々なことについて、戦争(第一次世界大戦や第二次世界大戦など)や震災(イルピニア地震、ラクイラ地震など)の際にいつも郵便局が市民を助けてきたこと、どのような手段で郵便を運んできて、現在はどうやって物流をコントロールしているかなど、この展覧会では郵便局の「過去と現在」を見ることができる絶好の機会である。また、Poste Storieでは、イタリア各地の8人の若いアーティストがポステ・イタリアーネの大事にしていることを絵で表したコーナーがあり、ポステ・イタリアーネの企業理念や企業風土、さらにはポステ・イタリアーネの中核をなすようなスローガンなどを肌で感じることができる。リヴィア・マサッチェシ(Livia Massaccesi)さんが描いた多様性と包括性に関する絵などが展示されており、リヴィアさんは「私の作品の顔を見ると、誰もが自分自身を見分けることができるだろう」と語っている。この郵便局の窓口は、ローマのスペイン広場近くに位置しており、観光客にとっても地元住民にとっても、非常に良いロケーションである。入場は無料で、誰でも入ることができる。しかし、英語や日本語など外国語での記載は一切なく、全ての展示がイタリア語のみに対応している。[1]
Title: ベルリッツ_コーポレーション (Berlitz Corporation)
Section: abstract

ベルリッツ コーポレーション（英語 Berlitz Corporation）は1878年に設立されたアメリカ合衆国の語学教育企業。ニュージャージー州プリンストンに本部を置く。従業数5983人。旧名 Berlitz International Inc.。日本における子会社としてベルリッツ・ジャパン、その他各国に子会社を持つ。
Title: ベルリッツ_コーポレーション (Berlitz Corporation)
Section: 歴史

Maximilian Berlitzによってロードアイランド州プロビデンスで1878年にBerlitz School of Languages として創業された。1880年にボストンで第2校を開く。1914年までに米国、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、アフリカの各地に教室を展開した。1966年にCrowell, Collier & Macmillanに買収され、1993年に日本のベネッセコーポレーション（現・ベネッセホールディングス）のグループ会社となった。オンライン授業を展開する競合他社との競争激化に加え、新型コロナウイルスの影響により、本企業が業績上における重しになっていたことを背景として、ベネッセホールディングスは2022年2月14日に本企業をカナダのILSCホールディングスが設立した特別目的会社に売却した。
Title: ベルリッツ_コーポレーション (Berlitz Corporation)
Section: 事業

世界各国で企業や個人向けの語学・文化教育事業を運営する。対象とするのは英語、スペイン語、ドイツ語、フランス語、日本語、中国語、アラビア語など。
Title: ベルリッツ_コーポレーション (Berlitz Corporation)
Section: テレビ番組

日経スペシャル カンブリア宮殿 これが世界で負ける、日本型の"男ビジネス"だ！ 世界で勝てる人材は、こう作れ！（2010年11月4日、テレビ東京）
Title: ライオンネイサン (Lion (Australasian company))
Section: abstract

ライオンネイサンは、オーストラリアのシドニーに本社を置く醸造会社である。
Title: ライオンネイサン (Lion (Australasian company))
Section: 概要

オーストラリア国内で約1800人、ニュージーランド国内で約1400人の従業員を有する企業。ビール、RTD、スピリッツ、ワイン、ウイスキー（ライセンス商品含む）の製造販売を行っている。1840年にニュージーランドで設立されたビール醸造所を母体として発展している。その後1860年よりライオンブランドでのビール製造を開始し、醸造規模を拡大。ニュージーランド国内にあった10の醸造所を統合してニュージーランドビール社を設立した。その後、1988年にニュージーランド最大の食品小売業者であるネイサン社と合併し、現在の社名であるライオンネイサンに社名を変更した。1990年代前半には、隣国オーストラリアのビール醸造所を買収しながらオーストラリア市場への進出を行った。そのため現在ではオーストラリアのビール市場でシェア42％の2位の座を獲得している（2006年3月時点）。また、1991年には本社機能をニュージーランドからオーストラリアのシドニーに移転させている。1998年、不振が続いていた中国でのビール事業建て直しと、醸造所間での品質を統一する技術獲得のため日本のキリンビール（現・キリンホールディングス）の出資を受け入れた。ライオンネイサンはそれまでオーストラリアの醸造所を数多く買収してきたため醸造所間の製品品質のばらつきが大きく、工場間で品質を一定に保ち続ける技術をキリンビールから導入する必要があった。また、当時ライオンネイサンの会長を務めていたマイヤーズ（創業者一族の三代目）が60歳という年齢にもかかわらず子供がまだ15歳であり、後継者問題に苦慮していたことも出資受入の要因となった。2008年11月、豪州飲料最大手のコカ・コーラ・アマティル社に対して76億豪ドル（約4880億円）を提示し買収提案を行うが、アマティル社が買収価格に不満を示すなど交渉は難航、2009年2月に提案を撤回した。2009年4月、キリンホールディングスによる全株式取得・完全子会社化で基本合意。5月に株式取得契約を結び、臨時株主総会や裁判所の承認を経て10月21日に株式取得を完了、オーストラリア・ニュージーランド証券取引所への上場は廃止された。そして10月23日、キリングループのオセアニア事業を統括する中間持株会社「ライオンネイサン ナショナルフーズ（Lion Nathan National Foods Pty Ltd）」（旧・キリンホールディングスオーストラリア）傘下の事業会社として再出発した。2011年には直接の親会社であるライオンネイサン ナショナルフーズが「ライオン（LION PTY LTD）」に改称。当社の商号は変更されていないが、商標は「LION」のみが前面に出ている。なお2008年以降、捕鯨問題をめぐる日豪間の衝突により、日本企業（キリンホールディングス）傘下にある当社製品のボイコットが発生している。また同社のライバルビール会社もテレビCMを通じてボイコットを促すメッセージを流しており、キリングループのオセアニア戦略に悪影響を与える可能性がある。2019年10月、キリンが不採算部門の整理を進める中で、ライオンの乳飲料部門を中国の蒙牛乳業に6億豪ドルで売却する話が持ち上がったが、2020年、オーストラリア政府が海外からの投資案件の見直しを行う中で中国企業への売却を問題視。キリンは、2020年8月、売却の中止を発表した。
Title: ライオンネイサン (Lion (Australasian company))
Section: 歴史

1840年 Hobson Bridge Brewery設立1860年 ライオンブランドでのビール製造・販売開始1924年 10箇所のビール醸造所を統合し、ニュージーランドビール社設立1977年 ライオン社へ改称1988年 ニュージーランド最大の小売業者であるLDネイサン社と合併し、ライオンネイサン社設立1990年 オーストラリアの醸造所の買収により、XXXX、SWAN、EMU、Tooheysなどのビールブランドを獲得1991年 シドニーに本社機能を移転1993年 オーストラリアの醸造所の買収により、West End、HAHNなどのビールブランドを獲得1998年 キリンビールの出資を受け入れ2001年 オーストラリアで「キリン 一番搾り」の製造を開始2003年 キリンビールが追加出資、46.13%の株式を取得2009年 キリンホールディングスが全株式を取得、同社の中間持株会社「Lion Nathan National Foods Pty Ltd」傘下に
Title: ライオンネイサン (Lion (Australasian company))
Section: 主要ブランド

XXXX（フォーエックス）ハーンTooheys（トゥーイーズ）West End（ウェストエンド）スワンEMU（エミュー）Steinlager（スタインラガー）Canterbury Draught（カンタベリードラフト）
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: abstract

ブッキング・ホールディングス（英: Booking Holdings Inc.、NASDAQ: BKNG）は、旅行関連のオンラインサービス企業を保有する、アメリカ合衆国の株式会社。世界最大の売上高を持つオンライン旅行会社（Online Travel Agency, OTA）であり、特に宿泊予約の分野で世界最大の販売数を有する。コネチカット州・ノーウォークに本社を置く。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 沿革

ブッキング・ホールディングスの組織としてのルーツは、アメリカのオンライン旅行会社のプライスラインドットコムにあるが、その後、同社がブッキングドットコムやアゴダなど世界規模での企業買収を重ねた結果、事業構造の転換を受け2014年4月にグループとしての商号をプライスライン・グループに変更、さらに2018年2月に現在の社名へと改称した経緯を持つ。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 沿革
Subsection: 創業期

1997年、コネチカット州出身の起業家であるジェイ・スコット・ウォーカー（Jay S. Walker）を中心に、プライスラインドットコム（Priceline.com Inc.）が設立された。1999年3月にNASDAQに上場し、創業期からオンライン旅行業を軸に積極的な事業拡大を行うが（後述）、ウォーカーは2000年に取締役会を降り、2001年から2002年にかけては、インターネット・バブル崩壊の影響を受け、一時事業を縮小した。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 沿革
Subsection: 事業構造の転換と国際展開

2002年11月、ジェフェリー・ボイド（Jeffery Boyd）がCEOに着任、2004年9月、イギリスのオンライン旅行会社であったActivehotels.comを傘下に加えたことを契機に、海外事業への進出を本格化する。特に2005年7月にオランダのOTAであるBookingsを買収し、2006年にBookingsがActivehotels.comを統合しブッキングドットコムとなったのちは、米国外での売上が大きく伸び、2007年には、グループ総体で米国内の売上を逆転するに至った。2000年代当時、エクスペディア・グループなど他の米国OTAの関心は、旅行者がOTAに料金を支払うマーチャント・モデルに集中しており、旅行者がホテル等に直接料金を支払うエージェンシー・モデルにはほとんど関心がなかったが、プライスラインは他OTAが注目していなかったエージェンシー・モデルにも着目し併用、大幅に売上を伸ばすことに成功した。ブッキングドットコムに加えて、東南アジアのOTAであるアゴダを買収したプライスラインは、ホテル等の宿泊施設のオンライン予約における世界最大の企業グループへと変貌した。一方インターネット・バブル期まで販売の中心であった航空券は、各国の航空会社によるコミッションカットへのシフトを受け、メタサーチのKAYAKへ大半を移行、この結果、予約取扱の多くは宿泊施設とレンタカーに集中することになった。2013年1月、ジェフェリー・ボイドは会長職に就き、2014年1月から、マイクロソフト日本法人元社長であり、その後ブッキングドットコムのCEOとなったダレン・ヒューストンがCEOを務めた。2014年3月まで、プライスラインドットコムの傘下に各子会社を持つ形態を取っていたが、同年4月、グループとしての商号をプライスライン・グループ（The Priceline Group Inc.）に改称、同傘下にプライスラインドットコムを含む各子会社を置く形態に変更した。2017年7月、イギリスに本拠を置くメタサーチ大手のMomondo Groupの買収を完了、KAYAKの傘下企業とした。また2018年12月、オーストラリアに本拠を置くメタサーチのホテルズコンバインドの買収を完了、KAYAKの傘下企業とした。2014年以降、中国最大のOTAであるシートリップに出資し提携関係を強化、2017年10月、旅行予約も取り扱う中国有数のeコマース企業Meituan-Dianping (美団点評)に、テンセント・セコイア・キャピタルと共同出資、2018年7月、中国の配車アプリ運営企業のDiDiに出資し戦略的パートナーシップを締結、2018年10月、シンガポールの配車アプリ運営企業のGrabに出資し戦略的パートナーシップを締結した。2017年1月にブッキングドットコム・アゴダ買収の主導者であったグレン・フォーゲルがCEOとなった。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 沿革
Subsection: 現在

2018年2月、ブッキングドットコムが最大の事業となった実情に合わせる形で、社名をブッキング・ホールディングスへと変更した。2011年に売上高で競合のエクスペディア・グループを抜いて以降、世界1位を維持し、宿泊施設の販売室数（Room Nights）に関しても、2010年以降、同グループを上回り続けている（2019年通年で8億4,500万室、エクスペディア・グループは3億8,900万室）。また時価総額もオンライン旅行会社として世界1位であり、取扱額（Gross Bookings）では2位に留まるものの、EBITDAなど多くの財務指標でエクスペディア・グループを上回り続けており、市場価値を重視した経営が特徴となっている。傘下に収めたグループ各社の運営は基本的に独立して行う方針が取られ、エージェンシー・モデルのブッキングドットコム、マーチャント・モデルのアゴダなど、各社固有のサービスを継続させている点が運営上の特色となっていたが、2017年にグレン・フォーゲルがCEOとなって以降、ブランド間の垣根を取り除き連携を強化する方針が打ち出されている。売上構成は、オランダ拠点の子会社が全体の約77％、米国拠点の子会社が約10％、その他（シンガポール・イギリス等）の子会社が約12%となっている（2019年）。エクスペディア・グループが売上の過半数を米国内需要に拠るのとは対照的に、ブッキング・ホールディングスのビジネスの多くは米国外の需要に基づいている（2019年では約90％が米国外）。日本においては、ブッキングドットコム、アゴダ、オープンテーブルの3社がオフィスを有している。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 構成企業

主要ブランドは以下の6つであるが、この他にも独自のブランド名を維持するグループ企業を持つ。順序は公式サイト内の表示に従っている。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 構成企業
Subsection: ブッキングドットコム

2005年にグループ参加。世界各国の宿泊施設予約を扱う。現在、売上におけるグループの中核企業となっている。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 構成企業
Subsection: プライスラインドットコム

2014年3月まで、グループの親企業に位置していたが、同年4月以降は、グループ内の一企業としての位置付けとなった。1998年にウェブサイト「Priceline.com」を開設、オンライン旅行業に参入した。1998年8月、利用者側が航空券の予約の際に値段を決める「逆オークションモデル」をビジネスモデル特許として成立させ、同システムが全米のほとんどの航空会社に採用されたことを契機に知られるようになった。2000年7月、ソフトバンク・イーコマースとの合弁で日本法人を設立する計画が発表されたが、ITバブル崩壊の余波によって提携が打ち切られ、業務を開始する前に合弁会社は解散した。ITバブル崩壊後は、航空券に加え、ホテル、レンタカー、またそれらを組み合わせたパッケージ商品やクルーズなど、対象商品を拡大、また、逆オークションモデル以外に普通のネットサービスを併用することで、不況を克服した。航空券の逆オークションは2016年9月に廃止されたが、ホテルやレンタカーの逆オークションは現在も行われている（日本語未対応）。2016年6月以降、プライスラインドットコムのCEOはBrett Kellerが務めている。ウィリアム・シャトナーが同社のイメージ俳優として起用されており、2013年からはケイリー・クオコが加わり、ウェブサイトおよびアプリ内にも登場している。本社は、ブッキング・ホールディングス本社と同じ場所に置かれている。シカゴに本社を置くホテル予約サイトのロケットマイル（Rocketmiles）を、グループ会社として保有している。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 構成企業
Subsection: アゴダ

2007年にグループ参加。アジアを中心とする宿泊施設予約を扱う。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 構成企業
Subsection: レンタルカーズドットコム

2010年にトラベルジグソー（Travel Jigsaw Ltd.）がグループ参加。レンタルカーズドットコムのブランド名で、世界各国のレンタカー予約を扱う。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 構成企業
Subsection: KAYAK（カヤック）

2013年にグループ参加。航空券・宿泊施設・レンタカーのメタサーチを運営する。ホテルズコンバインド、MomondoやCheapflightsなどのメタサーチもグループに持つ。
Title: ブッキング・ホールディングス (Booking Holdings)
Section: 構成企業
Subsection: オープンテーブル

2014年にグループ参加。アメリカを中心とするレストランの予約を扱う。
Title: カプリ (Capri Holdings)
Section: abstract

カプリ（イタリア語: Capri）は、イタリア共和国カンパニア州ナポリ県にある、人口約7200人の基礎自治体（コムーネ）。ナポリ湾にある観光地として知られる島カプリ島にあるコムーネの一つである。
Title: カプリ (Capri Holdings)
Section: 地理

カプリ島の東部を占めるコムーネで、西にアナカプリと隣接する。県都ナポリから南へ34kmの距離にある。
Title: 茶色 (Brown & Williamson)
Section: abstract

茶色（ちゃいろ）は、色の一つで、栗の実のような色。オレンジ色と青もしくは黒の中間色である。茶を染料として使った時に出る色に由来する。また、茶色は寒暖のどちらにも感じられる色であり、中性色に分類される。化学の世界や、他の色と対比したり、熟語を作る際には褐色（かっしょく）と称する（例：赤茶色→紅褐色）。栗色（くりいろ、りっしょく）ともいう。なお、日本語では「黒砂糖」「黒パン」のように「brown」と「black」が混同されることがあるが、本項目においては“Brown”を茶色（褐色、栗色）、“Black”を黒として明確に区別する。
Title: 茶色 (Brown & Williamson)
Section: 色名としての茶色

茶色は一般的に、木の枝幹、土、栗の実、チョコレートの色としても表現される。室町時代より茶の葉の煎じ汁が染料として使われはじめ、それにともない茶色の名が生まれる。茶染めの服は江戸時代に一般に広まることにより、この名も一般的になる。ただし、当時は「鶯茶」「青茶」など、現代とちがって緑がかった色の名前にも使われていた。『日本歴史大事典』には、「江戸では抹茶に似た色、京坂では煎茶の煮がらしの色をいう」とある。また、褐色と呼ばれる場合もある。上記のように土の色や木の幹の色を表現するが、コーヒーの色や、日焼けした人の皮膚の色のように、「茶色」とは呼ばずに「褐色」と表現するものもある。ただし、褐色は茶色とは区別され焦茶色などを指す場合もある。また、茶色であることを強調するため茶褐色という言葉もある。褐色の「褐」は、麻や葛（くず）のような繊維でできた、ごつごつしたみすぼらしい衣服を意味する字である。この衣服の土で汚れたような色が「褐色」と呼ばれた。現在の中国語では、茶色は「棕色」（zōngsè, シュロ皮の色）と呼ぶのが普通だが、「褐色」ともいう。派生色の一種にも「褐色」が使われている。黄色がかった褐色を黄茶（きちゃ）あるいは黄褐色（おうかっしょく）、赤のかった褐色を赤茶（あかちゃ）あるいは紅褐色（こうかっしょく）という。なお、日本古来の色に、「褐色」と書いて「かちいろ」と読む色があるが、これは紺色の一種である。詳しくは勝色を参照。また、栗の実の色であることから、スペイン語では茶色を「Marrón」と呼ぶ。「茶色」「褐色」「栗色」の英語訳としてbrownが充てられる。この語はゲルマン語系であり、語源は熊(bear)に由来するという。
Title: 茶色 (Brown & Williamson)
Section: ウェブカラーとしての茶色

ウェブカラーではbrownが定義されている。色指定するときに"brown"と記述すれば16進数表記で#A52A2Aとして配色され、その色は赤と黒の中間色（赤茶色）である。右表を参照。ただしこの色はすべてのブラウザで問題なく指定できる色ではないので、同系色で安全なものを選択する場合、基本16色の1つとして定義されている"maroon"（マルーン、16進数定義では#800000）を利用するのがよい。
Title: 茶色 (Brown & Williamson)
Section: 光源色/物体色としての茶色（JIS）

色は、光の色として知覚される場合には光源色、光を反射する物体の色として知覚される場合には物体色と呼ばれ分類される。茶色は、物体色においてのみ存在する色である。日本産業規格では、「色の表示方法−光源色の色名（JIS Z 8110）」を定めているが、光源色としては茶色は存在しない。光源色では、茶色の代わりに黄色や橙色が知覚される。一方、「物体色の色名（JIS Z 8102）」では、茶色とブラウンが同色として定義されている。褐色は、茶色とは異なる色として定義されている。また、褐色とは異なる色としてこげ茶色も定義している。それぞれの色については右表を参照。
Title: 茶色 (Brown & Williamson)
Section: 茶色の色材

天然の土から生産される顔料が知られている。シェンナ、アンバー等がその代表的なものである。このような顔料を総称して、アースピグメント、土壌顔料等と呼ぶ。かつてはイカの墨から作られたセピアも用いられたが、今日のセピアは合成品である。他方で様々な合成有機顔料は、現在でも使われている。
Title: 茶色 (Brown & Williamson)
Section: 近似色

赤黒琥珀色ベージュ山吹色オレンジ色橙色黄土色小豆色鳶色朽葉栗色セピアチョコレート色ぶどう色2号阪急マルーンまつざきしげるいろ
Title: GlobalLogic (GlobalLogic)
Section: abstract

GlobalLogic（グローバルロジック、英: GlobalLogic Inc.）は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンタクララに本社を置く日立グループのデジタルエンジニアリング会社。ソフトウェア製品の設計および開発サービスを提供している。
Title: GlobalLogic (GlobalLogic)
Section: 沿革
Subsection: 2000年-2007年

GlobalLogic は、2000年にソフトウェアおよび製品開発のアウトソーシングを提供するインダスロジック（Induslogic）として設立された。インドのノイダにサービスデリバリーセンターを置いていた。Rajul Garg と Tarun Upadhyay は、1998年にPine Labs を共同して設立している。2001年に Peter Harrison が CEO に就任し、2004年に Vasudev Bhandarkar が取締役に就任した。CEO である Peter Harrison の指揮の下、2001年に Pine Labs をインキュベートし、2006年にこの子会社を分割してセコイア・キャピタル に売却した。2006年、Bonus Technology と合併し、新たにグローバル製品開発サービス企業である GlobalLogic を設立した。同年、セコイア・キャピタル と New Enterprise Associates からシリーズBベンチャーラウンドで1250万ドルの資金調達を受け、オフショアソフトウェア研究開発サービス企業である Lambent Technologies（インド・ナーグプル）を買収した。
Title: GlobalLogic (GlobalLogic)
Section: 沿革
Subsection: 2008年-2013年

2008年、GlobalLogicはロンドンにオフィスを開設し、マイク・ダニエルズを取締役会会長に、シャシャンク・サマントを社長に任命した。同年、Validio Software（米国）とその開発センター（ウクライナ）を買収した。また、2008年には、セコイアキャピタル、ニューアトランティック・ベンチャーズ、ニューエンタープライズ・アソシエイツからシリーズCベンチャーラウンドで2,950万ドルの資金調達を受けた。2009年、GlobalLogicは、エンタープライズデータ管理に特化した製品開発・サービス会社である LumenData と提携し、ベンガルールにデリバリーセンターを開設した。また、2つのソフトウェア研究開発企業（InterObject と Cubika）も買収した。InterObject（イスラエル・ラマト・ガン）は、組み込みソフトウェア、モバイル、ストリーミングメディア製品などを扱っている。Cubika（アルゼンチン・ブエノスアイレス）はメディア、エンターテインメント、テレコム、金融市場向けのソフトウェア製品を製造している。2010年、ゴールドマンサックスから資金提供を受けた。2011年、チリのサンティアゴにオフィスを開設し、南米での事業を拡大した。その後、コンテンツエンジニアリングに特化した Rofous Software（インド・ハイデラバード）を買収した。同年、 サンフランシスコ、ニューヨーク、ロンドンにオフィスを持つブランドエクスペリエンスエージェンシーの Method Incorporated を買収した。2012年、CEO の Peter Harrison が副会長に、社長の Shashank Samant が CEO に就任した。2013年、世界的なプライベート・エクイティファームであるApax Partners （以下、Apax）が GlobalLogic を買収した。Rohan Haldea、Walden Rhines、Peter Bonfield が同社の取締役に就任し、Salim Nathoo が会長に任命された。
Title: GlobalLogic (GlobalLogic)
Section: 沿革
Subsection: 2014年-2020年

2014年、GlobalLogic は Zaheer Allam を最高デリバリー責任者として採用し、インドのナーグプルとスロバキアのコシツェに新しいデリバリーセンターを開設した。2015年には、同社はポーランドのクラクフにデリバリーセンターを開設した。2016年、ピーター・ボンフィールドが取締役会長に就任した。同年、GlobalLogic は、組み込み技術に特化したソフトウェア開発プロバイダーである RECGlobal（ポーランド）を買収した。2017年、カナダ年金制度投資委員会（CPPIB）は、Apax からGlobalLogic の 48％ を取得した。2018年、Apax は残りの 48％ の株式をプライベート・エクイティ・ファームである パートナーズ・グループに売却した。2019年、GlobalLogic は、デジタル戦略・デザイン会社である Skookum（米国）を買収した。2020年、GlobalLogic は Rajaram Radhakrishnan を最高収益責任者に任命した。同年、SimCorp と提携して、 SimCorp Dimensionプラットフォームのクラウド配信モデルを変更した。その後、GlobalLogic は、ヘルスケアと自動車に特化したソフトウェアエンジニアリング企業である Meelogic Consulting AG（ドイツ・ベルリン）を買収した。次いで、デジタルトランスフォーメーションコンサルタント会社である ECSグループ（イギリス）を買収した。
Title: GlobalLogic (GlobalLogic)
Section: 沿革
Subsection: 2021年-現在

2021年3月31日、日立製作所は GlobalLogic を96億ドルで買収すると発表した。買収は2021年7月14日に完了した。GlobalLogic は独立した子会社として運営される。2022年2月時点において、同社はウクライナ国内に5拠点を有し、同社の全従業員数の約3割に相当する7200人程度の人員を有していた。そのため、日系のIT企業の中ではロシアによるウクライナ侵攻の影響を比較的大きく受けた。日立製作所は「ウクライナの従業員とその家族の安全は最優先事項であり、必要なアクションを取っている」とコメントした。
Title: システマ (Sistema)
Section: abstract

システマ (systema, sistema)システムを意味するラテン語 (systema)・スペイン語・ポルトガル語・イタリア語・タガログ語 (以上 sistema) など。システマ (格闘技) (Система Systema) - ロシアの軍隊格闘術。システマ (企業) (Система Sistema) - ロシアの複合企業（コングロマリット）。システマ - ライオン (企業)のオーラルケア製品。デンター#システマを参照。
Title: 中国核工業集団 (China National Nuclear Corporation)
Section: abstract

中国核工業集団公司（ちゅうごくかくこうぎょうしゅうだんこうし）は、中華人民共和国の国有企業である。グループの従業員数は約10万人であり、グループの主な事業は、原子力発電である。1999年に中国核工業総公司の分割によって誕生した。中国に120社ある「中央企業」の一つである。
Title: 中国核工業集団 (China National Nuclear Corporation)
Section: 企業グループ

中国核工業集団公司を中心とする企業グループを中国核工業集団という。下記はグループを構成する企業の一部である。秦山核電有限公司中華人民共和国（大陸）最初の原子力発電所である秦山原子力発電所の第1期プロジェクトを運営する。核電秦山聯営有限公司秦山原子力発電所の第2期プロジェクトを運営する。秦山第三核電有限公司秦山原子力発電所の第3期プロジェクトを運営する。三門核電有限公司浙江省台州市三門県の三門原子力発電所プロジェクトを進めている。福建福清核電有限公司福建省福清市の福清原子力発電所プロジェクトを進めている。湖南桃花江核電有限公司湖南省益陽市桃江県の桃花江原子力発電所プロジェクトを進めている。海南核電有限公司海南省昌江リー族自治県の昌江原子力発電所プロジェクトを進めている。江蘇核電有限公司江蘇省連雲港市連雲区の田湾原子力発電所を運営している。中核遼寧核電有限公司遼寧省葫芦島市興城市の徐大堡原子力発電所プロジェクトを進めている。中国国核海外鈾資源開発公司海外ウラン資源の開発を行う会社である。中国原子能工業有限公司ウラン製品、原子力関連機器などの輸出入を行う貿易会社である。中核財務有限責任公司金融会社である。中核四〇四有限公司­河西回廊に工場を有する。中核蘇閥科技実業股份有限公司蘇州市に本拠を置き、各種バルブを製造する。中国核工業集団公司の蘇州バルブ工場（蘇州閥門廠）がスピンオフして誕生した会社である。深圳証券取引所に上場している。中核国際有限公司ケイマン諸島で登記された会社であり、主な事業は海外ウラン資源の開発、ウランの取引、ダイカスト部品の製造である。香港証券取引所に上場している。
Title: 中国核工業集団 (China National Nuclear Corporation)
Section: 年表

1956年国務院（内閣に相当）に第三機械工業部が設置される（「部」は日本の国家行政組織における「省」に相当）。1958年第三機械工業部が第二機械工業部に改組される。1982年第二機械工業部が核工業部に改組される。1988年核工業部の分割により、原子力の平和利用を担う現業部門として中国核工業総公司が誕生する。1991年12月15日、秦山原子力発電所1号機で試運転開始。1999年7月1日、中国核工業総公司が中国核工業集団公司と中国核工業建設集団公司に分割される。2006年5月12日、田湾原子力発電所1号機で試運転開始。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: abstract

国際寝台車会社（フランス語: Compagnie internationale des wagons-lits）は1872年にベルギーで実業家ジョルジュ・ナゲルマケールスによって設立され、ヨーロッパ全域で活動していた鉄道事業者である。独自の路線や機関車は持たず、豪華な寝台車や食堂車を中心としたオリエント急行をはじめとする国際列車を主に運行していた。2007年現在は定期列車の運行からは撤退し、主に車内サービスを行なう企業としてフランス、オーストリア、イタリア、スペイン、ポルトガル、イギリスの6か国で活動している。本社はフランスのパリに置かれている。頭文字の「CIWL」でも知られる。またドイツ語圏では「ISG」（ドイツ語: Internationale Schlafwagen-Gesellschaft）と呼ばれた。日本語ではワゴン・リ社、ワゴン・リー社とも呼ばれる。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 歴史
Subsection: 設立

ワゴン・リ社の設立当時、ヨーロッパの鉄道の整備は国ごとにばらばらに行なわれており、1つの国の中でも多数の鉄道会社が独自の路線網を築いている状態だった。このため長距離を走る列車は少なく、寝台車は連結されていなかった。また食堂車も連結されず、食事時には途中下車して駅近くのレストランで食事をとるのが常だった。一方アメリカ合衆国の鉄道は長距離輸送が主体であり、プルマン社製の寝台車が運行されていた。ナゲルマケールスは1867年から1869年にかけてアメリカを旅行した経験から、すべて寝台車からなる長距離列車の着想を得た。ただし、彼はアメリカで一般的な開放式寝台ではなく、ヨーロッパ人の好みに合うコンパートメント式の寝台車を採用した。また独自の路線を持たず、他の鉄道会社の線路・機関車を使用し寝台車の運行のみを行なうという事業方式も考案した。ヨーロッパへ帰った後、ナゲルマケールスは1870年に『大陸の鉄道への寝台車の導入計画』(Projet d'installation de wagons-lits sur les Chemins de Fer du continent) と題した小冊子を刊行し、ヨーロッパ各地の鉄道事業者との交渉に入った。普仏戦争の勃発による遅れはあったものの、ロンドン在住のアメリカ人富豪ウィリアム・ダルトン・マンの出資を得て、1872年10月1日、ワゴン・リ社はリエージュで設立された。最初の列車は1872年10月22日にオーステンデ-ベルリン間で運行を開始した。1873年1月4日にはワゴン・リ社はマンのマン・ブドワール寝台車会社 (Mann Bourdoir Sleeping Car Company) に買収され、ナゲルマケールスの準備していた列車の多くはマン社の元で運行されることとなった。しかし1875年ごろになるとプルマン社がヨーロッパの寝台列車事業へ本格的に参入しはじめ、マンはヨーロッパからの撤退を決意した。ナゲルマケールスは1876年12月4日にブリュッセルでワゴン・リ社を再建し、マン社の車両を買い取り、その運行していた列車も引き継いだ。新会社にはベルギー国王レオポルド2世も出資しており、この信用がその後の各国政府や鉄道会社との交渉に役立った。新会社設立時点での所有車両は53両で、ベルギー、ドイツ、オーストリア、フランス、ルクセンブルク、イギリス、ルーマニアの鉄道事業者計19社と契約を結び、16の経路で列車を運行していた。ワゴン・リ社とプルマン社はその後も激しい競争を繰り広げたが、オリエント急行の成功によりワゴン・リ社の優位が決定的となった。1886年にプルマン社は車両と列車の運行権をワゴン・リ社に売却し、ワゴン・リ社はヨーロッパの寝台列車事業をほぼ独占することに成功した。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 歴史
Subsection: オリエント急行

1880年ごろからワゴン・リ社は従来のものより豪華な寝台列車の運行を計画した。1881年には最初の食堂車を製作し、1882年10月にはパリ-ウィーン間で豪華列車の試験運行を行なった。そして1883年10月4日、ワゴン・リ社はパリからコンスタンティノープル（現イスタンブール）へ向かうオリエント急行の営業を開始した。これは西ヨーロッパと東ヨーロッパ、アジアを直結する初の列車であり、また豪華な寝台車と沿線の食材を利用した食堂車で好評を博した。オリエント急行の成功により、ワゴン・リ社の急行列車網はさらに拡大された。1884年には社名を国際寝台車・ヨーロッパ大急行会社 (Compagnie internationale des wagons-lits et des grands express europèens) と改称した。路線網はヨーロッパ全域からトルコ・北アフリカにおよび、またシベリア鉄道（当時は東清鉄道経由）を経てウラジオストクにも達していた。鉄道連絡船を介して日本へ乗り入れる構想もあったが、これは結局実現しなかった。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 歴史
Subsection: 第一次世界大戦

1914年に第一次世界大戦が勃発すると、国際列車の運行は不可能となり、また本社のあるベルギーがドイツの占領下に置かれたこともあって、ワゴン・リ社の活動はほぼ停止した。ワゴン・リ社の車両は国内路線のほか、各国の軍に徴用されて使われた。大戦中ドイツは、フランスを中心としていたワゴン・リ社の路線網に取って代わるべく、ベルリン-イスタンブール間にバルカン列車 (Balkanzug) を走らせ、また中央ヨーロッパ寝台・食堂車株式会社（MITROPA = Mitteleuropäische Schlafwagen - und Speisewagen Aktiengesellschaft, ミトローパ）を設立した。戦後ミトローパ社自体は残ったものの、ドイツを中心とした路線網は解体された。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 歴史
Subsection: 第一次世界大戦

=大戦中に徴用された車両のうち、最も有名なものが食堂車2419D, 別名「休戦の客車」(Wagon de l'Armistice) である。この車両はフランス西部の路線で使われていたが、フランス陸軍に徴用され、1918年10月からはフェルディナン・フォッシュ西部連合軍総司令官の司令部として用いられた。1918年11月11日、オワーズ県のコンピエーニュの森に停車した2419Dの車内で、連合国とドイツの休戦協定が調印された。戦後、客車は博物館で保存されていたが、第二次世界大戦でドイツがフランスに侵攻すると、アドルフ・ヒトラーの命令により2419Dは博物館から引き出され、コンピエーニュの森の1918年と全く同じ場所に置かれ、1940年6月22日に車内でドイツとフランスの休戦協定が調印された。その後2419Dはドイツへ送られ、第二次大戦末期に破壊された。そのため現在コンピエーニュの森に展示されている車両は2419Dの同型車のナンバーを書き換えた食堂車である。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 歴史
Subsection: 戦間期 - 第二次世界大戦

第一次世界大戦が終わるとワゴン・リ社は直ちに列車の運行を再開した。1920年代にはアール・デコ調の内装に青地に金帯の車両が多数製作された。また1928年にはトーマス・クック社を買収した。1931年には車両数は2,268両に達した。この時期にはヨーロッパ全域のほか、北アフリカ、ベルギー領コンゴ、アンゴラ、トルコ、シリア、パレスチナで列車を運行していた。客層も大衆化し、アガサ・クリスティーの『オリエント急行の殺人』のように列車が文学や映画のテーマとなった。しかし第二次世界大戦が勃発すると、国際列車は再び運休に追い込まれた。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 歴史
Subsection: 第二次世界大戦後

第二次世界大戦の終戦後も、冷戦によるヨーロッパ分断で東西ヨーロッパを結ぶ国際列車の運行は困難な状態にあった。また航空機や自動車の普及により、長距離列車の需要自体が低下した。こうした中、ワゴン・リ社は事業の中心を次第にホテルや観光業、他の鉄道会社での車内サービスに移し、1967年には社名も国際寝台車・ツーリズム会社 (Compagnie internationale des wagons-lits et du tourisme, CIWLT) と改めた。1971年には、歴史的なものを除き保有する車両を他の鉄道会社などに売却し、鉄道事業から撤退した。1981年にTGVの営業が始まると、ワゴン・リ社はその車内サービスを請け負った。後にはAVE, ユーロスターといった列車でも車内サービスを行なうようになった。1991年にはフランスのアコーグループに買収され、その子会社になった。アコーグループがカールソン・カンパニーズと共同出資して設立した旅行会社のカールソン・ワゴンリー・トラベルは、2006年にアコーグループが同社の株式を売却して以降も、社名にワゴン・リの名を留めている。2001年には鉄道の保守事業からも撤退し、車内サービスを主事業とするようになった。2003年には1920年代に製造された豪華車両7両を修復し、プルマン・オリエント急行の名で貸切列車として運行している。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 主な列車
Subsection: オリエント急行

1883年に運行を開始した、西ヨーロッパと東ヨーロッパを結ぶ列車である。西ヨーロッパ側ではパリのほかカレー、オーステンデ、ベルリンなどを起点とするものもあった。中間ではストラスブール、ミュンヘン、ウィーンを経由する従来の経路に加え、ローザンヌからシンプロントンネルを通ってミラノ、ヴェネツィアを経由するルート（シンプロン・オリエント急行）や、バーゼルからアールベルクトンネルを通ってインスブルック、ウィーンに至る経路（アールベルク・オリエント急行）などがあった。また東部ではイスタンブールのほかアテネやブカレストを終点とする系統があった。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 主な列車
Subsection: 北急行・南急行

北急行 (Nord Express) はパリやオーステンデとサンクトペテルブルクをリエージュ、ケルン、ベルリン、ケーニヒスベルク（現カリーニングラード）経由で結んでいた列車である。また南急行 (Sud Express) はパリからボルドーを経由してマドリッドおよびリスボンに至る列車である。これらは元々は南北急行 (Nord-Sud Express) という一本の列車として計画されていたもので、リスボンでアメリカ大陸への船と連絡することで、東ヨーロッパからアメリカへの行程を従来のル・アーヴル経由と比べ30時間短縮することを目論んでいた。ロシア帝国との交渉の遅れから、パリを境に2つの独立した列車として運行されることになり、南急行は1887年、北急行は1896年に運行を開始した。なおロシアとスペイン、ポルトガルの鉄道は広軌を採用しているため、国境駅で標準軌客車との乗り換えが必要であった。ロシア革命後は北急行の終点はリガなどに変更された。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 主な列車
Subsection: コート・ダジュールへの列車

南フランスのリヴィエラ（コート・ダジュール）は19世紀末からリゾート地として開発された。ワゴン・リ社はニースとモンテカルロでホテル「リヴィエラ・パレス」(Riviera Palace) を営業し、ヨーロッパ各地からこの地域への列車を走らせた。主な列車は以下の通り。サンクトペテルブルク-ウィーン-カンヌ急行サンクトペテルブルク - ワルシャワ - ウィーン - ミラノ - ヴェンティミーリア - マントン - モナコ - ニース - カンヌリヴィエラ急行ベルリン - フランクフルト・アム・マイン - シュトラスブルク（ストラスブール） - バーゼル - リヨン - マルセイユ - カンヌ - ニース - ヴェンティミーリア 及び アムステルダム - ブリュッセル - ルクセンブルク - シュトラスブルク（以下同じ）南北ブレンナー急行 (Nord-Sud Brenner Express)ベルリン - ミュンヘン - （ブレンナートンネル）- ミラノ - ヴェンティミーリア - ニース - カンヌカレー・地中海急行（Calais-Méditerranée Express, 通称「青列車」／le Train Bleu）カレー - パリ - リヨン - マルセイユ - カンヌ - ニース - ヴェンティミーリア
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 主な列車
Subsection: シベリア鉄道

シベリア鉄道では全線開通前からワゴン・リ社の列車が運行されていた。1898年8月にはモスクワからトムスクまで往復するツアーが行われ、その成功を受けて1899年からモスクワ-イルクーツク間でシベリア急行 (Sibérien Express) の運行が始まった。日露戦争による中断を挟み、1906年からは東清鉄道経由でモスクワ-ウラジオストク間で「シベリア横断急行」(Transsibérien Express) が運行されるようになった。パリ発の北急行から分離してワルシャワ経由でモスクワに至る列車も運行され、これらを乗り継ぐことでパリから中国（清国）や日本（ウラジオストクからは連絡船による）に至る切符が発売された。1908年の広告ではパリから日本（敦賀）まで所要17日、料金は1,262フラン65サンチームであった。ロシア革命後は運休していたが、1928年にソビエト連邦との合意に基づき運行を再開した。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: 主な列車
Subsection: ナイト・フェリー

ナイト・フェリー (Night Ferry) は1936年に運行を開始したパリ-ロンドン間の列車である。途中のダンケルク-ドーバー間は鉄道連絡船による車両航送が行われており、乗客は眠ったままドーバー海峡を渡ることができた。航送のためナイト・フェリーには通常より小型の客車（F型）が用いられていた。英仏海峡トンネルの開通以前にパリ-ロンドン間を乗換えなしで結んでいた列車はナイト・フェリーのみである。昼行列車の「黄金の矢」(Flèch d'Or, Golden Arrow) はカレーとドーバーで乗換が必要であった。
Title: 国際寝台車会社 (Compagnie Internationale des Wagons-Lits)
Section: ホテル

1892年には子会社として「大ホテル会社」(Compagnie des Grands Hôtels) を設立し、主要都市の駅前や行楽地でホテルを営業した。ボルドーとマルセイユで「ホテル・ターミナス（Hotel Terminus）」を、北京で「グランド・ホテル（Grand Hotel des Wagons-Lits）」を、イスタンブールで「ペラ・パレス（Hotel Pera Palace）」を、オステンドで「ホテル・ドゥ・ラ・プラージェ（Hotel de la Plage）」を経営していた。
Title: 長栄海運 (Evergreen Marine Corporation)
Section: abstract

長栄海運（ちょうえいかいうん、エバーグリーン・マリン、繁体字: 長榮海運、英語: Evergreen Marine Corporation）は台湾のコンテナ輸送運送会社・海運会社。エバー航空などの物流企業を所有するエバーグリーン・グループ（長栄集団）に属する。本社は台湾桃園県蘆竹郷。本部は台北市中山区民生東路二段166号にある。200隻以上のコンテナ船を運航し、東アジアとアメリカ西海岸の間を中心に、世界80カ国以上の240以上の港へ運航させている。2014年1月の時点でマースクライン、MSC、CMA CGMに次ぐ世界第4位のコンテナ物流企業である。長栄海運は海運業のほか、コンテナ製造や船舶の建造、港湾運営、不動産業なども営む。子会社には、台湾の海運会社ユニグローリー・マリン（立栄海運、Uniglory Marine Corp.）、英国子会社エバーグリーンUK（Evergreen UK Ltd.）、イタリアの海運会社イタリア・マリッティマ（Italia Marittima S.p.A.、旧ロイド・トリエスティーノ ）などがある。2007年には英国コンテナ船子会社のハツ・マリン（Hatsu Marine）、イタリア・マリッティマ、エバーグリーン・マリンの三社の路線を統合し単一の「エバーグリーン・ライン」（Evergreen Line）に改称した。長栄海運のコンテナの大多数は緑色に塗られ、白地で「EVERGREEN」と書かれている。コンテナ船も同様に、緑色の船体に白地で「EVERGREEN」とある。冷凍コンテナは白地に緑色で「EVERGREEN」と書かれている。
Title: 長栄海運 (Evergreen Marine Corporation)
Section: 創業者

創業者張栄発、日本名:長島發男（ながしまはつお、あだ名は生涯を通じて「發」を日本語読みした「Hatsu」）は、1927年に船員の三男として日本統治時代の台湾の台北州蘇澳庄（現在の宜蘭県蘇澳）で生まれ、南日本汽船株式会社で働きながら、夜間の台北商業実践学校を卒業後18歳で台北本社の船舶部に転勤し貨物船の事務員として働く。日本の敗戦で国民政府が日本船を接収したが、日本語しかできなかったため就職できず、独学で航海士の免許を取り、地元船会社で三等航海士として働き、後には一等航海士となり船長にまでなった。1961年に共同出資者と船会社「新台海運公司」を設立し中古の貨物船1隻で起業後、台湾初の新造船を持つまでに成長させ、1965年には別の共同出資者と「中央海運公司」を設立するも丸紅を通じて購入したセントラル・トラスト号の不調がもとで揉め、同船とともに同社を離れて独立、丸紅の支援も得て、1968年9月1日に長栄海運を設立し、世界的な海運業者のひとつに成長させた。1989年には台湾初の民間航空会社エバー（長栄）航空を立ち上げて航空業にも進出し、台湾最大手の運輸企業グループに育てあげた。2011年時点で個人資産16億米ドル（約1870億円）とされる。1985年には張栄発基金会を設立し、教育現場への『道徳月刊』無償配布をはじめ、医療・文化面での社会奉仕も続けた。政治にも関わり、2000年中華民国総統選挙では陳水扁を支持するも、2008年中華民国総統選挙では中国事業への配慮から中国国民党支持者に変わった。2011年の東日本大震災時には個人名義で10億円を寄付するなど、長年にわたって日台交流の促進にも寄与した。2012年春に旭日重光章を受章。2016年1月20日、88歳で死去した。
Title: 長栄海運 (Evergreen Marine Corporation)
Section: 沿革

1968年に長栄海運設立後、翌1969年に2隻目を購入し中東航路に投入した。1970年代にはさらに船を購入し、東アジア・中米間航路に進出し、1974年にはアメリカ合衆国への航路を開設しニューヨークに事務所を置いた。会社の転機となったのは1970年代のエネルギー危機であった。これにより海運市場が急速に縮小したのをきっかけに、長栄海運は在来船をコンテナ船に置き換える戦略をとった。1975年、東アジア・東南アジアと北アメリカの間でフルコンテナ船の定期航路を開設し、以後台湾のみならず世界的にも大手のコンテナ船会社となった。1984年にはコンテナ船では初となる世界一周路線も開設した。この路線は東向きおよび西向きの双方向で、アジア・ヨーロッパ・アメリカを結んだ。他のコンテナ船会社の子会社化も進めた。1984年には台湾のユニグローリーを傘下に収め、2002年にはイギリスにハツマリンを設立し、1993年にはイタリアのロイド・トリエスティーノ（Lloyd Triestino, 1835年にトリエステで設立されたオーストリア・ロイド社を前身とし、2006年にはイタリア・マリッティマと改名した）を子会社とした。2002年には61隻のコンテナ船を運航し、グループでは130隻で40万TEUの運送能力を有した。2008年には178隻のコンテナ船を運航している。2009年には世界経済危機の回復を見越してさらに100隻建造することを発表している。