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Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ

東宝グループは、東宝を中核に、その子会社62社（うち連結子会社38社）、及び関連会社15社（うち持分法適用関連会社4社）で構成されている（2011年2月期現在）。その営んでいる主要な事業内容、および事業の種類別セグメントとの関連は、次のとおりである。
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: 映画事業

=東宝（東京都千代田区）連結子会社TOHOスタジオ（東京都千代田区）東宝東和（東京都千代田区）東京現像所（東京都調布市、2024年3月1日東宝に合併し解散）非連結子会社（「持分法」適用）日本アート・シアター・ギルド（東京都千代田区、2018年11月1日東宝に合併し解散）東寳影業有限公司(香港)
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: 映画事業

=連結子会社関西共栄興行（東京都千代田区）TOHOシネマズ（東京都千代田区）※特定子会社。
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: 映画事業

=東宝（東京都千代田区）連結子会社東宝ミュージック（東京都千代田区）東宝映像美術（東京都千代田区）東宝コスチューム（東京都千代田区）東宝舞台（東京都世田谷区）東宝ステラ（東京都千代田区）東宝アド（東京都千代田区）TOHO animation STUDIO（東京都新宿区）サイエンスSARU（東京都武蔵野市）非連結子会社（「持分法」適用）東和ミュージック（東京都千代田区）ケイエッチケイアート（東京都世田谷区、2023年9月1日国際放映に合併し解散）「単騎、千里を走る」任意組合「持分法」非適用関連会社アイ・エス・シーニュージャパンフィルム（東京都港区）映像衣裳サービス（東京都渋谷区）渋谷ステージセンター（東京都新宿区）
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: 演劇事業

=東宝（東京都千代田区）連結子会社東宝芸能（東京都千代田区）東宝エージェンシー（東京都千代田区）「持分法」非適用関連会社シアター・コミュニケーション・システムズ（東京都渋谷区）
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: 不動産事業

=東宝（東京都千代田区）連結子会社国際放映（東京都世田谷区）※特定子会社。東京楽天地（東京都墨田区）
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: 不動産事業

=連結子会社スバル興業（東京都千代田区）※特定子会社。「有価証券報告書」提出会社。太陽道路（東京都千代田区）トーハイクリーン（東京都中央区）東京ハイウエイ（東京都千代田区）北都興産（岩手県盛岡市）協立道路サービス（兵庫県神戸市東灘区）ビルメン総業（東京都武蔵野市）ケイ・エス商事（東京都世田谷区）京阪道路サービス（大阪府大阪市北区）ハイウエイ開発（東京都千代田区）非連結子会社（「持分法」非適用）環境清美名古屋道路サービス（愛知県名古屋市）水質研究所道路テック（大阪府堺市）スバルケミコ（大阪府大阪市北区）「持分法」適用関連会社アイアックス（岩手県盛岡市）
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: 不動産事業

=連結子会社東宝サービスセンター（東京都千代田区）東宝ビル管理（大阪市北区）非連結子会社（「持分法」非適用）東部サービスセンター「持分法」非適用関連会社有楽町センタービル管理（東京都千代田区）
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: その他事業

=連結子会社東宝エンタープライズ（東京都千代田区）「持分法」非適用関連会社タクト
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: その他事業

=非連結子会社（「持分法」非適用）東宝共榮企業（東京都千代田区）東宝フーズ（東京都千代田区、2012年解散）
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: その他事業

=非連結子会社（「持分法」非適用）東宝ビジネスサポート（東京都千代田区）
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 東宝グループ
Subsection: その他の関係会社

=阪急阪神ホールディングス（大阪府池田市）※「有価証券報告書」提出会社。
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: グループ企業

（2013年10月1日現在）☆印は元々阪急電鉄系の企業。★印は元々阪神電鉄系の企業。会社所在地の兵庫県・大阪府・京都府は省略。
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: グループ企業
Subsection: 阪急阪神ホールディングスグループ

阪急設計コンサルタント（大阪市北区） ☆アイテック阪急阪神（大阪市福島区）★あしすと阪急（大阪市北区） ☆尼崎築港（東京都渋谷区） ★天橋立ホテル（宮津市） ☆有馬ビューホテル（神戸市北区）アルナ車両（摂津市） ☆いいなダイニング（大阪市淀川区） ☆池田エルピーガス（池田市）池田名店街（池田市） ☆インターナショナル・ミュージカルス新社（東京都渋谷区）ウエルネス阪神（西宮市） ★梅田芸術劇場（大阪市北区） ☆梅田センタービル（大阪市北区）エアサーブ（東京都中央区）エフエム・キタ（大阪市北区） ★オーエス（大阪市北区、※東宝グループでもある） ☆大阪神鉄豊中タクシー（大阪市淀川区）大阪ダイヤモンド地下街（大阪市北区） ★大阪阪神タクシー（守口市） ★関西テレビ放送（大阪市北区） ☆北大阪急行電鉄（豊中市） ☆クリエイティブ阪急（吹田市） ☆グローバルテック（摂津市） ☆京浜サービス（東京都港区）交通社保険サービス（東京都港区）神戸高速鉄道（神戸市中央区）神戸電鉄（神戸市兵庫区） ☆国際文化公園都市（大阪市中央区）神鉄エンタープライズ（神戸市北区）スカイパッキング（千葉県香取郡多古町）ステーションネットワーク関西（大阪市北区）スマイル（豊中市）千里朝日阪急ビル管理（豊中市） ☆第一ホテル九州（大分県大分市）第一ホテルサービス（東京都港区）宝塚映像（宝塚市） ☆宝塚クリエイティブアーツ（宝塚市）タクト（神戸市中央区、※エイチ・ツー・オー リテイリンググループでもある）ダブルデイ阪急（大阪市北区）丹後海陸交通（与謝郡与謝野町） ☆中央電設（大阪市福島区） ★東京楽天地（東京都墨田区、※東宝グループでもある）東宝（東京都千代田区、※東宝グループでもある）鳥取砂丘会館（鳥取県鳥取市） ★鳴尾ウォーターワールド（西宮市） ★西大阪高速鉄道（大阪市西区） ★西日本パスコ（泉佐野市、※日本航空グループでもある）西山ドライブウエイ（京都市右京区）ニッポンレンタカー阪急（池田市）能勢電鉄（川西市） ☆ハックス阪神（西宮市） ★服部緑地自動車教習所（豊中市） ☆阪急アドエージェンシー（大阪市北区） ☆阪急アミューズメントサービス（宝塚市） ☆阪急インベストメント・パートナーズ（大阪市中央区） ☆阪急阪神エムテック（茨木市） ☆阪急カーゴサービス（大阪市福島区）（阪急カーゴサービスとオリックス・レンテックは取引と委託をしている）阪急観光バス（豊中市） ☆阪急航空（八尾市）阪急コミュニケーションズ（東京都目黒区）阪急コンストラクション・マネジメント（大阪市北区）阪急サイバーズ（大阪市北区）阪急産業（大阪市北区）阪急タクシー（豊中市）阪急田園バス（宝塚市） ☆阪急トラベルサポート（大阪市北区）阪急仁川スポーツガーデン（西宮市、※エイチ・ツー・オー リテイリンググループでもある） ☆阪急ハウジングサポート（大阪市北区）阪急バス（豊中市） ☆阪急阪神カード（大阪市北区）阪急阪神電気システム（大阪市淀川区）阪急阪神フィナンシャルサポート（大阪市北区）阪急阪神ビルマネジメント（大阪市北区）阪急阪神ハイセキュリティサービス（大阪市北区）阪急阪神クリーンサービス（大阪市北区）阪急阪神テクノサービス（大阪市北区）阪急阪神ホールディングス（大阪市北区）阪急交通社（大阪市北区）阪急電鉄（大阪市北区）阪急ホテルマネジメント（大阪市北区）阪神電気鉄道（大阪市福島区）阪急阪神不動産（大阪市北区） ☆阪急メディアックス（西宮市）阪急リート投信（大阪市北区）阪急リテールズ（大阪市北区）阪急レールウェイサービス（大阪市北区） ☆阪神アメニティ・サービス（大阪市福島区）★阪神エアカーゴ（東京都千代田区）★阪神フレイト・インターナショナル（欧州）★阪神フレイト・インターナショナル（シンガポール）★阪神フレイト・インターナショナル（タイランド）★阪神フレイト・インターナショナル（中国）★阪神フレイト・インターナショナル（香港）★阪神フレイト・インターナショナル（マレーシア）★阪神園芸（西宮市）★阪神ケーブルエンジニアリング（西宮市）ハンシン建設（大阪市福島区） ★阪神コンテンツリンク（大阪市福島区） ★阪神車両メンテナンス（尼崎市） ★阪神シルバー・ランドリー（尼崎市） ★阪神ステーションネット（大阪市福島区） ★阪神タイガース（西宮市） ★阪神タクシー（西宮市） ★阪神トラック（京都市右京区） ★阪神トラベル・インターナショナル（東京都中央区） ★阪神バス（尼崎市） ★阪神百貨店（大阪市北区） ★阪神緑地（神戸市中央区） ★ビルケア阪神（大阪市福島区） ★ベイ・コミュニケーションズ（大阪市福島区） ★ホップス（東京都港区）ホテル阪神（大阪市福島区） ★ホテル阪神レストラン・システムズ（大阪市福島区） ★レールウェイ・テクノロジー（大阪市淀川区） ☆六甲山観光（神戸市灘区） ★HANKYU EXPRESS USA INC.HANKYU GUAM TOURS INC.HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (DEUTSCHLAND) GMBHHANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (UK) LTD.HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (NETHERLANDS) B.V.HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (SINGAPORE) PTE LTD.HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (HONG KONG) LIMITEDHANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (GUANGZHOU) LIMITED.HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (USA), INC.HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (KOREA) CO., LTD.HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT(PHILIPPINES)INC.HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (MALAYSIA) SDN. BHD.HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT (THAILAND)CO., LTD.HANKYU INTERNATIONAL TRANSPORT(TAIWAN) LTD.HANKYU SINOTRANS INTERNATIONAL TRANSPORT CO., LTD.HANKYU INTERNATIONAL LOGISTICS (SHANGHAI) CO., LTD.ビアヘス阪神 ★学校法人宝塚音楽学校（宝塚市）財団法人逸翁美術館（池田市）財団法人千里国際情報事業財団財団法人阪急学園池田文庫
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 過去のグループ会社

以下に、かつて（過去）のグループ会社、過去に資本関係があった企業、および事業を列挙する。日本急行バス（阪急出資→現名鉄系：名古屋観光日急→名鉄観光バス。高速バスの運行は名鉄バスへ移管）日本高速自動車（阪神出資→現近鉄系の名阪近鉄バス（三重交通グループホールディングス傘下））名古屋阪神観光バス（旧阪神電鉄系。のちクリスタルグループ→グッドウィル・グループを経て現在は大阪バス系列の名古屋バス）ブックファースト - 阪急リテールズから分社化ののちトーハンの子会社にコマ・スタジアム - 東宝に吸収合併ジェイアール東日本商業開発（東京都立川市、JR東日本グループであり、阪急百貨店グループからは離れたが、現在も株を保有している）県民百貨店（旧店名くまもと阪神。阪神百貨店との提携解消後も阪急阪神百貨店は株主として名を連ねていた。2015年3月閉店）阪急共栄ファーマシー（旧阪急百貨店系。阪急共栄物産より分離したのち株式を株式会社ファーマホールディングに譲渡。現在はメディカルシステムネットワーク系列、現社名は共栄ファーマシー）阪急共栄物産（旧阪急百貨店系）当初ヴィックス製品は同社が輸入元で、日本ヴィックスの設立により分離・独立、ただし日本ヴィックスはグループ会社ではない。後にP&Gの系列となった。現在は製品により製造発売元が異なる。詳細はこちら。医薬品部門は阪急共栄医薬→エムジーファーマに変更した後ロート製薬が株式を取得し、現在はロート製薬系列会社のエムジーファーマ。阪急共栄ストアーは阪急ファミリーストアに変わり、現在は阪食傘下。阪急ブレーブス（プロ野球球団・阪急ブレーブスを運営。オリックスに譲渡。さらに大阪近鉄バファローズを統合し現在はオリックス・バファローズ）京阪神ビルディング（京阪神競馬として創業し阪神競馬場の開設に関わる。現在は三井住友銀行系列に当たる）森組（阪急電鉄系。阪急には建設部門がなかったため買収したが、現在は長谷工コーポレーションの関連会社）アルナ矢野特車（矢野特殊自動車グループ）・アルナ輸送機用品（川崎重工業グループ） - いずれもアルナ工機から分離神戸阪神タクシー（グループからは離れ、社名は神戸六甲タクシー株式会社に変わり、キクヤ交通(神戸市長田区に本社を持つタクシー会社)の関連会社になった後、2021年6月に合併）高砂交通（グループからは離れ、しばらくはキクヤ交通の関連会社だったが、現在は独立）Jトラストフィナンシャルサービス（阪急出資時代の旧社名は株式会社ステーションファイナンス。現在は商工ローン会社Jトラスト傘下）阪電工（現在は関電工グループだが、現在も株を保有している。阪神モーター・ドック（兵庫県尼崎市） 阪急エムテックに吸収合併され解散。現在は阪急阪神エムテック尼崎工場。下電開発（岡山県岡山市 ※下津井電鉄グループ）芦有開発（現社名「芦有ドライブウェイ」）新阪神タクシー（大阪市此花区、廃業の後車庫はマックスバリュエクスプレス千鳥橋店となっている）有限会社上中造園（神戸市灘区）上中造園石材（西宮市）るり渓開発（京都府南丹市園部町） - 「るり渓ゴルフクラブ」を経営。安威川ゴルフ株式会社（大阪府茨木市）に譲渡真庭リゾート開発（岡山県真庭市） - 「真庭カンツリークラブ」を経営。株式会社アイエスピーコーポレーション（岡山市）に譲渡神鍋高原開発（豊岡市）ケーブルネット神戸芦屋（神戸市東灘区、※J:COMグループ）新阪神サービス（大阪市福島区）メイツ大阪（大阪市北区）ラガール・ショップ（大阪市北区）学校法人千里国際学園（箕面市） - 学校法人関西学院に吸収。なお、阪急阪神HDと関西学院の関係も密接である。グローバルテック（大阪府摂津市）大半の事業を阪急電鉄へ移管し、一切の事業を停止石見観光開発（島根県益田市） - グループから離れたが、現状阪神との関係は全く不明石見交通（島根県益田市）  - グループから離れたが、現状阪神との関係は全く不明石見交通商事（島根県益田市）  - グループから離れたが、現状阪神との関係は全く不明円谷プロダクション - 東宝所属の円谷英二特技監督が1963年設立。資本・役員・製作スタッフ等会社運営に深く関わっていたが1990年代前半に同社三代目社長が東宝所有全株式を買い取ったためグループから離脱。四代目以降の経営失態による株式譲渡にともない現在はフィールズの子会社で、バンダイナムコグループの持分法適用会社。阪急阪神交通社ホールディングス（大阪市北区） - 旅行事業の阪急交通社および国際輸送事業の阪急阪神エクスプレスを傘下に持つ阪急阪神交通社グループの中間持株会社。2013年に阪急阪神エクスプレスに合併され消滅東宝ビルト（東京都千代田区）1962年設立ー2008年会社解散。くわしくは東宝ビルト参照阪急コミュニケーションズ - 出版社。2014年、事業分割の上カルチュア・コンビニエンス・クラブに事業譲渡。高知新阪急ホテル（高知県高知市）  - 2012年、ホテルマネージメントインターナショナルに株式譲渡。ザクラウンパレス新阪急高知に改称後も阪急阪神第一ホテルグループに加盟している。江坂運輸（兵庫県西宮市）、阪神運送（大阪市福島区）-2009年、物流企業センコーに譲渡。アワーズイン阪急（東京都品川区） - 2011年（平成23年）4月1日に大井開発へ吸収合併。エイチディ・プランニング・ウエスト - 100%連結子会社（正確には阪急商業開発の100%出資子会社）だったが、2012年（平成24年）3月30日付で南海電気鉄道に全株式が譲渡され、グループを離脱。現社名は南海リテールプランニング株式会社。タクト - 隣接して営業していた神戸阪急の閉店に伴い、2012年（平成24年）4月1日付で三菱倉庫に保有していた発行済み株式の40%全てを譲渡して撤退した 。豆狸（大阪市北区） - 2012年（平成24年）4月1日に阪急デリカへ吸収合併。阪急デパートメントストアーズヨーロッパB.V. - 欧州子会社（本社はオランダ・アムステルダム）であったが、2013年度（平成25年度）に会社清算。シネモザイク（神戸市中央区）  - 2013年解散。運営していたシネモザイクはOSシネマズ神戸ハーバーランドにリニューアルしている。東宝サポートライフ  - 2015年、生活科学運営に譲渡。現・株式会社SOL星が丘。北海道東宝（東京都千代田区） - 2016年解散。東宝不動産（東京都千代田区） - 2017年に東宝に権利義務一切を承継し解散。北神急行電鉄（神戸市北区） - 2020年に神戸市交通局に権利義務一切を継承し解散。ウイズシステム（大阪市北区） - 2019年に情報技術開発株式会社へ売却しグループ離脱。家族亭 - 2020年2月にSRSホールディングスが株式交換により完全子会社化しグループ離脱。大阪空港交通（大阪府豊中市）※阪急観光バスに社名変更・旧阪急観光バスと合併阪急田園バス（兵庫県宝塚市）※阪急バスに吸収合併山陽自動車運送（大阪市福島区、※レンゴーの子会社） ★新和運輸（大阪市港区、山陽自動車運送の子会社） ★イズミヤ（大阪市西成区） ※阪急オアシスに吸収合併され、イズミヤ・阪急オアシス株式会社となった。イズミヤカード（大阪市浪速区）※ペルソナに吸収合併ビーユー（大阪市西成区） - アトラグループが買収し、「ペリカン」（大阪市西区）となった。阪急ベーカリー（大阪府池田市）※阪急デリカに吸収合併
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 資本関係や密接的な関係はあるが、グループではない企業

ヒガシマル醤油 - 密接的な関係を持っている。阪急駅貼りポスターなどでの広告スポンサー。池田銀行 - 密接的な関係を持っている。阪急の駅に設置されているPatSatは池田銀行と提携。2009年10月の池田泉州ホールディングス発足後は、池田泉州HDに出資する形となるため、（2010年4月、池田泉州銀行に行名改称）直接の資本関係はなくなる。下津井電鉄 - 阪急電鉄が株主となっているが、組織的関係は薄い。山陽電気鉄道 - 阪神電気鉄道が筆頭株主神姫バス - 阪神電鉄が筆頭株主全但バス - 2008年まで阪急阪神ホールディングスが筆頭株主。2009年に神姫バスと経営統合する構想があったが立ち消えとなった。フジサンケイグループ - グループを統括する認定放送持株会社のフジ・メディア・ホールディングスが関西テレビ放送の筆頭株主であり、傘下のフジテレビジョンは同局が属するFNN・FNSのキー局である。また東宝が筆頭株主である。この関係で宝塚歌劇の全国ツアーではフジテレビ系列局が関わることが多い。系列局の岡山放送は上記の下津井電鉄が設立母体の1つ。朝日放送グループホールディングス - 傘下の朝日放送テレビはテレビ朝日（ANN）系列、朝日放送ラジオはJRN・NRNクロスネット局で、阪神電鉄との関連が深く、阪神電鉄元会長の坂井信也が朝日放送の取締役を務めている。また、2007年から2011年までグループ鉄道各社の阪急電鉄・阪神電鉄・能勢電鉄の3社で同局のアニメ・特撮番組である「仮面ライダーシリーズ」と「プリキュアシリーズ」のキャラクターを使って夏休み期間中にスタンプラリーを行っていた。阪神電鉄はテレビ朝日とも友好関係にある。テレビ朝日は前身の日本教育テレビ（NETテレビ）時代に後述の毎日放送が準キー局だった名残で阪急電鉄とも友好関係にあり、小林一三の曾孫の松岡修造をテレ朝制作スポーツ番組のメインキャスターに起用している。大阪モノレール - 株主に在阪私鉄7社が含まれており、阪急主導であるがグループには属していない。毎日放送 - テレビはTBS（JNN）系列、ラジオはJRN・NRNクロスネット局。開局に阪急電鉄など阪急グループ各社や日本電気が深く関与しているが、グループには属さない。毎日放送会長の三村景一は小林公平の甥で、小林公一の従兄弟にあたる。なお、阪急グループはTBSとも友好関係にあり、TBSの番組で宝塚歌劇団に密着取材を行ったことがあるほか、「関口宏の東京フレンドパークII」では宝塚歌劇団による「貸切営業」を行ったことがある。阪神電鉄も朝日放送がTBS系列だった腸捻転時代の名残でTBSとも友好関係にある。讀賣テレビ放送 - 関西地区のNNN・NNS系列局で、日本テレビの兄弟会社かつ準キー局。日本テレビで放送された「ズームイン!!朝!」で阪神タイガースを応援するなど、阪神グループとの関係が深い。また、阪神電鉄の子会社「ミマモルメ」と共同で「プログラボ教育事業運営委員会」を設立し、子ども向けロボットプログラミング教室の「プログラボ」を運営している。テレビ大阪 - テレビ東京・TXN系列で阪急電鉄・阪神電鉄ともに同局の設立母体の1つ。阪神電鉄保有の土地にあるキッザニア甲子園にスタジオがあり、キー局のテレビ東京は上記の毎日放送が2023年現在も株を保有している。阪急電鉄・阪神電鉄とも日本経済新聞・テレ東系列各局とも友好関係にある。ラジオ関西 - 関西テレビ設立時のメンバーの1社。現在でも宝塚歌劇を扱う番組や、阪急電鉄のラジオCMを放送している。神戸新聞社 - 阪急阪神ホールディングスが3.83%の株式を保有している。また、上記のラジオ関西を傘下に収めている。サンテレビジョン - 1969年の開局以来、阪神タイガース戦を生中継する等、関係が深い。エフエム大阪 -  阪急阪神ホールディングスが株式を保有している。パレスホテルチェーン - 阪急阪神ホールディングスが大株主。パレスホテル東京
Title: 阪急阪神東宝グループ (Hankyu Hanshin Toho Group)
Section: 資本関係はないがグループの企業と関係がある企業・社局

東芝 - 阪急電鉄（神戸線・宝塚線車両は主要機器、京都線車両は補助機器のみ）、阪神電気鉄道、北大阪急行電鉄などグループ鉄道各社で、制御装置などの車両用機器を納入している。また、阪急電鉄・能勢電鉄の自動改札機などの駅務機器を納入している。また阪急百貨店との繋がりが大きい（『東芝日曜劇場』各作品に登場した百貨店は、東京東芝ビル（当時）の店子であった「数寄屋橋阪急」であった）。三菱電機 - 阪神電鉄・神戸電鉄車両の制御装置を納入している。東洋電機製造 - 阪急京都線車両の制御装置を納入している。過去には阪神電鉄にも主電動機などを納入していた（現在は東芝に切り替わっている）。日立製作所 - 阪急9000系・9300系・1000系・1300系の車両を納入している。川崎車両 - 神戸電鉄・北神急行・阪神電鉄（5500系・9000系のみ）の車両を納入している。三井グループ - 小林一三が旧三井銀行出身だったことから関係が深く、三井銀行→さくら銀行→三井住友銀行が阪急東宝グループのサブバンクとなっている。住友グループ - 旧住友銀行が阪神電鉄のメインバンクだったことから関係が深く、阪神の鉄道駅と自社ビルとホテル阪神にメインバンクを同じくするアサヒ飲料の自販機が設置されているほか、阪神百貨店の営業車にマツダ製が使われていることがある。1997年まで、阪神甲子園球場で販売されるビール類はアサヒビールの独占供給だった。オムロン - 日本初の自動改札機を阪急北千里駅に導入。阪神電鉄・神戸電鉄の駅に設置されている自動改札機と券売機を納入している。オリックス - 阪急ブレーブスの譲渡先。サントリー - 小林一三の次女・春子の嫁ぎ先の鳥井家（佐治家）が経営する飲料メーカーで、阪急の鉄道駅や自社ビル、阪急阪神ホテルズなどに置かれる自販機がサントリー製となっているほか、雑誌『歌劇』にサントリーの広告が掲載されるなど関係が深く（現在でも檀れいが「金麦」の広告に起用されている）、小林一三の外孫にあたる鳥井信一郎が阪急不動産の取締役も兼務していた。商船三井 - 傍系の前身企業の松岡汽船は小林一三の次男の婿養子先の松岡家が創業。松岡家は宝塚駅に近い現在の西宮市塩瀬町生瀬出身。小西酒造 - 伊丹市に本社があり、旧阪鶴鉄道の設立母体の1つ。ホリプロ - 宝塚歌劇団の一部OGがマネジメント契約で所属している。近畿日本鉄道 - 阪神本線・阪神なんば線と近鉄奈良線と相互直通運転。大阪市高速電気軌道（Osaka Metro） - 大阪市交通局時代から阪急京都線と千里線が堺筋線、北大阪急行電鉄と御堂筋線と相互直通運転。近鉄百貨店 - エイチ・ツー・オー リテイリングと情報システム開発に関して提携していた時期があるほか、あべのハルカス近鉄本店前身の大鉄百貨店に阪急百貨店が商品を供給していた。名鉄百貨店 - 開設前の社員教育を阪急百貨店で実施したほか、子供服プライベートブランド「ポテトチップス」の提供を受けていた。京阪百貨店 - 以前の京阪デパート事業が阪急百貨店天満橋支店に引き継がれるなど関係が深く、開設前の社員教育を阪急百貨店で実施した。岩田屋 - 小林一三の助言で天神に出店し、阪急百貨店から子供服プライベートブランド「ポテトチップス」の提供を受けていた。現在は博多阪急と競合関係にある。東急百貨店 - 前身の東横百貨店は阪急百貨店を参考に渋谷へ出店し、子供服プライベートブランド「ポテトチップス」の提供を受けていた。髙島屋 - エイチ・ツー・オー リテイリングと業務提携しており、経営統合の計画を中止後も2022年まで資本提携していた。また、京都店建物の大半は阪急阪神不動産が保有する。そごう・西武そごう - 神戸店を三宮阪神ビル（阪神電気鉄道ビル）に出店したが、2019年に神戸阪急となった。また、開業当初の阪急梅田駅、1970年代の西宮北口駅などに広告を出稿していた。西武百貨店 - 高槻阪急の前身・西武高槻店を出店し、当初から店内に関西スーパーマーケット（当時は阪急阪神東宝グループ外）が出店している。有楽町マリオンに阪急百貨店（阪急メンズ東京の前身「有楽町阪急」）と共同出店したが、撤退した。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: abstract

株式会社第一興商（だいいちこうしょう、英: DAIICHIKOSHO CO., LTD.）は、東京都品川区に本社を置く業務用カラオケ・コンテンツ関連企業。業務用通信カラオケならびにカラオケボックス事業では業界最大手。通信カラオケシステムDAMを開発・運用する。また直営カラオケボックス「カラオケ ビッグエコー」などの店舗を運営する。衛星放送事業にも参入しており、レコード会社を子会社として傘下に収めている。社是は「もっと音楽を世に、もっとサービスを世に」。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 沿革

1971年3月 - 保志忠彦が東京都調布市に保志商店を創業し、音響機器の販売開始。1976年2月 - 休眠会社だった株式会社ニットー（1973年4月16日設立）の事業目的を変更して保志商店の事業を承継。商号を「株式会社第一興商」に改め、東京都中野区で業務用カラオケ事業を開始（当時は8トラックテープ）。1978年10月 - 東京都八王子市に初の販売子会社・株式会社コスモ（現：株式会社静岡第一興商）を設立。1982年6月 - 東京都中野区に本社ビルを新築し本社を移転。1983年 - 業務用CD・LDカラオケシステムを発売。1988年9月 - 当時、株式会社九州第一興商の代表取締役であった創業メンバーの1人、川上喜一郎他数名のメンバーで、直営カラオケルーム店舗「ビッグエコー」1号店となる「ビッグエコー二又瀬店」を福岡県福岡市に開店。当時のカラオケボックスに多かったコンテナを利用した12室の店舗であった。1号店を可部店（広島市安佐北区）とする文献もある。1989年1月 - 東京都品川区に本社ビルを新築、本社を移転（現本社）。中野区の前本社ビルは「DK中野ビル」となる。1991年1月 - ビルインタイプ店舗第1号「ビッグエコー三軒茶屋店」を東京都世田谷区に開店。1993年7月 - 郊外大型店舗第1号「ビッグエコー in モナコ店」 を茨城県つくば市に開店。1994年4月 - 業務用通信カラオケシステム「DAM（DAM-6400）」発売、通信カラオケ用MIDI音源の配信開始。1995年9月 - 日本証券業協会（現・ジャスダック）に株式を店頭登録。1996年10月 - 衛星デジタル放送「パーフェクTV!」（現・スカパー!）に参画し、委託放送事業を開始（のちに衛星役務利用放送へ移行）。1997年第一興商の100%出資によるレコード会社「ガウスエンタテインメント」を設立（のちに子会社化した徳間ジャパンコミュニケーションズの一レーベルとなる）。10月 - ビル一棟型店舗第1号「ビッグエコー数寄屋橋店」を銀座に開店。2000年3月 - 携帯電話向け着信メロディ配信サービスを開始。6月 - インターネットストリーミングカラオケ「カラオケ@DAM」配信開始。2001年7月 - 日本クラウンを株式持分比率増加により子会社化。10月 - 徳間書店から、子会社の徳間ジャパンコミュニケーションズの全株式を譲受し完全子会社化。2003年6月 - 創業メンバーの1人である、保志忠彦が代表取締役社長を退き、代表取締役会長に就任。（創業メンバーは、主力が7人である）10月 - 「メルダック」などのレーベルを擁していたトライエムを買収し完全子会社化。2005年6月 - 創業者の保志忠彦が代表取締役会長を退き、代表権のない名誉会長に就任。7月 - 飲食複合店舗第1号「ビッグエコー浜松町駅前店」を東京都港区に開店。7月21日 - 音楽ソフト事業子会社を再編。主な再編内容は徳間ジャパンコミュニケーションズを参照。2006年5月 - 徳間ジャパン・日本クラウンなどの音楽ソフト事業子会社と自社の同事業本部を、東京都渋谷区の東建インターナショナルビルに集約。10月 - カラオケ店チェーン「カラオケバンバン」を全国展開するシン・コーポレーションと資本・業務提携、同社を持分法適用関連会社とする（のちに2008年6月の株式一部売却により関連会社ではなくなる）。2008年9月14日 - ビッグエコー開業20周年を迎える。12月 - カラオケSNS「DAM★とも」を開設。2009年6月 - 創業者の保志忠彦が代表取締役会長に復帰、同年9月には会長兼社長となる。2010年4月 - ジャスダックに株式上場。6月 - 埼玉県でカラオケ居酒屋「祭一丁」を運営するベスタ・フーズを子会社化（翌2011年8月に吸収合併）。2011年5月 - ビッグエコー公式Twitterアカウントを開設。6月 - 創業者の保志忠彦が代表取締役会長兼社長を退き、代表権のない取締役会長に就任。2014年2月 - 四国で「カラオケ バナナクラブ」を運営する株式会社アドバン、有限会社ゴールドを子会社化（翌2015年5月に吸収合併）。2015年12月- 東京証券取引所市場第一部に市場変更。2017年6月 - 「カラオケマック」を運営するAirsideを子会社化。2018年9月14日 - ビッグエコー開業30周年を迎える。旗艦店「ビッグエコー渋谷センター街本店」を開店。9月20日 - ビッグエコー全店でdポイントが利用可能となる。カラオケボックスチェーン店としては初。2019年5月28日 - ビッグエコー全店でQRコード決済8種類が利用可能となる（d払い、楽天ペイ、PayPay、LINE Pay、メルペイ、au PAY、Alipay、WeChatPay）9月1日 - ビッグエコー全店で障害者割引サービスを開始。障害者手帳（身体障害者手帳、療育手帳、精神障害者保健福祉手帳）の提示により、本人および同一グループ全員の室料が半額となる（会員料金、学生割引、シニア割引、フリータイム料金と併用可能）。12月6日 - 大人向けの高級カラオケルーム新業態「VIGO（ヴィゴー）銀座コリドー街店」 を銀座8丁目に開店。2020年4月8日 - 7日に発令された新型コロナウイルス感染症の流行による政府の緊急事態宣言を受け、ビッグエコー全店で臨時休業。5月7日 - 4日に発表された緊急事態宣言の延長を受け、ビッグエコー全店で臨時休業を延長。5月12日 - ビッグエコー、一部店舗で営業を再開。以降6月にかけて、全国の店舗で営業を順次再開。5月27日 - 神奈川県内のビッグエコー店舗で、月末までに営業を順次再開。6月12日 - 東京都知事による「東京アラート」解除を受け、東京都内のビッグエコー店舗で営業を順次再開。これにより全国のビッグエコー店舗で営業再開となる。新型コロナウイルス感染症の流行とカラオケ産業への影響についての詳細は、日本における2019年コロナウイルス感染症による社会・経済的影響、2019年コロナウイルス感染症の流行に対する日本の行政の対応などを参照。2024年3月1日 - 保有していたユニオン映画全株式をタクミ商事へ譲渡。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: 業務用カラオケ事業

通信カラオケDAM業務用通信カラオケ機器。シェアは業界最多。デンモク検索が可能なタッチパネル式のリモコン。DAMステーションブロードバンド情報端末「DAMステーション」を利用した、会員制コンテンツサービス「club DAM MEMBERSHIP」の展開。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: Web配信事業

karaoke@dam通信カラオケDAMが自宅で練習できるインターネットカラオケサービス。clubDAM.com通信カラオケDAMなどの音楽情報、音楽ダウンロード、CD・DVDの販売など。SNS「DAM★とも」なども含まれる。着信メロディ配信サイトメロダム - 着信メロディ配信サイト。ボイスDAM - 着信ボイス配信サイト。SAL洋楽マニア - 洋楽専門着信メロディ配信サイト。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: カラオケ・飲食店事業

=第一興商が展開するカラオケボックスのチェーン店。同社のカラオケ事業のメインブランドである。機種は全てDAMシリーズで統一されている。料金体系は各店舗により異なる。一部店舗ではヒトカラ利用に対して割増料金を適用している。各店舗の詳細は公式サイト「店舗一覧」より参照のこと。学生割引やシニア割引（60歳以上）のほか、提携割引制度があり、各種クレジットカードや会員証などの提示による割引、運転経歴証明書提示による免許返納者への割引などがある。詳細は公式サイト「提携ご優待サービス」を参照のこと。2019年9月1日より、ビッグエコー全店で障害者割引サービスを開始した。障害者手帳（身体障害者手帳、療育手帳、精神障害者保健福祉手帳）の提示により、本人および同一グループ全員の室料が半額となる（会員料金、学生割引、シニア割引、フリータイム料金と併用可能）。障害者割引サービスはジャンカラ、カラオケ館 などでも導入しているが、割引率を大きくし割引適用人数も限定せず、同業他社との差別化を図っている。詳細は公式サイト「障害者手帳ご優待割引」を参照のこと。店舗数は、2014年初頭にそれまで店舗数1位だった「カラオケ本舗 まねきねこ」を抜いて以降、日本最大となっている。第一興商は1990年代のカラオケボックス黎明期にも店舗数1位であったため、約20年ぶりの首位奪還となる。2016年9月には経営難に陥っていたシダックス・コミュニティーから、閉店した一部店舗を譲受した。ビッグエコーでは、「club DAM MEMBERSHIP」の会員IDと電子マネー「楽天Edy」を一体化した会員証「BIG ECHO club DAM MEMBERSHIPカード」を発行している。発行手数料540円・年会費無料。直営・FC店問わず受付時に申込むと即時発行され、発行当日の利用から室料が20%割引となる。club DAM MEMBERSHIPへの登録完了には発行から2〜3週間かかるが、完了前でもほとんどのコンテンツを利用可能。また、クレジットカード機能付の「BIG ECHO club DAM MEMBERSHIPオリコカード」もある（以前はソニーファイナンスインターナショナルとも提携していたが解消した）。ポイントサービス「BIG ECHOポイント」もあり、利用料金（室料＋フード・ドリンク代金）100円毎に1ポイントが加算される。貯まったポイントに応じて利用料金の値引サービス（100〜2000ポイントで100ポイント単位で使用可・1ポイント5円で最大10000円）や、カタログギフトサービス（2011年3月1日開始、600・900・1200ポイントの3コースから申込可）が受けられる。電子マネー機能付会員証としてはセブン-イレブンの「nanaco」や、ファミリーマート（旧・サークルKサンクス）の「+K Edy-楽天ポイントカード」と基本的に同じだが、こちらはビッグエコーでの支払いに本カード内蔵Edy以外の決済方法（現金・クレジットカード・おサイフケータイなど）を用いてもポイントが加算される。全日空のマイレージサービス「ANAマイレージクラブ」の「Edyマイルプラス」にも参加しており、本カードを提示してANAマイレージクラブカード内蔵（2017年7月4日以降は発行不可）もしくはモバイルAMCアプリを登録したおサイフケータイのEdyで支払うと、BIG ECHOポイントと同時に200円毎に2マイルが加算される。かつては「来店回数ポイント（10回来店ごとに来店回数の2倍のポイントを加算・最大200ポイント）」および「誕生日ポイント（利用料金に応じたポイントが誕生日当日は通常の3倍、誕生月内は2倍加算・2倍加算は月内であれば何度でも可）」という2種類のボーナスポイントがあった一方で、利用料金の割引は5段階のみであった（200P→600円・500P→2000円・1000P→5000円・1500P→10000円・2000P→14000円）。しかし2010年7月1日付でポイント制度が改定され、先述の割引サービス変更とともにボーナスポイントは廃止された。また、かつては会員証を忘れた場合でも本人確認と会員データベース照会によって会員登録が確認できた場合にはポイント加算・値引サービスが受けられたが、制度改定によってできなくなった（室料20%割引は受けられる）。2020年、コロナ対応としてテレワークサービスをカラオケとは別体系の料金で、全国500店舗で行っている。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: カラオケ・飲食店事業

==カラオケCLUB DAMはビッグエコーの姉妹店という位置づけであるが、店舗数は少ない。またポイントサービスや割引サービスなどの内容も、ビッグエコーとは一部異なる。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: カラオケ・飲食店事業

==第一興商の直営店で2020年8月より運営。低価格に設定された店舗で近畿地方と東海地方において展開される。もともとはビッグエコーとして開店する予定であったが特に若年層向けに展開される。3店舗同時開店しいずれも元ジャンカラ跡地に開店した。同10月より2店舗が開店で1店舗はビッグエコーからの転換店舗でもう1店舗は元ジャンカラ跡地に開店した。10月以降開店の店舗は看板がメガカラとなっている。11月には競合するジャンカラ店舗および公式サイトにて注意書きがなされる事態になった。その後ライオンをモチーフにしたキャラクターの導入した。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: カラオケ・飲食店事業

=四国一円で展開するカラオケボックスのチェーン店。18店舗。2015年4月までは子会社であった株式会社アドバンおよび有限会社ゴールドが運営していたが、同年5月に2社共第一興商本体に吸収合併されたのに伴い、第一興商直営となった。もともとは「カラオケ バナナクラブ」として営業しており、DAMのほか、エクシングのJOYSOUNDの機種も導入されていたが、第一興商グループ入り後にDAMの機種に統一された。かつては「バナナクラブ ポイントカード」があり、利用料金200円毎に1ポイントが加算され、貯まったポイントは1ポイントにつき1円で割引が可能となっていたが、2015年3月末をもってサービス終了となり、全国のビッグエコーとの共通のメンバーズカードが2014年12月より導入された。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: カラオケ・飲食店事業

=子会社である株式会社Airsideが運営するカラオケボックスのチェーン店。岩手・宮城・東京・埼玉・千葉・神奈川・栃木・静岡・大阪・兵庫の10都府県で展開。第一興商グループ入り以前はDAMのほか、エクシングのJOYSOUNDの機種も導入されていたが、第一興商グループ入り後にDAMの機種に統一されている。第一興商直営店にはない、タクシー・運転代行・近隣駐車場の代金割引サービスや、ブルーレイプレイヤーの貸出も行っている。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: カラオケ・飲食店事業

=その他、飲食店舗として花咲酒蔵 ウメ子の家和洋創菜 びすとろ家本格炙り 海と大地 楽蔵などの店舗ブランドを展開している。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: 衛星放送事業

STAR digioスカパー! Ch.400 - 499100チャンネルの超短波放送チャンネル（CSデジタル音声放送）。コミュニティFMラジオ放送局の一部でもこの放送を取り上げているところがある。かつてはInterFM・SHIBUYA-FMの再送信を行っていた。STAR☆DAM法人や店舗等向けに、スカパー!の一部チャンネルをパッケージ化したサービス。店舗等でのBGM/BGVとしての利用を想定し、JASRACとのBGM契約等がパッケージ化されている。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: 音楽ソフト事業

レコード会社日本クラウン、徳間ジャパンコミュニケーションズ。詳細は当該記事を参照。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 事業内容
Subsection: パーキングビジネス事業

ザ・パークコインパーキング「ザ・パーク」の展開
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 過去に行っていた事業
Subsection: 衛星放送事業

第一興商スターカラオケスカパー! Ch.267カラオケチャンネル。2012年3月31日に終了した。第一興商スタービュー→エコミュージックTV→安らぎの音楽と風景/エコミュージックTVスカパー! Ch.268“癒し”をテーマとした音楽・環境映像チャンネル。2012年3月31日に終了した。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: グループ会社
Subsection: 国内販売子会社

株式会社北海道第一興商株式会社東北海道第一興商株式会社北東北第一興商株式会社東北第一興商株式会社常磐第一興商株式会社群馬第一興商株式会社栃木第一興商株式会社埼玉第一興商株式会社東東京第一興商株式会社台東第一興商株式会社城西第一興商株式会社湘南第一興商株式会社新潟第一興商株式会社長野第一興商株式会社静岡第一興商株式会社東海第一興商株式会社北陸第一興商株式会社京都第一興商株式会社近畿第一興商株式会社兵庫第一興商株式会社九州第一興商株式会社沖縄第一興商
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: グループ会社
Subsection: 音楽ソフト製作・販売会社

日本クラウン株式会社株式会社徳間ジャパンコミュニケーションズ株式会社トライエム株式会社第一興商音楽出版株式会社クラウンミュージック株式会社ズームリパブリック
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: グループ会社
Subsection: その他国内子会社

株式会社ディーケーファイナンス株式会社Airside株式会社ザ・パーク株式会社ネクスト50
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: グループ会社
Subsection: 海外子会社

株式会社韓国第一興商第一興商（上海）電子有限公司第一興商電子貿易（上海）電子有限公司
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 提供番組

サンデープロジェクト - 1990年代の前期に提供開始、1990年代後期に降板。日本人初!宇宙へステーションEYE - 1991年4月の放送開始からエバラ食品工業や日本ハム、レオパレス21とともに提供、末期は降板。火曜サスペンス劇場志村けんのだいじょうぶだぁ金曜ロードショー - 1992年10月から1993年9月までの間筆頭スポンサーとして提供。午後は○○おもいッきりテレビ - 90年代中盤に12時台隔日提供。演歌百撰THE MUSIC DAY 音楽のちから踊る!さんま御殿!!星野源のオールナイトニッポン - 2017年2月6日から提供。NHKバーチャル紅白歌合戦 - 2020年1月1日に音源を提供。ただし、公共放送のためCMは放映されていない。NHKのど自慢 - 2023年3月をもってこれまで各地のミュージシャンを起用した上で行われていたバンド演奏を廃止したのに伴い、同年4月からカラオケ音源を提供している。ただし、公共放送のためCMは放映されていない。
Title: 第一興商 (Daiichi Kosho Company)
Section: 専属楽曲独占使用疑惑

1992年、エクシングの業務用通信カラオケシステムJOYSOUND（JS-1）が発売された。CDやLDを使ったカラオケシステムよりも新曲を迅速に入荷可能でなおかつ低コストで運用出来ることから、業務用カラオケシステムの主流は通信カラオケに移ろうとしていた。そして第一興商も通信カラオケシステム「DAM」の開発に乗り出すが、完成・発売までには時間がかかり、その間に顧客がJOYSOUNDに流れるのではないかという懸念があった。そこで、居酒屋やパブ・スナックといった「ナイト市場」において歌われる事の多い「専属楽曲」の重要性に着目した第一興商は、専属楽曲のJOYSOUNDへの配信を食い止めるべく、専属楽曲を保有する大手レコード会社8社に対してJOYSOUNDを運用するエクシングへの専属楽曲開放承認を1〜3年程度遅らせるよう要請、レコード会社側もそれに応じた。その結果エクシングに対して専属楽曲の開放が承認され始めたのは、1994年4月の初代DAM「DAM-6400」発売から1年以上経った1995年7月からで、全曲開放には1997年1月までかかった。その間にナイト市場ではDAMやBeMAX'S（パイオニア・日光堂・東映ビデオ）など専属楽曲を制限なく歌える機種が広く普及し、専属楽曲の開放が遅れたJOYSOUNDは事実上ナイト市場から締め出された。こうしてJOYSOUNDは1997年、発売以来堅持してきた業界シェア首位の座をDAMに明け渡した。その後カラオケボックスなどの「デイ市場」も制したDAMは、1997年から現在まで一度も陥落することなく業界シェア首位を堅持している。2001年、第一興商はレコード会社2社（日本クラウン・徳間ジャパン）を立て続けに子会社化した。当時第一興商は、エクシング及びブラザー工業（エクシングの親会社）と特許侵害をめぐって係争中で、11月にエクシング・ブラザー側から和解案が示された。しかし第一興商側は和解案を拒否した。第一興商はエクシングに対し、日本クラウン及び徳間ジャパンが保有する専属楽曲計67曲の開放を2001年12月中で打ち切ると通告（契約更新拒否）。その後、第一興商の子会社・販売会社等の営業担当者をJOYSOUND設置店に出向かわせて、開放打ち切りとなる専属楽曲を設置されているJOYSOUND機器で実際に演奏し、「これらの楽曲は非許諾のもので違反であり、今後演奏できなくなる」と説明しDAMへの設置替えをさせたり、卸売業者に2社の専属楽曲リストを配布して、今後エクシングにこれらの楽曲使用を一切許諾しない意向を伝えるなどしたとされる。エクシングからの告発を受けて、2002年10月に公正取引委員会が第一興商本社へ立入検査を実施すると、第一興商は事実を否定しながらも、再びエクシングに対する2社の専属楽曲開放を承認した。なお問題の発端となった特許侵害係争は、東京地方裁判所が2002年9月27日にエクシング・ブラザー側の請求を棄却し決着している。このような経緯を踏まえて、2003年10月31日には公正取引委員会が私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律（独占禁止法）違反（不公正な取引方法）で第一興商に排除勧告を出したが、11月10日に第一興商側が不応諾すると発表したため、12月5日に公正取引委員会は審判開始決定をした。2009年2月16日に審判審決が行われ、「一連の行為は独占禁止法違反（不公正な取引方法）だが、当該行為は既に無くなっており再発の恐れも認められない」として、排除命令など格別の措置を命じないことを決定。第一興商側も「主張が相当程度認められた」としてこの審決を受け入れたことで、前述2件の問題については解決したとされる。しかしエクシングは2010年1月に「UGA」などを持つ業界2位のBMBを買収して同年7月に合併、また2015年4月に演歌・歌謡曲等ナイト市場において歌われる曲に強みを持つテイチクエンタテインメントの全株式をJVCケンウッドより取得し子会社化するなど（とりわけナイト市場の）シェア拡大を狙っており、両社の競争状態は続いている。
Title: オールダーショット (Aldershot & District Traction)
Section: abstract

オールダーショット（英: Aldershot、）は、イングランドのカウンティ・ハンプシャーにあり、ロンドンから約60㎞南西のヒースが生えた平野に位置するタウンである。ラシュムア・バラ・カウンシルが管轄している。この町は隣接するカンバーリー、ファーンバラ、ファーナムなどと、緩いコナベーションであるオールダーショット・アーバン・エリアを形成しており、全体で約24万人の人口を持ち英国で13番目に大きいアーバン・エリアになっている。オールダーショットは「イギリス陸軍のお膝元」（英: "Home of the British Army"）として知られており、軍との関係が小さな村をヴィクトリア朝風の町へと急速に発展させた。オールダーショットは、ポーランドのスレフフ、フランスのムードン、ドイツのオーバーウルゼルと姉妹都市関係にある。原語読みでは「オールダーショット」との発音が実情に即しているが、日本語では「アルダーショット」などの表記揺れもある。この記事内ではオールダーショットに記載を統一する。