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Title: NVIDIA (Nvidia)
Section: グラフィックスチップについて

企画設計と販売を行い、実際の製造はファウンダリー（ファブ）に外部委託するファブレスメーカーである。2010年9月21日、ドイツ・シンガポールに拠点を置くファンダリーGLOBALFOUNDRIES社との契約が成立したことを発表した。今後はTSMCと並行しGLOBALFOUNDRIESへも製造委託すると見られる。半導体の微細化技術に優れるファブと協業することが競争力を保つ要素であり、難易度が高くなる微細化が進むにつれ、複数のファブを利用するようになった。かつて、IBMのファブを利用していたこともある。過去には製造委託したファウンダリーにも独自ブランドでの販売権を与えていたが、知名度が高まるにつれ全量を買い上げるようになった。委託製造されたチップを複数のボードベンダーに供給し、ボードベンダーがグラフィクスボードに仕立てて販売を行なう。ボードベンダーはNVIDIAにとっての重要度から、「ティア1」「ティア2」といった階級付けが行われている。新設計のチップはティア1のベンダーに優先的に供給され、試作と初期製造が行われる。製品発表会などで複数ベンダーの展示がある場合、ティア1ベンダーの製品をNVIDIAがその他のベンダーへ配給し、その他のベンダーはヒートシンクに自社デザインのステッカーを貼るなどして展示を行なっている。ティア1での製造が安定すると、ティア2ベンダーへの販売用のチップの供給が開始される。過去にはカノープスなどが独自設計のボードを製作していたが、現在はNVIDIAによる標準(リファレンス)デザインのボードを用いることがチップ供給の条件となっている。これは、過去にRIVA TNT2や同TNT2M64といったチップを多数のベンダーに提供したことで、各社が同じチップを搭載したボードで激しい価格競争を行なった結果、製造原価を抑えた粗悪なボードデザインや部品を使用した製品が出回った教訓から、一定品質を確保し消費者に提供するために取った方法である。その結果、開発者サポート制度の充実により、開発時のリファレンスとして用いられることが多く、ユーザーの人気を高めた。標準デザインにはネットリスト(配線リスト)、アートワーク(配線パターン)が含まれるため、各社のボードはほぼ同じものとなりがちである。PC用のビデオチップでジオメトリエンジンの採用製品化を行い、ブランドとして「GeForce」を新設した。これによりCPUを補助するチップではなく、CPUと並ぶ主要なチップGPU (Graphics Processing Unit) であると主張した。それまでも他社よりも頭一つ抜けていたが、これにより明確に筆頭メーカーとなり、GPUは事実上グラフィックチップの呼称となっていった。単独のGPUでの性能の限界から、2つのGPUボードを並列で利用することで性能向上を求める「SLI」の開発を行なう。後からSLI対応のGPUボードを追加することで、アップグレードパスとした。また、SLIの変形として単一のボード上に2個のGPUを実装する形態も発表している。更に4枚のGPUボードで2560×1600ドットの高解像度でのグラフィック表現をする「QuadSLI」に注力、その代表としてGeForce 7950 GX2（単体販売）、GeForce 7900 GTX Duo（2006年9月現在、販売実績は無い）が挙げられる。GeForce 7950 GX2はボード上に2個のGPUが実装されていることから、QuadSLIを行なうには2枚のボードで済む。ただし、SLI機能を持つボードにはSLI動作に必要な「SLIコネクター」を同梱しない製品も存在する（「SLI Ready」マークが目印）。QuadSLIに対応するドライバー（ユーティリティー「ForceWare」最新版）が公表されて、自作PCでの実現が可能となった。ライバルとなったATI Technologies（2006年にAMDが買収）に対し長年リードを築いていたが、同社がコンシューマ向けにRadeon、プロ向けにFireProブランドを創設すると同時に方針転換を行い、強力な製品を開発するようになった。それによりNVIDIAと以前以上に熾烈な性能争いを繰り広げ、2012年現在では使用状況次第で得意不得意が現われる事となり、一概にどちらが優れていると評価できないほど実力は拮抗するようになった。2021年現在ではCPU側の開発にも力を入れているAMDと比較した場合、GPU専業の分トップ性能では上回る製品がある。
Title: NVIDIA (Nvidia)
Section: チップセット「nForce」について

nForce (エヌフォース) シリーズは、AMDプラットフォームで、かつてはトップシェアを誇っていたチップセットである。VIAやATIと熾烈な開発競争を繰り広げていた。欠点としてチップが高発熱であることと、サウスブリッジにやや問題を抱えていたとされたことである。なお、日本では「エヌフォース」と発音されるが、英語ではenforce（エンフォース）と同じ発音である。2006年にATIがAMDに買収されたことで、チップセット分野では従来通りAMDと綿密に提携しているものの、グラフィックスチップ分野ではAMD（旧ATI）と競業するという複雑な様相を呈している。このように、商品によってはAMDと競業するも、互いに大きな利益関係を持っておりNVIDIAがAMD向けチップセット開発を打ち切るという事態には陥っていなかった。ただし業務提携後に開発されたAMD社製のチップセット(特にAMD 780G以降)がローエンド～ハイエンドまで広くカバーするラインナップを揃え各マザーボードメーカーが新製品を続々と発表・発売するのに対し、nForceはハイエンドチップは旧世代製品のリネームしか存在せず、期待されたグラフィック統合チップセットもAMD社製の物に比べれば性能が劣り、マザーボードもそれほど製品の数がでていなかった。ただしIntelプラットフォーム用の同製品は、Intel Gシリーズなどの統合チップセットよりは高いパフォーマンスを持っていた。2010年初めにチップセット部門とSoC部門を統合し、既存チップセットの出荷継続を除き、事実上、チップセット事業から撤退した。2001年 AMDのAthlon向けのチップセット「nForce」を投入し、12月ごろから流通が始まった。2002年 「nForce2」を投入、PC向けのドルビーサラウンドに対応した初めてのサウスブリッジ。2003年 AMDのAthlon64およびOpteron向けのワンチップの「nForce3」を投入した。2004年 かつてのVoodooシリーズを彷彿とさせるSLI対応のチップセット「nForce4 SLI」を投入。2005年 インテル向けのチップセットの投入。チップセットメーカーのULiを買収すると発表。2006年 2月21日ULiの買収を完了したと発表。2006年 2月22日ATI社と合同研究会を開催。2006年 6月頃、AMDの新ソケット「SocketAM2」のCPUの発売に合わせ、「nForce 550」「同570 Ultra」「同570 SLI」「同590 SLI」を投入。2006年 11月、「GeForce 8800シリーズ」と同時に、「nForce 680i SLI」「同680a SLI」（ただし12月初旬発表の「Quad-FXプラットフォーム」では680aノースブリッジを二つ搭載。）「同650i SLI/Ultra」「同650a SLI/Ultra」を発表、投入。（注、この系統の「i」「a」はそれぞれ「インテル」「AMD」を表す）2007年 12月17日(米国現地時間)nForce700iシリーズを発表、780iにおいては3枚のGeForce 8800 Ultra/GTXを用いた3-way SLIをPCI Express 2.0 x16でサポートしている。チップセットはSPP,MCP,nForce200の3枚構成となっている。2008年 1月、AMD向けチップセットとして「nForce700aシリーズ」、及び「GeForce 8200」「GeForce 8300」を発表。チップセットには同社で初となるHybrid SLIを搭載することを正式発表。同年3月に各社から正式発売された。2006年初頭に台湾の老舗チップセットメーカーULiの買収を行った。それによりULiはNVIDIAのアジア方面の営業担当として機能している。ULiはチップセットとしてのみならず、チップセットの構成要素であるサウスブリッジ単体でも他のメーカーに供与するという実績を持っている。NVIDIAは旧ULiの製品の需要家向けに、ULiブランドの継続とその製品の供給を、買収後も続けている（2007年11月、ASRockよりM1695+nForce3 250のマザーボードが発表されている）。そのULiのサウスブリッジが多く利用される一つにATIのチップセットがある。ATIのサウスブリッジは評価が良くないことからULiのサウスブリッジが代用されることが多い。ATIはGPUならびにチップセット市場でNVIDIAと競合している企業である。上記で述べたようにNVIDIA自身もサウスブリッジに問題を抱えていたとされ、ULiの技術を欲していたとも考えられた。なお、NVIDIAは過去にULiの前身であるALiと共同でALADDiN-TNT2 (RIVA TNT2-M64相当) というグラフィック統合チップセットを開発したことがある。
Title: NVIDIA (Nvidia)
Section: AGEIAの買収

NVIDIAは2008年2月に物理シミュレーションエンジンPhysXおよびPC向け物理シミュレーションチップ (PPU) を開発・製造しているAGEIAを買収した。GeForce 8シリーズ以降を搭載した全てのビデオカードで、無料のソフトウェアのバージョンアップによりGPUをPPUとして利用することが可能になることが発表され、また3way SLI時に2枚のビデオカードを描画に、1枚を物理演算専用に割り当てる等の設定も可能になるという。
Title: NVIDIA (Nvidia)
Section: Tesla

NVIDIAはレンダリング・ファームとも呼ばれる、サーバ向けラックマウント製品「Quadro Plex」などをリリースしていたが、2007年6月20日、ハイパフォーマンスコンピューティング（High-Performance Computing: HPC）向けの新たな汎用GPUコンピューティング (GPGPU) 製品を提供することを発表した。ハードウェアとしてはQuadroシリーズをベースとしたラックマウント型「S870」、PCI Expressで端末PCに外付け接続するボックス型「D870」、そしてPCI Expressに直接接続するカード型「C870」とあるが、いずれもグラフィックス出力を持たないことが非常に大きな特徴と言える。TeslaはGeForceおよびQuadroとともに進化を続け、G80, GT200, Fermi, Kepler, Maxwell, Pascal, VoltaアーキテクチャのTeslaがリリースされている。TeslaはGPGPUプログラムの開発・実行環境として主にCUDAを使用する。SDKであるCUDA Toolkitは無償で入手可能である。日本の代理店はエルザ ジャパンが担当する [1]。日本SGIを始めとする、多数の販売パートナーが存在する [2]。
Title: NVIDIA (Nvidia)
Section: 主な製品等

GPURIVA - 黎明期の製品GeForce - 個人・一般企業向けNVIDIA RTX - ミッションクリティカル業務向けTesla - サーバー向け。チップセット - x86向け。インテルとAMDの両プラットフォームで家庭用からサーバ用までラインナップする。事業撤退。nForceCg - GPU上で動作するプログラマブルシェーダーを記述するためのシェーディング言語。開発終了。IONTegra - モバイル機器向けSoC。[3]{NVIDIA GeForce GRIDSHIELD - 携帯型ゲーム機
Title: NVIDIA (Nvidia)
Section: 労働環境

2024年、ブルームバーグはエヌビディア元社員らのインタビューを公開。元社員らは高額の報酬の下で、1週間毎日午前1-2時まで働くといった労働環境を説明した。
Title: シボレー (Chevrolet)
Section: abstract

シボレー（仏: Chevrolet 英語発音: [ˌʃɛvɹəˈleɪ]）は、アメリカ合衆国の自動車メーカー、ゼネラルモーターズ (GM) が製造・販売する自動車のブランドである。略称はシェビー（英: Chevy [ˈʃɛvi]）。フランス語に由来する正式名が英語圏の人には発音し難いため略称がついたとされる。日本ではスポーティーカー、あるいは大型SUVやピックアップトラックなどに代表される、いわゆるアメリカ車のイメージが強いが、シボレーはオセアニアを除くほぼ全世界で展開される、GMでは数少ないグローバルブランドの一つであり、その製品ラインナップも多岐に渡る。
Title: シボレー (Chevrolet)
Section: 概要

GM創業者ウィリアム・C・デュラントがGMから締め出されていた時期の1911年にGMに対抗し、GMの花形レーシングドライバーであったルイ・シボレーを前面に出して設立した会社である。ルイ・シボレーはスイス出身だがアメリカでレーサーとなり、兄弟でGMに雇われた。兄のルイはGMのテストドライバーであり、また、当時のテストドライバーの常で、GM車アピールのためにレースで活躍していた（弟はデュラントの運転手を務めた）。ウィリアム・C・デュラント自身がデザインしたとされるシボレーのエンブレムはそのデザインからボウタイ（蝶ネクタイ）とも呼ばれる。デュラントがGM復帰すると、旧GMはシボレー社傘下とし、シボレー社を核として新GMがつくられた。このGMは2000年代のGM危機でアメリカ政府が株主となるまで続いた会社である。そのGMの母体が最初のシボレー社であった。デュラントはT型フォード（日本では20世紀にはこう呼ばれていた）のような大衆車をつくりたかった。一方のルイ・シボレーはキャディラックのような高級車を作りたかった。当初はシボレーの意見も取り入れつつ、２極の開発をしていたが、最終的にはシボレーは社を抜け、社としてはデュラントの主導する低価格の普及型を販売して成功した。デュラントのGM復帰がこれで可能になった。このため、以後のシボレーブランドはGMのブランディングで「低価格普及型」を担ってきた。（アメリカでの低価格普及型とは若者向けスポーツ車を含む概念であるのが日本の自動車マーケティングカテゴリとは異なる）1920年代、フォード・モデルTがベストセラーとなると、シンプルで代わり映えのしないフォードに対し、GMは高級車に似せたより近代的なデザインと、デュラントを再び追い出し新たに社長となったデュポンの、ファミリー力を利用した豊富なカラーバリエーション（モデルTは黒1色）展開などで対抗し、デュポンの後を継いだアルフレッド・スローンの時代には、実用本位だが旧態化したライバルたちを圧倒し、以来GMは規模面で常にフォードを凌駕する世界最大の自動車メーカーとなり、自動車業界だけでなく企業経営の模範として語られるようになった。1930年代には、宣伝用アニメーション映画として「A coach for cinderella」と「A ride for cinderella」が作られた。第二次世界大戦以前や1950年代アメリカ自動車の黄金期からずっと、シボレーはGMの低価格普及型ブランドとして、シンプルな基本設計と時流を的確に捉えたスタイル戦略でアメリカナンバーワンブランドの地位を保ち続けた。1970年代に入ると、石油ショックの影響を受けて小型、軽量化を余儀なくされ、以後、ドイツのオペルや日本のいすゞやスズキ、さらにはトヨタと連携した。北米以外の地域では主にオペル（特にラテンアメリカ諸国や南アフリカ共和国など）やホールデンのリバッジ車を製造・販売していたが、2000年代に入ると転機を迎える。2002年に韓国の大宇自動車を傘下に収めてGM大宇（現：韓国GM）を発足させたGMは、2005年にヨーロッパでそれまで展開されていた大宇ブランドを廃止してシボレーに転換したほか、韓国国内市場においても2011年3月に「GM大宇」ブランドを廃止、一部車種を除いてシボレーブランドに切り替えられた。アジアやラテンアメリカなどの新興国市場でオペルに代わって大宇の車種をシボレーブランドで販売するようになった。その後、GMは北米向けとそれ以外の地域向けの車種の統合を進め、主力車種を世界戦略車としていった。近年では、ブラジルや中国の開発拠点でも自主開発が行われており、一部車種は海外展開もされている。その他、GOM(一般海外市場)を中心とする一部の国では、2015年現在もいすゞやスズキ製の車種がシボレーブランドにリバッジされて販売されるケースがある。一方、2010年代末には生産・販売戦略の見直しが行われ、タイでは2020年末までにシボレーブランド車の生産終了が決定。さらにオセアニアでは長らく続けられてきたホールデンへのリバッジが2021年で中止されることが決定している。
Title: シボレー (Chevrolet)
Section: 日本におけるシボレー

日本には当初は有楽町で藤原商会を営む藤原俊雄により輸入車として導入されたが、日本の乗用車、商用車市場の伸びを受けて1927年に日本ゼネラル・モータースが設立され、大阪に組立工場が建設された。日本国内（植民地の朝鮮半島や台湾島、国連委任統治領の南洋諸島を含む）で販売されたほか、1930年代に入ると満洲国へも輸出されたが、日米関係の悪化を受けて1941年に操業中止となった。第二次世界大戦後には、連合国軍の1国として日本に駐留した米軍関係者の車両が輸入され、その多くがそのまま日本国内で中古車として販売された。その後の輸入車の全面解禁を受けて正規輸入が開始され、その後1982年からはヤナセが輸入販売を開始し、シボレーブランドの日本での普及に大きく貢献した。また1995年から2000年までトヨタ自動車がシボレー・キャバリエのOEM供給を受けてトヨタ・キャバリエとして販売していた。一方、三井物産が子会社の「三井物産オートモーティブ」を通じて、アメリカのコーチビルダー「スタークラフト」によるアストロのコンバージョンバンの並行輸入販売を始めた。2000年に、シボレー車の正規輸入権は日本ゼネラルモーターズ（現ゼネラルモーターズ・ジャパン・GMJ）の所有となった。GMJと三井物産がシボレーブランド車の輸入権を持っており、販売網はGMAPが展開するGMシボレー店・三井物産（主に並行輸入を手がける外車販売店等が代理店となっている）に加えヤナセの3系列体制となっていた。GMAPJと三井物産では輸入車種が異なるが、ヤナセを含め多くの販売店がGMAPJ・三井物産それぞれが輸入した正規輸入車を取り扱っていた。一方、GMとスズキが資本提携を結んでいたため、スズキが2000年からMWのOEM供給を、2001年からはGMとの共同開発車クルーズの生産をそれぞれ開始し、2003年からはコルベットを除くシボレー車の輸入権をGMJから取得してトレイルブレイザー、アストロ、オプトラの取扱を行った。しかし、2006年3月にGMがスズキの株式の大半を売却したのを機にスズキは事業の見直しを行い、スズキが保有するシボレー車の輸入権については2006年11月にゼネラルモーターズ・アジア・パシフィック・ジャパンへと移管すると発表した。アライアンスパートナーとしてのGMとスズキの両社間における戦略的業務提携関係はしばらくの間継続されたが、スズキが生産・販売しているクルーズは2008年で生産が終了し、残ったMWも2010年いっぱいで販売が終了した。さらにGMの日本における戦略変更に伴い、三井物産が持っていた正規輸入権が2011年11月1日付をもってゼネラルモーターズ・ジャパンに譲渡されることになり、三井物産は日本でのシボレービジネスから撤退することになった。販売網や輸入権の数多くの紆余曲折を経て、2010年代はスポーツモデルの他に韓国GM製の小型車、ソニックやSUVのキャプティバを導入していたが、現在はカマロとコルベットの2車種にラインナップが縮小され、GMジャパン正規販売店（ヤナセ含む）での販売となっている。なお、日本の自動車検査証における車名はすべて「シボレー」となっているが、車名コードは輸入車種が「615」、スズキの国内工場で生産された車種は「124」と区別される。
Title: シボレー (Chevrolet)
Section: 欧州への展開

2005年に欧州でのシボレーブランドの展開を再開。しかし、GMの他ブランドとの棲み分けが図られなかったことから、GMは2013年12月、シボレーブランドの大衆車展開を2015年に中止し、コルベットとカマロの高性能車に集中すると発表、戦略ブランドをオペルとボクスホール（ボクソール）にシフトすることとした。
Title: シボレー (Chevrolet)
Section: 現行車種一覧

アベオエクイノックスエクスプレスオニキス/ジョイカマロキャプティバグルーブコバルト（ウズベキスタン）コルベットコロラド/S-10サバーバンシルバラードスピンセイルタホトラッカートラックス/シーカートラバーストレイルブレイザートレイルブレイザー (クロスオーバー)ボルトEUVボルトEVブレイザーマリブメンロモンザ/キャバリエモンタナD-MAX（エクアドル）FシリーズNシリーズ/ローキャブフォワードN300N400
Title: シボレー (Chevrolet)
Section: 旧来車種一覧

アジャイルアストラ/ヴィヴァアストロアップランダーアバランチインパラエピカエルカミーノエンジョイオパラオプトラオメガオーランドカプリスキャバリエクラシッククルーズコルシカコルヴェアザフィーラサイテーションシティエクスプレスシェベットシェベルスパーク/ビートスプリントセルタセレブリティソニックトラフィックニーヴァノマドノヴァプリズマプリズムベガベクトラベレッタベンチャーヴェラネイオボルト (ハイブリッドカー)モンテカルロルミナルミナAPVロデオC/KHHRLUVMWN200SSSSR
Title: シボレー (Chevrolet)
Section: コンセプトカー

コルベット XP-122（1952年）コルベット EX-122（1953年）ノマド コンセプト（1954年）コルベット コンセプト（1954年）ビスケイン コンセプト（1955年）インパラ コンセプト（1956年）コルベット XP-700 コンセプト（1958年）コルベット・スティングレー コンセプト（1959年）コルベット CERV I（1959年）エルカミーノ ウルティムス（1959年）コルヴェア モンザGT（1962年）コルベット ロンディーネ コンセプト（1963年）コルヴェア モンザSS（1963年）コルベット CERV II（1963年）コルヴェア テストゥード（1963年）マコシャークII / XP-830（1965年）ターボ タイタンIII（1966年）アストロI（1967年）アストロベット（1968年）アストロIII（1969年）コルベット 4-ローター（1973年）エアロベット（1976年）カマロZ28（1982年）コルバネット（1982年）Z28 コンセプト（1983年）ラマッロ（1984年）コルベット インディコンセプト（1986年）エクスプレス コンセプト（1987年）ベンチャー コンセプト（1988年）カマロ コンセプト IROC-Z（1989年）XT-2 コンセプト（1989年）コルベット CERV III（1990年）ルミナ SR2 コンセプト（1991年）スティングレーIII（1991年）ハイランダー（1993年）モンテカルロ インティミデイター（1998年）ノマド コンセプト（1999年）Triax（2000年）SSR コンセプト（2000年）ボレゴ コンセプト（2001年）K5 コンセプト（2001年）サビア コンセプト（2001年）ベルエア コンセプト（2002年）SS コンセプト（2003年）シャイアン コンセプト（2003年）ノマド コンセプト（2004年）S3X コンセプト（2004年）シークエル コンセプト（2005年）T2X コンセプト（2005年）カマロ コンセプト（2006年）ビート（2007年）グルーブ（2007年）トラックス（2007年）ボルト コンセプト（2007年）GPiX（2008年）カマロ コンセプト（2008年）オーランド コンセプト（2008年）コルベット スティングレー コンセプト（2009年）ボルト MPV5 コンセプト（2010年）Jay Leno カマロ コンセプト（2010年）Mi-Ray（2011年）EN-V（2011年）130R（2012年）140S（2012年）サバーバン プレミアムアウトドア（2014年）コロラド ZR2 コンセプト（2014年）シャパラル 2X ビジョン グランツーリスモ（2014年）カマロ コンセプト（2014年）FNR（2015年）ボルトEV コンセプト（2015年）カマロ レッドラインコンセプト（2015年）シボレー・クルーズ ブルーライン コンセプト（2016年）マリブ ブルーライン コンセプト（2016年）カマロ オートX コンセプト（2017年）シルバラード ハイデザート（2017年）コロラド Z71 ハーレーコンセプト（2017年）カマロ トラックコンセプト（2017年）FNR-X（2017年）コロラド ZR2 AEV（2017年）FNR キャリーオール（2018年）E-10 コンセプト（2019年）カマロ スチールコンセプト（2019年）サバーバン ストリートコンセプト（2021年）ビースト（2021年）プロジェクトX コンセプト（2021年）FNR-XE コンセプト（2022年）
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: abstract

本田技研工業株式会社（ほんだぎけんこうぎょう、英: HONDA MOTOR CO.,LTD.）は、日本の東京都港区に本社を置く、世界的な輸送機器メーカーである。通称「Honda」、「ホンダ」。オートバイの販売台数、売上高は世界首位。自動車の販売台数は世界7位（2015年度）、国内2位。小型ジェット機（ビジネスジェット）の出荷数世界首位。芝刈機のシェアも世界首位。発電機、除雪機、小型耕うん機のシェアは日本国内首位。東証プライム市場およびニューヨーク証券取引所（NYSE）上場企業であり、日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 概要
Subsection: 事業内容

本田宗一郎が1946年（昭和21年）に静岡県浜松市で本田技術研究所を起業し、後に本田技研工業へ改組した。二輪車（オートバイ）、四輪車（自動車）およびライフクリエーション事業（汎用製品：耕耘機・芝刈機・除雪機・発電機・船外機）を主要事業としている。また、新規事業としてHondaJet（ホンダジェット）と呼ばれる小型ジェット機及びターボファン式ジェットエンジンの開発・生産、二足歩行ロボット「ASIMO」に代表される各種ロボティクス機器の研究開発、風力発電施設による売電事業なども展開している。米ブランドコンサルティング会社のインターブランドが発表した2019年の世界ブランドランキングでは、日本の企業では7位のトヨタに次ぐ21位である。2011年に発売したN-BOXシリーズの大ヒット以降は、国内販売の半数を軽自動車が占めるようになっている。日本での販売網は、四輪販売店がホンダカーズ店、二輪販売店がホンダドリーム店に大別できる。発電機や刈払機などの汎用機を専門に扱う店舗ブランドは存在しない。小型車・軽自動車を主に扱っていた旧プリモ店の運営会社の出自が自転車店、オートバイ店、機械工具店、マリーン・船外機取扱店、農機具取扱店であったり、地元有力者の中小の商店や企業などで委託販売形式を採用していた名残があり、地域に密着した販社が多い。二輪車では無いレンタカー事業は、トヨタや日産など同業他社よりも早い1964年（昭和39年）に参入したが、5年後の1969年（昭和44年）に撤退、その後は日本国内全域を網羅する自社ブランドのレンタカー会社を持たなかった。ニッポンレンタカーやオリックス自動車、沖縄ツーリストと提携して、ホンダ車専用の予約サイトをこれら3社に運営委託している他、期間・地域限定でホンダ車を安価でレンタルできるキャンペーンを展開している。その後、二輪車のレンタカー事業としてホンダGOバイクレンタルを2020年4月6日から開始した。このサービスは予約から支払いまで全てオンラインとしているのが大きな特徴である。2017年9月、カーシェアリング形態の会員制レンタカーサービスとして「Every Go」をスタート。会員証代わりにICカード運転免許証を利用し、予約した車両の解錠・施錠に免許証のICチップを活用している。予約サイト運営を本田技研工業が、車両の手配やメンテナンスなどは全国のホンダカーズなどの販売店が行っている。2021年4月より「Every GO」のサイト運営を100%子会社であるホンダモビリティソリューションズ株式会社に事業譲渡する。
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 概要
Subsection: 世界展開

北米では大衆車ブランドの"HONDA"と高級車ブランドの"Acura"（アキュラ）で展開、大衆車では大きなシェアを占める。北米での売上は大きな収入源で、日本では販売していないATVやパーソナルウォータークラフトなども取り扱っている。ホンダ四輪車のアメリカ展開は、1969年にN600をハワイ州で発売したことから始まった。ポートランドに米国ホンダを設立、本土にも輸出を行うが、初期ロットの車両にカーヒーターとデフロスターの欠陥が見つかり、1台9ドルで売却されスクラップになるといった出来事もあった。中国展開は、1973年に宗一郎が自ら訪中して中国展開を決意し、二輪車の輸出を始めた。1982年には重慶市のメーカーと技術提携して現地での二輪車部品生産を開始した。1992年には重慶市、広州市ならびに天津市に合弁企業による二輪車生産工場を設けた。本格的な四輪車の販売へ乗り出すべく、1993年には香港にHONDA CHINAを設立した。当時は現地生産車ではなく輸入車のみではあったが、中国での販売とアフターサービスを行った。本格的な四輪車の生産は1994年に、東風汽車（武漢）との合弁で設立した東風本田零部件有限公司で始まった。1998年には広州汽車（広州）と合弁し、それまでの合弁相手だったプジョーが撤退した後の工場をそのまま譲り受け、アコードやフィットなどの生産を始めた。プジョーと合弁していた時代からの従業員を本田流に指導し、高品質の製品が作り出されるようになった。今では広州本田だけで年産24万台に発展し、広州市のパトカーにもホンダ車が使われている。
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 概要
Subsection: 名称・ロゴマーク

創業者の宗一郎は経営者・技術者として著名であり、社名は宗一郎の姓から名づけられた。通称および日本の各証券取引所での表示は「ホンダ」。ロゴはアルファベット大文字の「HONDA」を赤色でデザインしたもの。2000年末よりロゴを使用しない場面での社名表記として、ホンダのCI（コーポレートアイデンティティ）に基づくVI（ビジュアル・アイデンティティ）として、ホンダ自身が「コミュニケーションネーム」と呼ぶ表記を用いるようになった。これはアルファベット表記で「Honda」とするもので、ホンダ自身が積極的に用いると共に、報道機関に対し社名の扱いを「Honda」もしくは縦組の場合は「ホンダ」の表記を要望していて、実際に日本の大手マスコミではNHKを含めて正式社名の『本田技研工業』が登場する機会は2024年現在、ほぼ無くなっている。この他、それぞれの開発分野の独自性を示す意味で、二輪車用には翼をイメージしたマークと「HONDA」のロゴとの併用、四輪車用は「H」をデザインしたマークをそれぞれ専用のロゴマークとして採用している。四輪車でも、1980年代までは「H」マークと「HONDA」のロゴとが併用されていたが、2016年現在では「H」マークに統一されている。発電機などの汎用製品の場合には「HONDA」のロゴのみとなっている。
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 概要
Subsection: 方針

藤沢武夫の「（ホンダの）社長は技術者出身であるべき」という言葉が現在も守られており、現在の三部敏宏に至るまで、歴代の社長はすべて技術者出身である。そのうち福井威夫まではエンジン開発部門の技術者であり、宗一郎以外の全員が四輪F1もしくは2輪WGPのエンジン開発経験がある。また、宗一郎・藤沢は両者とも子供をホンダに入社させない方針であった。創業初期に重要な役目を担った宗一郎の実弟・弁二郎も退社させている。その後、弁次郎はホンダの部品メーカー本田金属技術を、長男の博俊はホンダのアフターパーツメーカー「無限」を創業した。創業者一族による会社の私物化の弊害を恐れる宗一郎の信念が貫かれ、縁故採用は一切行わず、実力本位の採用を行っている。もっとも、初期のころは宗一郎と自身の父親が知り合いだった縁で入社した2代目社長の河島喜好のように親戚・口利きで問題なく入社することができた。縁故採用を行わないルールを作成したのは、会社がある程度大きくなってからのことであり、縁故採用を行うわけにはいかない宗一郎の個人的事情が陰にあった。一方で中途採用には積極的であり、初期の自動車開発を進め、F1監督も務めた中村良夫を始め、ASIMO開発の中心者である広瀬真人、SH-AWDなどの駆動力制御が専門である芝端康二も中途採用組である。ほかにも宗一郎の思想が反映した事例としては、社長室がない、重役達は一つのフロアを共有しているという特徴がある。労働環境は、ほかの自動車工場より良いといわれる。良い例が、連続2交代制勤務といち早く週休2日制を導入したことがあげられる。また、従業員の作業服の洗濯も無償で行っている。また、ほかの自動車工場に比べ、女性の進出も多い。現場主義で知られ、新入社員は工員以外にも、事務職・技術職・また男女の性別を問わずに、各製作所で半年間程度の研修をさせている。日本の自動車（二輪・四輪）メーカーの中では知的財産権に関する取り組みが早く、1980年代以降、ホンダ車を製品化したプラモデル・ミニチュアカーにはパッケージに「本田技研工業承認済」（現在は二輪・四輪どちらかのマークおよびHonda Official Licensed Productの組み合わせ）の表記が記載されるようになった。これは創業者の宗一郎が「ウチの車を製品化するときは、できる限り似せて作って欲しい」と発言したことにも由来する。ゲームについては、一般車両が混在して走るレーシングゲーム（首都高バトルシリーズなど）には版権を許諾していなかったが、2017年に登場したスマートフォンゲーム「首都高バトルXTREME」で初めて、アザーカーが登場するゲームに収録された。このほか、2024年1月26日より松竹系にて公開された劇場用アニメ映画『機動戦士ガンダムSEED FREEDOM』には本作の主人公であるキラ・ヤマトの所有するバイクとしてゴールドウイングとHAWK 11が劇中に登場するため、エンディングのスタッフロールに”協力”として当社がクレジットされた。また、ASIMOを開発・製造していることから、自動車がロボットに変形する作品での使用には一定の制約を設けており、「トランスフォーマー バイナルテック」ではロボット変形時に装備させる道具を武器としないことでホンダ車の商品化に漕ぎ着けた経緯がある。また、2012年から商品展開された「超速変形ジャイロゼッター」でも、日本の自動車メーカーの車両が多数登場する中で一台も登場しなかった。これについてホンダ側は「イメージに合わないためお断りした」と回答している。
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 概要
Subsection: 環境への取り組み

1971年には、低公害技術であるCVCCを発表。米国でマスキー法という環境規制法が成立しており、その規制開始期限までに規制に対応するエンジンは世界中のメーカーが開発不可能と言われていたほど厳格な規制であった。そのマスキー法の条件をクリアしたのが、当時、日本の中小メーカーだったHondaであり、Hondaの名前を世界に知らしめた。翌年から翌々年にかけてトヨタ、フォード、クライスラー、いすゞに技術供与した。近年は、ハイブリッド車インサイトやシビックハイブリッドなどの二酸化炭素の排出量の少ない車両の本格普及に向けての低価格なハイブリッドカーの販売、地球環境産業技術研究機構（RITE）との共同研究による、稲わら、麦わら、コーンの茎などの農業廃棄物や木屑などのバイオマス資源からエタノール燃料を効率的に生産する循環型エネルギー技術の開発、各工場での生産体系や物資輸送体系の見直し、有志による海岸の清掃活動など、多岐に渡っている。また日本国外では、中華人民共和国内モンゴル自治区通遼市のホルチン砂漠での植林作業を展開し、砂漠緑化活動も毎年行っている。これらの環境問題に対して積極的に取り組んでいるだけでなく、来るべき未来に向けた次世代環境技術の実践開発として、水素燃料電池自動車FCXクラリティのリース販売、環境負担の少ない水素燃料生産供給インフラ「太陽電池式水電解型水素ステーション」、既存の都市ガスなどの天然ガス供給インフラから水素を製造しつつ、燃料電池コージェネレーション機能によって家庭用の熱（給湯や暖房など）および電力の供給を行う「ホーム・エネルギー・ステーション」の開発及び実験稼動も行っている。
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 概要
Subsection: 役員一覧

（2021年6月23日現在）
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 事業
Subsection: オートバイ

自転車用原動機製作が社業の始まりとなり、ヒットを記録。その後、原動機付自転車の分野でスーパーカブが空前絶後の大ヒット、全世界で使用された。これによって、「スーパーカブのHonda」と知名度を大いに上げ、国際二輪業界において日本のメーカーが覇権を握る下地となった。スーパーカブは全世界通算で1億台（2017年10月末時点）が製造され、「世界で最も多く製造されたオートバイ」となっている。社の業務として「モータースポーツの振興」を挙げるだけあって、スポーツモデルにも力を入れており、二輪ロードレースの世界最高峰カテゴリであるロードレース世界選手権（MotoGP）や プロダクションレースであるスーパーバイク世界選手権（SBK）での実績をフィードバックしたスポーツモデルが好評である。また、公道走行可能なバイクだけでなく、ロードレーサーやモトクロッサーなどのコンペティションモデルの市販とサポートにも熱心である。2008年からは浜松製作所で生産している中型・大型二輪部門を熊本製作所に移管、熊本製作所に二輪車の新工場を建設し浜松製作所の二輪生産に従事する1,500人は熊本製作所に配置転換された。浜松製作所では自動変速機の生産を強化した。一時期三ない運動により大打撃を受けたが、スズキ、ヤマハ、カワサキといった大手二輪車メーカーらとともに「三ない運動を推進している地域ほど二輪車事故が多発している」と反論を展開するとともに、徳島県内の私立高校と協力して二輪車講習を鈴鹿サーキットで行うなど高校生の交通安全教育に力を注ぎ成果をあげた。ほとんどの分野、ほとんどの排気量において優秀なモデルを送り出し、オートバイ生産台数世界第1位の座を盤石のものとしているホンダであるが、日本国内向けの需要は年々減少を続け、2009年の日本国内の年間生産台数は18万台までに低下。一方、日本国外の工場では、旺盛な需要の下、インドではヒーロー・ホンダ社、ホンダ・モーターサイクル・アンド・スクーター・インディア社の2社で560万台、インドネシアではアストラ・ホンダ・モーター社が300万台と生産数を増加させており、排気量の多寡があるとはいえ、日本の工場が一大生産生産拠点であった時代は過去のものとなった。なお、ドイモイによる経済自由化以降、大量の中古オートバイが輸出されたベトナムでは、その品質の高さと並外れた耐久性、修理における簡便性によって人気が高く、オートバイを指す一般名詞としてHondaの語が使われる事がある程である。2010年7月、ホンダは日本における若者の車離れ（二輪車離れ）に歯止めをかけるため、全二輪車の価格を値下げを発表、スーパーカブ50で約4万円、最廉価のフォルツァで約12万円。これと並行して日本で生産している二輪の小型車を全て日本国外での生産に移管させる方針を明らかにしたが、その後円安傾向により国内生産のメリットが高まったため方針を転換し、2015年9月より熊本製作所においてミニバイクを増産することを公表した。2016年10月5日、縮小している国内向け50ccスクーターの生産・開発でヤマハと業務提携を検討、2018年をめどにヤマハの子会社である台湾山葉機車工業が製造している「ジョグ」と「ビーノ」をOEM生産として熊本製作所に移管して製造することとしている。2021年3月、ホンダ、ヤマハ、KTM（オーストリア）、ピアッジオ（イタリア）の４社は電動二輪車のUNECE規格に沿った互換性のある交換式バッテリーの共同開発事業を立ち上げると発表した。
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 事業
Subsection: 自動車

=ホンダは、ハッチバック、セダン、ワゴン、スポーツカー、スーパーカー、SUV、ミニバン、軽自動車、軽トラックなど、数多くの種類の自動車を製造してきた。創業者の環境に対する理念に基づき、初代シビックを筆頭として、優れた量産車を環境に配慮した柔軟な製造体制を持つ、四輪車を日本国内外の製作所にて生産している。四輪初期は宗一郎の英国車への熱い思いが製品にも影響しており、シビックは英国オースチンのミニに感銘を受けて作られたと言われている。後の1972年、ホンダはオースチンを有するブリティッシュ・レイランド社と提携、資本や技術の提供を行うこととなる。4輪車製造において、現在全世界マザー工場として機能させている鈴鹿製作所の近接地に、国際的に有名なレーシングコース鈴鹿サーキットを1960年代から有するホンダは、モータースポーツへの積極的な参戦やそれらレースシーンを中心とする自動車文化を愛する社風とも相まって、スポーティーなモデルを得意とし同社のリーディングイメージとしてきた。そのような憂いなき歴史的背景をもつ反面、初代オデッセイに始まる“クリエイティブ・ムーバー”シリーズの登場までは、RVやミニバンなどのファミリーユーザー向けの商品ラインナップはステーションワゴンであるシビックカントリー、シビックシャトル、アコードワゴン、いすゞ自動車よりOEM供給を受けたジャズ、ホライゾン、ローバーグループ（現・ランドローバー）よりOEM供給のクロスロードしか存在せず、バブル期のF1ブームや好景気を追い風とする幅広い層のホンダユーザー増加によるさまざまなニーズに応えられない状況にあった。しかしながら、余暇における有意義な時間の創出と日常での利便性の両立を追求した初代オデッセイの登場以降、CR-V、S-MX、ステップワゴンと続く一連のクリエイティブ・ムーバーシリーズの発売前後から、RVやミニバン、ワゴンなどのファミリー向け製品の開発を進め、昨今では、3.5L V6エンジンも選択可能なフルサイズミニバン エリシオン及びエリシオンプレステージ、ステップワゴンに新たなデザインテイストを加えたステップワゴン・スパーダ、7人乗りも選択可能なコンパクトミニバンフリードなど幅広い商品ラインナップを揃えている。オデッセイの誕生以前、OEM供給を受けるなど自社開発が遅れていたRV/SUV部門に措いては、CR-Vの大ヒットにより遅れを一気に挽回し、5代目となる現在では、「ホンダのRV=若者向け」といった市場の固定観念を覆すミディアムクラス高級SUVといった趣となっている。ステーションワゴンにおいても、各国でロングセラーモデルとなったアコードワゴン（現・アコードツアラー）を中心に、2011年に登場したエントリークラス ステーションワゴンのフィットシャトル、2000年に7人乗りのステーションワゴンとして5ナンバーセグメントに新たな流行を生んだストリームなどが発売されている。アコードツアラーにおいては、尿素を用いずに欧州排出ガス規制（Euro5）をクリアさせた、CO2排出量において優位性を持つクリーンなディーゼルエンジン（i-DTECエンジン）を搭載し、環境に配慮した製品を欧州にて販売するなど国際市場での環境対応も計っている。RV、SUV、ミニバン、ワゴンといった収容性や利便性を優先的に追求されるファミリー向けの製品に対し、セダン並の操縦安定性や運転する楽しさを兼ね備えさせている事が全体を通してのホンダ車の特色である。またこれらの車両を用い、同社が福祉車両製品として長年研究、開発している製品群の中で 介護車、および 自操車と分類される製品を、今後増加するシルバー世代の生活の質の向上や、身体に障害を持っている方々の積極的な社会参加や快適な生活を送るための支援を目的に販売している。コンパクトカーの分野では、2002年、フィットがトヨタ自動車のカローラを販売台数を上回りトップとなり、2003年にも一時追い抜くなど躍進した。現在も月別販売台数で1 - 6位（2004年1 - 8月データによる）の成績を維持している。2006年（平成18年）度、日本国内の省エネ法改正などの車両の省エネ対策の法的強化を受けて、フィットを土台にしたハイブリッド車2代目インサイトも開発された。軽自動車の分野においては、N-WGN、スーパーハイトワゴンのN-BOX、快適で確実なワークタイムをサポートする軽商用バンのN-VANなど、快適性などを犠牲にすることなく、高い環境性能を達成している。なお、1998年にトゥデイが生産終了となってからは、一般的な機械式立体駐車場に入庫可能な軽自動車（全高1,550mm以下）は2015年にN-ONEのローダウンモデルが発売されるまでの間生産していなかった。現在日本国内で販売されているホンダ車は新車販売時に一部他社が設定する寒冷地仕様を設定せず、全国共通仕様にすることで基本的に日本全国価格が均一である。
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 事業
Subsection: 自動車

=2021年04月23日、三部敏宏社長が、2030年に国内で販売する全ての四輪車を、電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）、燃料電池自動車（FCV）といった電動車に切り替えると発表した。海外では、今後1 - 3年以内に主要市場の米国や中国で新型EVを発売。40年には世界で販売する全ての車種をEVかFCVにする。電動化目標の達成に向け、次世代電池の研究開発に今後6年間で約5兆円を投じると言う。ハイブリッドカーにおいては、パラレル式と分類されるハイブリッドシステム（Honda IMA）をCO2排出量の削減及び燃費向上を目的に幅広い普及を目指して自社開発し、現在販売しているハイブリッド専用車インサイトに、昨今これらの環境車需要が増加している中、比較的安価なコストで搭載している。ホンダのハイブリッドシステムは、走行状況に応じてエンジンの燃焼を休止させるi-VTECエンジンと、加速時における単一の薄型ブラシレスモーターからの出力の利用、および同一モーターによる減速時の回生発電を行い、比較的容量の小さい専用二次電池へのエネルギー回収を行う軽量でコンパクトなシステムであるため、幅広い車種への安易な搭載が可能とされている。シリーズパラレル式と分類される他社系の採用しているハイブリッドシステムは、加速用電気モーターでの動力補助および、減速時に於ける回生発電装置によるエネルギー回収をする仕組みであり、加速用電気モーターと回生用発電装置を別に必要とする。2009年4月1日、同社が本格的な普及に対する若干の足踏み状態の要因として抱えていた二次電池供給元からの供給可能量などの経営コンセンサス的問題を解決するために、ハイブリッドカー用リチウムイオン電池の製造・開発を専門とする「株式会社ブルーエナジー」をジーエス・ユアサコーポレーションとの共同出資により設立し、二次電池調達体制の再構築を行った。2020年10月にはホンダ初のEVとしてホンダ・eを発売した。同車は街中での小回りを重視するため、21世紀の量産自動車としては異例となるリアエンジン・リアドライブ方式を採用している。2022年3月4日、ソニーグループとEV事業で提携すると発表した。年内に共同出資会社を設け、両社で開発したEVを2025年に発売する。共同出資会社がEVの設計や開発、販売を手掛け、生産はホンダの工場に委託する。ソニーが車の頭脳にあたるソフトウエアや車内でのエンターテインメントを開発し、ホンダが駆動装置や安全機能などの機械的な技術を提供する。また、世界に先駆けて走行時に排出ガスを全く生み出さない水素燃料電池自動車（FCV）の本格普及を目指し、2008年から米国と日本にてリース販売を開始した燃料電池自動車「FCXクラリティ」の年間数十台程度の需要状況に合わせ、ホンダ新機種開発センター（栃木県塩谷郡高根沢町）に燃料電池車専用の小規模組み立てラインを設置した。2016年には量販車として「クラリティFUEL CELL」を投入するも、5年間で販売台数1900台と苦しみ、2021年に生産終了を発表した。2023年に第2世代を投入予定。
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 事業
Subsection: 自動車

=自動車業界においてメーカー連合が形成されるのは珍しくない中、ホンダは「独立独歩」を維持し続けているメーカーとして認識されてきた。近年はある程度の提携にも乗り出しているが、大きな資本提携はない。とはいえ、協業が全くなかったわけではない。1980 - 90年代には英ローバーへの技術供与をおこなっており、代わりに「ランドローバー・ディスカバリー」を「クロスロード」の名で国内販売していた。1999年末にGMと提携し、エンジンやトランスミッションの取引をした。しかし、数年で役割を果たし解消した。同社とは2013年にFCV分野、2018年にバッテリーモジュールと自動運転分野で提携を発表している。GM開発のバッテリーとプラットフォームをベースにEV2車種を開発するという。とはいえ、ここまではあくまでも開発の一部での行力であった。しかし、2020年9月3日に「北米での戦略的アライアンスに向けて合意」したとの発表を行い、驚きをもって受け止められた。北米で売るEVの共通化に動き、両社は原価ベースで過半の部品が同じEVを売るという。これにより競争力を高め、世界市場での規模を確保する。もっとも、現時点では両社とも資本提携や経営統合の可能性は明確に否定している。2019年にはトヨタとソフトバンクの共同出資会社であるMaaS事業のモネ・テクノロジーズ（MONET）と資本・業務提携し、MONETに出資した。2020年7月、車載電池の世界大手の中国・CATLと資本提携したと発表した。中国の現地法人を通じてCATLに約1%出資した。2022年3月4日、異業種の電機メーカーを主体とするソニーグループとEV事業で提携すると発表し、注目を集めた。
Title: 本田技研工業 (Honda)
Section: 事業
Subsection: 自動車

=最近では、一般ユーザーが休日にサーキットまで自走して、安全かつ気軽にサーキット走行を楽しめることをコンセプトに開発された「タイプR」というスポーツモデルをシビック（インテグラ、NSXは生産終了）に設定している。また、現行シビックタイプRをベースとした安価なレース専用車を一般向けに販売すると共に、ホンダの車を使用したアマチュア - プロ志望者向けの年間シリーズレース「ホンダ エキサイティングカップ ワンメイクレース」を1981年から現在まで長きにわたって開催している。4ドアセダンの分野においては、世界各国でロングセラーとして現在まで販売されているシビックおよびアコード、走行状況に応じて燃焼気筒数を切り換える可変シリンダーシステムを採用するレギュラーガソリン仕様のV6エンジンを持つインスパイアなどがある。ホンダのイメージアイコンとして1990年から2006年の長きにわたり生産・販売されたNSXは、特別な思い入れを持つ多くのユーザーの「NSXに長く乗り続けたい」という求めに応じて、メーカー製造工場にて経年車へのエンジンや内装、足回りなどの念入りな機能修復サービスを受けられるNSXリフレッシュプランを1993年から実施している。なおNSXは2016年から新型が生産・販売が開始されたが、初代のリフレッシュプランも引き続き継続して実施している。近年、過去に同社から販売されていたS800などのイメージを継承し、ホンダ創立50周年記念車として発売されたS2000は、1970年以降に発売されたホンダ車では唯一のFR車である。このS2000は、高出力高回転型に改良された自然吸気のF20C・VTECエンジンを用い“排気量リッター当たり125PS”、2.0Lで250PSの性能を誇っていた。さらにこのS2000は、他のホンダ車と部品を共用していないなど（他メーカーの車両と部品を共用している部分はある）収益があまり見込めない趣味性の高い車に、独自の車台やコンポーネンツを専用設計として開発されている。北海道鷹栖町に巨大なテストコース（鷹栖プルービンググラウンド）を持つ。寒冷地テストはもちろんのこと、世界各地の路面を再現するため、石畳や、あえて路面に亀裂（クラック）が入った舗装路など54種類の路面を持ち、中にはドイツ・ニュルブルクリンクをモデルとしたワインディングコース、ロサンゼルス郊外を再現したUSコースなどがある。鷹栖で熟成され鍛えられた車種も数多い。2004年10月7日に発売されたレジェンドは新開発の四輪駆動システムSH-AWDを採用し、出力のメーカー自主規制の緩和にともない、国産の量産車では初めて280PSを超える300PSとなった。レジェンドに搭載されているSH-AWDは、単純な前後の駆動力配分の制御だけでなく、後輪左右駆動輪間において可変駆動配分制御を行う事を目的に、リアデフ内のプロペラシャフト後端部分の動力伝達経路に増速機構と、後輪の左右駆動輪間に駆動力差を生み出すために小型電磁クラッチをデフ側の左右ドライブシャフトのエンドエリアに搭載し、コーナリング時に意図的に外周側の駆動輪に多くの駆動力を伝達する高度な動的制御を行う事により、より自然な感覚での旋回性能の向上および、滑りやすい路面状況下での走行安定性の向上を図っている。メカニズムの独自性が目立つ一方、世界中の自動車メーカーが近年開発生産過程に導入している「コモンアーキテクチャー戦略」がこれまでのホンダには導入されていなかった。しかし2019年、「ホンダアーキテクチャー」としてコモンアーキテクチャー戦略を導入。次世代の新モデルを当該設計で開発生産することとなった。なお、タクシー・パトカー専用車両（市販車と異なる仕様で製造された車両）は過去も現在も全く生産していない。また、同業のスズキと同じく軽自動車クラス以上のトラックやバスを生産していない。