shintaro-ozaki/entity-explanation huggingface dataset:
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 販売
Subsection: キャッチフレーズ

歴代キャッチフレーズファミリーカーのトヨタ（1966年 - 1969年） - 「ファミリーカーのトヨタと呼んで下さい」という当時の企業広告から。テレビの提供読みの時は「世界のファミリーカー」とコールされたものがある。進歩のマーク（1967年 - 1970年）信頼のマーク（1967年 - 1970年） - この2つのキャッチコピーは広告上で併用された。愛される車をめざして（1971年 - 1980年） - ※筆頭提供で放送される場合「愛される車を目指すトヨタ自動車（と、トヨタディーラー=ラジオ放送のみ）」とアナウンスされることも多く、この場合番組によっては提供時間の終わりのスポンサーコールで「誰からも愛される車を目指すトヨタ自動車（と、トヨタディーラー=ラジオ放送のみ）」とアナウンスされることが多かった。ムダ・ムリ・ムラのない運転で ガソリンを大切に使いましょう（1973年）TTCのトヨタ（1974年） - 「TTC」とは「トヨタトータルクリーンシステム」のこと。ゆたかな明日を築く トヨタグループ（1975年） - 知られざる世界の提供読みで使用。安全はトヨタの願い（1978年 - 1982年、CMのみで使用）時代はTOYOTA（1981年 - 1982年）新技術-時代はTOYOTA（1982年 - 1988年）Fun To Drive（1984年 - 1990年3月）-トヨタ店、トヨペット店、トヨタカローラ店扱い車種の30秒CMの読み上げでは、石坂浩二のナレーションで「FunToDrive トヨタです。」で締めくくるが、トヨタオート店、トヨタビスタ店専売車種のCMでは、それぞれ、「FunToDriveトヨタオートです。」、「FunToDriveトヨタビスタです。」に変更された。VISION 先進技術で、価値ある1台を（1988年）シートベルトを忘れずに（1989年初頭 - 9月） - 「Fun To Drive」と兼用、コマーシャルなどで使用新しいトヨタが走りはじめます。 （1989年 - 1990年9月） - この時点から、現在のトヨタのCIが制定される（後述）。1989年までCIを出さないCMもあったが、1990年以降は全てのCMでCIを出している。以前のキャッチフレーズ「Fun To Drive」も兼用された。人へ。社会へ。地球へ。（1990年10月 - 1999年）BIG CHALLENGE（1993年 - 1996年） - このころ、「Sedan Innovation」や「ACTION」というキャッチコピーも展開されていた。クルマが未来になっていく。（1997年 - 1999年12月） - このあたりから90秒以上の提供時はこれまでの社名のみからキャッチコピー・社名に変更。Drive Your Dreams.（2000年1月 - 2011年9月） - カタログなど一部で2011年秋以降もこのスローガンが使われていた。人、社会、地球の新しい未来へ。（サブキャッチコピー）1社提供・及び90秒以上の提供時は「Drive Your Dreams. トヨタ自動車」（2005年7月からトヨタ）になっている。MORE THAN BEST（2004年 - 2006年3月） - 本キャッチコピー発表後はサザンオールスターズがCMソングに起用された。トビラを開けよう（2006年4月 - 2008年ごろ） - このキャッチコピーよりMr.Childrenの「箒星」がCMソングに起用されている。FUN TO DRIVE, AGAIN.（2011年10月 - 2017年10月） - 「日本人の気持ちをもう一度ドライブさせたい」「もう一度、新しいクルマの楽しさを創造したい」という思想を表現。1社提供・及び90秒以上の筆頭提供で協賛する場合は左記スローガンを3行で大きく表示し、下部にエンブレムのTマークを挿入している（TOYOTAの社名は表示されていない）。60秒以下の協賛は従来通りに「Tマーク+TOYOTA」である。2011年までカタログの巻末で以前のキャッチコピーが使用されたままだったが、翌年から本キャッチコピーが使用され、上記と同様の表示に切り替えられている。新聞広告で2011年まで本キャッチコピーは使用されず、「Tマーク+TOYOTA」のみの記載だったが、こちらも翌年から本キャッチコピーが使用された。本キャッチコピーとTマークをすべて1行にまとめて表示されているなど、提供表示やカタログとは違い、一部のCMと同じ記載方法となっている。Re BORN（2011年秋 - ） - 企業CMmoving forward（米国における企業スローガン）TOYOTA NEXT ONE（2014年 - ） - 制作陣は電通の高崎卓馬がクリエイティブディレクターとして統括し、写真は瀧本幹也、デザインは博報堂出身の駒二郎らが担当した。THE WORLD IS ONE（2015年 - ） - 同様に電通の高崎らが制作担当。START YOUR IMPOSSIBLE（2017年11月 - ） - 1社提供・及び90秒以上の筆頭提供で協賛する場合は、スローガンの右側にエンブレムのTマークを1行だけで配置している（TOYOTAの社名は表示されていない）。それまで「FUN TO DRIVE, AGAIN.」を使用していた場面で、差し替えて使われる。一部のCMの冒頭で、画面の片隅にエンブレム無しで数秒間表示されている。メディアで2017年11月から、東京モーターショーで開幕日の10月27日から使用を開始。販売店ごとのキャッチフレーズこの他、販売店ごとに以下の独自のキャッチフレーズもある。現在使用中のキャッチフレーズフロンティアへ 人を、地域を、もっと笑顔に（トヨタ店、2016年4月 - 現在）クルマと、つぎの楽しみを。 TOYOPET（トヨペット店、2016年4月 - 現在）うれしいこと 全力で。あなたの街のカローラ店（トヨタカローラ店、2006年3月 - 現在）Netz Another story（ネッツ店、2016年 - 現在）EXPERIENCE AMAZING（2017年よりレクサスブランドで使用されているスローガン）過去に使用していたキャッチフレーズ最上の出会いをトヨタ店で。（トヨタ店、2002年? - 2016年3月）もっとクルマの話、しませんか。 Answer, for you. TOYOPET（トヨペット店、? - 2016年3月）hello!（トヨタカローラ店、2001年 - 2006年2月）Welcome To VISTA（ビスタ店、1981年 - 1999年）ACCESS VISTA（ビスタ店、2000年 - 2004年）Make the style.（ネッツ店、2004年 - 2010年）the Creative.（ネッツ店、2010年 - 2016年）微笑むプレミアム。（レクサス店、2006年まで）The pursuit of perfection（レクサスブランドのグローバルスローガン。2013年4月まで使用された）AMAZING IN MOTION（レクサスブランドのグローバルスローガン。2016年まで使用された）
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 販売
Subsection: ロゴマーク

現在の「TOYOTA」ロゴマークは1977年の東京モーターショーで初めてお披露目され1978年4月（アメリカ、カナダは1986年4月）から使用されている。1967年から1978年3月（アメリカ、カナダは1986年3月）まで、新聞広告・雑誌広告・テレビCMで使われた「TOYOTA」ロゴマークは、書体が現在の物より細いゴシック体となっていた。国内で「進歩のマーク」「信頼のマーク」「'愛される車をめざして」のキャッチコピー、丸の中に片仮名で「トヨタ」と文字の入ったマークと共に使用され、日本国外でもカタログなどに使用された。旧トヨタマークは戦前に一般公募を行い制定されたもの。社章・正社員章として現在も使われているほか、同一のフォントがトヨタイムズのロゴとしても採用されている。現在のトヨタマークは1989年10月からで、縦と横に組み合わされたふたつの楕円はトヨタのT、背後の空間はトヨタの先進技術のグローバルな広がりと未来へ翔ける無限の可能性を表している。同月にデビューした初代セルシオから採用された（商標登録日本第2392335号）。国内仕様車は車のフロントグリルなどに車種ごとの異なるエンブレムを装着 するものがある。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 販売
Subsection: 北米戦略

1957年にトヨタ自販とトヨタ自工は共同でハリウッドに米国トヨタを設立したが、当時のクラウンは高速走行時にエンジン出力が低下して騒音や変形による破損が発生するなどの問題があった。1960年にはコロナの輸出車車名であるティアラを投入したが、品質の問題は収まらず累計損失は142万ドルにも上ってしまった。そこでトヨタ自販は人員と車種を削減し、当時3代目となっていたランドクルーザーのみを販売したところ、これが好評を得て4年間で売上が10倍以上に伸びた。のちに品質の問題を解消してオートマティックトランスミッションを搭載したコロナを投入すると徐々軌道に乗り、販売店も増加してアメリカは最大の輸出相手国になった。1968年にカローラもアメリカに上陸。初年度は9万8,000台、1971年に40万4,000台と圧倒的な売れ行きを見せ、ディーラー数も従来の倍近く増加した。1969年には米国の輸入車ランキングでフォルクスワーゲンに次ぐ第2位にのし上がった。しかし1971年8月のニクソン・ショック以後、円切り上げに伴う輸出車の値上げによって、米国の自動車市場は売り手市場から買い手市場へと急変した。それにともないトヨタはコロナ・ランドクルーザーに代わり、カローラ・セリカ・ハイラックスの3車種を重点推販車種とすることに決めた。1975年にオイルショックで販売が落ち込んだが、この時米国トヨタの牧野社長は全米のディーラーを回って「あなた方の繁栄がなければ、われわれの繁栄もない」と信頼関係を確認し、それを自ら示すためディーラーの在庫金利を負担した。港を中心に物流面も整備し、米国のトヨタは一週間の在庫で回ることができる様になった。こうした努力をしているうち、カローラ、セリカ、ハイラックスの販売も回復し、フォルクスワーゲンに代わり輸入車ランキングのトップを占めるまでになった。しかしトヨタが勢いづく一方でアメリカの自動車メーカーたちは伸び悩んでいたため、「日本は失業を輸出している」といった反発が米世論に湧き起こった。1980年になると全米自動車労働組合（UAW）は通商法の発動を提訴する行動に出て、フォードもこれに同調した。同時期レーガン大統領が日本政府に3年間の日本製乗用車の輸出を自主制限を要請し、最終的に日本はこれに合意した。これ以降トヨタは現地生産の必要性に迫られ、小型車のノウハウを欲していたGMと合弁会社NUMMI（ニュー・ユナイテッド・モーター・マニュファクチャリング）を1984年に立ち上げて足がかりとした。1985年にアメリカはケンタッキー州、カナダはオンタリオ州に現地工場第一弾を設立し、北米の人々の反発心を融和していった。1989年には高級車ブランドの『レクサス』が立ち上げられ、LSが従来の高級車に不満を抱いていた人々の心を掴み、大成功を収めた。また2003年に若者向けブランドのサイオンを立ち上げたり、2006年にテキサス州でタンドラの生産を開始してフルサイズピックアップトラック市場へ本格参入するなど、ラインナップの拡充に努めた。こうして現地生産、北米向けラインナップ、販売網などが強化された結果、1988年に90万台強だったのが1990年に105万台、2007年に262万台に達した。シェアも1988年の6.1％から、2001年に10％を超え、2007年に16.1％と、フォードを抜いて2位に達した。2009年にブランド別販売（トヨタブランド）で3年連続1位、レクサスがラグジュアリーブランドで10年連続1位、カローラとカムリが乗用車セグメントで1位と2位を獲得、ノンフリート（個人向け）販売でも初めてシェア1位を獲得した。小型ピックアップトラック市場においてもシェア首位を獲得し、2012年には同市場シェア70％を占めるまでになった。またパワフルで攻撃的なスタイルにした2代目タンドラが好評で、同市場を寡占していたビッグスリーのクライスラーに肉薄した。2009年に大規模なリコール問題が発生し苦境に立たされたが、NHTSA（米高速道路交通安全局）と（NASA）米国航空宇宙局の包括的調査でトヨタの電子スロットルは欠陥がないことが認められた。この問題によりトヨタの販売は2011年までに50万台減少したが、2012年以降は反転回復傾向にある。2016年にはサイオンブランドを廃止した。2017年にトヨタのメキシコ工場建設計画についてドナルド・トランプ大統領が激しく非難したが、トヨタはこれに対してケンタッキー工場に13億3,000万ドルの追加投資を発表し、一転トランプはトヨタを評価するコメントを出した。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 販売
Subsection: 中国戦略

第一汽車集団と包括提携関係にある。2004年9月に広州汽車集団との間でも合弁会社を設立。2000年12月15日に四川豊田（現・四川一汽豊田）でコースター（「柯斯達」）生産開始。2002年10月8日に天津豊田（現・天津一汽豊田 第一工場）でヴィオス（「威馳」）生産開始。出遅れていた中国市場へ進出。2003年9月5日に四川豊田でランドクルーザープラド（「普拉多」）生産開始。2003年10月8日に長春一汽豊越汽車（四川一汽豊田・長春工場）でランドクルーザー（「陸地巡洋艦」）の生産を開始。2004年2月23日に天津一汽豊田でカローラ（「花冠」）の生産を開始。2005年3月21日に天津一汽豊田・第2工場でクラウン（「皇冠」）の生産を開始。2005年10月24日に天津一汽豊田・第2工場でレイツ（「鋭志」、日本名マークX）の生産を開始。2005年12月15日に四川一汽豊田・長春工場でプリウス（「普鋭斯」）のノックダウン生産を開始。2006年5月23日に広州豊田でカムリ（「凱美瑞」）の生産を開始。2007年5月28日に天津一汽豊田・第3工場で新型カローラ（「卡羅拉」）の生産を開始（従来型カローラ「花冠」の生産も第1工場にて継続）。2011年12月19日に現行型プリウスを四川一汽トヨタ自動車有限会社で生産が開始された。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 情報技術戦略
Subsection: IT活用の変遷

トヨタ生産方式（TPS）の高度IT化トヨタの文化・企業風土をベースに競争力の源泉であるトヨタ生産方式と両輪を成す情報システム化が推進されている。TPSとITの最初の融合は「工場のライン側に対して、車のどの部品を組み付けるかなど生産指示のデータを打ち出し、作業手順をわかり易くすること」だったとされる。トヨタのIT活用は1960年代からスタートしているが、現在はトヨタの開発、調達、生産、物流、販売、金融といった自動車事業の全工程に適用され、他社に追随を許さない圧倒的な仕組みをグローバルに構築している。クルマのデジタル化クルマはモノづくりの精神・技術の結晶であり、トヨタは先進的な情報技術を車に搭載することで「もっといいクルマ」を目指している。自動車に対する最初のコンピュートは1980年代に始まったエンジンのEFI（燃料噴射装置）とされるが、組み込みソフトウェアによる制御系・非制御系のインテリジェント化、マルチメディア化進行し、自動車とITの融合により安全性能の向上や自動運転機能の搭載、クルマが情報通信デバイスとなるコネクテッドカーが実現した（G-BOOK、T-Connect、en:Lexus Link）。モビリティ社会のスマート化トヨタは1980年ごろ、当時の豊田英二社長が「車は、いずれスタンドアローンの時代から、管理される時代へ変わっていく」 との考えを示した事から車と社会の調和を図るためのIT化に注力、スマートモビリティ社会はICT（情報通信技術）によりクルマと人とコミュニティが相互に「つながる」社会であり、トヨタが目指す環境に優しい豊かな「もっといいクルマ社会」とされる。この取り組みでITS（高度道路交通システム）やテレマティクス、カーシェアリング、パートナーロボットなどのモビリティ社会に対するIT活用を推進している。自動車、住宅に続く、経営の3本目の柱トヨタはコーポレートベンチャーとして自動車以外に住宅、金融、IT、マリン、バイオ・緑化などの事業を展開しているが、第3の事業としてIT事業（ITS、e-TOYOTA、GAZOOなど）を推進している。トヨタが目指すITサービスは公共性、公益性が高く、自動車や住宅、その他の事業との融合が期待できる利用者のニーズに基づいたシームレスな統合型サービスとされる。車やモビリティの枠を超えて、人々の暮らしを豊かにして社会に貢献することを目指し、必要となる技術に対して積極的に取り組み、自動車以外の新しい産業を創出するとしている。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 情報技術戦略
Subsection: 自動運転・コネクテッドカー

自動運転車や車載OSの分野で自動車メーカーに加えてIT企業が参入し始め、自動車とITの融合が加速している。Googleのセルフドライビングカーを代表とする無人自動車が登場し、人工知能技術の実用化が現実味を帯びた2016年に、トヨタはIT企業やベンチャー企業と競合する時代になった。トヨタは自動車が「グーグルのインフラ」的な「単なるハードウエア」になってしまうのを懸念し、グーグルとの提携を断っており、トヨタ独自で開発することを明確にしている。ただしNVIDIAなど技術を有する企業と共同開発は行っている。IT業界以外の企業がシリコンバレーに研究開発拠点を設置する動きに同調し、トヨタもシリコンバレーで研究開発を加速させ、人工知能（AI）、自動運転、ロボット、バックエンドとなるIoTやビッグデータ、クラウドコンピューティングの領域でメインプレイヤーと捉えられている。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 広報戦略

2019年からはオウンドメディアのトヨタイムズを開始、会社の業務紹介から社長交代などの重大発表まで様々な情報を配信している。従来の記者会見も併用しているが、豊田章男は2009年の大規模リコールでの経験などから、自社の発表を都合よく編集するマスコミに不満を持っており、効率的に望んだ情報を発信できるトヨタイムズを重視しているとされる。トヨタイムズでは報道機関で記者を経験した者や、富川悠太などのアナウンサーなど採用し、単独で取材と報道が可能な体制を構築している。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: グループ会社・関係会社

トヨタ自動車は、戦後すぐに経営危機に陥った時に、日本銀行名古屋支店長の斡旋で、帝国銀行と東海銀行の融資により、これらを取引銀行としてきた。三井二木会・三井業際研究所・綱町三井倶楽部に加盟し、三井二木会にオブザーバーとして参加している。豊田章一郞（名誉会長）の妻は三井家の出身である。昔の六大企業グループとは、三菱金曜会、三井二木会、住友白水会、一勧三金会、芙蓉会、三和三水会である。豊田綱領上下一致、至誠業務に服し、産業報国の実を拳ぐべし研究と創造に心を致し、常に時流に先んずべし華美を戒め、質実剛健たるべし温情友愛の精神を発揮し、家庭的美風を作興すべし神仏を尊崇し、報恩感謝の生活を為すべしトヨタグループを形成した先人たちは創業以来の理念をまとめ、「豊田綱領」として制定して精神が長く継承されることを願った。この理念は、グループ各社の社是や基本理念に引き継がれ、それ以後グループに参画する会社も理念を共有してきた。戦後国民所得が上昇すると、耐久消費財の需要が伸び、昭和40年代に入ると3C（カラーテレビ、カー、クーラー）が「新三種の神器」としてもてはやされた。しかし東京オリンピック後の不況で紡織は経営危機に直面し、日本電装（現・デンソー）から自動車用部品の生産を受け、事業の重点を自動車へと移していく。これは、トヨタグループがいよいよ自動車事業に主軸を置くグループになったことを象徴する大きな出来事であった。グループ各社は、現地との調和を図りながらグローバル展開を一段と加速させた。デンソーは、エアコンの生産会社を主要国に次々と設立したのをはじめ、燃料部品装置の生産会社を他国に設立した。豊田自動織機と共同出資の生産グループもドイツに設立した。トヨタグループは、世界最大の人口を抱え、市場の将来性が大いに期待される中国の事業を重要案件の一つに位置づけ、自動車産業の発展に貢献する活動を行っている。1994年9月の完成車と自動車部品の現地生産を推進する意思を正式に伝え、以後、トヨタグループの中国で現地生産が本格的に開始させたトヨタ自動車幹部の中国訪問の実現、トヨタ自動車（グループ）の生産拠点も豊田通商や現地部との合併を含めて相次いで開始され、2005年に50拠点にいたる。各社が生産拠点をもつ東南アジアで新たな拠点の新設と相互補完体制づくりが大きく進展した。中国と並んで21世紀の巨大市場と目され将来性が大いに期待される南アジアや南米でもグループの生産拠点に支えられ、トヨタの生産体制は強化された。2004年10月に名古屋で世界会議（ITS）が開催された。この年の世界会議でメイン会場となった名古屋国際会議場で夢いっぱいITS未来博が開催されたのを筆頭に、2005年に愛知県常滑市沖で中部国際空港「セントレア」が開港し、2006年3月に日本国際博覧会の「愛・地球博」を開幕させた。名古屋はセントレアと日本国際博覧会開催に向けて公共交通機関や新しい道路が整備され、名古屋駅前は再開発事業が進展した。トヨタグループの東和不動産（現・トヨタ不動産）は、2002年12月に名古屋駅前にセンチュリー豊田ビルを完成させ、2004年11月にトヨタと毎日新聞社などの3社共同によるミッドランドスクエアを完成させた。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: グループ会社・関係会社
Subsection: トヨタグループの代表的な企業

豊田自動織機 - 1926年設立。トヨタ自動車の派生元であり、トヨタグループの中心。RAV4の生産を請け負っている。トヨタ自動車東日本 - 東日本大震災後の2012年に関東自動車工業・セントラル自動車・トヨタ自動車東北が3社合併して誕生した完全子会社。シエンタ、カローラ、アクア、ポルテなどの大衆車から、C-HR、ジャパンタクシーなど広い範囲の車種を開発、生産。トヨタ車体 - 1945年にトヨタ自動車から分離独立。SUV、ミニバン、商用車、福祉車両の開発、生産。2012年完全子会社化。トヨタ自動車九州 - 1991年設立の完全子会社。レクサスのセダンとSUVを生産。トヨタ自動車北海道 - 1990年設立の完全子会社。トランスミッションやハイブリッドなどの駆動系部品を生産。トヨタ紡織 - 1950年設立。自動車のシートや内装用繊維部品などを手がける。豊田通商 - 1948年設立。幅広い商品を手がける総合商社。アイシン - 1943年、陸軍からの航空機製造の要請により、トヨタ自動車と川崎航空機工業が共同出資して「東海航空工業株式会社」として設立。トヨタを中心に自動車部品を手がける。トヨタ不動産 - 1953年、トヨタ自動車と豊田自動織機、豊田通商の共同出資で設立。旧社名は東和不動産。ビルや商業施設の管理を行う。デンソー - 1949年、トヨタ自動車の開発部門が分離独立して誕生。トヨタを中心に自動車の電装部品を手がける。トヨタホーム - 1975年にトヨタ自動車工業（当時）の住宅事業部として事業開始、2003年に営業部門を先行してトヨタ自動車より分社・独立、2010年10月に住宅事業部門の事業企画や技術開発、生産部門をトヨタ自動車より全面移管し統合。不動産、住宅事業に携わる。2020年1月、親会社がプライム ライフ テクノロジーズとなる。トヨタウッドユーホーム - 1997年にトヨタ自動車と業務提携、2002年10月にトヨタ自動車の完全子会社となる。2021年1月にトヨタホーム北関東を吸収合併している。トヨタすまいるライフKDDI - 前身のケイディディ（日本高速通信）・日本移動通信（IDO）の流れで、京セラに次ぐ第2位の大株主。日野自動車 - 1966年にトヨタの傘下入り。以降トヨタ生産方式を吸収して自動車生産のノウハウを蓄え、現在は大型車やトラックの生産を受注している。2001年からトヨタ自動車の連結子会社化。ダイハツ工業 - 1967年にトヨタの傘下入り。以降トヨタの四輪車ノウハウを吸収して成長し、現在は小型車開発に参画したり、小型車生産を請け負っている。2016年にトヨタ自動車の完全子会社化。トヨタカスタマイジング&ディベロップメント - 2018年にトヨタテクノクラフト・ジェータックス・トヨタモデリスタインターナショナルと合併して誕生。救急車や道路巡回車などの特装車、モータースポーツ車両、カスタマイズパーツなどの開発を手がける。ウーブン・バイ・トヨタ - 2018年3月に自動運転技術の先行開発分野での技術開発を目的として、トヨタ自動車、アイシン、デンソーの共同出資により設立されたソフトウェア企業トヨタファイナンシャルサービス - 金融事業を総括する中間持株会社。子会社にトヨタファイナンスがある。トヨタシステムズ - ITソリューション・カンパニー。トヨタマップマスター - 地図会社。カーナビゲーションシステムなどに利用される地図データベースの制作、販売を行っている。トヨタコネクティッド - コネクティッド分野の戦略事業会社。トヨタテクニカルディベロップメント（TTDC） - 知的財産及び計測制御領域の専門企業。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: グループ会社・関係会社
Subsection: 現在提携を結んでいる企業

SUBARU - 旧・富士重工業。トヨタが筆頭株主（出資20％）。資本提携以前からG-BOOKで提携していた。稼働率の下がっていた富士重工の北米工場にカムリの生産を委託、86/BRZの共同開発、北米のクロストレックへのTHS（トヨタ・ハイブリッド・システム）の供給などを行った。またEVのSUVも共同開発し、のちにbZ4X/ソルテラとして発売された。KDDI - トヨタが12.4%の株式を保有。配車システムの開発の他、トヨタディーラー内、およびトヨタレンタリース各店、トヨタ部品共販でauブランドの音声用端末・データ通信用端末（iPhone、およびiPadを含む）を販売している。マツダ - トヨタが5.1％の株式を保有し、第2位の大株主となっている。また、マツダもトヨタ株式を0.25％保有している。アクセラへTHSを供給していた。マツダのメキシコ工場でブラジル向けに生産する予定であった台数が政治的事情で見込めなくなった時、トヨタにマツダ2セダン（日本名・マツダ教習車）をOEM生産することで乗り切っている。2017年に資本提携で合意し、EVを開発するための合弁会社「EV C.A. Spirit」を設立した。2018年に合弁で新たに北米工場の建設を発表するなど、ここ数年で急速に距離を縮めている。ヤマハ発動機 - 2016年6月30日現在、トヨタは3.58%の株式を保有する第5位の株主。古くからトヨタ2000GT開発などで協力関係にあり、現在もレクサスのスポーツカー用エンジンの共同開発をしているほか、車両用エンジン開発、製造、モータースポーツ、マリン事業で提携している。スズキ - スズキとは歴史的に縁が深く、2017年には次世代のエコカーや自動運転車の技術など幅広い分野で業務提携を結ぶことで基本合意している。2019年にはトヨタは約960億円でスズキの株式の約4.9％を取得し、スズキも480億円相当のトヨタの株式を持つ資本提携に合意。スズキがバレーノとビターラブレッツァを供給し、トヨタがインド及びアフリカ市場向けに「グランザ」「スターレット」及び「アーバンクルーザー」の車名で販売する。一方で、トヨタからはRAV4 PHVとカローラツーリングスポーツ（日本名・カローラツーリング）の供給を受け、スズキが欧州市場向けに「アクロス」及び「スウェイス」の車名で販売する。日本ではノア（4代目）のOEM供給を受け、2022年からランディとして販売されている。ロータス・カーズ - 古くから互いに技術供与をしあっていた他、トヨタが株主の時期もあった。現行のロータス車の公道モデルは全てトヨタエンジンを搭載している。BMW - ハイブリッド技術を供与し、ディーゼルとカーボン技術の提供を受けることで2011年に提携。2019年登場の新型GRスープラの共同開発を行った。他にも燃料電池車などの共同開発も行っているとされる。00年代にはトヨタがMINIにディーゼルエンジンを供給していたこともあった。天津汽車 - 1984年からダイハツと提携をしていた。2000年にトヨタと共同で天津トヨタ自動車を設立し、トヨタ車の生産を開始。2002年に第一汽車の傘下に入った。第一汽車 - 上海汽車、東海汽車と並ぶ中国の自動車メーカー。1977年と1981年に大野耐一を招聘してトヨタ生産方式を導入した。これが縁となり、2002年にトヨタと長期的な事業提携を行うことで合意。トヨタ車の生産を請け負っている。ヤンマーホールディングス（ヤンマー） - マリン部門で提携し、ボートを共同開発している。中部国際空港 - トヨタが2.98％の株式を保有。誕生以来トヨタ出身者が社長に就任し続けており、トヨタ流のコストダウン・振興がなされている。マイクロソフト - 2016年に自動運転技術の研究を行う合弁会社「トヨタコネクティド」を設立した。WRCでもIT分野における支援を行っている。ソフトバンク - 2018年に自動運転を始めとするMaaS（Mobility as a Service）事業の展開を図り、「MONET Technologies（モネテクノロジーズ）」を共同設立することを発表。時価総額日本1位と2位の会社の提携は大きな話題を呼んだ。いすゞ自動車 - 2006年からトヨタが株式を5.89%保有し、第3位の大株主となっていた。ディーゼルエンジン開発や代替燃料について共同開発を行っていた 。しかし、企業規模の違いやディーゼルへの風当たりが強まったことなどから初期以外は具体的な協業には至らず、2018年に提携解消が発表されたが、2021年3月24日に、トヨタの子会社である日野自動車を含めた三社で再び提携した。なお、日野自動車といすゞ自動車はバス部門で協業関係（ジェイ・バス）にある。Rapidus - 2022年8月にソニーグループ、キオクシア、NTT、NEC、ソフトバンク、三菱UFJ銀行、デンソーと共同で設立。先端半導体の開発を行う。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: グループ会社・関係会社
Subsection: かつて提携していた自動車メーカー

本田技研工業 - 本田宗一郎は戦前に東海精機重工業を設立してトヨタの下請けをしていた。戦後にトヨタへ東海精機を売却して本田技研工業を設立した。1970年代の排ガス規制が厳しくなったころ、トヨタは本田技研の希薄燃焼システムや排ガス浄化システム（CVCC）の供給を受けた。直接の提携は現在も無いが、トヨタがソフトバンクと設立したMONET Technologiesにホンダも出資している。日産自動車 - 2002年にトヨタがハイブリッドシステムを供給することに合意し、アルティマハイブリッドが誕生した。長年のライバル同士の提携は、発表当時大きな話題となった。フォード - 旧くは1950年に技術提供を受けている。1980年代初頭にトヨタが生産工場をアメリカに移転する際には破談している。ハイブリッド車では2004年から技術提供をトヨタが行っていたが、2012年ごろにフォードが効率的なハイブリッドシステムを開発したため提携を解消している。2016年にも車内IT技術で提携することに合意した が、後に解消している。GM - 1980年代に北米で現地生産を必要とするトヨタと、小型車の技術を必要とするGMの要望が合致してNUMMIを共同設立。トヨタ・ヴォルツとポンティアック・ヴァイブを共同開発した他、貿易摩擦緩和のためキャバリエをトヨタバッジで日本販売するなどした。リーマン・ショックでGMが破産した後の2009年に提携は解消され、NUMMIも閉鎖に至った。フォルクスワーゲン - 日本国内で販売提携。トヨタ系のディーラーがVWのディーラー「DUO」を展開している。欧州でハイラックスがフォルクスワーゲン・タロとしてOEM供給された。2009年12月22日にディストリビューター契約を終了したが、販売自体はしばらく続行された。アストンマーティン - CEOのウルリッヒ・ベッツが、2007年のニュルブルクリンク24時間レースでガレージを共有していたTeam GAZOOの豊田章男と懇意になり、トヨタ・iQをベースにしたアストンマーティン・シグネットの販売に至った。テスラ - EVの開発などで業務・資本提携 を行い、閉鎖したNUMMIをテスラ・ファクトリーに改称してEV生産に利用した。しかし開発に対する思想の違いなどから、2017年に解消した。グループPSA - 2002年からチェコに合弁企業TPCA（トヨタ・プジョー・シトロエン・オートモービル）を設立。小型車（トヨタ・アイゴ、プジョー・108、シトロエン・C1）を共同開発し、また2015年にはミニバン（トヨタ・プロエース、プジョー・トラベラー、シトロエン・スペースツアラー）を共同開発の上、発売した。のち2021年1月1日に合弁を解消し、TPCAもトヨタ・モーター・マニュファクチャリング・チェコ（TMMCZ）に改称した。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: モータースポーツ

ラリーとスポーツプロトタイプに始まり、フォーミュラカー、ツーリングカー/GTなどジャンルや国を問わず幅広くレースに参加してきた。FIA世界選手権ではWRC（世界ラリー選手権）、WEC（世界耐久選手権、ル・マン24時間を含む）、W2RC（世界ラリーレイド選手権、ダカール・ラリーを含む）で世界チャンピオンを獲得した実績を持つ。2022年はこの3つ全てを同時に制覇した。また北米でもNASCARやCART/インディカー/インディ500、IMSAなどでチャンピオンとなったことがある。かつてはコンストラクターとしてF1にも8年間参戦していた。2023年現在もWEC、WRC、W2RCの3つのFIA世界選手権を掛け持ちしており、現状日本で最もモータースポーツに積極的なメーカーの筆頭である。北米ではNASCAR、日本ではスーパーフォーミュラ/スーパーGT/スーパー耐久にも参戦している。豊田章男の社長就任以降トヨタのモータースポーツ活動は、『GAZOO Racing』の名の下に人を鍛え市販車をより良くするためのものとして位置づけられ、社内で地位が高められた。2017年にカンパニー制を導入した際、持続的なモータースポーツ活動を可能とすることを目的としてGRカンパニーも創設された。市販のトヨタ車はラリー系競技を中心に、アマチュア/プライベーターチームからの人気が高い。トヨタ側でもアマチュアレースの振興に力を入れており、ナンバープレート付き車両で参加できるネッツカップや86/BRZレース、TGRラリーチャレンジなどはイベントによっては参加100台の規模を誇る。トヨタ系のディーラーが自主的にレーシングチームを組織することも多く、トップチームではINGING（トヨタカローラ山口）、LM corsa（大阪トヨペット）、K-tunes Racing（岡山トヨペット）、埼玉トヨペット Green Brave、KTMS（神戸トヨペット）などが有名である。また現トヨタ自動車社長の豊田章男や、埼玉トヨペット取締役専務の平沼貴之、トヨタカローラ三重社長の永井宏明など、ドライバーとしてステアリングを握るトヨタ系の経営者も多い。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: スポーツ活動

1939年にJリーグチーム名古屋グランパスエイトの母体となった旧トヨタ自動車工業サッカー部を設立。終戦直後からトヨタのスポーツ活動への傾注は始まった。1947年に硬式野球部を設立。1948年には男子バスケ部、女子ソフトボール部が生まれた。バブル経済崩壊以降、企業スポーツは真っ先に経費削減の対象になるが、トヨタは休廃部ゼロを押し通した。2008年のリーマンショックを機に赤字転落しても、その方針は変わらず、2016年時点で運動部は35を数える。そして2016年7月26日、硬式野球部は第87回都市対抗野球大会において日立製作所を破り、ついに初優勝を決めた。かつてはプロ野球（NPB）への参入も模索していたことがあり、1955年頃に名古屋財界からの要請に応じる形で地元球団の中日ドラゴンズの買収を検討していた。当時のトヨタ自動車社長である石田退三が大の野球ファンだったこともあり、仮に球団買収が実現した場合は当時発売されたばかりのクラウンの販売促進を兼ねて、球団名も「トヨタクラウンズ」への改名を予定するなど、かなり積極的ではあったが、社員から「（巨人や阪神などの）他チームのファンがトヨタの車を買ってくれなくなる恐れがある」との反対意見があったため、断念した。社内駅伝大会社風としてスポーツを奨励する傾向がある中で、とりわけ熱心に行われているのが、12月第1日曜日に開催される職場対抗の社内駅伝大会である（正式名「HURE！フレ！駅伝」）。1947年に数10チームの参加から始まった駅伝大会は、会社の発展とともに開催規模を拡大していった。2019年12月1日に行われた第73回大会には、会場に選手や社員、家族ら約4万人が集まるほどになった。従業員用の施設「トヨタスポーツセンター」（豊田市保見町）が1973年5月16日に完成すると、完成以後は同施設で行われるようになった。昼休みや休日を使った社員の自主活動ながら、会社は施設利用など様々な面で支援する。豊田章男会長や友山茂樹副社長などトップの経営陣もほぼ毎年応援にかけつけている。新入社員だった1984年、元町工場のチームとして走った経験のある豊田章男は「トヨタで、最もトヨタらしいイベント」だと言う。上位チームとなると大会翌日から来年への練習を始め、週末合宿もよく行われている。1998年までは国内の事業所、関係会社だけの参加だったが、1999年に米国の現地法人が初めて参加し、海外勢が加わった。今では海外の12事業者が参加し、中国、インド、南アフリカ、台湾、インドネシア、米国、フランス、トルコからランナーが集まるようになった。2018年12月2日に行われた第72回大会には、585チーム、計4,680名の走者が一般ロング、女性、シニア、ふれあいの4部門に参加した。1チーム8人制で、一般ロングの部は30.54キロメートル、他の3部門は22.4キロメートルで争う。選手はアップダウンのきついトヨタスポーツセンターの外周をまわり、フィールドでたすきを渡す（1周2.8キロメートル）。2020年の第74回大会は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を考慮し中止された。中止は労働争議が激化した1950年以来、70年ぶり。2021年9月11日、コロナ禍が収まる兆しが見えないため、同年の大会も中止したことが報道で明らかにされた。2022年12月4日、無観客による大会が実施された。開催は3年ぶり。所属スポーツ団体トヨタ自動車硬式野球部トヨタ自動車サンホークス（V.LEAGUE）トヨタ自動車アンテロープス（女子バスケットボールWリーグ）トヨタヴェルブリッツ（ラグビージャパンラグビーリーグワン）トヨタ自動車グリフィンズ（ハンドボールJHL）トヨタレッドテリアーズ（JDリーグ）トヨタ自動車陸上長距離部トヨタ自動車ビーチバレーボール部所属スポーツ選手寺尾悟（ショートトラックスピードスケート選手）小塚崇彦（フィギュアスケート選手）伊藤亜由子（ショートトラックスピードスケート選手）安藤美姫（フィギュアスケート選手 退職）宇野昌磨（フィギュアスケート選手）森井大輝（チェアスキー選手）紀平梨花（フィギュアスケート選手）その他のスポーツ関連事項国際オリンピック委員会（IOCワールドワイドパートナー）国際パラリンピック委員会（IPCワールドワイドパートナー）トヨタカップインターコンチネンタルカップ （サッカー）FIFAクラブワールドカップトヨタスポーツセンターブルーグラスステークス（米で行われる競馬の重賞）中京記念（日本で行われる競馬の重賞、2022年まで協賛）名古屋グランパスエイト（サッカーJリーグ、トヨタ自動車サッカー部が前身）アルバルク東京（男子バスケットボールBリーグ、トヨタ自動車アルバルクが前身）
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 研究開発拠点
Subsection: 日本国内

トヨタテクニカルセンター（愛知県豊田市本社内）デザイン、プロトタイプの研究開発と企画、車両の評価トヨタテクニカルセンター下山（愛知県豊田市下山代町）東富士研究所（静岡県裾野市御宿）-（1966年設立）車両の新技術開発及びエンジンの新技術研究東京デザイン研究所（東京都八王子市石川） - （1989年設立）先進的なスタイリングのデザイン研究・開発士別試験場（北海道士別市温根別町） - （1984年設立）車両の高速総合性能、各種寒冷地試験及び評価東京開発センター（東京都港区台場） - （2005年設立）電子技術分野の先行技術開発豊田ビームライン（兵庫県佐用郡佐用町） - （2008年度着工）SPring-8を利用した燃料電池車、触媒などの技術開発 [1]
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 研究開発拠点
Subsection: 日本国外

=トヨタテクニカルセンターU.S.A.（TEMA-TTC） - （1977年設立）（本部）ミシガン州アナーバー ： 技術調査、研究開発、現地車両設計・評価（分室）ミシガン州プリマス ： 試作車両工場カリフォルニア州トーランス、ガーデナ:車両評価、エンジン適合アリゾナ州ウィットマン ： 総合車両評価日本国外におけるトヨタ最大の研究開発拠点。米国現地部品・材料の開発、車両評価やエンジン適合、技術調査などの研究開発業務、および、北米向けの製品の技術開発、現地生産車両の開発を実施。キャルティデザインリサーチ - （1973年設立）（本部）カリフォルニア州ニューポートビーチ（分室）ミシガン州アナーバー （TMNA-TTCの隣地）（分室／トヨタ イノベーション ハブ）カリフォルニア州オークランドトヨタ初の日本国外のデザイン開発拠点。米国向け車両デザインの調査・開発。TRD USA, Inc. - （1979年設立）（本部）カリフォルニア州タスティン（分室）カリフォルニア州コスタメサ、ノースカロライナ州シャーロット北米におけるトヨタのモータースポーツの拠点。かつては関係会社のトヨタテクノクラフトの米国法人だったが、現在は米国トヨタ自動車販売の100%子会社。現在はNASCAR用マシンやラリーカー、レクサスのGTカーなどの開発・供給を手がける。かつてはCART/IRLエンジンの開発・供給を行っていた。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 研究開発拠点
Subsection: 日本国外

=TME研究開発グループ - （1987年設立）（テクニカルセンター） ベルギー ザベンタム（分室） イギリス ダービー州とドイツ ケルン欧州事業サポート、欧州環境の車両・材料評価、認証、技術調査・研究、現地車両開発トヨタヨーロッパ・デザインディベロップメント（フランス コートダジュール）- （1998年設立）外観・内装・カラーデザインの開発研究、モデル製作、デザイン調査トヨタモータースポーツ（TMG）（ドイツ ケルン） - （1993年設立）トヨタの欧州におけるモータースポーツの拠点。かつてはトヨタF1としてF1カーの開発、F1レースへの参加を行っていた。現在は世界ラリー選手権（WRC）のエンジン開発とル・マン24時間レースの車両の開発を行っている。風洞の貸し出しやカスタマーへのラリーカーの供給も業務として行っている。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 研究開発拠点
Subsection: 日本国外

=トヨタテクニカルセンターアジア・パシフィックタイ（TTCAP-TH）（タイ・サムットプラーカーン） - （2003年設立）デザインの研究開発・評価、技術調査、現地車両開発トヨタテクニカルセンターアジア・パシフィックオーストラリア（TTCAP-AU）（オーストラリア・ビクトリア州メルボルン） - （2003年設立）デザインの研究開発、技術調査、現地車両開発
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 生産拠点
Subsection: 日本国内

=
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 生産拠点
Subsection: 日本国外

（26ヶ国、51社[2] (PDF) ）
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 生産拠点
Subsection: 日本国外

=アメリカ合衆国Toyota Motor Manufacturing, Kentucky, Inc.（TMMK）（ケンタッキー州ジョージタウン）カムリ、アバロン、レクサスESToyota Motor Manufacturing, West Virginia, Inc.（TMMWV）（ウエストバージニア州バッファロー）エンジン、トランスミッショントヨタ・モーター・マニュファクチャリング・インディアナ（TMMI）（インディアナ州プリンストン・フォートブランチ）セコイア、ハイランダー、シエナToyota Motor Manufacturing, Alabama, Inc.（TMMAL)（アラバマ州ハンツビル）エンジンToyota Motor Manufacturing, Texas, Inc.（TMMTX）（テキサス州サンアントニオ）タンドラ、タコマToyota Motor Manufacturing, Mississippi, Inc.（TMMMS）（ミシシッピ州ブルースプリングス）カローラマツダ・トヨタ・マニュファクチャリング・U.S.A.（MTMUS）（アラバマ州ハンツビル） - マツダとの合弁カローラクロスカナダトヨタ・モーター・マニュファクチャリング・カナダ（TMMC）（オンタリオ州ケインブリッジ）カローラ、レクサスRX、RAV4
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 生産拠点
Subsection: 日本国外

=ブラジルToyota do Brasil Ltda.（TDB）インダイアツーバ工場 サンパウロ州インダイアツーバ（Indaiatuba）カローラ、エティオスベネズエラToyota de Venezuela Compania Anonima（TDV）カローラ、フォーチュナー、ハイラックスアルゼンチンToyota Argentina S.A.（TASA）サラテ工場 ブエノスアイレス州サラテ市ハイラックス、フォーチュナーメキシコToyota Motor Manufacturing de Baja California, S.de R. L. de C.V.（TMMBC）タコマ、デッキ
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 生産拠点
Subsection: 日本国外

=イギリスToyota Motor Manufacturing （UK） Ltd.（TMUK）バーナストン工場 ダービーシャー州バーナストンアベンシス、オーリス、オーリスツーリングスポーツフランスToyota Motor Manufacturing France S.A.S.（TMMF）ヤリストルコToyota Motor Manufacturing Turkey Inc.（TMMT）カローラ、ヴァーソ、C-HRチェコトヨタ・モーター・マニュファクチャリング・チェコ（TMMCZ）アイゴロシアLimited Liability Company "TOYOTA MOTOR" in Saint Petersburg（TMMR）サンクトペテルブルク工場 レニングラード州サンクトペテルブルク Shusharyカムリ、RAV4ポルトガルToyota Caetano Portugal, S.A.（TCAP）ランドクルーザーカザフスタンSaryarka AvtoProm LLP（SAP）フォーチュナーポーランドToyota Motor Manufacturing Poland SP.zo.o.（TMMP）エンジン、トランスミッション
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 生産拠点
Subsection: 日本国外

=ケニアAssociated Vehicle Assemblers Ltd.（AVA）ランドクルーザー南アフリカ共和国Toyota South Africa Motors （Pty） Ltd.（TSAM）カローラ、ハイラックス、フォーチュナー、ダイナエジプトArab American vehicle Co.（AAV）フォーチュナー
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 生産拠点
Subsection: 日本国外

=中国天津一汽豊田汽車有限公司（TFTM）：天津第一汽車との合弁企業（天津市）ヴィオス（威馳）、カローラ（花冠）、クラウン（皇冠）、レイツ（鋭志）四川一汽豊田汽車有限公司（SFTM）：中国第一汽車との合弁企業（成都市、長春市）コースター（柯斯達）、ランドクルーザー200（蘭徳酷路沢）、ランドクルーザープラド（普拉多）、RAV4（榮放）、プリウス（普鋭斯）広汽豊田汽車有限公司（GTMC）：広州汽車との合弁企業（広州市）AZエンジン、カムリ（凱美瑞）、ヤリス（雅力士）、ハイランダー（漢蘭達）、レビン（雷凌）台湾国瑞汽車股份有限公司中壢工場（台湾・桃園市中壢区）カローラアルティス、ヴィオス、カムリ、ヤリス、シエンタインドToyota Kirloskar Motor Private Ltd.（TKM）カローラ、イノーバ、フォーチュナー、エティオスインドネシアPT. Toyota Motor Manufacturing Indonesia（TMMIN）イノーバ、フォーチュナー、ヴィオス、シエンタP.T. Astra Daihatsu Motor（ADM）アバンザPT. Hino Motors Manufacturing Indonesia（HMMI）ダイナマレーシアAssembly Services Sdn. Bhd.（ASSB）ハイエース、ヴィオス、ハイラックス、イノーバ、フォーチュナーパキスタンIndus Motor Company Ltd.（IMC）カローラ、ハイラックスフィリピンToyota Motor Philippines Corp.（TMP）イノーバ、ヴィオスタイToyota Motor Thailand Co., Ltd.（TMT）カローラ、カムリ、カムリハイブリッド、ヴィオス、ヤリス、ハイラックス、フォーチュナーToyota Auto Works Co., Ltd.（TAW）ハイエースベトナムToyota Motor Vietnam Co., Ltd.（TMV）カムリ、カローラ、ヴィオス、イノーバ、フォーチュナー
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 生産拠点
Subsection: 日本国外

=オーストラリアToyota Motor Corporation Australia Ltd.（TMCA）カムリ、エンジン
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 生産拠点
Subsection: 日本国外

=バングラデシュAftab Automobiles Ltd.ランドクルーザー
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 自動車以外の事業
Subsection: マリン事業

以前からヤマハ発動機のマリン関連部門とは提携関係であったが、1997年（平成9年）にトヨタ自動車独自の造船部門「トヨタ・マリン」を設置した。分野を中小型の個人向けプレジャーボート「ポーナム（PONAM）」に絞り、漁船や貨物船など業務用の船舶は扱っていない。リサイクルを考慮したオーストラリア製アルミ合金ハルの採用や、自動車用制御技術を応用した各種安全装置、船体のデザインに自社のデザイナーを起用、生産工程の合理化 に加え、エンジン、エアコンを自動車と共用し、低価格帯モデルではドライバーズシートを輸送機から、一部の窓ガラスを商用車からそれぞれ流用するなど、徹底したコストダウンと自動車開発で培った各種ノウハウにより、同クラスとしては比較的低価格を実現している。直営営業所の開設や全国規模の販売網など、販売体制も整備されている。一方でリーマンショックの影響により、2015年（平成27年）を目処としていた黒字化と独立が達成不可能となった他、シェアも約6 %程度で、ヤマハ発動機やヤンマーの後塵を拝している。2016年（平成28年）にはシェアでヤマハに追いつきたいヤンマーと、技術・生産部品などの幅広い部分での提携を発表。2017年（平成29年）にはレクサスブランドのプレジャーボートを公開、2019年（平成31年）に「LY650」として販売を開始した。取り扱いはトヨタが担当している。名古屋トヨペットでは販売の他にマリーナ（ラグーナテンボス内）の管理も行っており、試乗や免許取得も可能である。2017年（平成29年）までのトヨタマリンが国内において販売した新艇は約850隻である。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 自動車以外の事業
Subsection: ロボット事業

トヨタ・パートナーロボットなどにおいて人の活動を援助するロボットの開発をしている。T-HR3、キロボなどが開発されている。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 自動車以外の事業
Subsection: 通信事業

KDDIの前身である日本移動通信（IDO）や日本高速通信（テレウェイ）、ソフトバンクの前身である国際デジタル通信（IDC）、インターネットイニシアティブ（IIJ）などの合弁でクロスウェイブコミュニケーションズ（CWC）などに出資していた。
Title: トヨタ自動車 (Toyota)
Section: 自動車以外の事業
Subsection: 二輪販売（撤退）

1950年代から1960年代まで、トヨモータースやスズキのオートバイをトヨタディーラーや販売協力店で扱っていたことがある。