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Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: 特徴と製法

赤い色をした製品が多く、ピリッとした刺激的な辛さと酸味が特徴で、世界各国でホットソースの定番製品とされている。調味料として各種料理に使用される。製造を開始した1868年以来、エイブリー島内でのみ作られ、基本的な製法は変わっていない。原材料は、唐辛子（タバスコペッパー、辛さは約5万スコヴィル）、岩塩、ビネガー（穀物酢）。製法は、まず丸ごとすり潰したタバスコペッパーをオーク樽（楢樽）に詰め、蓋をしたのちに塩をかぶせる。やがて発酵した液体が蓋上に滲出し、塩が固まり樽が密封される。そのまま約3年間熟成させる。この間、樽の中身は発酵食品である味噌に例えられるような特徴的な風味の変化を遂げる。その後、酢を加えて辛さを4,000スコヴィルほどに薄め、さらに最大1ヵ月間ほど寝かせて完成される。
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: 用途

日本では卓上調味料として、ピザ、パスタやサラダに用いられることが多い。洋食を提供するレストランにも置かれていることがある。和食への利用は少ないが、マキルヘニー社は多様な日本食に用途を広げるプロモーションを展開している。アメリカ合衆国における主な使用法は、ステーキソースやバーベキューソース、マヨネーズなどの調味料の風味付け、あるいはブラッディ・マリーの味付けなどである。また、アメリカ軍の正式携帯糧食であるMREにも封入されていることがあり、容器としてミニチュア瓶ないし樹脂パックが用いられている｡
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: 歴史

マキルヘニー社の創業者は、ルイジアナ州ニューオーリンズで銀行家をしていたメリーランド州出身のエドモンド・マキルヘニー（1815年生-1890年没）である。スコットランド人とアイルランド人の血を引く、髭を蓄えた美食家だったといわれている。南北戦争の頃、エドモンドはメキシコのタバスコ州から帰還した南軍兵士（フレンド・グリーソンと考えられている）から唐辛子（タバスコペッパー）の種を入手したとされる。1862年にニューオーリンズが北軍によって陥落したため、マキルヘニー一家は、岩塩の産地として有名だった妻の実家のあるエイブリー島へと移り住み、そこで唐辛子の種をまいたという。ところが、南軍に塩を供給していた関係で北軍の攻撃にさらされることになり、さらにテキサス州へと逃れた。終戦後の1865年に島へ戻ってきた時、すっかり荒れ果てていた土地に、一株のタバスコペッパーが生えているのを見つける。エドモンド・マキルヘニーはタバスコペッパーの果実をとって潰し、出てきた汁に蒸留酢と塩を混ぜたとされる。それから3年後の1868年、このソースを香水の空き瓶に詰め、卸売業者を通じて350本売った。そのときの香水の瓶は、今日のタバスコソースの瓶の形に受け継がれている。1870年に、彼は自ら考案したタバスコソースの製法を特許登録した。後に全世界100カ国以上で販売され、定番商品となった。タバスコが最初に日本に入ってきたのは、第二次世界大戦後の1940年代といわれる。その後、喫茶店やレストランなどに置かれるようになり、一般にも認知される。プロレスラーのアントニオ猪木が経営していたアントントレーディング社が1970年代に代理店契約を結び、日本人にその味を定着させた。なお猪木は初代タイガーマスク（佐山聡）とともにCM出演の経験がある。1993年には正田醤油が米国マキルヘニー社と業務提携。日本国内における販売者（輸入業者）中、2003年度の実績では第1位。
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: バリエーション

オリジナルのタバスコ・ペッパーソースの他に、多くのバリエーションがある。チポトレ、ハバネロ、ハラペーニョを材料としたグリーンペッパー、スイート&スパイシー、ガーリックといった様々なフレーバーのものや、ステーキソースからキャンディに至る非常に多彩な商品展開が行われている。グリーンペッパー・タバスコ以外は原材料にタバスコペッパーを含む。日本独自の商品としては正田醤油がタバスコ味の醤油やケチャップなどを製造販売している。都市部の輸入食品店では各種のタバスコが販売されており、非常に辛く作られたタバスコは他社のホットソースと同様に「面白商品」として扱われている。主にパーティーやプレゼントで罰ゲームのために購入する者が多いが、辛い物好きな人は調味料として愛用している。
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: ラインナップ
Subsection: 1868〜

TABASCO®オリジナルペパーソース60ml150ml350ml1gallon (3.8L）miniature bottle3ml pouth
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: ラインナップ
Subsection: 1993〜

TABASCO®ハラペーニョソース60ml150ml
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: ラインナップ
Subsection: 1996〜

TABASCO®ガーリックペパーソース60ml150mlTABASCO®ハバネロソース60ml150ml
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: ラインナップ
Subsection: 2001〜

TABASCO®チポートレイソース60ml150ml
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: ラインナップ
Subsection: 2017〜

TABASCO®スコーピオンソース60ml150ml
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: ラインナップ
Subsection: 2023〜

TABASCO®シラチャーソース300g
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: ラインナップ
Subsection: 正田醤油発売の製品群

TABASCO®スパイシーしょうゆPlus200mlTABASCO®ホットケチャップ225g500gTABASCO®ピザトーストソース25g
Title: タバスコ (Tabasco sauce)
Section: ラインナップ
Subsection: 海外でのみ発売されている製品群

TABASCO®︎スゥ一イト & スパイシー ソースTABASCO®︎バッファロースタイル ホットソースTABASCO®︎ファミリーリザーブ ソースTABASCO®︎ラズベリーチポートレイ ソースTABASCO®︎ロースト ペパーソース
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: abstract

トレンドマイクロ株式会社（英: Trend Micro Incorporated）は、コンピュータ及びインターネット用のセキュリティ関連製品の開発・販売を行っている企業である。日経平均株価の構成銘柄の一つ。創業はアメリカ、創業者、経営者は台湾人だが、現在の本社は東京都にあるため日本企業と表記されることが多い。外国投資家の比率が30%を超えており、外国側筆頭出資者の出資比率が10%を超えていた時もあったため、外資系企業に分類されることもある。創業者は、国境を超越したトランスナショナルカンパニー（超国籍企業）であるとしている。
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: 主力製品

主に総合セキュリティ対策ソフト「ウイルスバスター」シリーズの開発と製品販売を行う。
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: 沿革
Subsection: Trend Micro Incorporated

1988年（昭和63年）8月 - アメリカ・ロサンゼルスにて、台湾出身のスティーブ・チャン（張 明正）とその妻ジェニー・チャン、妻の妹エバ・チェンが「Trend Micro Incorporated」を創業。（時期不明） - 本社を台湾の台北に移転。1991年（平成3年）4月 - 「ウイルスバスター」開発・販売開始。1992年（平成4年）7月 - 「株式会社リンク」を買収し子会社とする。1996年（平成8年）11月 - 株式会社リンクから社名変更した「（旧）トレンドマイクロ株式会社」に関連会社とともに買収され、親子関係を逆転して子会社となる。
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: 沿革
Subsection: （旧）・トレンドマイクロ株式会社

1989年（平成元年）10月24日 - 日本にて「ロンローパシフィック株式会社」が、OSの輸入販売のために「株式会社ロンローインターナショナルネットワークス」を設立。1992年（平成4年）1月 - 「株式会社ロンローインターナショナルネットワークス」から「株式会社リンク」に社名変更。7月 - 同社の株式を「Trend Micro Incorporated（台湾）」が取得し、子会社となる。1996年（平成8年）5月 - 「トレンドマイクロ株式会社」に社名変更。初代代表取締役として吉田宣也就任。11月 - 親会社「Trend Micro Incorporated（台湾）」及びその関連会社の株式を買収し親子関係を逆転する。12月9日 - 「ソフトバンク株式会社」と資本提携。ソフトバンクファイナンス（現・SBIホールディングス）代表の北尾吉孝を取締役に迎える。1998年（平成10年）1月 - 株式の額面変更のため、「株式会社インターナショナル・メディア」に吸収合併されたことで消滅。
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: 沿革
Subsection: トレンドマイクロ株式会社

1965年（昭和40年）3月29日 - 「株式会社インターナショナル・メディア」が設立。1998年（平成10年）1月 - 株式の額面変更のため「（旧）トレンドマイクロ株式会社」を吸収合併、同時に「トレンドマイクロ株式会社」に 商号変更。8月 - 日本証券業協会（現・ジャスダック）に株式を店頭登録。1999年（平成11年）7月 - NASDAQに上場。2000年（平成12年）1月 - 「アイピートレンド株式会社」（渋谷区）を設立。2月 - 「アイピートレンド株式会社」（渋谷区）が「日本ユニソフト株式会社」に資本参加。7月 - 「日本ユニソフト株式会社」の株式を「アイピートレンド株式会社」(渋谷区)から取得7月 - 「日本ユニソフト株式会社」が「アイピートレンド株式会社」(中央区)に社名変更8月 - 東京証券取引所第1部に上場。11月 - 「アイピートレンド株式会社」(中央区)を100%子会社にする2001年（平成13年）12月 - 「アイピートレンド株式会社」(渋谷区)と「アイピートレンド株式会社」(中央区)を解散2005年（平成17年）5月10日 - スパイウェア対策企業の「InterMute」（アメリカ）を買収。6月14日 - スパム対策サービス企業の「Kelkea」（アメリカ）を買収。2006年（平成18年）1月23日 - スパイウェア対策専用ソフト「スパイバスター2006」販売開始。2007年（平成19年）3月14日 - 無料スパイウェア除去ツール「HijackThis」を買収。5月31日 - NASDAQ市場への上場を廃止。10月25日 - 情報漏洩防止対策の専業企業の「Provilla」（アメリカ）を米国子会社を通じて買収。2008年（平成20年）3月5日 - メール暗号化技術の開発企業の「Identum」（英国）をアイルランド子会社を通じて買収。2009年（平成21年）4月29日 - 不正侵入対策技術の専業企業の「Third Brigade」（カナダ）を米国子会社を通じて買収。9月 - 「ウイルスバスターシリーズ」初のmacOSに対応した「ウイルスバスター for Mac」の販売開始2010年（平成22年）6月 - クラウドストレージプロバイダーの「Humyo」（イギリス）をアイルランド子会社を通じて買収11月 - データ暗号化企業の「Mobile Armor」（アメリカ）を米国子会社を通じて買収。2012年（平成24年）6月 - SSL証明書を発行する「Affirm Trust」（アメリカ）を買収。2013年（平成25年）10月10日 - ネットワークセキュリティ企業である「Broadweb」（台湾）を買収。2015年（平成27年）10月21日 - HPから侵入防止システム「TippingPoint」の部門を買収。
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: 不祥事
Subsection: Winnyでの営業情報漏洩

2005年（平成17年）3月、トレンドマイクロの社員が個人で所有していたパソコンがウイルスに感染し、顧客との打ち合わせ資料など数件がWinny経由で流出した。流出したデータに顧客の個人情報は含まれていなかった。この社員は規定違反に基づく処分を受けたが、その後、2005年（平成17年）中に別の理由で退職した。
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: 不祥事
Subsection: ウイルス情報ページの改竄

2008年（平成20年）3月9日21時頃、ウイルス情報をWebで公開している「ウイルスデータベース」の一部ページが改竄され、該当するページにアクセスしたユーザーに対してウイルス「JS_DLOADER.TZE」がダウンロードされる状態になった。トレンドマイクロが問題に気付き、閉鎖した。2008年（平成20年）3月12日11時半までに当該ページを参照していた場合、ウイルスに感染している可能性がある。対処を行い、3月13日にウェブサイトは再開した。なお、トレンドマイクロ社のウイルスバスターがこのウイルスを検知できるようになったのは3月10日に配信されたパターンファイル「5.147.00」以降である。
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: 不祥事
Subsection: SafeSyncの容量無制限プラン

2010年（平成22年）6月、トレンドマイクロはクラウドストレージプロバイダー「Humyo」を買収した。2010年（平成22年）12月14日、クラウドストレージサービス「トレンドマイクロ オンラインストレージ SafeSync」の提供を開始した。humyoの従量制課金体系を撤廃し、容量にかかわらず年額サービス料金を一定に設定し「容量無制限」をうたうなどで注目を集めた。しかし、サービス開始 2か月後の2011年（平成23年）2月15日より、一定容量を超えてアップロードする場合アップロード速度に制限を課すように運用が変更された。しかし、その1か月後の3月15日には、利用者数や利用容量などが当初の想定を大幅に上回り、「長期的かつ安定的なサービスの提供が困難」と説明し、サービスラインアップを変更と称して「容量無制限」のプランを廃止した。結果、わずか3か月間しかサービスは提供されなかった。
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: 不祥事
Subsection: トレンドマイクロ製アプリによるブラウザ履歴収集

2018年（平成30年）9月8日、セキュリティ研究者のPrivacy1stことJohn Maxxが、トレンドマイクロ製macOS向けアプリ「Dr. Unarchiver」がブラウザ履歴や最近のGoogle検索データ、システム上にインストールされたアプリのリストを「ユーザーから許可を得ず収集し、送信している」ことを公表した。翌9日にはApple関連を扱うニュースサイト「9TO5Mac」も検証し、大きく話題になった。翌9月10日までには「macOS」向けの「Mac App Store」や「iOS」向けの「App Store」でトレンドマイクロ製アプリにアクセスできなくなった。翌9月11日、トレンドマイクロは、Mac向けのアプリストアで公開していた「ライトクリーナー LE（英語製品名はDr. Cleaner）」「ライトクリーナー（英語製品名はDr. Cleaner Pro）」「Dr. Antivirus（日本では未提供）」「Dr. Unarchiver（日本では未提供）」「Dr. Battery（後述）」「Duplicate Finder（後述）」にてデータを収集していることを認めたが、ブラウザ履歴についてはEULAで明示していると主張した。しかし、検索履歴やシステムにインストールされたすべてのアプリ一覧などを取得していることについては一切説明がなされなかった。またセキュリティ企業の「Malwarebytes」の「Thomas Reed」は、EULAについても問題発覚前には記載が存在しなかったと指摘した。10月5日、トレンドマイクロは当該ロジックを削除してAppleへ再公開を申請している旨を公表した。10月24日、トレンドマイクロは「Dr. Battery」「Duplicate Finder」の二つのアプリについて当初日本では提供していないと説明していたが誤って日本向けにも提供していたこと、「Dr. Battery」についてはブラウザー履歴の収集について明示しておらず問題発覚後に書き加えたと説明を改めた。11月17日、「パスワードマネージャー」、「パスワードマネージャー月額版」、「ウイルスバスター for Home Network」、「フリーWi-Fiプロテクション」の公開が再開された。11月19日、「ウイルスバスター モバイル(iOS版)」、「ウイルスバスターモバイル月額版(iOS版)」、「ウイルスバスターマルチデバイス月額版(iOS版)」、「ウイルスバスター マルチデバイス ＋ デジタルライフサポートプレミアム 月額版」の公開が再開された。しかし、ウイルスバスター モバイルについては、コンテンツシールド機能や保護者による使用制限機能など、一部の機能は利用できないままである。12月27日、ウイルスバスター モバイルの全機能が利用可能となった。この一連の騒動の際にトレンドマイクロのエバ・チェンCEOは、セキュリティ企業に対しては他業界と同様の規制をせず、あらゆる個人情報を同意なく扱えるように社会が理解すべきとの主張をしており、セキュリティ研究家などから「業界の信用を傷つける思想」といった批判の声もある。また、一連の騒動の間、ウイルスバスターは新規でインストールすることができなかったが、販売を一時見合わせることはなく、家電量販店やインターネット上で販売は継続され、購入したがインストールできないというトラブルも発生していたため、同社の姿勢に批判の声もある。
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: 不祥事
Subsection: 元・従業員による顧客情報不正持ち出し

2019年（令和元年）11月6日、トレンドマイクロはテクニカルサポート担当だった海外の元・従業員が最大12万人分の顧客情報を不正に持ち出し、第三者に提供していたと発表した。持ち出された情報は、海外市場向の個人向け製品の顧客情報で、日本の顧客や法人の情報は含まれていない。2019年（令和元年）8月ごろ、トレンドマイクロ製品のユーザーに、同社のサポート担当者に成りすました電話があったことから流出が発覚。調査の結果、同社は顧客情報を持ち出した従業員を解雇した。
Title: トレンドマイクロ (Trend Micro)
Section: 不祥事
Subsection: RootkitBusterの脆弱性とWHQL認証不正取得疑惑

2020年（令和2年）5月18日、ロチェスター工科大学の学生であるBill Demirkapiは、同社のRootkitBusterに脆弱性があり、管理者権限で実行すればRootkitを埋め込めることを自身のサイトで公表した。また、同製品で使用されているtmcomm.sysがMicrosoftのWHQLテストをすり抜けていると自身のWebサイトで公開した。tmcomm.sysはドライバーの検証ツールが有効になっているかを検知し、有効になっている場合にはWHQL認証要件を守った動作をし、無効になっている場合（Windowsの既定動作）はWHQL認証要件で禁止されている動作を行っているのではないかと記した。同5月20日には「The Register」がこの内容を報じた。The Registerの取材に対しトレンドマイクロは同氏が自社に報告せずに脆弱性情報を公開したことを非難した。一般的に脆弱性を発見した場合は、悪用されないためにも開発者のみに通知し、修正が終わるまで公表しないことが望ましく、Bill Demirkapiの手法は売名行為として非難される手順ではあった。しかしトレンドマイクロはドライバーの検証ツールを検出している理由などについては説明を行わなかった。同5月22日頃、トレンドマイクロのサイトからRootkitBusterが削除され、ダウンロードできなくなった。トレンドマイクロはBill Demirkapiの指摘とは別の脆弱性が見つかったため、一時的に取り下げていると説明している。しかしこの後、同8月5日、RootkitBusterには脆弱性（CVE-2020-8607）が確認されたことを公表し、このツールは恒久的に公開を停止した。同5月27日、「The Register」はWindows 10バージョン2004においてtmcomm.sysがブロックされたドライバリストに追加されたと報じた。しかしトレンドマイクロは、これは同年5月27日から配信が始まったWindows 10 バージョン2004との互換性に問題があったため、2020年（令和2年）5月のアップデートでブロックするようトレンドマイクロがMicrosoftに要求していたものであり、本件とは全く関係がないと説明した。
Title: トゥイ (TUI Group)
Section: abstract

トゥイトゥイ (スペイン) (Tui) - スペイン・ガリシア州の自治体。トゥイ (企業) (TUI) - ドイツ・ハノーファーに本社を置く企業。トゥイ川 (El Río Tuy) - ベネズエラの川。大首長（トゥッイ、Tu'i） - オセアニアの伝統的な君主号。トゥイ (掃海艇) - ニュージーランドの掃海艇
Title: SKテレコム (SK Telecom)
Section: abstract

SKテレコム（エスケイテレコム、韓: SK텔레콤）は、大韓民国最大の携帯電話事業者。SKグループの中核企業である。
Title: SKテレコム (SK Telecom)
Section: 概要

1984年韓国通信（現 : KT）の移動体通信部門として前身の韓国移動通信が設立。自動車電話事業を開始。1988年に一般向けの携帯電話サービスに進出。1997年にSKグループの傘下に入り、現在の社名に。企業として注目を浴びたのは1996年、cdmaOne方式 (800MHz) の携帯電話の商用サービスを世界で初めてソウルの西に隣接する仁川広域市と富川市で開始したこと。その年にはニューヨーク証券取引所（証券コード : SKM）にも上場する（韓国取引所・旧韓国証券取引所、証券コード:17670、にも上場）。2002年には同じ800MHzの周波数帯でCDMA方式の事業を行っていた新世紀通信（ポスコが筆頭株主）を吸収合併している。また時を同じくしてCDMA2000方式を採用した第三世代携帯電話サービスを開始し、平行してUMTS (W-CDMA) 方式によるサービスも提供し、順調に顧客を増やしている。現在は、EV-DOとHSDPAによる高速データ通信サービスも提供中である。韓国内の加入者は1800万人を超え、シェアは過半数以上の52%。先行して市場に参入していることに加え、10代・大学生・女性向けなどに細分化された料金プラン、そしてSpeed011のキャッチフレーズと有名俳優を多数、広告に出演させたことで築いた高級なイメージが理由として挙げられる（韓国では携帯事業者には01Xの事業者識別番号が割り当てられてきた。SKテレコムは011、旧新世紀通信の加入者は017）。2001年には、一定期間新規加入受付が中止された。しかし携帯電話業界の競争を促進させるため、韓国では2004年に番号ポータビリティ制度が導入（同時に全事業者の識別番号を010に統合させる制度も開始）。SKテレコムの加入者が1月に現在の電話番号を持ったまま、ライバルの事業者であるKTやLGテレコム（LG U+）へ乗り換えることが可能になった。そのため今後、シェアがいま以上に上がる可能性は少ない。モンゴルやウズベキスタン、カンボジアで最初の携帯電話サービス会社の立ち上げに携わっている。また、子会社のSKテレテックを通じ、自社向け端末の開発や海外への端末輸出も行ってきたが、こちらは韓国第三の携帯電話機メーカー、パンテック&キュリテルに4,000億ウォンで売却することになった。2008年2月、固定電話・ブロードバンドインターネット接続大手のハナロ通信（現 SKブロードバンド）を1兆900億ウォンで買収した。2019年4月3日、当初の予定（5日）を2日前倒しして、KT、LGユープラスと共に商用5G移動通信サービスを開始。2020年6月12日、科学技術情報通信部はSKテレコムから申請されていた2Gサービスの廃止について承認した。これにより、011、017番号は2021年6月をもって完全に廃止され、010に統一されることになる。
Title: SKテレコム (SK Telecom)
Section: 日本との関係

日本の事業者との繋がりは、吸収合併した新世紀通信と国際ローミングを行っていたKDDI（auブランド）との関係が一番強いとされる（国際ローミングも引き続き行われている）。現在はNTTドコモ、ソフトバンクともW-CDMAサービスで国際ローミングを行っている。なおNTTドコモとは、日本のPDC方式と韓国のCDMA方式の両サービスを利用できる端末を開発したりしてきたが、NTTドコモが2005年末にKTFに出資することになったため、繋がりは薄くなったといえる。また、デジタル移動体放送（韓国ではDMBと略される）分野で、モバイル放送株式会社と通信衛星（MBSat、日本では放送衛星に区分される）を共用している（事業は子会社のTUメディアが運営）。すでに携帯電話機でDMBを受信できる端末が韓国内では発売されており、2005年5月から本放送を開始。すでに7万人を超える顧客を獲得している（受信料は月額1万3,000ウォン/2005年現在）。2011年11月、SKテレコムが運営するAndroidアプリマーケットTstoreがqiipという名前で日本でもオープンした。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: abstract

ワコビア（Wachovia Corporation）は、かつてノースカロライナ州シャーロットに本拠を置いていた、米国の大手金融機関である。多様で幅広い金融業務を展開しており、一般的な預金のほか、資産管理、コーポレートバンキング、投資銀行業務などを行った。リテール分野ではワコビア銀行（Wachovia Bank）として、コネチカット州からフロリダ州、西はテキサス州まで、東部を中心とした15州で活動。西部においても、合併・統合処理中のウェスタン・フィナンシャルバンクをカリフォルニア州にもっていた。また、ワコビア証券（Wachovia Securities）は全米、およびラテンアメリカ6ヶ国において、リテールの証券売買仲介業務を行う。このほか、世界各国に40の支店を構えていた。2009年より、ワコビアの商標がウェルズ・ファーゴに3年間で順次転換していくことが発表され、2011年10月15日にノースカロライナ州の最後の支店がウェルズ・ファーゴに転換され、消滅した。この衰退期には、メキシコの麻薬カルテルに関係した資金洗浄が摘発されて、2010年3月にワコビアは1.6億ドルの科料を払うことになった（英語版該当節）。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: 前身

今日のワコビアは、ファーストユニオン社と旧ワコビアの合併により誕生した。両社はこれを対等合併と発表したが、ファーストユニオンの本拠シャーロットが現在も引き継がれていることから分かる通り、実際のところはファーストユニオンによる旧ワコビアの買収だった。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: 前身
Subsection: ファーストユニオン

ファーストユニオン（First Union Corporation）[1]はシャーロットに本拠を置く巨大金融機関であった。2001年に旧ワコビアを買収し、存続会社の商号にはワコビアを残した。かつてはファーストユニオン・ナショナルバンク・オブ・ノースカロライナと名乗っていた。1958年に金融機関3社（ユニオン・ナショナルバンク、ファースト・ナショナルバンク、トラストカンパニー・オブ・アッシュビル）の合併により設立された。同行はワコビア買収以前にも80以上の金融機関を買収している。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: 前身
Subsection: ファーストユニオン

=フィラデルフィアに本拠を置くコアステート・フィナンシャル（CoreStates Financial Corporation）[2]は、1998年にファーストユニオンに買収された。この買収は、結果として大失敗に終わった。ファーストユニオンはコアステート買収後、両社のコンピュータシステム統合を迅速に終了させようとした。しかし、旧コアステート社員は新システムに不慣れであったため、旧店舗間の取引ではトラブルが続発。預金振込や貸出しなどに支障を来たし、大量の顧客（当時の全体の2割近く）を失った。さらにその後、合併にあたって、実際の帳簿価格の4倍もの費用をかけていたことが判明している。コアステートを含めた相次ぐ金融機関買収、それに伴う失敗が重なり、ファーストユニオンの成長は鈍化。1999年には数千人の行員解雇を迫られた。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: 前身
Subsection: 旧ワコビア

ワコビア・バンク・アンド・トラスト（Wachovia Bank and Trust）は1911年、ワコビア・ナショナルバンク（1879年設立）とワコビア・ローン・アンド・トラスト（1893年設立）の合併により誕生した。両社はノースカロライナ州ウィンストンセーラムに本拠を置いていた。1986年12月12日、旧ワコビアはファースト・アトランタを買収。アトランタ・ナショナルバンクとして1865年9月14日に設立された同行は、アトランタの最古参の銀行であった。これにより、旧ワコビアは米国でも珍しい、本社機能を2都市（ウィンストンセーラムとアトランタ）に置く体制となる。1998年、旧ワコビアはジェファーソン・ナショナルバンクとセントラル・フィデリティ・バンク（いずれもバージニア州地盤）を買収。2000年には旧ワコビアとして最後の買収となる、リパブリック・セキュリティ・バンクを手に入れ、フロリダ州の営業網を獲得した。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: ファーストユニオンと旧ワコビアの合併

2001年4月16日、ファーストユニオンが旧ワコビアとの経営統合を発表した。形式としては共同出資による対等合併だったが、前述の通り、事実上ファーストユニオンによる旧ワコビア買収である。この発表は金融関係者に大きな衝撃を与えた。旧ワコビアが2000年に経営危機に陥り、買収対象として見なされ始めた頃、サントラストに身売りする、いわゆる「タバコ・コーラ」合併の観測が強かったためである（これは、旧ワコビアがタバコメーカーと長年協力関係にあり、対してサントラストがコカ・コーラ社のIPO以来の大株主であることに由来する）。ワコビアの前CEOバッド・ベーカーは、ファーストユニオンとの合併を秘密裏に進めるため、ファーストユニオンCEOケン・トンプソンとの交渉をモーテルで行っていた、と後に語っている。この合併に対しては、各方面から批判の声も上がった。特にアナリストらは、ファーストユニオンによるコアステート買収時の悪夢が繰り返されることを恐れていた。また、ウィンストンセーラムの市民や政治家からは、地元の有力企業が買収されることによって、雇用面などで市にマイナス影響を及ぼすことを懸念していた。ウィンストンセーラムは、シャーロットに比較し極めて小規模の都市であり、新銀行の本社機能がシャーロットに集中されるのは明らかだった。結局、ファーストユニオンは、資産管理部門とカロライナ地区の本部をウィンストンセーラムに置くとしたことで、こうした不安を沈めた。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: ファーストユニオンと旧ワコビアの合併
Subsection: サントラストとの攻防

2001年5月14日、アトランタに本拠を置くサントラスト（SunTrust）が、ファーストユニオンに対抗し旧ワコビア買収を発表。金融セクターにおける初の敵対的買収工作であった。かねてから、サントラストは長年、断続的に旧ワコビアと合併交渉をしていると噂されていた。この「タバコ・コーラ」実現のために、サントラストは、「より円滑な合併手腕」を強調。ファーストユニオンよりさらに高額の株式買取を提示した。しかし、旧ワコビア経営陣はサントラストからの提案を拒絶。ファーストユニオンとの合併を是が非でも進める決意を改めて示した。それでもなお、サントラストは買収工作を続け、夏を過ぎてもファーストユニオンとの「冷戦」状態にあった。互いに買収金額を引上げ、新聞広告を打ち出し、株主に書簡を送り、ついに決着は法廷に持ち込まれた。ファーストユニオンはノースカロライナ州議会に対してロビー活動までも行い、サントラスト側に不利になるよう企業統治法を改正するよう求めた。最終的に同年8月3日、旧ワコビア株主はファーストユニオン案に賛同。株主らは特に、サントラストの提案「ワコビア経営陣の刷新」を快く思わなかったようである。こうして、旧ワコビアを巡るサントラストとの攻防は終結した。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: ファーストユニオンと旧ワコビアの合併
Subsection: その後

残った課題はクレジットカード部門であった。2001年4月、旧ワコビアはクレジットカード部門を80億ドルで売却することでバンクワンと合意していた。一方、ファーストユニオンは既に、2000年8月、クレジットカード部門を独立系のクレジットカード会社MBNAに売却していた。統合される両社の事業部門が別々に売却されることについては、後に各社間で交渉がなされた。結果、2001年9月、新ワコビアがバンクワンからクレジットカード部門を買い戻し、MBNAに再売却することとなった。買い戻しにあたって、ワコビアはバンクワンに3億5,000万ドルを新たに支払うこととなった。2001年9月4日、ファーストユニオンと旧ワコビアは正式に合併し、新生ワコビアが誕生した。コアステートの失態を教訓とし、新銀行はシステム統合を慎重に進めた。両行が店舗を持っていた米国南東部から新システムへの切替を開始し、順次北東部へと移って行った。全店舗で作業が完了したのは2003年8月18日で、実に合併から2年間を要したことになる。また、旧ワコビアとファーストユニオンの合併後、各地に建つ「ファーストユニオン」の名を掲げる高層ビルはすべて「ワコビア」にその名を変えた。シャーロットにある第1〜第4ファーストユニオンビルは、第1〜第4ワコビアセンターにそれぞれ改名。マイアミのダウンタウンにある55階建て「ファーストユニオンタワー」は「ワコビアタワー」に改名した。同様に、ファーストユニオン保有の競技施設にも影響が及んだ。ファーストユニオンセンター、ファーストユニオンスペクトル（フィラデルフィア）や、ファーストユニオンアリーナ（ペンシルベニア州ウィルクスバリ）なども、現在ではワコビアセンター、ワコビアスペクトル、ケイシープラザ・ワコビアアリーナとして知られる。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: その後のワコビア

コアステート買収と比べれば、ファーストユニオンと旧ワコビアの合併は大成功に終わった。新銀行の着実な戦略によって、かつてのような大規模な顧客離れは起きなかった。それどころか、新ワコビアは誕生以来、各種の顧客満足度調査において毎年第1位を獲得している。加えて、同行株価も力強い上昇を続けており、旧ワコビア以来の株主にも十分な利益還元を実現している。これは、買収工作に力を注いだあまり、現在では株主からの批判に晒されているサントラストと対照的だ。この背景には、前身の両社の社風の違いがある。ファーストユニオンが合併・買収を重ねて成長した、革新性・起業家精神を主んじる社風であったのに対し、旧ワコビアは優れたリテールサービスで知られていた。この違いはそれぞれ強みとなって、補完機能を果たし、新生ワコビアの成長を支えた。2004年11月1日、ワコビアはアラバマ州バーミングハムに本拠を置くサウストラスト（SouthTrust Corporation）[3]を143億ドルで買収。これによりワコビアは、米国東部で最大、全米でも第4位の資産規模を誇る銀行持株会社となった。店舗数では全米第2位である。フォーブス誌による2006年版米国企業番付500（Forbes 500）では第57位にランクインしている。子会社のワコビア証券は、2003年7月1日にプルデンシャル・フィナンシャル傘下のプルデンシャル証券を合併しており、ワコビアが62%の株式を保有している。預り資産では、全米で第3位のリテール証券会社となった。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: その後のワコビア
Subsection: クレジットカード

2005年6月、ワコビアはかつてクレジットカード事業を売却したMBNAの買収交渉に入るが、買収金額で折り合いがつかず決裂。数週間後、MBNAはワコビア最大の競合相手バンク・オブ・アメリカに買収されることで合意。2005年11月2日、ワコビアはMBNAとのクレジットカード事業での提携を終了し、独自にクレジットカード部門を立ち上げると発表。2006年夏にも開始する計画としているが、クレジットカード会社キャピタルワンを買収するとの観測も依然根強い。キャピタルワンを買収すれば、既に安定した顧客基盤を獲得できるだけでなく、ルイジアナ州やテキサス州におけるプレゼンスを高めることもでき、ワコビアにとっては極めて有利である。ちなみに、キャピタルワンはかつてシグネット・バンクの傘下で、そのシグネットをファーストユニオンが買収した経緯がある。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: その後のワコビア
Subsection: カリフォルニア市場

ワコビアにとって、カリフォルニアでの地位向上が長年の悲願であった。2006年、ウェスタン・フィナンシャルバンク買収を足がかりとし、カリフォルニア進出。カリフォルニア南部の19店舗を手に入れると同時に、オートローン取扱は現在の2倍以上になり、全米9位の規模となる。同年5月8日、ワコビアはゴールデンウェスト・フィナンシャルを242億ドルで買収することで合意した。これによりワコビアは西部10州に広がる285の店舗網を手に入れた。ゴールデンウェストはカリフォルニアにおいて、「ワールド・セービング・バンク」のブランド名で320億ドルの預金を扱っており、ワコビアの悲願はとりあえず達成と言えよう。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: 金融危機による業績悪化と救済合併

2008年9月にアメリカで生じた金融危機はワコビアの急激な株価下落をもたらし、一時は同じく損失の拡大していたモルガン・スタンレーとの合併の可能性も報道されたが、同月29日、アメリカ連邦預金保険公社(FDIC)はシティグループが銀行事業を21億ドル（約2200億円）で買収することを発表した。この買収にはワコビアが保有している資産の損失が一定額を超えた場合には損失補てんが受けられる条項が入っている。これにより新銀行の資産は2兆9000億ドル（約307兆円）にのぼり、世界最大級になるはずだったが、経営不安を払拭するには至らず、10月3日に今度は米銀準大手のウェルズ・ファーゴがワコビアの株式を約151億ドル（約1兆6000億円）で取得すると発表(政府支援はなし)。同時に、シティグループによる合併をワコビア側が一方的に撤回することとなった。買収合意を反故にされたシティグループはワコビアとウェルズ・ファーゴの両者を相手取り法廷闘争に持ち込んでいたが、金融危機のさなか訴訟の長期化を避けたい米連邦準備制度理事会(FRB)が仲裁に乗り出したこともあり、10月9日、シティグループはワコビアの銀行部門を断念するに至った。ただし、シティグループは両行に対し合計600億ドル（約5兆9000億円）の損害賠償を求めた訴訟は継続する。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: ブランディング

新生ワコビアのコーポレートアイデンティティは、インターブランドが手がけた[4]。ファーストユニオンの緑色、旧ワコビアの青色、それぞれのコーポレートカラーを引き継ぎ、銀色の波がモチーフとした前衛的なロゴが誕生した。セリフ体のロゴタイプは、旧ワコビアを継承している。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: スポーツとワコビア

前出のスタジアムなど、ワコビアはスポーツ振興事業にも積極的である。シャーロットで開催されるPGAツアートーナメント「ワコビア選手権」のスポンサーである。また、以下のチームのスポンサーでもある。
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: スポーツとワコビア
Subsection: アメリカンフットボール（NFL）

ニューヨーク・ジャイアンツマイアミ・ドルフィンズジャクソンビル・ジャガーズ
Title: ワコビア (Wachovia)
Section: スポーツとワコビア
Subsection: バスケットボール（NBA）

シャーロット・ボブキャッツフィラデルフィア・セブンティシクサーズサンアントニオ・スパーズヒューストン・ロケッツまた、フィラデルフィアで開催される自転車レースのスポンサーも務めていたが、この大会はスポンサー銀行の合併・買収が相次ぎ、何度もその名前を変えてきた。ワコビアは2005年からスポンサーを降り、代わってコマース・バンコープが主催する。2006年以降は「フィラデルフィア国際選手権」となり、特定企業の社名が入らなくなる予定。
Title: ボッテガ・ヴェネタ (Bottega Veneta)
Section: abstract

ボッテガ・ヴェネタ（BOTTEGA VENETA）は、イタリアを代表する高級ラグジュアリーブランド。ケリンググループに属する。1966年、イタリア北東部のヴェネト州で創業され、モンテベッロ・ヴィチェンティーノにある18世紀建造のヴィラを改築してアトリエを設立。本社はスイスのルガーノにあり、イタリアのミラノとヴィチェンツァにもオフィスがある。細長い革素材をメッシュ状に編み込んだ「イントレチャート」のレザーグッズが世界的に知られている。2016年9月、カルロ・アルベルト・ベレッタに代わりクラウス＝ディートリッヒ・ラースがCEOに就任することが発表された。
Title: ボッテガ・ヴェネタ (Bottega Veneta)
Section: 歴史

ボッテガ・ヴェネタは1966年、イタリアのヴィチェンツァ において、ミケーレ・タッデイとレンツォ・ゼンジアーロにより創業された。 2人がこの会社を立ち上げたのは、職人技を生かしたレザー・グッズを製造・販売することが目的だった。やがてボッテガ・ヴェネタは「イントレチャート」と呼ばれる特徴的なレザーの編み込み技法を開発し、これが多くの製品に取り入れられるようになると、ボッテガ・ヴェネタの代名詞として広く知られるようになっていった。ボッテガ・ヴェネタが進化を遂げる出発点となったイントレチャートは、現在もブランドを最も象徴する技法のひとつであり続けている。1970年代、「自分のイニシャルだけで十分」（When your own initials are enough）と銘打った広告キャンペーンがスタート。1980年代初頭になると、世界を飛び回る著名人を多数顧客に抱えるようになり、その中にはジャクリーン・ケネディ・オナシスやファラ・パーレビ元王妃も名を連ねていた。 1980年にはアンディ・ウォーホルがボッテガ・ヴェネタの短編映画を制作している。創業者のゼンジアーロとタッデイは1990年代に同社の経営から退いた。しかし1980年代になると、ボッテガ・ヴェネタの隆盛に陰りが見られるようになる。これは、経営陣がブランドイメージの転換を図り、製品をBVロゴで飾ることにしたためである。2001年2月、経営難に陥っていたボッテガ・ヴェネタは、1億5600万ドルでグッチ・グループに買収された。 この年の6月、当時グッチ・グループのクリエイティブ・ディレクターだったトム・フォードが、ソニア・リキエルやエルメスで活躍していたトーマス・マイヤーをボッテガ・ヴェネタのクリエイティブ・ディレクターに任命した。製品のデザインや店舗設計から広告まで、クリエイティブ面での全権を任された トーマス・マイヤーは、ボッテガ・ヴェネタを本来の姿に戻すことを決意する。 マイヤーは、ボッテガ・ヴェネタの製品を飾っていたロゴをなくし、ブランドの代名詞であったイントレチャートの編み込みを強調し、職人技を生かした製造というボッテガ・ヴェネタの創業精神に立ち戻ったのである。 雑誌『ヴォーグ』はこのイメージチェンジを「目に見えない財産」（stealth wealth）が表に現れた好例と評した。 ボッテガ・ヴェネタは、2005年2月に初のウィメンズ・プレタポルテ・ランウェイショーを、2006年6月には初のメンズ・ランウェイショーを行った。2006年4月には初のジュエリーラインが発表され、インテリアやファニチャーのデザインも手がけるようになっている。2016年9月、創業50周年を祝うイベントとしてミラノのブレラ国立美術学院でファッションショーを行った。このアニバーサリーイベントは、トーマス・マイヤーのクリエイティブ・ディレクター就任15周年を祝うものでもあった。
Title: ボッテガ・ヴェネタ (Bottega Veneta)
Section: 広告キャンペーン

これまで数多くの有名フォトグラファーがボッテガ・ヴェネタの広告を手がけており、「アート・オブ・コラボレーション」（Art of Collaboration）と題されたシリーズでは、ユルゲン・テラー（2015年秋冬）、ロバート・ロンゴ（2010年秋冬）、ナン・ゴールディン（2010年春夏）などが撮影した作品が広告を飾っている。2012年、ボッテガ・ヴェネタの歴史と職人技を紹介する初の書籍を発行。この本は、トーマス・マイヤー、装丁を手がけたサム・シャヒッド、ファッションジャーナリストたちが協力して作り上げたものである。 ファッションエディターたちが、章ごとに、ハンドバッグ、レザー・グッズ、スーツケース、シューズ、ウィメンズウェア、ジュエリー、メンズウェア、ファニチャー、インテリアグッズ、時計、フレグランスに関するマイヤーのデザインを説明している。この本ではまたボッテガ・ヴェネタの製品が手作業で丹念に作り上げられる様子や、ボッテガ・ヴェネタの代名詞であるイントレチャートの編み込みもスリップカバーを初めとして紹介されている。 「アート・オブ・コラボレーション」プロジェクトが詳しく説明された2冊目の本も2015年10月に出版された。
Title: ボッテガ・ヴェネタ (Bottega Veneta)
Section: モンテベッロ・ヴィチェンティーノのアトリエ

2013年、ボッテガ・ヴェネタはモンテベッロ・ヴィチェンティーノに新しいアトリエをオープンした。 グリーンビルディング認証制度LEED（Leadership in Energy and Environmental Design）のガイドラインに沿ったこの施設の修復・建造もマイヤーが監督に当たった。 マイヤーは、ボッテガ・ヴェネタがヴィチェンツァで事業を続けることが、ブランドの伝統と理想を守り、育てる上で欠かせないことだと語っている。アトリエには、アーカイブ、美術館とともに、ボッテガ・ヴェネタで働く職人たちが技術を習得するための学校（La Scuola dei Maestri Pellettieri di Bottega Veneta）も併設されている。 この学校は元々、職人技の重要性を認識し、イタリアにおいて熟練の革職人が減少している現状を憂い、次世代の革職人を養成し、支援することを目的として2006年夏に開校されたものである。 ボッテガ・ヴェネタの職人は、この学校での3年間に及ぶコースを修了して初めてアトリエで働くことが認められる。 ボッテガ・ヴェネタの2012年に出版された本の序論の中で、マイヤーは「職人技として形になっている知識や文化的財産が消えてなくなってしまうのは、甚大な損失である。こうした職人技の中には、職人たちそれぞれの創造性と人類の歴史とを織り成す貴重な糸が詰まっているからだ。」 と書いている。この職人養成学校はまた、ヴェネツィア建築大学と提携し、ハンドバッグのデザインや商品開発に関する大学院課程を設けている。このコースで学生たちは、デザイン工程の最初から製造段階を通してボッテガ・ヴェネタのブティックでの商品販売に至るまでの業界の様々な分野における実地体験ができる。
Title: ボッテガ・ヴェネタ (Bottega Veneta)
Section: ブティック

ボッテガ・ヴェネタの販売網は、ヨーロッパ、アジア、オーストラリア、南米、北米を網羅し全世界に及ぶ。 現在、43ヶ国で251の直営店を展開している。2013年9月、ボッテガ・ヴェネタ初の「メゾン」がミラノのサンタンドレア通りに面した歴史的な建物の中にオープンした。1000m2を超える巨大ブティックの1階では、レザーグッズ、メンズとウィメンズのプレタポルテ、靴、ジュエリー、アイウェア、フレグランス、スーツケース、インテリアグッズのコレクションを初めとする、ボッテガ・ヴェネタのあらゆる商品を取り扱う。 同様のスケールの「メゾン」をニューヨークにもオープンする計画も進んでいる。 また2015年、ミラノのボルゴスペッソ通りにイタリア初となるホームコレクション専門のブティックをオープンした。18世紀に建てられたパラッツォ・ガッララーティ・スコッティ内にある200m2の広さの1階は、マイヤー自身が設計を手がけ、家具、照明、卓上製品、室内装飾品などが陳列されている。 2016年5月には2店舗目のメゾンがビバリーヒルズにオープンした。
Title: UKTV (UKTV)
Section: abstract

UKTVは、UKTV・メディア・リミテッド（UKTV Media Limited）によって運営されるイギリスのマルチチャンネル放送事業者である。UKTVは1992年11月1日に発足し、当時はBBCとテムズ・テレビジョンのジョイントベンチャーだった。2019年から、UKTVは完全にBBCスタジオ（BBC Studios、BBCの営利部門である）の傘下に入った。イギリスとアイルランドではデジタル衛星放送、もしくはケーブルテレビでUKTVを視聴することができる。イギリスではThe Dave、Drama、W、Yesterdayの4つのチャンネルは地上波テレビで視聴できる。UKTVのほとんどの番組はBBCの番組の再放送である。
Title: WETAデジタル (Wētā FX)
Section: abstract

WETAデジタル（ウェタ・デジタル、WETA Digital）は、ニュージーランドウェリントンに所在するVFX制作会社である。「WETA」は「ウェタ」がもともとの発音にもっとも近い。「WETA」とはニュージーランドに生息するカマドウマ科の大型昆虫の名前である。
Title: WETAデジタル (Wētā FX)
Section: 概要

1993年、映画監督のピーター・ジャクソンとプロデューサーと特撮技術者のリチャード・テイラーのコンビにより設立された。『乙女の祈り』（1994年）のSFXの制作が設立の目的で、この映画では1台のコンピュータによってVFXが制作された。その後、会社の規模は大きくなり、世界有数のVFXスタジオとなった。2000年に特殊メイクやミニチュア製作の工房であるWeta Workshopとデジタル・ポストプロダクションのWeta Digitalに分社した。ジャクソン監督による『指輪物語』の映画化3部作『ロード・オブ・ザ・リング』（2001年）、『ロード・オブ・ザ・リング/二つの塔』（2002年）、『ロード・オブ・ザ・リング/王の帰還』（2003年）で、シリーズ3作すべてアカデミー視覚効果賞を受賞した。続くジャクソン監督の『キング・コング』（2005年）やジェームズ・キャメロン監督の『アバター』（2009年）でも同賞を受賞し、その評価を高めた。WETAは、モーションキャプチャやキーフレームアニメーションに最先端のCG技術であるサブサーフェイス・スキャタリングを組み合わせ、CGキャラクターを、生身の役者と違和感なく「共演」させることに成功した。『ロード・オブ・ザ・リング』三部作に登場するゴラムは、その代表例である。WETAは、CGプログラムの開発も手がけており、『ロード・オブ・ザ・リング』のために、群集アニメーションを制作するためにMASSIVEというプログラムを開発し、製品化もされた。また、Pixologic社のソフトウェア・ZBrushの開発にも協力しているほか、WETAと同じくニュージーランドにあるSkymatter LimitedのMudBoxの開発にも協力している。MudBoxは、2005年度版『キング・コング』の制作に活用された。理系大学出身者の間では就職先希望ランキングで上位に入る映像スタジオである。映像スタジオとしては世界最高水準のIT環境を整備しており、35を超える国と地域から集まる約800名のクリエーター（半数はニュージーランド人）が在籍しているが正社員採用はなく、全員がフリーランスの有期契約である。2020年にはアニメーション部門を設立し、長編アニメーション映画の製作を行うと発表した。
Title: WETAデジタル (Wētā FX)
Section: 参加作品

※インターネット・ムービー・データベースの情報より。
Title: WETAデジタル (Wētā FX)
Section: 参加作品
Subsection: 映画

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Title: ダットサン (Datsun)
Section: abstract

ダットサン（Datsun）は、日産自動車のブランドである。1986年まで日本国内外で使用していたブランド。2013年から2023年まで新興国向けに展開していたブランド。本項目ではその両方について詳説する。