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Title: エナジャイザー (Energizer)
Section: 歴史

1899年1月10日、アメリカン・エレクトリカル・ノベルティ・アンド・マニファクチャリング・カンパニー（American Electrical Novelty and Manufacturing Company）が発明家のデヴィッド・ミゼルから特許（U.S. Patent No. 617,592 1898年3月12日）を取得した。ミゼルの発明品は今日の懐中電灯であり、同社はその生産を始めた。1905年、アメリカン・エレクトリカル・ノベルティ・アンド・マニファクチャリング・カンパニーの社長、コンラッド・ヒューバートは同社をアメリカン・エバー・レディ・カンパニー（The American Ever Ready Company）と改称し、エバー・レディ（Ever Ready）の商標で懐中電灯と電池を生産、販売した。1914年、アメリカン・エバー・レディ・カンパニーはナショナル・カーボン・カンパニー（National Carbon Company）の一部となった。ヒューバートは同社の社長となり、エバー・レディの商標はエバレディ（Eveready）と短縮された。1917年、ナショナル・カーボン・カンパニーはユニオン・カーバイドと合併し、ユニオン・カーバイド・アンド・カーボン・カンパニー（The Union Carbide and Carbon Company）となる。1917年から1921年まで、エバレディは「DAYLO」の商標で懐中電灯および電池を販売した。1959年に同社のルイス・アリーが長寿命のアルカリ乾電池を発明した。しかしながらエバレディはこれを積極的に販売しようとせず、従来のマンガン乾電池の販売を続けた。その結果、同社は市場シェアをデュラセルに大きく奪われることとなった。1980年以前の同社のアルカリ乾電池はエバレディ・アルカリ・パワーセル（Eveready Alkaline Power Cell）と呼ばれていた。1980年、現在のエナジャイザー（Energizer）の名称での販売が始められた。1986年、ユニオン・カーバイドはバッテリー製造事業部を14億ドルでラルストンピューリナ社に売却、同事業部は全額出資子会社のエバレディ・バッテリー・カンパニー（Eveready Battery Company, Inc.）となった。当時エバレディとエナジャイザーは52%の市場シェアを持っていた。ラルストンの下でエバレディは競合社のデュラセルに対して市場シェアを減少させることとなった。1992年、エバレディはイギリスのハンソン・トラストからブリティッシュ・エバー・レディ・エレクトリカル・カンパニーを買収した。同社はゴールド・シール、シルバー・シールの商標で電池を製造していた。1999年、エバレディは充電池部門を売却した。しかしながら現在も市場では充電池を販売している。2000年にラルストンはエバレディを独立させ、エナジャイザー・ホールディングスとしてニューヨーク証券取引所に上場させた。エナジャイザーはエバレディのブランドで安価な電池を販売している。エナジャイザーは現在、ノースカロライナ州アッシュボロ、バーモント州セントオールバンズ、ミズーリ州メリービル、スイス、シンガポールに生産施設を所有する。最新の技術センターはオハイオ州ウェストレイクに所在する。
Title: エナジャイザー (Energizer)
Section: 日本におけるエナジャイザー

1989年より、富士フイルムと電池事業で提携していたため、富士フイルムが同社製の電池類を国内に供給していた。これらはダブルブランドで販売され、マンガン電池がFUJIFILMとEVEREADY、アルカリ電池やリチウム電池、ボタン電池がFUJIFILMとENERGIZERであった。しかし、2008年9月、富士フイルムは電池販売から撤退し、シック・ジャパンが事業を継承し、ENERGIZER単独ブランドとしてリチウム乾電池やLEDライトなどを輸入販売している。2015年7月1日より、シック・ジャパンでの取り扱いを終了し、国内総代理店が小泉成器に変更になった。
Title: エナジャイザー (Energizer)
Section: ソニーエバレディ

エバレディブランドは、ユニオン・カーバイドの歴史ある電池事業を買収したもの。ユニオン・カーバイドはソニーとの合弁会社としてソニーエバレディを1975年に設立して日本市場に参入していた。当時、電池開発のノウハウが不足していたソニーが電池事業に参入するための合弁で、ユニオン・カーバイドが製品開発を担当し、ソニーが製造するという役割分担だった。ところが、ユニオン・カーバイドのボパール工場（インド）で事故が発生、これにより、同社の財務が急速に悪化し、ソニーとの合弁は1986年に終了、日本市場からエバレディブランドが消えることとなる。ソニーエバレディはユニオン・カーバイドの持分をソニーが買い取り、100パーセント出資のソニーエナジー・デバイスとして、電池事業を継続している。
Title: パートナーズ・グループ (Partners Group)
Section: abstract

パートナーズ・グループ（独: Partners Group Holding AG）は、スイス・ツーク州に本拠を置き、プライベート・エクイティ・ファンドを中心に運用を行う投資管理会社。プライベートインフラ・プライベート不動産等の分野に強みを持ち、欧米豪アジアの世界17カ国に現地法人を持つ。日本法人はパートナーズ・グループ・ジャパン株式会社。スイス証券取引所上場企業（SIX: PGHN）。
Title: パートナーズ・グループ (Partners Group)
Section: 沿革

1996年1月、Marcel ErniとAlfred Gantner、Urs Wietlisbachの3人により創業、メザニンファイナンスによる支援など未公開株の運用を通じて急速に成長し、2000年に初の海外拠点をニューヨークとジャージーに設置した。2003年に従業者数が100人を越え、2006年3月にスイス証券取引所に上場、2008年、国際連合の責任投資原則にプライベート・エクイティ投資企業として早期の署名を果たした。2007年、アメリカ合衆国に本拠を置くPension Consulting Alliance Inc.の裁量資産管理の取得を発表し、プライベート不動産分野で大きく伸長した。2013年5月、イタリアの同業Perennius Capital Partnersを吸収合併した。
Title: パートナーズ・グループ (Partners Group)
Section: 日本法人

日本では2007年にオフィスを開設、日本駐在員事務所時代を経て、2019年2月、日本法人「パートナーズ・グループ・ジャパン株式会社」が営業を開始した。2014年に、年金分野におけるアセットマネジメントの拡充を目的とするみずほフィナンシャルグループと業務提携を締結、また日本再生可能エネルギー（NRE）の太陽光発電所関連施設の建設資金に出資した。東京（大同生命霞が関ビル）にオフィスを持つ。
Title: アイシン (Aisin)
Section: abstract

株式会社アイシン（英: AISIN CORPORATION、中: 株式会社爱信）は、日本の自動車部品、エネルギー・住生活関連製品の大手メーカー。2021年（令和3年）4月1日にアイシン精機株式会社と本体よりも売上・経常利益・従業員数が大きくなっていたアイシン・エィ・ダブリュ株式会社が経営統合し、現商号に変更した。2021年（令和3年）現在のコーポレートアイデンティティは「We Touch the Future」。
Title: アイシン (Aisin)
Section: 概要

2021年（令和3年）4月1日に自動車部品メーカーのアイシン精機（社名は合併前の「愛知工業」と「新川工業」のそれぞれの漢字での頭文字を抜き取ったものに由来）と、その子会社のアイシン・エィ・ダブリュが経営統合（アイシン精機の「連結子会社に対する簡易合併」）した。アイシン・エイ・ダブリュはアイシン精機とアメリカのボルグワーナーとの合弁会社を源流としている（「エイ・ダブリュ」の商号は創業時の社名である「アイシン・ワーナー」に由来）が、ボルグワーナーとの合弁解消時にボルグワーナーの出資分をトヨタグループが引き受けている。
Title: アイシン (Aisin)
Section: 沿革

1943年 - 「東海航空工業」を設立直後に「東海飛行機」へ社名変更、航空用エンジンの生産を目指すが陸軍の方針転換により頓挫。1945年 - 「東新航空機」を設立、のちに「新川産業」に社名変更。 「東海飛行機」が「愛知工業」に社名変更。1949年 - 「愛知工業」を新たに設立。1953年 - 「新川産業」が「新川工業」に社名変更。1961年 - 2速半オートマチックトランスミッション生産委託（日本初）。1965年 -  「愛知工業」と兄弟会社である「新川工業」が合併、「アイシン精機」を設立。体質強化、国際競争力強化という目的のもと、「小異を捨て大同につこう」という両社の決断により誕生した。1969年 - アメリカの「ボーグ・ワーナー」と「アイシン精機」の合弁により、オートマチックトランスミッション（AT）の専門メーカーとして「アイシン・ワーナー」を設立。1970年 - 総合的な品質保証を目指して、部品メーカーとしては先駆けとなる、走行テストが可能な専用テストコースを持つ「藤岡試験場」を設立。 自動車部品の輸出拡大と、国際企業としての躍進に備え、ロサンゼルスに初の海外現地法人「アイシンU.S.A」を設立。1972年 - デミング賞受賞。かつお・まぐろ自動一本釣機を開発。1977年 - ものづくりの精神と技能を伝承し、生産職場の核となる人材の育成を目指す企業内訓練校「アイシン高等学園」を設立。小容量FRオーバードライブ付4速オートマチックトランスミッション（世界初）サンルーフ (日本初）1982年 - TQC部門・TPM部門で日本初の四冠達成。PM特別賞の受賞により日本で初めてデミング賞、N賞、PM賞、PM特別賞の四冠を達成。1983年 - 小容量FF電子制御式 4速オートマチックトランスミッション（世界初）1986年 - フランスに初の海外研究法人「IMRA」を設立。グローバルな体制で先端技術の開発を推進。1987年 - 「ボーグ・ワーナー」社との合弁契約終結1988年 - 「アイシン・ワーナー」、「アイシン・エィ・ダブリュ」へと社名変更1991年 - 「アイシン精機」の城山工場で生産していたマニュアルトランスミッション（MT）部門が分離独立し、MT専門メーカーとして「アイシン・エーアイ」を設立。1992年 - ボイスナビゲーションシステム（世界初）1997年 - ISO9001認証取得 本社および技術開発部門6事業部と3海外法人で取得。1998年 - ISO14001認証取得 当社初となった安城工場はベッド関連業界でも初めての認証取得。フェムト秒ファイバーレーザー（世界初）1999年 - 駐車アシストシステム（世界初）2001年 - 世界No.1のブレーキシステムサプライヤーをめざして「アイシン精機」、「デンソー」、「住友電気工業」3社のブレーキ事業を統合して「アドヴィックス」を設立。 パワースライドドアシステム2002年 - 中容量FF6速オートマチックトランスミッション（世界初）2003年 - インテリジェントパーキングアシスト（IPA）（世界初）2004年 - FF用ハイブリッドシステム（部品メーカー世界初）2006年 - FR用ハイブリッドトランスミッション（世界初）高容量FR8速オートマチックトランスミッション（世界初）2007年 - アイシンの仕事のやり方・考え方、働く上で共有すべき価値観や行動規範を示した「アイシンウェイ」を作成、発行。2014年 - MT、ブレーキ、シート、車体事業の再編機能を集約し、リソーセスを最適に配分することで競争力を強化していくことを狙いにトヨタグループ内での事業再編を実施。2015年 - アイシン精機・アイシングループ 創立50周年を迎える。創立50周年を記念し、新グループロゴ、グループ歌を制定。また展示館「コムセンター」をリニューアルオープン。2016年 - 「アイシン精機」と「シロキ工業」が経営統合（完全子会社化）。2017年 - 「アイシン精機」と「アート金属工業」が経営統合（子会社化）。バーチャルカンパニー（VC）制を導入。各社で磨いた専門性を結集し、会社の枠を超えた事業軸で総合力を発揮できる、新たなグループ連携体制をスタート。FR10速オートマチックトランスミッション（世界初）2018年 - 乗り合い送迎サービス「チョイソコ」開始2019年 - 「アイシン・エィ・ダブリュ」と「アイシン・エーアイ」が経営統合。電動化の普及に向けた駆動モジュール開発・販売を目的とし、「アイシン精機」とデンソーが合弁会社「BluE Nexus」を設立。自動運転・車両運動制御のための統合ECUソフトウェア開発を目的とし、「アイシン精機」、「アドヴィックス」、「ジェイテクト」、デンソーの4社で合弁会社「J-QuAD DYNAMICS」を設立。2020年 - グループ全体での持続的な事業価値の最大化に向け、バーチャルカンパニー制を進化させたカンパニー制への移行をスタート。2021年 - 「アイシン精機」と「アイシン・エィ・ダブリュ」が経営統合し「アイシン」となる。2022年 - 男子バスケットボール部「アイシン アレイオンズ」が活動終了。
Title: アイシン (Aisin)
Section: 施設

本社・刈谷工場・試作工場・技術本館・共同館 - 愛知県刈谷市朝日町新川工場 - 愛知県碧南市六軒町新豊工場 - 愛知県豊田市高丘新町安城工場 - 愛知県安城市榎前町西尾ダイカスト工場・西尾機関工場・工機工場 - 愛知県西尾市南中根町小川工場 - 愛知県安城市小川町半田工場・半田電子工場 - 愛知県半田市日東町衣浦工場 - 愛知県碧南市港南町安城第一工場・安城第二工場・安城モーター工場 - 愛知県安城市藤井町岡崎工場・岡崎電子工場 - 愛知県岡崎市岡町岡崎東工場 - 愛知県岡崎市大幡町岡崎池金工場 - 愛知県岡崎市池金町岡崎牧平工場 - 愛知県岡崎市牧平町田原工場 - 愛知県田原市緑が浜蒲郡工場 - 愛知県蒲郡市浜町城山工場 - 愛知県西尾市小島町吉良工場 - 愛知県西尾市吉良町台場開発センター（開発拠点) - 東京都江東区九州開発センター博多ラボ（開発拠点) - 福岡県福岡市博多区Tokyo Research Center (TRC) （研究・開発拠点) - 東京都千代田区
Title: アイシン (Aisin)
Section: 関連会社
Subsection: グループ主要会社

アイシン高丘株式会社（豊田市：鋳鉄製品、スピーカー）アイシン化工株式会社（豊田市：摩擦材・接着剤・シーリング材）アイシン新和株式会社（入善町）アイシン軽金属株式会社（射水市）株式会社アイシン福井（越前市）アイシン開発株式会社（刈谷市：建設・建築・宅地建物取引・損害保険代理・生命保険代理）株式会社エイディーノウビ（刈谷市：都市開発事業・マンション販売）株式会社エイディーグリーン（豊田市：緑化・土木・エクステリア）アイシン機工株式会社（西尾市）アイシン辰栄株式会社（碧南市）豊生ブレーキ工業株式会社（豊田市）株式会社アドヴィックス（刈谷市：ブレーキシステム）アイシンシロキ株式会社（豊川市、本店は藤沢市）アート金属工業株式会社（上田市：ピストン）
Title: アイシン (Aisin)
Section: 関連会社
Subsection: 持分法適用会社

エクセディキャタラー中川工業株式会社日出ハイテックBluE NexusJ-QuAD DYNAMICS
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: abstract

株式会社タカラトミー（英: TOMY COMPANY,LTD.）は、東京都葛飾区立石に本社を置く日本の玩具メーカー。JPX日経中小型株指数の構成銘柄の一つ。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 概要

2006年（平成18年）3月1日に玩具メーカーであるタカラとトミーが合併して誕生した。なお、日本国外ではトミーの知名度が高いことから、英文社名に「タカラ」の名称を含めておらず、旧トミーの英文社名「TOMY COMPANY,LTD.」を継続使用している。21世紀初頭、日本の玩具業界は1990年代後半から続く少子化の流れを受けて縮小傾向にあり、業界大手のバンダイが大手ゲームメーカーのナムコ（現:バンダイナムコエンターテインメント）と経営統合するなど、業界再編が進んでいた。この頃、タカラはヒット商品を相応に出してはいたが、ベイブレードブーム終了の反動で過剰な在庫を抱えることが多発した事や、別途展開していたチョロQ実車化によるミニカー事業や家電品事業がそれぞれ失敗したことで経営危機に陥り、廃業倒産の危機にあった。一方、トミーはバブル崩壊後の経営危機（自社ブランドによるヒット商品に恵まれなかった事に起因する停滞など）をファービーやポケモン関連商品のヒット、リストラなどの事業縮小で乗り切ってはいたものの、今ひとつ派手さにかける企業イメージの改善と更なる経営基盤の改善を求められていた。この様な経緯により、共に葛飾区に本社を持つ両社は水面下で企業提携などを含めた交渉を図り、最終的には合併という形に落ち着いた。もっともこの合併は決して平坦ではなく、一時は物別れになりそうなところをインデックスグループ（当時）のCEOだった落合正美が間に入って合併にこぎつけている。合併時の存続会社はトミーであり、トミーが同日付でタカラトミーへ商号変更した（合併比率はトミー1株に対してタカラ0.178株）。新会社の社長にはトミー社長・富山幹太郎が就任し、タカラ会長・佐藤慶太が副社長に就任した。なお、タカラトミーはインデックスの民事再生法申請前の2013年6月12日に、インデックスが「金融商品取引法違反容疑による証券取引等監視委員会の調査について」を公表したことを受けて、保有していたインデックス株全株を売却し、2013年10月までに関係を解消している。現在は旧トミー・タカラ両社の持っていた資産を活用して開発・発売される新商品や、タカラトミーのグループ会社間でコンテンツや版権ビジネスの相互活用を図る。しかし、短期間で性急に合併した反動による数々の課題点（日本国外の現地法人社名が「TOMY」であることや、日本国内でもトミー興産やトミーテックに代表されるようにタカラトミーアーツなど一部の例外を除いてブランド統合が進んでいないこと、旧社同士で被る事業の整理や負債解消など）を抱えており、今後はそれらの解消と更なる発展が求められている。合併後に発売された現在の新製品は新ロゴ（青地に前身2社のロゴを組み合わせたもの）を使用しているが、合併後もしばらくの間は一部の新製品に旧タカラ、旧トミーのブランドを使用していたものもあった（ネオブロックスなど）。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 概要
Subsection: 特色

日本国外での販売に力を入れている。これは"Tomiyama"（トミヤーマ）のブランド名で知られた旧トミーの前身企業である富山商事時代からの流れを受けたもの。トミー時代にはハズブロと業務提携して代理店（実質的には子会社のトミーダイレクトが担当）となり、スター・ウォーズシリーズ関連商品などを扱ったり、ディズニーの関連商品をほぼ独占的に扱っていた。この様な経緯により、合併後の会社名も英語表記では「TOMY COMPANY,LTD.」となっている。キャラクターコンテンツ産業については先代のトミー社長・富山允就の方針もあり、ほぼ無関心で手を出そうとしなかった。允就がキャラクターの人気を利用したやり方を否定し、あくまでも玩具の出来あいで勝負という職人気質に近い持論を持っていたからである。2015年6月、旧トミー創業家の富山家以外かつ日本国外の出身者としては初めてオランダ人のハロルド・ジョージ・メイが代表取締役社長に就任した。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 概要
Subsection: コンピュータゲーム関連事業

合併当初はゲーム事業に力を入れる事を公言し、旧・タカラモバイルエンタテインメントを改組してインデックスとの合弁会社・タカラトミーエンタメディア（現:タカラトミーフィールドテック）を設立した。しかし、エンタメディア社はゲームソフト開発会社ではなくパブリッシャー（発売専門）会社であり、実際の開発は、ドリームファクトリーなど、設立以前と同様外部ソフトメーカーに完全に依存している。合併前は、タムソフトやE-GAMEやバーンハウスエフェクトなどが主に実制作を担当していた。2012年以降、AQインタラクティブ（マーベラスAQLを経て現在のマーベラス）と共同開発した『ポケモンバトリオ』やシンソフィアと共同開発した『プリティーリズム』などのトレーディングカードアーケードゲームを含めたコンピュータゲーム関連事業の大半が子会社のタカラトミーアーツへ移管されたが、タカラトミー本体にもゲーム開発部門は残されており2015年には『イジン爆闘!! ウデジマン』をリリースした。その後2016年に『WAR OF BRAINS』、2017年に『ZOIDS FIELD OF REBELLION』をリリースするなどゲーム事業を本格的に再開させており、2019年発売のNintendo Switch用ソフト『ゾイドワイルド キングオブブラスト』よりコンシューマゲーム市場にも再参入した。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 概要
Subsection: ハイターゲット向けブランド

2024年5月8日、2025年に大人向けブランドとなる「T-SPARK」を展開する事を発表。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 沿革

2006年（平成18年）3月1日 - トミーを存続会社としてタカラを吸収合併し、株式会社タカラトミーが発足。12月26日 - ベビー用品販売大手の赤ちゃん本舗（大阪市中央区）と資本・業務提携することで合意、赤ちゃん本舗が発行する優先株50万株を取得し傘下にすると発表。2007年（平成19年）3月6日 - 米国大手プライベート・エクイティ投資会社のテキサス・パシフィック・グループ（TPG）と資本・業務面で戦略提携することに合意したと発表した。TPGはタカラトミーの株式や新株予約権付き社債を取得し第2位株主になる予定で、タカラトミーは海外展開を行う。4月17日 - 赤ちゃん本舗との資本提携の合意内容を見直すと発表。その後、赤ちゃん本舗はセブン&アイ・ホールディングス（イトーヨーカ堂）の傘下に入った。2008年（平成20年）2月25日 - 主要株主であるインデックス・ホールディングスの第三者割り当て増資を引き受け、6.66%を取得。株式を相互に持ち合うこととなった。3月18日 - ユージン（現・タカラトミーアーツ）の完全子会社化を目的としたTOBを実施すると発表。その後、TOBは成立し、同年7月にユージンはタカラトミーの完全子会社となった。11月20日 - 臨時株主総会で、連結子会社であるユージン、ハートランド、すばる堂、ユーメイトの4社を2009年（平成21年）1月1日をもって合併することを発表（存続会社はユージン）。2009年（平成21年）1月1日 - ユージン、ハートランド、すばる堂、ユーメイトの4社が合併。同年1月5日より社名をタカラトミーアーツへ変更。2010年（平成22年）4月1日 - ユーエース、ユニオントイマーケティングの2社が合併。（存続会社はユーエース）2011年（平成23年）4月29日 - 米国・イリノイ州に本社を置く玩具メーカー・RC2を買収、完全子会社化。2012年（平成24年）10月1日 - 国内営業業務をタカラトミーマーケティングへ移管。2013年（平成25年）3月31日 - タカラトミーマーケティング、タカラトミーロジスティクスの2社が合併。（存続会社はタカラトミーマーケティング）。6月12日 - インデックスが「金融商品取引法違反容疑による証券取引等監視委員会の調査について」を公表したことを受け、保有していたインデックス株全株を売却（後にインデックスもタカラトミーの全株式を売却）。7月16日 - 孫会社のトイズユニオンの全株式をハピネットへ譲渡。2014年（平成26年）1月29日 - 子会社のタツノコプロの株式を日本テレビ放送網に譲渡すると発表。11月1日 - 当社の連結子会社である株式会社タカラトミービジネスサービス、株式会社タカラトミーエンジニアリング、トミー興産株式会社の国内機能子会社3社は、株式会社タカラトミービジネスサービスを存続会社として合併され、株式会社タカラトミーアイビスとなった。2015年（平成27年）6月24日 - ハロルド・ジョージ・メイが第2代社長に就任。2018年（平成30年）1月1日 - 小島一洋が第3代社長に就任。2022年（令和4年）4月 - 東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行。2024年（令和6年）- 創業100周年。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: 主な現行製品

=リカちゃんダイアクロン（1984年にて一時商品展開終了。2016年から新シリーズを展開中）チョロQ（現在は不定期での展開）トランスフォーマー（ハズブロと共同）ベイブレードBEYBLADE Xトミカトミカヒーローズ ジョブレイバープラレール新幹線変形ロボ シンカリオンアニア冒険大陸 アニアキングダムゾイド ゾイドワイルドキャップ革命 ボトルマンバトル昆虫カブトボーグ黒ひげ危機一発アスレチックランドゲームせんせい
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: 主な現行製品

=ディズニーキャラクターの関連玩具サンリオキャラクターの関連玩具ポケットモンスターの関連玩具（モンコレなど）パウ・パトロール（スピンマスターから輸入）など
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: 主な現行製品

=デュエル・マスターズWIXOSS名探偵コナンカードゲーム
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: 主な現行製品

=人生ゲーム（ボードゲーム）ロボットオムニボットSORA-Q - 月面探査用であるが便宜上ここへ置く。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: 過去に発売していた製品

=ミクロマン200XチョロQチョロQデッキシステムチョロQハイブリッド!ベイブレードメタルファイト ベイブレード（『ZEROG』まで）ベイブレードバーストクロスファイト ビーダマンクールガールこえだちゃんジェニートミカトミカハイパーシリーズトミカ絆合体 アースグランナープラレールプラレールハイパーシリーズプラレールアドバンスカブトボーグ（Vシリーズ）QステアエアロアールシーエアロソアラカウルQuattroxビーストサーガカミワザ・ワンダリニアライナープリスポ爆丸バトルプラネット→爆丸アーマードアライアンス（セガトイズから移行）マジカパーティ（カードゲーム）
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: 過去に発売していた製品

=主にハズブロ社製品。一部は他社に移管して現在も販売が継続されている。マジック:ザ・ギャザリング（ウィザーズ・オブ・ザ・コースト）ブライス（2021年7月よりグッドスマイルカンパニーへ移管）ファービージェンガツイスターナーフモノポリー
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: 過去に発売していた製品

=e-karaミュージックシャワー ネオポケットドリームコンソール（電子ゲーム）Omnibot 17μ i-SOBOTOHaNAs（NTTドコモとの共同開発）- ドコモのしゃべってコンシェルの技術を応用し円滑な会話が可能となっている。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: コンピュータゲーム

タカラトミー設立後に同社ブランドでリリースされたタイトルのみ記載。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: コンピュータゲーム

=NARUTO -ナルト-シリーズ （2006年〜2011年、任天堂製ハードのみ）I"s Pure（2006年、PlayStation 2）EQトレーナーDS デキる大人のコミュニケーション術（2007年、Nintendo DS）家庭教師ヒットマンREBORN!シリーズ（2007年〜2010年、Nintendo DS）ゾイド オルタナティブ（2007年、Xbox 360）いつもの食材で出来ちゃうすてきなスイーツとごちそう (2007年、Nintendo DS)人生ゲーム人生ゲームWii（2007年、Wii）人生ゲームWii EX（2008年、Wii）人生ゲームDS（2009年、Nintendo DS）人生ゲーム ハッピーファミリー（2010年、Wii）人生ゲーム ハッピーステップ（Wiiウェア）人生ゲーム ハッピーファミリーご当地ネタ増量仕上げ (2011年、Wii)人生ゲーム for Nintendo Switch（2023年10月6日、Nintendo Switch）チョロQ Wii（2008年、Wii）鉄道むすめ（2008年、Nintendo DS）メジャーWii パーフェクトクローザー（2008年、Wii）ヤッターマンWii ビックリドッキリマシンで猛レースだコロン（2008年、Wii）江戸川乱歩の怪人二十面相DS（2008年、Nintendo DS）ファンタジーゴルフ パンヤ PORTABLE（2009年、PlayStation Portable）もやしもんDS（2009年、Nintendo DS）闘真伝（2009年、Wii）ナノダイバー（2011年、PlayStation Portable）イジン爆闘!! ウデジマン（2015年、Nintendo 3DS）※ダウンロードソフトゾイドワイルド キングオブブラスト（2019年、Nintendo Switch）ゾイドワイルドインフィニティブラスト（2020年、Nintendo Switch）
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: コンピュータゲーム

=以下のタイトルは、いずれも2012年に子会社のタカラトミーアーツへ移管されている。ポケモンバトリオ→ ポケモンバトリオV（2007年〜2012年、V02弾まで）プリティーリズム （2010年〜2012年、シーズン8まで)
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 製品
Subsection: コンピュータゲーム

=ZOIDS ONLINE WARS（2006年〜2007年、サービス終了）WAR OF BRAINS（2016年〜2018年、サービス終了）ZOIDS FIELD OF REBELLION（2017年〜2018年、サービス終了）デュエル・マスターズ プレイス（2019年〜）
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 主な連結子会社

株式会社トミーテック株式会社タカラトミーマーケティング（旧社名・株式会社ユーエース、2012年10月1日に現社名へ変更）株式会社キデイランド株式会社タカラトミーアイビス（旧社名・株式会社タカラトミービジネスサービス、2014年11月1日に現社名へ変更）株式会社タカラトミーアーツ（旧社名・株式会社ユージン、2009年1月5日に現社名へ変更）株式会社タカラトミーフィールドテック（旧社名・株式会社タカラトミーエンタメディア、2015年7月1日に現社名へ変更）株式会社ペニイTOMY CorporationTOMY Canada LimitedTOMY Europe (Holdings) LimitedTOMY (Thailand) Ltd.TOMY (Shanghai) Ltd.TOMY Asia Limited
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 関連会社

タツノコプロ - 旧連結子会社。2014年1月に日本テレビ放送網へ株式を譲渡し連結対象からは除外されたが、引き続き20%の株式を保有し持分法適用関連会社としている。工画堂スタジオ - 資本関係は存在しない。旧タカラ時代にデザイン制作部が女児玩具のパッケージデザイン等を手がけて以来取引が続いており（同社サイトの「会社概要→沿革」によると、1968年に取引開始とある）、ソフトウェア開発部ではPHOENIXというブランドによるパソコン用ゲームソフトの開発支援を行っていた。リトルファクトリー株式会社 - 福島県田村郡小野町にあるリカちゃんキャッスルの運営会社。タカラ福島工場→タカラいわき工業が前身で、2006年にマネジメント・バイアウトで資本的にはタカラトミーから独立しているが現在もリカちゃんやジェニーのOEM生産を行っている。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 過去の子会社

株式会社ワコー - 2007年、プリヴェ企業投資ホールディングスが筆頭株主となり子会社でなくなる。株式会社すばる堂 - 2009年1月1日付でユージン（タカラトミーアーツ）と合併、解散。株式会社ハートランド - 同上。株式会社ユーメイト - 同上。株式会社タカラトミーロジスティクス - 2013年3月31日付でタカラトミーマーケティングと合併、解散。株式会社タカラトミー販売 - 2013年6月4日付で解散。子会社のトイズユニオンも同年7月16日付でハピネットへ全株式を譲渡。株式会社タカラトミーエンジニアリング - 2014年11月1日付でタカラトミービジネスサービス（タカラトミーアイビス）と合併、解散。トミー興産株式会社 - 同上。和興株式会社 - 2015年4月1日付でタカラトミーアーツと合併、解散。株式会社ティンカーベル - 2015年12月に全株式を売却。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: 不祥事

2006年（平成18年）、合併直後に同社がメインスポンサーとして参加していたテレビアニメ『スパイダーライダーズ 〜オラクルの勇者たち〜』が9月末で放送を終了。これを受けて、同社が日本での販売を行っていた関連商品の発売を中止。そのため、当初4クールの放送を予定していたが、2クール放送の半年をもって打ち切られた。2007年（平成19年）、合併直後に「くまのプーさん わたあめポット」（旧トミー製品）に安全面で問題が発生、自主回収が行われている。旧タカラ時代に「レンジでチン ハローキティホット2フレンド」という製品の回収を行っていた。2006年9月には新たに事故が起こったことから、同年10月3日の新聞朝刊末尾で、製品の回収を改めて呼びかけている。2016年（平成28年）、「プリスポ」シリーズの新感覚スポーツトイ「トワールリングバトン」の「ブルー」「ピンク」「パープル」の商品で、本体のシャフト部分から色落ちすることが判明し、発売が延期された。2020年（令和2年）10月21日、タカラトミー公式ツイッターが、同社の主力商品である「リカちゃん」の宣伝時に「小学5年生の女の子の個人情報を暴露します」といった不適切な表現のあるツイートを発信したことで、同年10月24日に公式アカウントで謝罪した。なお、公式ツイッターでは2019年（令和元年）にもアニメ番組について不適切な表現を含むツイートをしていたなどとして、同年6月開催の株主総会で指摘されていた。
Title: タカラトミー (Tomy)
Section: テレビ番組

日経スペシャル ガイアの夜明け オトナ心をつかめ～少子化時代の子供ビジネス～（2006年11月28日、テレビ東京）。- 「ろくろ倶楽部」を取材。日経スペシャル カンブリア宮殿 どんな環境変化でも絶対に潰さない！ ～おもちゃ屋3代目執念の経営～（2010年3月1日、テレビ東京）
Title: タンデムコンピューターズ (Tandem Computers)
Section: abstract

タンデムコンピューターズ (Tandem Computers, Inc.) は、ATMネットワーク、銀行、株式市場その他のトランザクション処理を主とする用途向けに無停止コンピュータ（フォールトトレラント・コンピュータ）を製造していた企業である。無停止コンピュータは稼働時間をなるべく長くし、データ損失をゼロにすることを要求される用途で活躍する。1974年創業で、1997年まで独立企業として存続していた。ヒューレット・パッカードのサーバ部門に吸収され、その部門は分社化されたHPEの一部になっている。
Title: タンデムコンピューターズ (Tandem Computers)
Section: 概要

タンデムの NonStop システムは独立した同一のプロセッサを複数使い、冗長な記憶装置群とコントローラ群を使い、ハードウェアの故障やソフトウェアの誤作動が起きた場合に自動的で高速な「フェイルオーバー」を提供する。故障やデータが壊れることを考慮し全体に共有される部品がないような設計になっており、それは主記憶装置でも同様である。通常のマルチコンピュータシステムは共有メモリを使い、データを共有して動作している。しかし NonStop のプロセッサは高信頼の配線を経由してメッセージを相互に交換することで協調動作し、ソフトウェアは定期的なスナップショットをとって、メモリ状態のロールバックに備えている。故障にうまく対処できるだけでなく、この何も共有しない (shared-nothing) メッセージングシステムはスケーラビリティが非常によく、巨大な負荷にも対応できる。プロセッサ数が倍になればシステムのスループットも倍になり、最大4000プロセッサを構成可能である。対照的に一般のマルチプロセッサシステムは共有メモリやバスやスイッチの性能で全体の性能が制限される。4から8プロセッサが一般的な限界であり、それ以上プロセッサを増やしてもシステム全体としての性能向上は見込めない。NonStop システムは、フォールトトレラント性よりもスケーラビリティが評価されて購入されることが多かった。より単純なミニコンピュータの技術で構築されていながら、IBMの大型メインフレームとも互角に競合できた。フォールトトレラント性とスケーラビリティに加え、NonStop には業界最先端のSQL関係データベースが実装されており、ネットワークや地理的に分散したシステム群のための業界最先端のサポートが存在した。
Title: タンデムコンピューターズ (Tandem Computers)
Section: 歴史
Subsection: 創業

タンデムコンピューターズは1974年、テキサス州出身のジェームズ・トレイビッグが創業した。トレイビッグはまずヒューレット・パッカードの HP 3000 コンピュータの部門のためにマーケティングチームを立ち上げ、オンライントランザクション処理 (OLTP) システムにおけるフォールトトレラント性の市場ニーズがあることを見つけた。しかし、HPはそのようなニッチのための開発には興味を持たなかった。次に彼はベンチャーキャピタルの1つクライナー&パーキンスに加わり、そこでタンデムの事業計画を作成した。トレイビッグは HP 3000 部門からマイク・グリーン、ジム・カッツマン、ジャック・ラストノといった中心的技術者チームを引き抜いた。彼らの事業計画は、停止することなくデータを決して失ったり壊したりしない極めて信頼性の高いシステムを構築することだった。あらゆる「単一障害点 (single point of failure)」を排除した新しいモジュール方式であり、フォールトトレラントでない通常のシステムに比べてそれほど大きなコスト増加にはならない。通常使われない待機系で冗長性を確保するフェイルオーバー型のホットスタンバイシステムよりも安価であり、スループット(処理能力)も高くなる。それぞれの技術者はこのトリッキーな新設計の担当部分を迅速に進めていったが、他人の担当領域で進展があるとは思っていなかった。ハードウェアもソフトウェアも元になっているのは HP 3000 の設計であり、それを徐々に改良していく形で成り立っていた。HPからはさらに続々と技術者やプログラマがやってきた。カリフォルニア州クパチーノにあるタンデム本社(敷地は2006年4月以降はAppleが所有し、2013年着工以降〜現Apple Park)は、HP 3000 部門のオフィスから400メートルほどしか離れていなかった。タンデムコンピューターズに最初に資金を提供したトム・パーキンスは、かつて HP 3000 部門のゼネラルマネージャを務めていた。事業計画には、トレイビッグの価値観を反映した独特の企業文化についての考え方の詳細も含まれていた。最初の設計である Tandem/16 のハードウェアは1975年に完成し、1976年5月、1号機がシティバンクに出荷された。タンデムは1983年まで右肩上がりで成長を続けた。Inc. 誌は、タンデムをアメリカで最も急成長している公開会社と評したことがある。
Title: タンデムコンピューターズ (Tandem Computers)
Section: 歴史
Subsection: その他の製品シリーズ

1980年から1983年にかけて、タンデムは HP 3000 の影響から脱却すべく、ハードウェアとソフトウェアの全体を再設計することを試みた。コード名 Rainbow と名付けられたハードウェアは、32ビットのレジスタファイルを採用し、VAXより優れたものになることを目指している。主なプログラミング言語としては、Adaのサブセット TPL を採用。そのころ、Adaのコンパイラは最適化されていないものがかろうじて存在するだけだった。また、既存のTALで書かれたコードをTPLに移行させるための手段も全くなかった。OSとデータベースとCOBOLは全く新たに設計された。顧客から見れば全く無関係の新製品であり、ソフトウェア的にも互換性がない。ソフトウェア側の再設計は当初の計画よりも時間がかかった。ソフトウェアが完成したころには、NonStop TXP が Rainbow の性能を上回っていたため、Rainbowプロジェクトは破棄されることになった。その後タンデムは互換性と容易な移行経路の準備を重視するようになる。Rainbowプロジェクトの一環で、クライアントサーバモデルのアプリケーション開発フレームワーク "Crystal" が開発されており、これが後に Cooperative Systems Inc から "Ellipse" の名で製品化されている。タンデムは急成長するパーソナルコンピュータ市場に参入するため、1985年 MS-DOSベースの Dynamite というPC（ワークステーション）をリリースした。しかし、設計が独特でIBMのPCとは互換性がなかったため、単なる端末としてしか使い道がなく、早々に市場から撤退することとなった。NonStop シリーズのOSはスケーラビリティ、信頼性、スペアのリソースを効率的に利用する能力で優れていた。しかし、小型でそれなりの信頼性のシステムを要望する顧客も多く、そのような顧客は慣れたUnix系OSと業界標準のプログラムを使いたがった。他社はそれに対してハードウェアのみで冗長性を持たせる多重化システムを提供していた。中でもそのようなシステムで成功していたのがストラタステクノロジーであり、同社のシステムはIBMの System/88 としても販売されていた。そのようなシステムでは、予備のプロセッサは通常運用時のスループット向上に寄与せず、単にアクティブなプロセッサと全く同じ処理を「ロックステップ」方式で実行している。両方のプロセッサの結果に差異が生じると、障害が発生したことがわかる。したがって、アクティブなプロセッサ1個に対して、物理的に同一なプロセッサを2個用意して論理プロセッサを構成する必要があり、さらに自動フェイルオーバーで復旧するには論理プロセッサを3つか4つの物理プロセッサで構成する必要がある。このような方式はコストが3倍から4倍かかるが、CPUとして量産されているマイクロプロセッサを使えるため、コスト的に見合うようになっていた。1989年、タンデムはこの市場向けに Integrity シリーズを投入した。CPUにはMIPSプロセッサを採用し、OSにはUnix系の "NonStop UX" を採用した。1991年、同じデータスレッドを3個の MIPS R2000 で実行させて1つの論理プロセッサを構成する Integrity S2 をリリース。3つのプロセッサの多数決で故障部品を検出する。クロック周波数が高すぎて正確にロックステップを同期させることができないため、多数決は割り込みの際に毎回行う方式だった。また、2個のプロセッサを1組としてさらにスペアの1組を持たせる方式の機種もある。2つのプロセッサがロックステップ実行を行い、結果に相違が生じるとそのペアが故障したと判断してスペアのペアに切り替える。1995年の Integrity S4000 は ServerNet（後述）を採用し、周辺機器なども NonStop シリーズと共通化するようになっていった。Integrity シリーズはNTTのCTRONプロジェクトに採用された。1995年から1997年にかけて、タンデムはマイクロソフトと共同で Windows NT を使ったクラスターでのSQLの高可用化プロジェクトを行っている。このプロジェクトは "Wolfpack" と呼ばれ、1997年に成果として Microsoft Cluster Server が登場した。マイクロソフトはこの共同開発で大いに恩恵を被ったが、タンデムには何の利益もなかった。これに対応したタンデム製サーバは 2台分のパーツを1筐体に収納し、ハートビート用のネットワークをバスで直結し、障害検知が素早いのが謳い文句であった。しかし、内容は家庭用PC程度のパーツを納めていたに過ぎず、蓋を開けると、Micro-ATXマザーボードが2枚入っており、家庭用PCと大差ないのがありありと分かる。従って、性能も信頼性も低く、特にメモリに起因する障害が頻発した。
Title: タンデムコンピューターズ (Tandem Computers)
Section: 歴史
Subsection: Tandem NonStop のMIPSへの移行

タンデムが1974年に創業した当時、コンピュータ企業は自前でCPUを設計して構築し、独自の命令セットや独自のコンパイラなどを使用するのが一般的だった。半導体集積回路はムーアの法則に従って年々発展し、CPUをワンチップに収められるようになり、結果としてさらに高速化・低価格化が進んだ。しかしコンピュータ企業にとっては、自前でCPUを設計し製造しようとすると、莫大な費用がかかるようになっていった。1991年には、他社と競合できるだけの性能のCPUを設計・生産できるのは、ごく一部の大企業だけとなった。タンデムはそれほどの大企業ではなく、NonStop シリーズのCPUを他社製マイクロプロセッサに切り替える必要に迫られていた。HP の HP 3000 およびそのOSであるMPEの部門も同様な問題を抱えていたが、1986年に賢い手段を見出した。HPの研究所でRISC設計のCPUが設計され、必須でない部分を全てそぎとってワンチップに収めた。命令パイプラインを効率よく動作するよう設計しており、ECLを使った当時のメインフレーム並みの性能を発揮した。HP 3000 が使っていたマイクロプログラム方式のスタックマシンの何倍も高速に動作した。しかし問題は、既存製品のベンダー、顧客、サードパーティー製ソフトウェアをどうやって移行させるかである。一部ソフトウェアは移植性を考慮して書かれており、単に再コンパイルすればよい。他のソフトウェアは再コンパイルだけでは移行できない。HPの研究所は、エミュレータやオブジェクトコードの自動変換で古いバイナリを新しいマシンで実行する方法を考案し、それを広く公開した。同様の技法はAppleがMC68000系からPowerPCへと移行する際や、DECがVAXからAlphaへ移行する際にも用いられた。HP 3000 の移行計画での問題として、プロセッサの移行と同時にOSを新たな言語で書き直そうとしていた点がある。これについてはエミュレーションを使おうとはしなかった。しかし、この書き換えは予想していたよりも何年も長くかかった。そのため、HPのRISCプロセッサはMPEがリリース可能となる前に古くなってしまった。タンデムはこの間違いから学んだ。ビジネス上の理由から、タンデムはHPのPA-RISCやサンのSPARCを採用できなかった。そこでミップスと提携し、R3000とその最適化コンパイラを採用することにした。その後、NonStop シリーズはMIPSアーキテクチャを採用し続けることになった。1991年、タンデムは Cyclone/R、またの名を CLX/R をリリース。これはCLXのコンポーネントを基にした低価格のミッドレンジシステムだが、CPUにR3000を採用している。市場に素早く投入するため、MIPS本来のソフトウェアを全く付属せずに出荷された。NSK (NonStop Kernel) というオペレーティングシステムとSQLデータベースに含まれるソフトウェアはTNSのスタックマシンの機械語にコンパイルされている。それらのオブジェクトコードは、カーネルのインストール時に Accelerator と呼ばれるツールを使って一部最適化されたMIPSの等価な命令列に変換される。比較的重要性の低いプログラムは事前に変換せず、TNSの持つコードインタプリタ（エミュレータ）が解釈して実行する。この移行技法は成功し、今も使われ続けている。どのソフトウェアもそのまま移行でき、ミッドレンジとしては性能もよく、プログラマは命令セットの違いを無視でき、機械語レベルでのデバッグも問題なく実施できる。Cyclone/R はその後のリリースでネイティブなMIPSのコードで書き直されたNSKを使うようになり、さらに高速化した。R3000もその後のマイクロプロセッサも、内部のエラーチェックはほとんどしておらず、タンデムのニーズには不十分だった。そこで Cyclone/R ではR3000を2個ロックステップで実行し、全く同じデータスレッドを動作させた。この際のロックステップは一般的なものとは異なり、チェッカー・プロセッサがプライマリ・プロセッサから1サイクル遅れた形で実行する。マイクロプロセッサをロックステップ実行するには、そのチップが完全に決定論的に動作するよう設計しておく必要がある。隠れた内部状態は、チップをリセットすることで完全にクリアされなければならない。さもなくばリセット後しばらくたってから、2つのチップが目に見えない原因で障害が発生したわけでもないのに同期から外れることになる。チップ設計者も、製造時のチップの検査にそのような原則が有効だということには同意するだろう。しかし、新しいマイクロプロセッサはそのあたりに常に問題があり、ミップスとタンデムは問題解決のために何カ月も共同作業する必要に迫られた。1993年、MIPS R4400を使用した NonStop Himalaya Kシリーズをリリース。ネイティブモードのNSK、Cyclone システムのコンポーネントを使った完全な拡張性を備えている。バスは相変わらず Dynabus、Dynabus+、独自I/Oバスであり、性能的には限界を迎えていた。1994年、NSKにUnix風のPOSIX環境 Open System Services が加えられた。もともとの Guardian のシェルとABIはそのまま利用可能である。1997年、タンデムは NonStop Himalaya Sシリーズ をリリースした。Sシリーズは NonStopファミリの基本設計を変更したシステムであり、I/O にも CPU間接続にも新たに ServerNet と呼ばれる相互接続バスを使用している。 Dynabus や FOX が CPU をリング状に接続したのに対して、ServerNet は完全な P2P ネットワークであり、より高速に動作し、網状の冗長性を持たせることができる。タンデムは ServerNet の利用を他社にも勧め、後に業界標準となるInfiniBandの基盤となった。Sシリーズでは、MIPS の R4400 や R10000、R12000、R14000 が使用された。MIPSアーキテクチャの後期のコアはシリコングラフィックス (SGI) の資金で設計された。しかし、インテルの Pentium Pro がRISCに対して性能的に優位に立つようになり、同時にSGIの業績も悪化した。R10000以降、MIPSアーキテクチャのハイエンドのコア設計は予算が削減され、単にプロセスルールを縮小してクロックを上げるだけとなっていった。そのためタンデムはNonStopシリーズのCPUを再び別のアーキテクチャに変更することを迫られた。
Title: タンデムコンピューターズ (Tandem Computers)
Section: 歴史
Subsection: コンパックによる買収とAlphaへの移行の試み

ジェームズ・トレイビッグは1996年に業績悪化するまでタンデムのCEOを務めた。コンパックのx86サーバ部門は早くからタンデムの ServerNet/Infiniband 技術を採用していた。1997年、コンパックはタンデムコンピューターズを買収し、NonStopシリーズの顧客ベースを引き継ぐことでローエンドPC一辺倒のコンパックの事業形態の転換を図ろうとした。1998年、コンパックはさらにもっと大きな企業であるディジタル・イクイップメント・コーポレーション (DEC) を買収。DEC Alpha を採用したRISCサーバと OpenVMS および Tru64 UNIX の顧客ベースを引き継いだ。そのころタンデムはNonStopシリーズを MIPS R12000 からインテルの新たなマイクロプロセッサ Itanium に移行させようとしていた。しかしDECを買収したコンパックはNonStopをAlphaに移行させ、ハイエンドサーバの製品系列を整理しようとした。ところがコンパックは2001年にAlphaの新規開発をやめ、未知数のItaniumの採用を決定。Alpha版のNonStopは出荷されることなく終わった。そのためNonStopの移行プロジェクトは再スタートを余儀なくされ、Itanium 2 をターゲットにすることになった。