shintaro-ozaki/entity-explanation huggingface dataset:
Title: ロジャーズ・コミュニケーションズ (Rogers Communications)
Section: 主なグループ企業
Subsection: メディア事業

ロジャーズ・メディア：カナダ最大の出版会社「ロジャーズ出版（Rogers Publishing Limited）」、70以上の刊行物、51局の放送局を傘下に持つ。OMNIテレビジョンロジャーズ・スポーツネットロジャーズ・テレビジョンテレビジョン・ロジャーズ（フランス語）ロジャーズ・センターロジャーズ・アリーナトロント・ブルージェイズ
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: abstract

カール・ツァイス (Carl Zeiss) は、次のいずれかをいう。1846年にイェーナで創業し1889年「カール・ツァイス財団」傘下に入ったドイツの光学機器製造会社カール・ツァイス社1889年エルンスト・アッベにより設立され「カール・ツァイス社」を傘下としたカール・ツァイス財団（Carl Zeiss Stiftung ）カール・ツァイス財団とその傘下企業を含んだカール・ツァイス・グループカール・ツァイス社によって他企業に使用を許可した光学関連商品のブランド名本稿においては、カール・ツァイス AGを含め、カール・ツァイス・グループ全体について解説する。
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: カール・ツァイス AG

カール・ツァイス AG (Carl Zeiss AG) は、ドイツの光学機器および光電子工学のメーカーで、1846年に光学者のカール・ツァイスがドイツのイェーナで設立した会社である。エルンスト・アッベ（1866年入社）、オットー・ショット（1884年入社）と共に、今日の多国籍企業の基礎を築いた。現在のツァイスは、東西ドイツのカール・ツァイス社の再統一と1990年代の統合によって誕生した。ツァイスは、ほぼ50カ国で産業品質と研究、医療技術、消費者市場、半導体製造技術の4つの事業分野でほぼ同程度の売上で活動しており、世界中に30の生産拠点と約25の開発拠点を持つ。カールツァイスAGは、ツァイスグループ内の全子会社の持株会社であり、そのうちカールツァイスメディテックAGは株式市場で取引されている唯一の会社である。カールツァイスAGは財団法人カールツァイス財団の所有となっている。カールツァイスグループは南ドイツの小さな町オーバーコッヘンに本社を置き、東ドイツのイェーナには第二の創業地がある。カールツァイス財団は、マインツとイェーナにあるガラスメーカー、ショット AGも支配下に置いている。カールツァイスは現存する世界最古の光学機器メーカーの一つである。
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: 歴史
Subsection: 誕生～発展

カール・フリードリヒ・ツァイスはイェーナに顕微鏡製造のための工房を開設し、イェーナ大学の植物学者で細胞説で有名なマティアス・ヤーコプ・シュライデンの激励を受け大学の研究室で使われる光学機器を製作し、高い評価を受けるようになった。当時の志は一流顕微鏡の製造であり、そのために州庁に工場設立の申請を出したが許可はなかなか許可されなかった。ツァイスは父から100タラーの融資を受けて1846年秋業務を開始した。業務開始後まもない1846年11月19日付でザクセン＝ヴァイマル＝アイゼナハ大公国の州監督から許可通知書が発行された。ツァイスはさらにシュライデンの助言を受けて顕微鏡を改良し1850年代以降には顕微鏡の品質で一般から広く認められるようになる。チューリンゲン一般工業博覧会で1857年に銀賞、1861年には金賞を獲得。1866年には通算生産台数1,000台を数えた。しかし工業博覧会などでの成功にもかかわらず、ツァイスは製品に満足していなかった。学問の発展に伴い研究用機器への要求はますます高度になりつつあり、改良の糸口を数学的計算に基づく設計に求め、自力で公式を立てようと試みたが、ツァイスに数学の知識がなく、すでに高齢であったこともあり、思うような結果は得られなかった。さらなる発展は望むには専門的に光学を勉強したブレーンが会社に必要と判断し、以前師匠のカール・ケルナーと働いていた数学者バアルフウスに助言を求めたが、この試みは無駄になった。1866年にイェーナ大学の講師エルンスト・アッベと学術実験用の機器製作を通じて知り合い、助言を求め、アッベも実際の検証が伴わない理論など神学に毛の生えたようなものでどうしても高度な実験機材が必要だと考えていた。ここで両者は一致したが、アッベは機械や簡単な望遠鏡には数学を応用することは可能でも顕微鏡への応用はあまりに複雑で難しいと考えており、ツァイスに釘を刺した上で数学的な計算には応じる旨同意、共同で光学機器の性能向上技術を開発するようになった。当初は経験に公式を当てはめたような状態であったが1872年にはアッベの計算に基づいて設計された顕微鏡が出荷され、高く評価された。業績は著しく向上し、1875年にツァイスはアッベに共同経営に参画するよう働きかけ、1876年にアッベは共同経営者として参加した。この頃の従業員数は50人程になっていた。次に障害になったのは光学ガラスの素材であったが、1879年からフリードリッヒ・オットー・ショットがガラス工学技術を提供することとなり、良質のガラスをレンズの材料とすることによって世界最高水準の光学機器会社としてさらに発展することとなった。高い評価を聞きつけて優秀な人材が集まるようになり、例えば1886年にはすでに高名な数学者だったパウル・ルドルフを迎えている。
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: 歴史
Subsection: 財団の誕生

アッベはことあるごとにツァイスに対し工場経営の抜本的改革を申し入れていたが、実現しないままカール・フリードリヒ・ツァイスは死去した。アッベは自らが所有する会社の株はもとより、カール・ツァイスの息子で共同経営者だったローデリヒ・ツァイス（Roderich Zeiss ）にも迫って株の譲渡を受け、1891年6月30日すべての株を財団所有とした。これによってカール・ツァイス社にはひとりの株主もいなくなり、財団によって運営される希有の企業形態となった。アッベにより定められた財団の定款は財団の使命として次の項目を謳っている。応用指向の研究を基本姿勢として、光学、ガラス技術、精密機械技術および電子工学の分野で高品質の製品を開発・製造する。全従業員に対して長期的に社会的責務を果たす。財団外においても、重要な科学技術分野の発展に資する。公共的な使命の達成に協力する。また企業戦略は次の原則に基づいて決定されるとした。学術、技術および市場は三位一体となって発展する。学術、技術および経済は人間に奉仕するものであって、この逆ではない。企業は、従業員との特別な連携のもとに存在する。決定過程への参加によって従業員の創造性が高揚される。財団は、当時1日14時間労働から12時間労働に短縮するかどうかを議論していたドイツ産業界の労働慣行から見れば過激な9時間労働制、年次有給休暇、年金制度などの概念を導入、世界に先駆けて整備し、労働者の待遇改善に努めた。アッベは光学器械製造業者の大会で9時間労働制と時間外労働手当や休日出勤手当の法制化を主張したが、これは激しい反対に遭いまた軍国主義的なプロイセン政府からも法案の採用を拒否されている。1900年4月1日には念願通り8時間労働制を実現し、現在の労働時間の先鞭を付けた。1919年にはフリードリッヒ・オットー・ショットも自己持ち分をカール・ツァイス財団に提供し、カール・ツァイス財団はカール・ツァイス社とショット社の単独所有者となった。また技術的に価値の高い新規の発明については特許を取ることを禁じ、進んで公開するものとした。他社が経営上の理由から二の足を踏む分野に対しても財団傘下の企業が積極的な技術開発を行い得たのは上記のような財団の経営方針によるものである。このような労働政策や企業理念がグループの労働者の労働意欲を大いに向上し生産性を飛躍的に高め、結果として19世紀末から軍事や医学その他の専門分野で世界中どこへ行っても最高の性能を備えた製品として使われた。これにより世代によってはカール・ツァイスの名に絶対的権威の象徴としての伝説的な響きを感じる人も多い。1923年8月カール・ツァイスの技師ヴァルター・バウアースフェルト（Walther Bauersfeld ）は世界初の近代的プラネタリウム「ツァイス1型」を製造した。このプラネタリウムは1923年10月21日にドイツ博物館にて公開され、現在も展示されている。ツァイス財団の「人類の福祉に貢献する」という社是は、ナチスが台頭してくると「マルクス主義的」と見なされ、経営に容喙される原因になったといわれている。財団傘下の企業は以下をはじめとして数多い。カール・ツァイス - 天体望遠鏡や顕微鏡、眼鏡、光学照準器、写真レンズなどを製造。ツァイス・イコン - ドイツの主要なカメラメーカーの大同団結的合併により誕生したカメラメーカーで、カール・ツァイス財団の傘下でイコンタ、イコフレックス、コンタックス、コンタレックス等のカメラを開発製造した。ショット - 光学ガラス、医療・理化学用ガラス、その他特殊ガラス材料、およびそれらを用いた製品の開発、製造、販売。
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: 歴史
Subsection: 東西分断

20世紀初頭から第二次世界大戦までの期間、カール・ツァイスは世界の最先端を走る光学機器会社として君臨した。しかし、第二次世界大戦におけるドイツ敗戦の影響は、カール・ツァイスにおいても多大な影響を及ぼした。第二次世界大戦の敗戦直後、ドイツの東西分断により、ドイツ東部にあったイェーナはソ連占領統治下に置かれた。しかしアメリカ軍はカール・ツァイスの光学技術をソ連にそのまま渡すことを阻止するためソ連軍に先んじてイェーナに入り、1945年6月24日に125名の技術者とその家族を拉致、また8万枚の図面とともにイェーナを出発、オーバーコッヘンに移動させ、ツァイス・オプトン(Zeiss Opton)として光学機器の生産を引き継いだ。一方ソ連軍はイェーナの工場群を接収、残った技術者もソ連に送った。これによってカール・ツァイスは東西に分裂した。東側はイェーナに半官半民の「人民公社カール・ツァイス・イェーナ」(Carl Zeiss Jena)を設立、このイェーナのカール・ツァイスは東ドイツの誇る光学機器メーカーとして存続した。その後1970年代になると東西のカール・ツァイスはどちらも有名な一流企業に復活し世界市場で競合するようになり、どちらも戦前からの商標を使用していたため競合が生じ、ロンドンの国際司法裁判所に本拠地がどちらなのか判決を求め、1971年4月26日に「カール・ツァイス財団の本拠地はイエーナである」旨が確認された。また東ドイツのカール・ツァイスの提案で会議が開かれ、西側諸国では西側のカール・ツァイスが「カール・ツァイス」を、東側のカール・ツァイスが「カール・ツァイス・イエナ」を名乗る。東側諸国では東側のカール・ツァイスが「カール・ツァイス」を、西側のカール・ツァイスが「カール・ツァイス・オプトン」(Carl Zeiss Opton)を名乗る。アフリカ、アジア、中南米地域では双方が「カール・ツァイス」を使用する。西側諸国のうちイギリスと日本は例外的に双方が「ツァイス」を使用する。と決められた。同様に戦前からの商標が使えない地域向けの商品には、ビオターがB、ビオゴンがBi、ビオメターがBm、フレクトゴンがF、プラナーがPl、ゾナーがSまたはSo、テッサーがT、ディスタゴンがDi、ミクロターがMなど略号で示されているものがある。サッカークラブのFCカールツァイス・イェーナは1903年に創設され、東ドイツ（DDR）時代には国を代表する強豪チームであった。2009-2010シーズン現在、ブンデスリーガ3部に所属している。
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: 歴史
Subsection: 東西統一～その後

1989年～1990年に渡って行われたドイツ再統一により、東西に分かれていたカール・ツァイスも統合の道を歩むことになる。イェーナにあったツァイスは東ドイツの経済の低迷に伴い経営に行き詰まっており、実質的にオーバーコッヘンのツァイスが吸収する形となった。現在もカール・ツァイス本社はオーバーコッヘンに置かれている。一方イェーナには1991年にイエナオプティックが設立され、東側のカール・ツァイスの一部事業は同社が継承している。近年では半導体露光機（ステッパー）を製造しているオランダのASMLに光学系を独占的に供給している。また、光学系に光ファイバーを用いたプラネタリウム投影機の生産も行っている。
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: 歴史
Subsection: 製品

カール・ツァイスのレンズ製品一覧ビオゴンビオメタービオターディスタゴンホロゴンプラナープロター (レンズ)ゾナーテッサーバリオゾナーバリオテッサーウナーツァイス・イコンボックステンゴールコンタフレックスコンタレックスコンタックスイカレックスイコフレックスイコンタカール・ツァイスの天体望遠鏡製品一覧この他に艦砲用光学測距儀、潜水艦の潜望鏡、銃器用の照準器など軍用の光学機器、コルポスコープなどの医療用光学機器も製造している。
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: 人物
Subsection: 所属した設計者

エルンスト・アッベエルンスト・ヴァンデルスレプルートヴィッヒ・ベルテレパウル・ルドルフロベルト・リヒテルウィリー・ウォルター・メルテ
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: 人物
Subsection: 関係のある人物

カール・デーニッツ - 父エミル・デーニッツはカール・ツァイス社の技師だった。
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: ブランド供与と提携

カール・ツァイスは数多くの企業に「カール・ツァイス」のブランドの使用を許可している。フィルムカメラ時代には京セラオプテックがカール・ツァイスブランドで多くのレンズを開発した。コンタックスは、ヤシカとの連携で造られたブランドで、レンズをカール・ツァイス、ボディーをヤシカが製造した。デジタルカメラ世代になってからはソニーが数多くのカール・ツァイスブランドのレンズを設計・販売している。コシナは2005年よりカール・ツァイスブランドのレンズの製造を開始し、ソニーや富士フイルムなどに供給している。そのほかにも共同開発や提携によって「カール・ツァイス」の名前で光学製品を製造・販売する会社は多い。
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: ブランド供与と提携
Subsection: 提携企業

アーノルド&リヒターアルパコシナハッセルブラッド京セラライカローライロジクールソニーサイバーショットαハンディカムXperia富士フイルム富士フイルム XシリーズヤシカコンタックスノキアSoftBank 705NKSoftBank X02NKVivo
Title: カール・ツァイス (Carl Zeiss AG)
Section: 製品利用の歴史

ロベルト・コッホ - 1876年、カール・ツァイス製の顕微鏡を使って炭疽菌を発見。細菌が感染症の病原体であることを証明した。現在世界最大の映画用レンズメーカーである。（映画用カメラの最大手であるドイツのアーノルド&リヒターとの提携）東郷平八郎 - 5倍と10倍兼用の双眼鏡が発売されて間もない1904年（明治37年）、小西本店（コニカを経て現コニカミノルタ）が輸入したものを購入愛用し、日本海海戦でも戦艦三笠艦上で敵の沈没状況や降伏信号の確認等に使用した。大阪市立電気科学館 - 1937年に開館、アジア初のプラネタリウムとして「カール・ツァイスII型」が導入された。戦火をくぐり抜けた投影機は1989年の閉館まで稼働し、1100万人以上の入館者を集めた。後継施設である大阪市立科学館に静態展示されている（電源投入は可能）。東日天文館 - 1938年、日本で2番目のプラネタリウムとして「カール・ツァイスII型」が導入されたが、1945年5月25日の山の手大空襲により投影機は失われた。天文博物館五島プラネタリウム - 1957年、「カール・ツァイスIV型」の1号機が導入され、東京にプラネタリウムが復活した。2001年の閉館まで1600万人の入館者を集めた。閉館後、渋谷区に寄贈されて分解保管されていたが、2010年、コスモプラネタリウム渋谷開館にあわせて渋谷区文化総合センター大和田の2階に静態展示された。明石市立天文科学館 - 1960年の開館時、プラネタリウムに「ツァイス・イエナユニバーサル23/3型」を導入し、現在も稼働中。稼働期間の長さは日本一で、世界でも第5位となっている。名古屋市科学館 - 1962年の開館時、プラネタリウムに「カール・ツァイスIV型」を導入。2010年8月末の引退まで1500万人以上の入館者を集めた。2011年3月からは、新築された35mドームにおいて「ユニバーサリウム9型」（type UNIVERSARIUM Model IX ）が稼働。旧投影機はコンソールも含め動作可能な状態で展示されている。旭川市科学館 サイパル - 2005年の移転新築に合わせ、プラネタリウムに「ZMPスターマスター」を導入している。移転前もカール・ツァイス製の投影機「ツァイス・イエナZKP-1型」を使用していた。京都大学 - 飛騨天文台に1972年65cmケプラー式望遠鏡、1979年60cmグレゴリー式望遠鏡を導入している。
Title: モリソンズ (Morrisons)
Section: abstract

モリソンズ（英語: Morrisons）は、イギリスの大手スーパーマーケットの一つであり、イギリス国内では、テスコ、セインズベリーズ、アズダと並び、BIG4とも呼ばれている。運営会社はWMモリソン・スーパーマーケッツ（Wm Morrison Supermarkets plc）。
Title: モリソンズ (Morrisons)
Section: 沿革

1899年、ウィリアム・モリソンによって、ブラッドフォードで卵とバターを販売する屋台の形態で創業、2000年代までイングランド北部を中心に店舗を出店していたが、2004年に同業のSafeway plcを買収したことから、イングランド南部やスコットランド、ウェールズにおいても店舗網を持つことになった。Safewayの名称は買収翌年モリソンズに統合され消滅していたが、2017年にブランドネームを復活させた。2021年10月、運営会社がアメリカのプライベート・エクイティ・ファンドであるClayton, Dubilier & Riceの傘下となった。
Title: ザイリンクス (Xilinx)
Section: abstract

ザイリンクス (英: Xilinx, Inc.) は、FPGAを中心としたプログラマブルロジックデバイスを開発していたアメリカ合衆国カリフォルニア州の半導体製造企業である。2023年6月にAMDに吸収合併されて消滅した。プログラマブルロジックデバイス、IP、開発環境を提供している。1984年に創立され、本社をカリフォルニア州サンノゼに構えていた。日本法人はザイリンクス株式会社。製造を社外ファウンドリに委託するファブレス半導体企業である。2022年にAMDの子会社となった。
Title: ザイリンクス (Xilinx)
Section: 主な製品
Subsection: プログラマブルロジックデバイス

=Virtexシリーズ - 高性能型Virtex UltraScale+ (TSMC 16nm)Virtex UltraScale (TSMC 20nm)Virtex-7 (TSMC 28nm)Virtex-6Virtex-5Virtex-4Virtex-IIVirtex (初代)KintexシリーズKintex UltraScale (20 nm)Kintex-7 (28 nm)ArtixシリーズArtix-7Spartanシリーズ - 低価格型Spartan-7Spartan-6Spartan-3Extended Spartan-3ASpartan-3ANSpartan-3A DSPSpartan-IISpartan (初代)ZynqシリーズZynq UltraScale+ RFSoCZynq UltraScale+ MPSoCZynq-7000 - ARM Cortex-A9 搭載XCシリーズ - すでに廃盤XC2000XC3000XC3100XC4000XC5200XC6200 初めてのパーシャルリコンフィグFPGA
Title: ザイリンクス (Xilinx)
Section: 主な製品
Subsection: プログラマブルロジックデバイス

=CoolRunnerシリーズXC9500シリーズ
Title: ザイリンクス (Xilinx)
Section: 主な製品
Subsection: 開発環境

同社 FPGA/CPLD の回路設計を行う開発環境として、Vivado HLx, SDSoC, SDAccel, ISE を提供している。すべてのデバイスに対応した有償版ISE Design Suiteと、デバイスに制限のある無償版ISE WebPackがある。2018年4月9日に、最新リリースとなるVivado HLx 2018.1をリリースした。
Title: ザイリンクス (Xilinx)
Section: 主な製品
Subsection: IPコア

2007年11月にソフトプロセッサであるMicroBlaze v7を提供した。MMU (Memory Management Unit) を搭載可能で、Linux を正式にサポートしている。その他、PicoBlaze を始めとして様々なIPコアを提供している。
Title: ザイリンクス (Xilinx)
Section: 歴史

1984年: 創業2003年4月15日: Spartan-3を発表2004年6月8日: Virtex-4を発表2006年5月15日: Virtex-5を発表2009年2月2日: シリーズ(Virtex-6, Spartan-6)を発表2010年6月21日: 7シリーズ(Virtex-7, Kintex-7, Artix-7)を発表2018年3月19日: APAC（適応型演算アクセラレーション プラットフォーム）を発表2020年10月27日: 半導体大手AMDに買収されることに合意した2022年2月14日: AMDによる買収が完了した
Title: 中国工商銀行 (Industrial and Commercial Bank of China)
Section: abstract

中国工商銀行（ちゅうごくこうしょうぎんこう、英: Industrial and Commercial Bank of China Limited、簡体字: 中国工商银行。略称は工行、または英文商号からICBCと呼ばれる。）は、中華人民共和国北京市に本店を置く国有商業銀行であり、中国四大商業銀行の一角を占めている。2007年7月に時価総額では、シティグループを超え、世界第1位に躍り出た。また、2013年7月に、フィナンシャル・タイムズの発行するロンドンの金融専門誌「ザ・バンカー」の銀行ランキングによると、総資産額と営業収益の点では世界第1位の地位を有している。
Title: 中国工商銀行 (Industrial and Commercial Bank of China)
Section: 概要

中国建設銀行、中国銀行、中国農業銀行とともに中国四大商業銀行の一角を占め、総資産（約4兆米ドル、約20兆人民元）および営業収益（約6,000億人民元）の点で世界最大の銀行である（2018年時点）。中国全土および国外に17,613の支店網を擁し、ATM設置台数は19,026台、従業員数は424,516人に達する。1984年より中国人民銀行が中国の中央銀行の機能を専管的に行使することになり、それまで人民銀行が兼ねていた一般銀行業務を引き継がせる際に設立された。2003年、フォルティスグループからベルギー総合会社の香港支店Generale Belgian Bank を買収した。2013年7月、フィナンシャル・タイムズの発行するロンドンの金融専門誌「ザ・バンカー」の銀行ランキングで総資産などから初めて世界1位となった。2019年、アメリカ合衆国大統領のドナルド・トランプが出馬会見で対中関係の引き合いに出すなど2008年から長らくトランプ・オーガナイゼーションとともにニューヨークの5番街にあるトランプ・タワー最大のオフィステナントの1つだったが、米中貿易戦争の影響でリース契約が終了する同年10月31日に1フロアを残してオフィスを移転すると報じられるも、同行はこれを撤回してドナルド・トランプから事業経営を引き継いだエリック・トランプと数フロアを維持する新たな契約を結んだ。
Title: 中国工商銀行 (Industrial and Commercial Bank of China)
Section: 株式上場

株式の上場を控えた2006年5月28日にはゴールドマン・サックス（GS）、ドレスナー銀行（アリアンツ傘下）、アメリカン・エキスプレスなどの出資を受けていた。特にGSは26億ドルの巨額の投資を行い、5.8%を保有する大株主となった。GSによる1回の投資額としては過去最高である。同年10月27日、香港証券取引所と上海証券取引所に上場、株式を公開した。NTTドコモによる1998年の株式公開（184億ドル）を超え、史上最大の株式公開となった。上場から数ヶ月で株価は大幅に上昇、JPモルガン・チェースやHSBCなど欧米の金融機関の時価総額を次々と追い抜き、ついにバンク・オブ・アメリカと逆転、2007年7月にシティグループを超え、世界第1位に躍り出た。2012年4月16日、ゴールドマンが保有する株をシンガポールのテマセク・ホールディングスが買い取ると発表された。テマセクは保有率5.3%の大株主となった。
Title: フィリップモリス (Philip Morris International)
Section: abstract

フィリップモリス（英語: Philip Morris International Inc.）は、アメリカ合衆国コネチカット州スタンフォードに登記上の本社を置き、スイスのローザンヌに統括本部を置く、世界最大のたばこメーカー。日本法人のフィリップ モリス ジャパン合同会社は、東京都千代田区永田町に位置している山王パークタワーに構える。
Title: フィリップモリス (Philip Morris International)
Section: 概要

主要な銘柄に「ラーク」(一部は旧︰フィリップモリス)、「マールボロ」（日本ではJTが2005年4月末までライセンス生産）、「バージニア・エス（旧：バージニア・スリム）」「パーラメント」などがある。「マールボロ」はF1、WRCなどのモータースポーツのスポンサーとしても有名である。略称はPM。
Title: フィリップモリス (Philip Morris International)
Section: 歴史

同社の起源は、1847年にロンドンのボンド・ストリートでフィリップ・モリスが開業した1軒の煙草屋である。モリスはこの店で刻みタバコや紙巻きタバコを売っていたが、後に自分でタバコを製造するようになった。1881年、モリスの息子のレオポルド・モリスがジョセフ・グルーネバウムとともに"Philip Morris & Company and Grunebaum Ltd"を設立した。この会社は1885年に"Philip Morris & Co. Ltd."に改称した。1894年、ウィリアム・カーティス・トムソン一家により買収され、1902年にアメリカ合衆国のニューヨークで法人化された。1919年、バージニア州で法人化され、"Philip Morris & Co. Ltd., Inc."となった。2005年初頭から一部銘柄でアメリカからドイツへの製造移管が始まり、国内部門と海外部門が分割された。2007年11月頃に、マールボロ（アイスミント以降の新商品は最初からEU製）を除く全銘柄でスイスやドイツ、オランダへの製造移管が完了した。2009年3月頃に、最後に残ったマールボロの基本銘柄に関してもスイスやオランダへの製造移管が完了している。2010年に全73銘柄1箱当たり20円の値上げを財務省に申請し、財務省は3月に申請どおり全73銘柄の値上げを認可した。しかしフィリップモリスが申請撤回を申し出、4月に認められた。値上げ申請が認められてから撤回した初の事案である。マールボロの一部、フィリップモリス、ネクスト、メリットなどフィリップモリス社の一部のたばこのパッケージの表面には、2頭の馬とフィリップ・モリスのイニシャルのイニシャル・「PM」の楕円形を挟んだロゴの下の記した、「veni,vidi,vici」（ラテン語で「来た、見た、勝った」の由来はユリウス・カエサルがローマの元老院に送った、自軍の勝利を知らせる手紙の文面）の文字が入った構図のエンブレムが印刷されている。2017年、紙巻きたばこから将来的には撤退する方針を明らかにした。2022年、 スウェーデンの嗅ぎたばこ会社スウェディッシュ・マッチを買収。
Title: フィリップモリス (Philip Morris International)
Section: フィリップモリス・ジャパン製品
Subsection: 現行販売ブランド

銘柄数 79銘柄 （2014年10月27日現在）ブランド数 6ブランド（2014年10月27日現在）
Title: フィリップモリス (Philip Morris International)
Section: フィリップモリス・ジャパン製品
Subsection: 加熱式たばこ喫煙具

IQOSシリーズlil HYBRID（韓国・KT&Gとの共同製品）
Title: フィリップモリス (Philip Morris International)
Section: 提供番組

月9ドラマ（フジテレビ、1987年10月- 1989年9月）月曜ドラマスペシャル（TBS、1989年10月- 1990年3月）金曜ロードショー（日本テレビ、1987年4月 - 1990年3月）土曜ワイド劇場（朝日放送・テレビ朝日）TBS木曜22時枠いきなり!クライマックス→木曜22時枠ドラマ（第2期）TBS土曜22時枠土曜ドラマスペシャル→ドラマチック22→ブロードキャスター
Title: ピアソン (Pearson plc)
Section: abstract

ピアソン
Title: ピアソン (Pearson plc)
Section: Pearson
Subsection: 英語圏の姓

アーサー・ピアソン - イギリスの新聞発行者。エゴン・ピアソン - イギリスの数理統計学者。カール・ピアソン - イギリスの数理統計学者。エゴンの父。サリー・ピアソン - オーストラリアの陸上競技選手。ジョー・ピアソン - アメリカの総合格闘家。ジョニー・ピアソン - イギリスのイージーリスニング系の作曲・編曲家、指揮者、ピアニスト。チャールズ・ピアソン - イギリスの事務弁護士、改革運動家、下院議員。デューク・ピアソン - アメリカのジャズピアニスト、作曲家。ドリュー・ピアソン (ジャーナリスト) - アメリカのジャーナリスト、コラムニスト。ナイジェル・ピアソン - イングランド出身のサッカー選手、指導者。ピアソン夫妻 - アメリカの宣教師夫妻。ポール・ピアソン - アメリカの政治学者。リー・ピアソン - アメリカのドラマー。リチャード・ピアソン (編集技師) - アメリカの編集技師。ルイーズ・ピアソン - アメリカの在日宣教師、教育者レスター・B・ピアソン - カナダの首相。ロス・ピアソン - イギリスの総合格闘家。
Title: ピアソン (Pearson plc)
Section: Pearson
Subsection: その他

ピアソン準男爵 - 「ピアソン」という姓の者に授与された準男爵位。ピアソン (企業) - ロンドンに本部を置くメディア・コングロマリット。
Title: ピアソン (Pearson plc)
Section: その他の綴り

グスタヴォ・ルーカス・ドミンゲス・ピアソン (Gustavo Lucas Domingues Piazón) - ブラジル出身のサッカー選手。
Title: カルティエ (Cartier (jeweler))
Section: abstract

カルティエ・インターナショナル（Cartier International SNC）、または単にカルティエは、宝飾品、皮革製品、時計、サングラス、眼鏡のデザイン、製造、流通、販売を行うフランスの高級品コングロマリットである。 ルイ・フランソワ・カルティエ（1819-1904）が1847年にパリで創業し、1964年まで同族経営が続いた。 本社はパリにあり、現在はスイスのリシュモングループの子会社である。カルティエは125カ国に200以上の店舗を展開し、パリ、ロンドン、ニューヨークに3つのテンプル（歴史的メゾン）を持つ。カルティエは、最も名高い宝飾品メーカーのひとつとみなされている。 フォーブス誌が発表した「最も価値あるブランド」ランキング（全業界を対象に世界で最も価値ある企業トップ100社を選出）では、カルティエは2020年にブランド価値122億ドル、売上高62億ドルで56位にランクインした。カルティエは王族への販売で長い歴史を持っている。 エドワード7世はカルティエを「王の宝石商、宝石商の王」と称した。 1902年の戴冠式のために、エドワード7世は27個のティアラを注文し、1904年にカルティエに王室御用達証を発行した。 その後、スペイン、ポルトガル、セルビア、ロシア、オルレアン家の宮廷からも同様の注文が相次いだ。
Title: カルティエ (Cartier (jeweler))
Section: 歴史

1847年 - フランス人宝石細工師ルイ＝フランソワ・カルティエ、師のアドルフ・ピカールからパリのモントルグイユ通り29番地（現在のパリ1区レ・アール地区のエティエンヌ・マルセル通り界隈）のジュエリー工房を受け継ぐ。1853年 - パレ・ロワイヤルにほど近いヌーヴ・デ・プティ・シャン通り5番地（現在のパリ2区）に、個人顧客を対象としたジュエリーブティックを構える。1859年 - パリ2区イタリアン大通り9番地に移転する。ウジェニー皇后が顧客となる。1872年 - ルイ＝フランソワ・カルティエ、息子のアルフレッド・カルティエを共同経営者に据える。1898年 - アルフレッド・カルティエ、息子のルイ・カルティエを共同経営者にする。社名を「アルフレッド・カルティエ＆フィス」に変更。1898年 - ヴァンドーム広場北側のパリ2区ラ・ペ通り13番地へ移転。1900年 - 長年の研究によりプラチナ使用によるガーランド様式が完成。1902年 - ロンドンのニュー・バーリントン通り4番地（現在のウェストミンスター区）にロンドン支店を開店、ルイの弟ピエール・C・カルティエが経営を任される。1904年 - 英国王エドワード7世およびスペイン国王アルフォンソ13世の御用達となる。ルイ＝フランソワ・カルティエが死去。ルイ・カルティエがアルベルト・サントス・デュモンのためにレザーストラップの腕時計をデザインする。1905年 - ポルトガル国王カルロス1世の御用達となる。1906年 - ジャック・カルティエ、ロンドン支店の経営を引き継ぐ。ルイとピエールとで共同経営を開始、社名を「カルティエ・フレール（兄弟）」とする。「トノーウォッチ」を作製。1907年 - ロシア皇帝ニコライ2世の御用達となる。1908年 - シャム国王ラーマ5世の御用達となる。1909年 - ロンドン支店がニュー・ボンド・ストリート175-176番地（現在のウェストミンスター区）に移転。ピエールがニューヨークのマンハッタン区5番街712番地にニューヨーク支店を開店。1917年 - ピエールがモートン・F・プラント邸を最高級真珠の2連ネックレスと交換し、ニューヨーク支店を5番街653番地へ移す。1921年 - のちのエドワード8世の御用達となる。1925年 - アルフレッド・カルティエ死去。1941年 - ジャック・カルティエ死去。1942年 - ルイ・カルティエ死去。1945年 - ピエール・C・カルティエがパリおよびニューヨークの経営責任者となる。ジャック・カルティエの息子ジャン=ジャック・カルティエがロンドンのカルティエを引き継ぐ。1964年 - ピエール・C・カルティエ死去。1974年 - 日本で初めてのブティックが東京原宿・パレフランス2階にオープンする。1979年 - 事業再編成が行われ、カルティエ・パリ、カルティエ・ロンドン、カルティエ・ニューヨークの親会社として、カルティエ・モンドが設立される。ジョゼフ・カヌイがカルティエ・モンドの社長に任命される。1984年 - パリ14区にカルティエ現代美術財団が設立される。1993年 - リシュモンの傘下に入る。2003年 - シャンゼリゼ大通り154番地にブティックを開店。
Title: カルティエ (Cartier (jeweler))
Section: 代表的製品
Subsection: トリニティ・リング

愛を表すピンクゴールド、友情を表すホワイトゴールド、忠誠を表すイエローゴールドの3連リング。1920年代後半ジャン・コクトーが小指に2つ嵌めて有名になった。ただしレイモン・ラディゲに贈るため「この世に存在しないリング」を作って欲しいと注文して製作されたものが最初である」という説は日本独特の都市伝説である。
Title: カルティエ (Cartier (jeweler))
Section: 代表的製品
Subsection: サントス・ウォッチ

ブラジルの飛行家であるアルベルト・サントス＝デュモンから、飛行中でも操縦桿から手を放さないで時計を見られるようにと依頼されて製作された。世界初の一般用量産腕時計として知られる。
Title: カルティエ (Cartier (jeweler))
Section: 代表的製品
Subsection: タンク・ウォッチ

パリの解放を記念し、戦車の形状を模して製作された。
Title: ヤマハ発動機 (Yamaha Motor Company)
Section: abstract

ヤマハ発動機株式会社（ヤマハはつどうき、英: Yamaha Motor Co., Ltd.）は、静岡県磐田市に本社を置く、オートバイを中心とした輸送用機器を製造するメーカー。二輪の売上規模は世界第4位 であり、船外機やウォータービークルの販売台数は世界首位。ヤマハ発動機サッカー部は、サッカーJリーグのジュビロ磐田の母体である。日経平均株価の構成銘柄の一つ。
Title: ヤマハ発動機 (Yamaha Motor Company)
Section: 会社概要

第二次世界大戦中に飛行機用のプロペラと関連機器を製造していた日本楽器製造（現ヤマハ、本社:静岡県浜松市）では技術と製造設備の平和利用を目的とし社内でのオートバイ生産を開始、1955年7月1日に日本楽器製造から分離されるかたちで、オートバイ製造販売業としてスタートした。この関係でヤマハと同様の「YAMAHA」ロゴや、円の中に音叉が3つ組み合わさったマークを使っているが、どちらも細部に違いがある（次節で解説）。ヤマハ発動機における2017年12月の売上高構成比は、連結ベースで北米が21.4%、欧州が12.8%、アジアが43.9%、日本が10.2%、その他が11.7%である。2005年度の決算ではヤマハとの比較でヤマハ発動機の売上高が倍以上の数字となっている。こうした時価総額の関係およびヤマハが持分法適用会社としていることから、間接的買収の対象となりやすい状況にあった。このため2007年5月にヤマハがヤマハ発動機の株式を売却することにより、ヤマハの持分法適用対象から外れた。一方、ヤマハ発動機がヤマハの株式を5%取得することになった。一般によく知られているオートバイ・スクーターなどの自動二輪車部門だけでなく、ボート、船外機、漁船、ヨット、マリンジェットなどのマリン製品、スノーモビル、バギー、サイド・バイ・サイド・ビークルなどのレジャービークル、電動自転車、電動スクーターなどのEV、産業ロボット、表面実装機などの産業機器、ヒロボーとの共同開発による農業用無線操縦ヘリコプター「RMAX」、さらには除雪機、発電機、プール設備など様々な製品を展開している。自動車関連では、従来よりエンジンの生産請負をしてきたトヨタ自動車の他にも、販路をフォードグループへ拡大。ハイパフォーマンスV型エンジン「SHO」（Super High Output）を開発し、トーラス等に採用している。また、パフォーマンスダンパーと呼ばれる車体性能向上装置や相互連携ショックアブソーバシステムなどを開発している。自社ブランドによる自動車事業への参入も何度か検討され、1992年発表のOX99-11では実際に発売寸前まで事業が進められたこともある。2013年11月には試作車「MOTIV」の公開とともに自動車事業への参入の意向が改めて示された が、2018年、普通乗用車事業参入の凍結が発表された。社員による人力飛行機チーム「チーム・エアロセプシー」が存在し、過去に『鳥人間コンテスト選手権大会』（読売テレビ）で彦根市から琵琶湖西岸まで到達する記録を残した。現在は鳥人間コンテストへの参加こそ行っていないがチーム自体は存続しており、2013年には人力飛行機による飛行距離の世界記録へ挑戦する予定がある。また、2008年の中華人民共和国、四川大地震における支援活動の功績により、2010年（平成22年）に紺綬褒章を授与されている。クラリベイト・アナリティクス（旧トムソン・ロイター）は「トップ100 グローバル・イノベーター2016」 で同社を選出した。6回目となる今回は、日本企業が躍進。分離独立元のヤマハのほか、ソニー、富士通、オリンパス、トヨタ自動車など34社が選出されている。2014年、日本取引所グループと日本経済新聞が「財務や経営が優秀な上場企業の上位400社」として選定しインデックス化するJPX日経インデックス400の構成銘柄に採用される。以降、2017年まで4年連続して構成銘柄として採用されている。2016年8月1日よりシャープに変わり日経平均株価の銘柄に採用される。2016年10月5日に二輪車最大手のホンダと国内の排気量50ccのスクーターの生産、開発で提携の検討を始めたと 発表した。2018年をめどに子会社の台湾山葉機車工業で製造している「ジョグ」と「ビーノ」をホンダの熊本製作所でOEM生産に切り替えて製造していくこととしている。2016年12月7日に汎用エンジンにおいて、富士重工業（現・SUBARU）の一部技術資産と米国販売子会社を譲受することを 発表した。2017年（平成29年）9月末でSUBARUの事業が終息するため、譲渡完了は2017年10月1日付けとなる。2017年（平成29年）4月、産業用ドローンのベンチャー企業との提携、および農機中堅のやまびこと農薬散布ドローンの開発・販売で提携すると発表した。2017年（平成29年）11月7日にヤマハ発動機とヤマハは、産業用ロボットの遠隔管理システムパッケージを共同開発し、2018年度内の発売を目指す と発表した。これにより、ヤマハ発動機はFA（ファクトリーオートメーション）領域におけるIoTビジネスへ本格的に参入するという。2021年3月、ホンダ、ヤマハ発動機、KTM（オーストリア）、ピアッジオ（イタリア）の4社は電動二輪車のUNECE規格に沿った互換性のある交換式バッテリーの共同開発事業を立ち上げると発表した。2021年8月、ヤマハ株式会社は、保有するヤマハ発動機の株式5.43％を売却し、売却後の保有割合は4.47%となった。
Title: ヤマハ発動機 (Yamaha Motor Company)
Section: ヤマハ株式会社とのロゴタイプの違い

ヤマハ発動機は日本楽器製造（現在のヤマハ）の二輪部門が独立して誕生した企業であり、ロゴタイプに共通点が存在する。ヤマハ株式会社とヤマハ発動機株式会社のロゴタイプの差異について解説する。分かりやすいのは"M"の字で、真ん中の谷の部分がベースラインまで完全に下がっているのがヤマハ発動機、下げ切らず浮いているのがヤマハ（楽器）である。微妙な違いとしては、各文字のアルファベットの形が完全に左右対称なのがヤマハ発動機、ごく微妙に左右非対称なのがヤマハである。音叉マークは、持ち手が円に被り、マーク全体に立体感が付けられたのがヤマハ発動機、音叉の持ち手が周りの円より内側に入っているのがヤマハである。これにより、どちらが参入している分野か知らなくても、どちらの製品かを見分けることが可能である。
Title: ヤマハ発動機 (Yamaha Motor Company)
Section: 沿革

1955年（昭和30年）1月1日 - 静岡県浜名郡北浜村大字中条（現・浜松市浜名区中条）に日本楽器製造（現・ヤマハ）浜名工場（現・浜北工場）開設、二輪車「YA-1」(125cc)の生産に着手7月1日 - 日本楽器製造株式会社より分離独立し、ヤマハ発動機株式会社設立、初代社長に川上源一が就任1966年（昭和41年）2月 - トヨタ・2000GTへの技術供与1972年（昭和47年）2月 - 静岡県磐田市新貝に本社を移転1984年（昭和59年）- アメリカ・フォード・モーター自動車エンジン供給の仮契約を締結2000年（平成12年）3月 - トヨタ自動車との提携強化2012年（平成24年）- 創業者川上源一が日本自動車殿堂入り2018年（平成30年）- 第9代社長に日髙祥博が就任2023年（令和5年） - スノーモビル及びプール事業から撤退を発表
Title: ヤマハ発動機 (Yamaha Motor Company)
Section: 歴代社長

川上源一：1955年 - 1974年小池久雄：1974年 - 1983年江口秀人：1983年 - 1994年長谷川武彦：1994年 - 2001年長谷川至：2001年 - 2005年梶川隆：2005年 - 2009年戸上常司：2009年 - 2010年柳弘之：2010年 - 2017年日髙祥博：2018年 - 2024年渡部克明：2024年 - 現職
Title: ヤマハ発動機 (Yamaha Motor Company)
Section: 関係会社

連結子会社112社（国内21社、海外91社）持分法適用子会社3社持分法適用関連会社26社（2017年12月末現在）
Title: ヤマハ発動機 (Yamaha Motor Company)
Section: 主要な製品

主要製品のうち、汎用エンジン、発電機、レーシングカート、乗用ゴルフカートについては、関連企業のヤマハモーターパワープロダクツに生産・販売が移管されている。オートバイマリン製品（モーターボート・漁船・マリンエンジン・船外機・水上オートバイ（マリンジェット）・エンジン）スノーモビル -  日本は2022年モデル、欧州は2024年モデル、北米は2025年モデルまでで販売終了予定。バギー（ATV）/ サイド・バイ・サイド・ビークル (SSV、ROV)レーシングカート（KART）汎用エンジン自動車用エンジン（ボルボ・XC90や1JZ-GTE、1G-GE、3S-GE、2ZZ-GE、1LR-GUE- トヨタ自動車との共同開発・組立請負）電気自動車向け電動ユニット電動乗用機類（カート・車椅子）電動アシスト自転車「PAS」（パス） - 車体の開発はブリヂストンサイクルと共同で行っている。発電機産業用ロボット表面実装機（クリームはんだ印刷機・ディスペンサ・チップマウンター）産業用無人ヘリコプター（ヤンマーヘリサービスにもOEMとして供給している）ガスヒートポンプエアコン（GHP） - 2000年にて製造を止め、市場撤退。主に筆頭株主であるヤマハがピアノ等の楽器販売のルートの関係で学校関係への納入が多い。プール - FRP製のプールを販売をしている。20m以上のFRPプールでは、シェアの91％を占める。 2024年3月末で事業から撤退。除雪機「ヤマハ・スノーメイト」 - 「青い除雪機」として知られる。近年ではごく一部の機種がコマツ・ヤンマーにもOEMとして供給している。浄水器 - インドネシア駐在社員の相談をきっかけに開発。乗用ゴルフカートグリーンスローモビリティ桟橋、ポンツーン鋳造・鍛造製品ナノ膜コーティングパフォーマンスダンパー
Title: ヤマハ発動機 (Yamaha Motor Company)
Section: モータースポーツ
Subsection: 二輪

1955年（昭和30年）に日本国内レースである富士登山レースや浅間火山レースに出場し、ホンダなどの先行有力メーカーを抑えて優勝を収めた。ロードレース世界選手権には1961年から参戦を開始し、1964年に250ccクラスでチャンピオンを獲得。以降スズキと並ぶ2ストロークエンジンの雄として、中小排気量クラスを席巻した。1969～1972年にワークス参戦を一時休止した後、1973年から最高峰クラスへ参戦。1975年にジャコモ・アゴスチーニがライダースタイトル、翌1976年にはコンストラクターズタイトルを、いずれも日本メーカーとして初めて獲得する快挙を達成した。またさらに翌年の1977年には、日本人ライダー初のチャンピオン（350ccクラス、片山敬済）も輩出している。以降はホンダ、スズキ、ドゥカティと激しくタイトル争いを展開し、現在までワークス参戦を続けている。最高クラス（500cc→MotoGPクラス）ではこれまでにケニー・ロバーツ、エディ・ローソン、ウェイン・レイニー、バレンティーノ・ロッシ、ホルヘ・ロレンソ、ファビオ・クアルタラロがヤマハでチャンピオンとなっている。また日本人では原田哲也が250ccチャンピオンとなった。市販車ベースのレースでも好戦績を残しており、北米では1970年代に盛んであったフォーミュラ750がTZ750のワンメイク状態になって、シリーズ自体を終焉させてしまったこともある。その後継となるAMAスーパーバイク/MotoAmericaでも、2010年～2020年の11年間に10度のチャンピオンを獲得している。国内でも全日本ロードレース選手権や鈴鹿8時間耐久ロードレースで幾度も優勝する等数ある実績を築いている。スーパーバイク世界選手権では2度のみだが、2009年にベン・スピーズ、2021年にトプラク・ラズガットリオグルがチャンピオンとなっている。モトクロスでも、初期は2ストロークエンジンで活躍した。世界選手権ではスズキの後に参戦し、1977年に初めてタイトルを獲得。以降も現在までホンダやKTMと争いながら、30回近くライダースタイトルを獲得している。1990年代に北米AMAモトクロス/AMAスーパークロスで、日本メーカーとしてはいち早く4ストロークエンジンを投入したことでも知られ、こちらもホンダやカワサキと共に多数のタイトルを獲得している。2021年から国内でも2ストロークエンジンのモトクロッサーを復活させ、国内で10車種以上のオフロード競技用バイクを展開するなど、国内で最もオフロードに積極的なメーカーの一つとなっている。ダカール・ラリーでは記念すべき開催初年度に総合優勝マシンとなっているほか、2年目には43台ものヤマハ製バイクがエントリーするなど初期に人気を集めた。80年代はホンダとBMWのビッグバイク勢に対して劣勢となるが、1990年代はステファン・ペテランセルを擁して黄金時代を築いた。彼の四輪転向後と同時に撤退した。2015年にワークス復帰するが、2022年をもって、北米市場へ注力するため再び撤退した。しかしラリーは継続しており、フランスのMBSM社が運営するテネレ・ワールド・レイドチームを通じて市販車ベースのラリー用バイクの供給を行い、排気量450cc以上の車種も参戦できるアフリカ・エコレースや各地のバハイベントに参加している。
Title: ヤマハ発動機 (Yamaha Motor Company)
Section: モータースポーツ
Subsection: 四輪

四輪モータースポーツにもエンジンコンストラクターや四輪バギーカーでの参戦経歴がある。1985年（昭和60年）には全日本F2選手権にV6エンジンのOX66で参戦した。吸気バルブ3本、排気バルブ2本を備えた5バルブシステムを採用する。1987年に全日本F3000選手権にはコスワースDFVをチューニングして5バルブ化した、V8エンジンのOX77を投入した。鈴木亜久里らがドライブするマシンに搭載されて活躍したが、1988年から全日本F3000で5バルブが禁止されることもあり、その翌年の1989年（平成元年）からF1にもエンジン供給の形で参戦した（後述）。レーシングカートについても、1974年（昭和49年）に「ヤマハSLカートクラブ」（現在のSLカートスポーツ機構）を設立して、マシン（フレーム）及びエンジンの供給・レース開催の両面で積極的に活動を行っている。また資本関係のあるトヨタと提携し、『TOYOTA YAMAHA RACING TEAM』としてドライバー育成を行っている。同プログラムはこれまでに片岡龍也、中嶋一貴、山内英輝らを輩出している。なおカート関連業務については、現在は関連会社のヤマハモーターパワープロダクツが担当している。スポーツATV（全地形対応車、四輪バイク）では北米ヤマハの製造するラプターが強力な存在感を示しており、2009年から発足したダカール・ラリーのATV部門では、ラプター700が2023年現在まで無傷の連覇を重ね、ワンメイク状態を築いている。近年は四輪バギーのスポーツSxS（サイド・バイ・サイド・ビークル）の領域でもYXZ1000Rで頭角を現している。2021年からはBMW/Miniのワークスチームとして多数の総合優勝経験を持つX-raidとの提携により、YXZ1000Rを改造して軽量プロトタイプ部門にも進出を果たしている。先述の通り二輪部門では撤退したが、ヤマハは四輪のATVとプロトタイプSxSで参戦を続ける。このほか直接の参戦ではないが耐久レースで活躍した2000GTやトヨタ・7はシャーシ・エンジンともにトヨタとの共同開発である。また世界中のF3レースを席巻した2T-G型、WRC/IMSA/パイクスピーク・ヒルクライムなどで多数のカテゴリでタイトルを獲得した3S-G型、RC F GT3やハイラックスEvoにも採用されダカール・ラリーで総合優勝を果たした2UR-GSE型などは、いずれも市販車の段階でヤマハ発動機が深く携わったエンジンである。2024年3月、フォーミュラE世界選手権向けに電動パワートレインの開発・供給を行う方針を明らかにした。参戦にあたってはイギリスのローラ・カーズと提携、アプト・フォーミュラEチームに供給し、シーズン11より参戦する。