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Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 年表

1937年5月28日 - アドルフ・ヒトラーの意を受け、フェルディナント・ポルシェの開発した車を生産する目的でドイツ国民車準備会社（Gesellschaft zur Vorbereitung des Deutschen Volkswagens GmbH ）として設立された。1938年9月16日 - 国民車製造会社（Volkswagenwerk GmbH ）と名称変更。収容所捕虜を労働力としてドイツ軍戦闘車両や戦車を生産した。1945年 - ドイツ降伏に伴い、アイヴァン・ハーストをリーダーとするイギリス軍の管理下で新生フォルクスワーゲン工場として、はじめてフォルクスワーゲンを生産する。イギリス占領軍政府から2万台の生産を受注、この年にはキューベルワーゲンも生産された。KdF車は「フォルクスワーゲン・タイプ1」に車名を変更する。1948年1月 - イギリス軍からハインリヒ・ノルトホフがフォルクスワーゲン社長に任命される。1949年 - アメリカ合衆国にタイプ1を初輸出。その後の最重要な輸出先となる。カルマンのコーチワークによるタイプ1をベースとしたカブリオレ発売。以後カブリオレは、フォルクスワーゲンの主要モデルに定番的に設定される。1950年 - 初の商用車、タイプ2（初代トランスポーター）発表。汎用性の高さから大成功を収める。タイプ1が10万台目のラインオフ。1952年 - ノルトホフが米国経由で日本を訪れ、4台のタイプ1をプロモーションとして持ち込んでいる。記録に残る日本最古のフォルクスワーゲン車。1953年 - ブラジルに現地法人「フォルクスワーゲン・ド・ブラジル」を設立。ヤナセが108台のフォルクスワーゲンを輸入、翌年輸入販売権を獲得。日本への本格的なフォルクスワーゲン輸入がはじまる。1955年 - カルマンギアを発表。タイプ1をベースとしてイタリア・ギアのデザインしたボディをカルマンで架装したスポーティクーペ。アメリカ市場で人気を博する。1957年 - タイプ1、200万台目のラインオフ。1961年 - タイプ3発表。3ボックスタイプの機能的なボディを備え、タイプ1より上位のモデルと位置付けられたが、大きな成功を収めるには至らなかった。1960年 - 有限会社から株式会社に組織変更。1966年 - タイプ3にファストバックを追加。1968年 - タイプ2モデルチェンジ、2代目となる。通称レイトバス。VWの乗用車分野で最後の空冷系列となるタイプ4（411）が発表されたが、これも商業的には失敗作であった。1969年 - 初の水冷・前輪駆動モデル、NSUより開発されたK70を新工場、ザルツギッター工場で生産開始。ロータリーエンジン車Ro80のレシプロエンジン化車で、大きな実績を収めるには至らなかった。1970年 - VW181発表。1972年 - 1500万7034台目のタイプ1がラインオフ、T型フォードの記録を更新。1973年 - 初代パサート発表。タイプ4がモデルチェンジ、412に。1974年 - 初代ゴルフ発表。カルマン生産により初代シロッコが発表。カルマンギア生産中止（累計44万5295台）。1976年 - 生産開始から31か月目で100万台目のゴルフがラインオフ。1977年 - ダービー（ポロの2ドアセダン）発表。1978年 - 欧州でのタイプ1生産中止。白と黒のみの最終生産型はヤナセでは「グローリー・ビートル」と名付け、船上で完売。そのまま納車されたので店頭に並ぶことはなかった。1979年 - ジェッタ（初代）発表。3代目カラベル（乗用）/トランスポーター（商用）（北米名ヴァナゴン）。1980年 - 高速燃費試験車ARVWが362 km/hを記録し、ディーゼルエンジン車の世界最高速度記録を樹立。エンジンスペックはターボつき水冷直列6気筒2,386 cc、175馬力（130.5 kW）。1981年 - 2代目パサート、2代目シロッコ発表。1982年 - 2代目ポロ、発表。1983年 - 2代目ゴルフ、発表。7月 - フォルクスワーゲンWerk AGの出先機関としてフォルクスワーゲン株式会社設立。1984年 - 2代目ジェッタ、発表。日産自動車と提携、サンタナ（2代目パサート）のノックダウン生産開始。1985年7月4日 - 現社名であるフォルクスワーゲンAGに社名変更。1988年 - コラード発表。1989年 - 3代目パサート、発表。欧州版トヨタハイラックスOEMでVW TARO発表。8月フォルクスワーゲン アウディ 日本株式会社（略称：VAN）設立。1990年 - 欧州でVWバスの4代目カラベル/トランスポーター発表1991年 - 3代目ゴルフとヴェント、発表。日本や欧州ではジェッタ一旦廃止1992年 - トヨタがVW・Audi車販売店鋪DUOをオープン1993年 - 北米仕様カラベルとしてユーロバン発表1994年 - 日本仕様カラベルとしてヴァナゴン発表1995年 - 3代目ポロ発表。1996年 - 4代目パサート発表。1997年 - 4代目ゴルフとボーラ発表。ヴェント廃止。1998年 - ニュービートル北米発表。翌年にヨーロッパでも発売される。ドレスデン・グローサーガルテン新工場が稼動開始。9月 - 第二次大戦中の強制労働に対する補償を開始。2001年 - ドレスデン新工場とロジスティックセンターを結ぶ路面電車による貨物列車カーゴトラム（CarGoTram）が、ドレスデン交通企業体との連携協力の下で運用開始。2002年 - 4代目ポロ、発表。2003年 - ドレスデン新工場からフェートン、発表。ポルシェとの共同開発SUVトゥアレグ、発表。9月、メキシコ・プエブラ工場での旧ビートル（現地名セダン）生産が終了、累計生産台数は2150万台を超える。2004年 - 5代目ゴルフとニュービートルカブリオレ発表。アラブ首長国連邦アブダビ首長国が同社株式の13%を取得。ゴルフ・ゴルフ トゥーランがCOTYインポート=カー=オブ=ザ=イヤー受賞。2005年 - ジェッタ・ゴルフプラス・5代目パサート、発表。ポルシェが同社株式の20%取得。フェートン、北米地域での販売中止を決定。イオスをフランクフルトIAAショーで発表。エコレーサーを東京モーターショーで発表。日本での単独ブランド累計輸入100万台突破。記念式典が豊橋インポートセンターで開催。2009年 - スズキとの包括的業務資本提携を発表。2011年 - スズキとの業務資本提携を解消。2012年 - ポルシェを完全子会社化。エンジニアリングアーキテクチャ「MQB」を発表。2015年9月 - 排出ガス規制不正問題が発覚しCEOマルティン・ヴィンターコルンが辞任。2018年4月12日 - マティアス・ミュラーCEOが解任され、後任としてヘルベルト・ディースが就任した。2022年10月12日- 地平線機器人と合弁事業を設立することを公表。2022年10月26日- アメリカのアルゴAIとの提携を終了。2022年10月27日- インテル傘下のモービルアイと提携を開始。 またメキシコプエブラ州に塗装工場を新設すると発表。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 車種
Subsection: 日本正規輸入・発売モデル

ドイツに本社を置くフォルクスワーゲンAGの100%出資による日本法人である 「フォルクスワーゲングループジャパン株式会社」（略称VGJ）が総輸入元である。日本国内での販売は、フォルクスワーゲングループジャパンと契約を交わした 「フォルクスワーゲン正規ディーラー」が担う。以下、2024年9月現在のラインアップ。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 車種
Subsection: 上記以外の主なモデル

かつて生産・販売された車種や日本未導入モデルのうち、主な車種を列挙する。フォルクスワーゲン・タイプ1フォルクスワーゲン・タイプ2フォルクスワーゲン・タイプ3フォルクスワーゲン・タイプ4フォルクスワーゲン・ニュービートルフォルクスワーゲン・ザ・ビートルフォルクスワーゲン・ジェッタフォルクスワーゲン・ヴェントフォルクスワーゲン・ボーラフォルクスワーゲン・ラヴィーダフォルクスワーゲン・ラマンドフォルクスワーゲン・イオスフォルクスワーゲン・アメオフォルクスワーゲン・ルポフォルクスワーゲン・ゴルフォルクスワーゲン・フォックスフォルクスワーゲン・up!フォルクスワーゲン・アマロックフォルクスワーゲン・サンタナフォルクスワーゲン・シロッコフォルクスワーゲン・コラードフォルクスワーゲン・フェートンフォルクスワーゲン・フィデオンフォルクスワーゲン・アルテオンフォルクスワーゲン・パサートCCフォルクスワーゲン・トゥアレグフォルクスワーゲン・ニーヴァスフォルクスワーゲン・アトラス/アトラス クロススポーツフォルクスワーゲン・シャランフォルクスワーゲン・ルータンフォルクスワーゲン・クラフターフォルクスワーゲン・キャディフォルクスワーゲン・ID.3フォルクスワーゲン・ID.Buzz
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 開発・生産
Subsection: 研究・開発

グループの研究・開発の中心はヴォルフスブルクにあり、すべてのブランドに対して行なっている。国際的に技術・市場調査も行っており、米国カリフォルニア州の研究所（Electronic Research LabおよびFuel Cell Development Lab）、日本の東京事務所、中国の北京事務所（Vokswagen Group Research in China）を持っている。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 開発・生産
Subsection: 生産

ドイツで販売のおもなモデルは、ヨーロッパのみならず中南米(メキシコ・ブラジル）・アフリカのフォルクスワーゲン工場から調達していることが分かる。乗用車：ヴォルフスブルク（Wolfsburg Volkswagen Plant） - ゴルフ、ゴルフ・スポーツ・バン、ティグアン、トゥーランカッセル（Kassel） - Getriebe, Pressteile, Abgaßanlagen, Gießereiドレスデン（Transparent Factory） - ゴルフヴァリアントエムデン（Volkswagenwerk Emden） - iD.4、アルテオンツヴィッカウ・モーゼル（Volkswagenwerk Zwickau） - ゴルフ、ゴルフ変種、パサート変種スロバキア・ブラチスラヴァ - パサート、トゥアレグ、up!ポルトガル・パルメラ - T-Roc、シャランスペイン・パンプローナ - ポロ、T-Crossメキシコ・プエブラ（Volkswagen de México） - ザ・ビートル、パサート、ジェッタ、ゴルフ変種ブラジルSão José dos Pinhais - ゴルフ南アフリカ・オイテンハーヘ - ポロ、ゴルフ商用車：ハノーファー（Volkswagenwerk Hannover） - T6、Amarokポーランド・ポズナン - フォルクスワーゲン・キャディ、T6ポーランドWrześnia - Volkswagen Crafter
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 世界展開
Subsection: 日本での事業展開

1953年（昭和28年）よりヤナセにより輸入が行われた。当初から右ハンドル仕様を用意するなど、日本市場に適した製品の積極的な導入により、輸入車のトップシェアを維持していった。1983年（昭和58年）7月にフォルクスワーゲンの直接の子会社であるフォルクスワーゲン株式会社が設立され、1989年（平成元年）8月には「フォルクスワーゲンアウディ日本株式会社」となって系列の販売店をオープンし、より直接的な販売にも乗り出した。しかし1991年（平成3年）にトヨタがVW車の販売を始めると表明するとヤナセとの関係が悪化し、ヤナセは『値引き合戦が激しくなり、ブランドイメージが保てなくなる』として1992年（平成4年）12月をもってVWの輸入、販売を取りやめた。その後は地場資本の「ファーレン店」とトヨタ系の「DUO店」で販売を行い、かつてVWのインポーターであったヤナセも2005年（平成17年）に「ヤナセヴィークルワールド」を立ち上げ、VW車の販売を再開した。2009年（平成21年）12月にはスズキとの包括的提携を発表し、VW側はスズキの発行済株式の19.9 %を取得する一方で、スズキ側もVW株を「VWがスズキ株式の取得に投じた金額の2分の1を限度として」取得するほか、ハイブリッド車等の開発でも提携する こととなったが、2011年9月にスズキ側より提携解消が発表された。なお1984年（昭和59年）から1991年（平成3年）にかけて、日産自動車との提携により「サンタナ」を同社の座間工場でノックダウン生産し、同社の販売店とヤナセで販売していたものの、これまでにフォルクスワーゲンが日本国内に自社工場を構え、生産を行ったことはない。なお、日本でのサンタナの後継となる3代目「パサート」は、ヤナセがセダンとバリアントを輸入、販売し、日産がセダンのみを輸入、販売するといった変則的な方法が取られたが、VWとトヨタとの提携が始まったことで、日産扱い分は終了している。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 世界展開
Subsection: 中国での事業展開

中華人民共和国では、古くから国内の自動車業界で1、2位を争う大手である、上海汽車と第一汽車の双方と生産・販売協定を行っている。フォルクスワーゲンは同国において国外の自動車メーカーで最初に合弁企業を設立した会社である。また部品工場も保有する。商標は「フォルクスワーゲン = 国民車」から「大衆」で、簡体字表記では「大众」となる。また、「众（衆）」の字はVWのロゴマークとよく似ている。2008年に開催された北京オリンピックでは「北京2008パートナー」（同国内・同大会関連でのみ権利のあるローカルスポンサー）のひとつとなった。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 世界展開
Subsection: 北米での事業展開

1949年にアメリカ合衆国に輸出が開始されて以来、恐竜にも例えられた国産車への対抗馬として大いに現地市場に浸透し、かつては代表的な大衆車であったが、1970年代後半に開始されたラビット（Rabbit:初代ゴルフの現地名）現地生産での失策（運転感覚や車種のキャラクターを一般的アメリカ車に近づけすぎた）と、同時期の日本車の好評によるシェアの伸長以降、長期低落状態に陥り、アメリカにおける市場シェアが2007年で2 %以下まで下落している。品質・信頼性に関する問題に加え、「割高で、つまらない自動車」と捉えられていることが原因とされる。2006年には、販売不振だった高級乗用車・フェートンの販売を中止した一方、イメージ挽回をかけて、先代GTI（北米では独立した車名となっている）の広告でMTVの人気番組Pimp My Rideをパロディにしたキャンペーンを行ったり、その直後には基幹車種であるニュービートル、ラビット（五代目ゴルフの現地名）、ジェッタの特売キャンペーンを展開していた。2008年7月15日に、フォルクスワーゲンはテネシー州チャタヌーガ市で自動車組立工場を建設すると発表した。現地では新型クロスオーバーSUV「アトラス (Atlas)」を、2018年モデルとして生産を始める予定である。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 世界展開
Subsection: ブラジルでの事業展開

1953年にブラジルの現地法人である「フォルクスワーゲン・ド・ブラジル」を設立し、「ビートル」や「パサート」などの生産を行うとともに、「ブラジリア」や「ゴル」などの独自車種の開発、生産も行っている。1979年には、経営危機を受けブラジル市場から撤退したアメリカのクライスラーの工場施設や販売拠点を買い取り、中型トラックの生産にも進出した。現在は国内に5か所の生産工場を構え、独自開発した「フォックス」をはじめとする、同国で生産した車種を南アメリカの近隣諸国やヨーロッパ、北アメリカ諸国へ輸出するなど、国外における一大拠点として位置づけられている。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 世界展開
Subsection: イランでの事業展開

2017年7月4日、フォルクスワーゲンは、2015年のイラン核開発協議の合意に伴う制裁解除を受け、同年8月より17年ぶりにイラン向けの自動車（パサート、ティグアン）輸出を開始すると発表した。フォルクスワーゲンは、潜在的な新車需要はイギリス市場を上回るものと見ている。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 戦後賠償
Subsection: 歓喜力行団積立金

第二次世界大戦前に、フォルクスワーゲンを購入するために多くのドイツ人労働者が余暇活動組織「歓喜力行団」を通じてフォルクスワーゲンに積立金を支払っていたが、民需生産の中止により実際の納車はなされなかった。この為1960年代に多くの訴訟が西ドイツで起こり、その結果フォルクスワーゲンは被害者に対して積立額に応じた損害金を支払うことになった。ただ支払い対象となったのは当時西ドイツに在住して申し出た被害者のみであり、東ドイツの住人は除外された。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 戦後賠償
Subsection: 強制労働

ナチ党がドイツを動かしていた頃、フォルクスワーゲンだけでなくシーメンスやダイムラーなどの会社は、ユダヤ人やロシア人などの多くの人々を奴隷的に強制労働させたと言われている。弁護士らはそれらの会社が使った強制労働者の数は200万人以上であると考えている。1998年には戦前や戦時中のフォルクスワーゲン製造会社に関連する戦争補償プログラムをはじめた。また2011年7月に、フォルクスワーゲンは強制労働の過去を償うための基金の設立を発表した。だが2011年10月、弁護士らはその基金では不十分だとして、フォルクスワーゲンやダイムラーなどが強制労働の被害者から訴えられた。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: モータースポーツ活動

1970年代後半からラリーやヒルクライムでゴルフを用いてのワークス活動が行われた。小排気量ながら前輪駆動で小回りの利くボディを活かして活躍し、1986年WRC（世界ラリー選手権）のグループB最終年に一度だけ開催されたグループA車両の世界選手権では、ゴルフGTIでタイトルを獲得した。ゴルフは各国でワンメイクレースも開催され、人気を博した。2001年にはジュニアフォーミュラのフォーミュラ・フォルクスワーゲン・ドイツを開催。しかしエントリーが集まらず、わずか3年の開催で終了した。2002年からはダカール・ラリーに参戦。ターレック、レーストゥアレグで三菱の牙城に挑むも、なかなか崩せなかった。2009年に南米へ舞台を移した後、三菱ワークスの最終年に雪辱を果たして初優勝。以降は常勝軍団となり、BMW/X-raid勢を圧倒し続け、2011年には1-2-3フィニッシュで3連覇を達成して去った。2008年にはバハ1000にトゥアレグのトロフィー・トラックでの参戦も行った（13位完走）。この間の2007年からF3用エンジンの供給も開始。欧州F3を2度制した。全日本F3でも2016年にB-MAX RACINGの高星明誠が、2019年に同じくサッシャ・フェネストラズがチャンピオンとなり、トムス/トヨタが支配する領域に新風を吹き込んだ。2011年はWRCに復帰し、傘下のシュコダのマシンを用いてチームオペレーションの訓練を行った。このように万全の体制を敷いて2013〜2016年は最高クラスにWRカーのポロ R WRCを投入。セバスチャン・オジェ/ジュリアン・イングラシア組とともに完全無欠の3冠（ドライバー/コドライバー/マニュファクチャラー）4連覇を達成した。また同時期開催されていた北米のグローバル・ラリークロスでも、スコット・スピードが操るビートルのRXスーパーカーが圧倒的な速さを見せつけ、シリーズの最終3年間を3連覇した。その後ディーゼル不正問題（後述）の影響によりWRCは撤退、EVへシフトする姿勢を打ち出すとともに、プロトタイプレーシングカーの姿をした、4WDのEVハイパーカー・ID.Rを開発。これをニュルブルクリンクやパイクスピーク・ヒルクライムなどに持ち込み、タイムアタックを敢行して数々の新記録を打ち立てた。パイクスピークでは史上唯一7分台に達したマシンとなった。またフォーミュラEでも、2015年から傘下のアウディを運用するアプト・スポーツラインの戦略的パートナーに加わった。一方でグループR5仕様のポロや、TCR仕様のゴルフなども開発してプライベーターへ供給。2019年のFIA-F3誕生に伴う規定変更により、F3用エンジン供給からは撤退したが、世界ラリークロス選手権でもプライベーターへの支援を行う形でセミワークス参戦して2017・2018年にポロが圧勝でチャンピオンを獲得するなど、従来のようなガソリンエンジン車のレース活動への関与も続けられた。2020年にはバハ1000に向けてトロフィー・トラックのアトラスを発表するが、2020年末を持ってモータースポーツ事業そのものから撤退することを決めたため実現しなかった上に、上記活動は全て終了となった。以降のポロR5のパーツ供給は、オランダのプライベーターに移管された。フォルクスワーゲンが関わっていないものとしては、初代ビートルはコンポーネントを流用して初期のレーシングカーによく用いられた。1963年に空冷式水平対向エンジンを流用したフォーミュラ・Veeがアメリカで誕生し、欧州やオセアニア、南アフリカなどにも普及した。この簡素で安価なフォーミュラカーによるレースは、初代ビートルが稀少となった現在も行われている。また同様に、北米のバハ1000はじめとするデザートレースでは、「バハ・バグ」をはじめとする、ビートルのRRレイアウトのコンポーネントを流用して改造したバギーカーを製作するのが現在も盛んに行われており、複数の専用クラスが存在する。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 排出ガス規制不正問題

2015年9月18日、フォルクスワーゲンのディーゼルエンジンの一部車種が排出ガス規制を不正に潜り抜け、実走行時の有害排出物が規制値を大幅に上回っていることがアメリカ合衆国で明らかになった。既に多くの台数が市場に出回っているため、健康への被害は極めて大きいと推定される。制裁金・訴訟、第44回東京モーターショー直前での発覚で、ブランドイメージの悪化などにより、企業業績への悪影響は長期間にわたると予想され、5日後の9月23日に、最高経営責任者のマルティン・ヴィンターコルンが辞任に追い込まれる結果となった。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 排出ガス規制不正問題

=2015年9月18日、アメリカ合衆国の環境保護庁は、フォルクスワーゲンが、アメリカ合衆国連邦政府の大気浄化法をクリアするため、ディーゼル自動車に不正なソフトウェアを搭載していたと発表した。このソフトウェアは試験であることを自動検知し、ECUの機能をフル稼働して、試験時のみ有害物質の量が大幅に減るようにされていた。しかし、自動車が通常走行する場合は、環境基準の40倍に上る窒素酸化物などを排出していた。このように、試験だけを通過する機能は「ディフィートデバイス（無効化装置）」と呼ばれ、アメリカでは違法である。通常走行でも規制に適合するようソフトウェアを修正すると、燃費の悪化、出力の低下、および部品寿命の短縮が見込まれる。問題があるのは排ガス規制に関する部分だけであるため、運転の安全性には問題がない。その後、不正車種はガソリン車にも拡大し、不正対象物質は二酸化炭素排出量にも及ぶことが同社の内部調査で明らかになった。欧州連合では、2007年にディフィートデバイスを違法としており、2013年に欧州委員会の共同研究センター (JRC) が、不正を防ぐために路上テストに切り替えるべきだと提言していた。なお日本では、車両総重量3.5トン超のディーゼル車に対してのみ、ディフィートデバイスが禁止されていたため、当該車種（普通自動車）での使用は、2015年時点では違法行為にならなかった。当該車種による汚染物質の総量は、年間100万トンと見られる。統計的には、1,300トンのNOxあたり一人の死亡につながると推定される。最初に「異常な排出値」を検出した路上走行での計測には、日本の計測器メーカー堀場製作所が製造した、車載可能なポータブル測定器が使われた。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 排出ガス規制不正問題

=フォルクスワーゲンはこの不正行為を認め、アメリカ国内で不正の対象となった車は、2009 - 2015年型の「ゴルフ」「ジェッタ」「ビートル」と2012 - 2015年型の「パサート」で、いずれもディーゼル車であり、台数は48万2000台に上ると発表した。フォルクスワーゲンの内部調査により、上記の該当車種だけでも全世界で1,100万台が不正の対象となっていることが判明した。ドイツ国内では280万台に上る。アメリカ以外にも、EU、スイス、カナダ、韓国、インドの政府が検査を実施する見通しであるが、日本では当該車種は正規販売店から発売しておらず、ユーザーの並行輸入のみで影響は極めて少なかった。ドイツのドブリント運輸相は、欧州販売のVW車でも不正を確認したという。さらにセアト・レオンやトレドで使われている1.6リットル、2リットルエンジンでも不正が確認されたと述べた。VWの製造したディーゼルエンジンは、クライスラー、三菱自動車工業にも供給されており、クライスラー・セブリング、ジープ・コンパス、ダッジ・アベンジャーに搭載されている（ディフィートデバイス搭載の有無は不明）。9月30日、各国の不正対象車の数が、イギリス119万台、フランス98万4千台などと発表された。さらに不正対象車種は増え、アウディもA1、A3、A4、A5、A6、TT、Q3、Q5の210万台が、ディフィートデバイスを搭載したと発表した。西ヨーロッパが142万台、ドイツ58万台、アメリカが1.3万台である。さらに、「フォルクスワーゲン・ティグアン」も、第1世代のうちEA189ディーゼルエンジンの搭載車に限り不正の対象となったと発表された。さらに、3リットルV6ディーゼルエンジンを搭載した2009年 - 2016年のモデルの「フォルクスワーゲン・トゥアレグ」とアウディ・Q7、2013年 - 2016年モデルの「ポルシェ・カイエン」、アウディの2014年 - 2016年モデルのQ5、A6、A7、A8にも不正ソフトウェアが発見され、アメリカ国内で対象車が8万5千台に及ぶと米環境保護局が発表し、フォルクスワーゲン社もこれを認めた。さらに、フォルクスワーゲン、アウディ、シュコダ、セアトのガソリン車を含む合計80万台の車種で、二酸化炭素排出量にも不整合が見られるとフォルクスワーゲンが発表し、その中には9万8千台に及ぶガソリンエンジン車が含まれることが、ドイツのドブリント運輸相によって発表された。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 排出ガス規制不正問題

=フォルクスワーゲンは、アメリカだけでも、アメリカ合衆国司法省から自動車1台に付き3万7,500米ドルの制裁金を課せられ、最大180億ドル（約2兆1600億円）となる巨額の制裁金や、刑事訴追 を受ける可能性もある。また大規模なリコールが予想され、同社は65億ユーロ（73億＄）を引き当てた。不正車種の発売停止や、ブランドイメージの失墜による、販売への悪影響は数年間に及ぶものと見られる。2015年11月の同社のアメリカ国内の販売台数は1年前と比べて25 %下落し、イギリスでは20 %下落した。そのほか、アメリカおよびカナダ国内で、価値の減じた当該車種の所有者による集団訴訟、健康被害にさらされた国民を代表しての政府による訴訟、さらには不利益を被った自動車販売店による集団訴訟が計画されている。アメリカではエコカー減税の対象となっており、4万台の所有者に61億円の減税があった。虚偽のデータに基づいて減税対象と認定されたため、違法とされる可能性がある。発表同日、同社の株価は20 %下落した。翌9月22日火曜日、同社は全世界で1,100万台が影響を受けると発表し、株価はさらに17 %下落した。この株価下落に対し、株主の訴訟も計画されている。フォルクスワーゲンはドイツ最大の企業であり、ドイツ国内で27万人を雇用しており、ドイツ発の世界的ブランドでもある。その企業の不正は、長期化すればドイツの経済にも悪影響が及ぶという指摘がある。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 排出ガス規制不正問題

=2015年9月20日、フォルクスワーゲンは不正を認めた。翌月曜日、アメリカ合衆国環境保護庁は、フォルクスワーゲンがほぼ1年間に渡って不正を否定し続けてきたが、2016年にアメリカ合衆国で発売する自動車の保安基準認可を保留すると脅して、初めて不正を認めたと発表した。翌9月23日水曜日、CEOのマルティン・ヴィンターコルンは辞任した。9月25日金曜日、前ポルシェCEOのマティアス・ミュラーがCEOに就任した。この問題について、ドイツ連邦政府が事前に把握していたとの疑惑もあるが、ドイツ連邦政府は疑惑を否定した。ディフィートデバイスの導入を決めたのは、2005 - 2006年頃 だったという。2007年にディフィートデバイスを開発し納入したのはボッシュだが、あくまでも試験用であり「販売車に使用するのは違法だ」という『文書による警告』をしていたという。また2011年に社内の技術者が、ディフィートデバイスの使用について警告していた。2015年9月28日、ブラウンシュバイク検察当局はマルティン・ヴィンターコルンに対して、詐欺の疑いで捜査を開始した。2015年10月7日、マティアス・ミュラーCEOは従業員集会において、「すべての投資計画、合理化計画を見直す」と初めて事業の改善計画について明言した。同日、翌2016年のアメリカ国内でのディーゼル乗用車認可申請を取り下げることが発表された。2015年10月15日、ドイツ連邦政府は、修理するかどうかを「当該車の所有者に任せる」というフォルクスワーゲンの提案を拒否し、ドイツ国内の全240万台に対して強制リコールを命令した。2023年6月27日、ミュンヘン地方裁判所は、詐欺罪に問われたアウディのルパート・シュタドラー元会長に禁錮1年9月と罰金110万ユーロの判決を言い渡した。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 排出ガス規制不正問題

=2016年6月28日、同社はアメリカ国内の不正車の買い取り・修理・補償・集団訴訟への対応のため、総額で153億米ドルの支払いをすることが決まった。ただしこれには、アメリカ合衆国連邦政府への罰金および刑事訴訟は含まれない。この金額は、同日の為替レートで約1兆5千6百億円に及ぶ。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 不具合とリコール

横置きの7速DSG（デュアルクラッチトランスミッションの商品名） DQ200とDQ250型において場合によってトランスミッションオイル内で蓄積された硫黄の影響で制御装置の配線が短絡し、駆動力が伝達できなくなる不具合が発生しており、2013年になって数カ国でリコールが発表された。VGJからは2013年5月8日付で、下記のように届出が行われた。「自動変速機制御コンピュータの基盤材質が不適切であるため、内部ショートが発生し電源用ヒューズが溶断する恐れがある。走行中に不具合が発生した場合、クラッチの締結が開放されることによって、車両の運行を維持するための駆動力が伝達されず、惰性走行状態となり、車両停車後に再発進不能となる。なお、不具合が発生しても、車両を安全に停車させるための制動、操舵にかかわる機能は保持される。駐車中に不具合が発生した場合、エンジンを始動できない、または始動できても発進不能となる。」その他の国では下記のような事態が発生している。アメリカ合衆国2009年8月フォルクスワーゲン オブ アメリカより2件のDSG関連のリコールが届出されており、1件目が13,500台、2件目が53,300台で2008年と2009年型の車両でのみ不具合が見つかったとしている。中華人民共和国2009年から特に電子掲示板上で、DSGの不具合についてフォルクスワーゲン社が十分な対応をとっていないという問題が広く知れ渡っており、2012年に中華人民共和国国家品質監視検査検疫局がフォルクスワーゲングループ 中国(VGC)に対してメーカーとしてこの問題に対応するように促した。2013年3月VGCは約50万台の7速DSG搭載車について不具合を認め、該当者車両の制御装置のアップグレードを提案している。スウェーデンタクシー仕様のパサート・EcoFuel DSGでDSGの不具合が多発しており、フォルクスワーゲン スウェーデンはこのモデルの販売を中止し、別の型のDSGが搭載されたトゥーラン EcoFuel DSGに置き換えた。オーストラリア・ニュージーランドフォルクスワーゲン オーストラリアは、2013年6月11日付で2008年6月から2011年9月の間に輸入・販売された25,928台のVW DQ200型7速DSG搭載車のリコールを発表。さらにアウディで6000台とシュコダでも1746台の同型DSG搭載車のリコールを発表した。中国や日本で大量リコールが発表された際に、フォルクスワーゲン オーストラリアはオーストラリア仕様はスペックが違うなどとして迅速に対応していなかった点が批判の対象となっている。日本上記の通り2013年5月8日付で届出が行われており、内訳はVWが計24車種で91,015台、アウディが計3車種で13,752台。シンガポールフォルクスワーゲン シンガポールは、2013年4月29日付で、約6,100台の7速DSG搭載車をリコール。マレーシアフォルクスワーゲン マレーシアはシンガポールでの発表から13日後の2013年5月12日付で、こちらでも7速DSG搭載車をリコール。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 終結にむけて

2018年6月13日、フォルクスワーゲンは、本社を管轄するブラウンシュヴァイク検察当局から10億ユーロ（約1300億円）の罰金を命じられたと発表。罰金の承諾をもって進行中の行政罰の手続きはすべて完了するとした。アメリカでは、約250億ユーロの罰金や賠償金の支払いに合意しており問題は収束しつつある。なお、賠償等の支払いやイメージダウンによる販売減により懸念された経営危機については、2017年の年間販売台数、純利益がともに問題発覚前の数字を超え過去最高を記録している。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 人とサルを用いた排気ガス吸引実験

フォルクスワーゲン、BMW、ダイムラーの3社が出資する研究団体「輸送セクターにおける環境と健康についての欧州研究グループ（EUGT）」は、ディーゼルエンジンの排気ガス吸引の影響を調べるため、2013年から2014年にかけて健康な25人を対象に、窒素酸化物を含む排気ガスを吸引させる実験をドイツ国内で行なった。また、2014年にはアメリカで、気密室に入れたサル10匹にフォルクスワーゲン車から出る排気ガスを吸引させる実験を行なった。2018年にこうした吸引実験の存在が報道されると非難が殺到し、アンゲラ・メルケル首相は「倫理上正当化のしようがない」と強く批判。同年1月30日、フォルクスワーゲンは問題の実験は「非倫理的で不快」であると表明し、同社のチーフロビイストを停職処分とし。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 人種差別広告

2020年5月、Instagramで公開した広告動画で、建物の前に駐車した黄色い新型ゴルフのそばにいたスーツ姿の黒人男性を、巨大な白人の指先が押したり摘まみ上げたりしてあちこち移動させ、最後には車から遠ざけるように建物の中へはじき飛ばす内容であったことから、人種差別的だという批判が殺到し、謝罪、公開停止に追い込まれた。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 不祥事
Subsection: 嘘の社名変更

2021年3月30日、フォルクスワーゲンのアメリカ法人は電気自動車への転換をアピールするために電圧を表す単位の「ボルト」を織り交ぜた「ボルツワーゲン（Voltswagen）」に社名変更すると発表した。その後、社名変更は2日後（4月1日）のエイプリルフールへの一環であり、マーケティングチームが企画した冗談だったとして謝罪した。この報道発表には信憑性を疑う声も存在したが、同社の広報が事実だと主張したため、各メディアが一斉に報じた経緯があった。そのため、フェイクニュースに加担させられたとして、AFP通信やUSAトゥデイなどから批判を受ける事態となった。また、この社名変更報道を受けて、フォルクスワーゲンの株価が一時上昇しており、インサイダー取引を指摘する声もある。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: フォルクスワーゲンの日本での呼称

 「Volkswagen」（＝国民車）の標準ドイツ語発音は「フォルクスヴァーゲン [ˈfɔlksˌvaːgn̩] ( 音声ファイル)」だが、日本では "Wagen" の部分を正確なドイツ語読みではなく、慣用的な表記「ワーゲン」にしている。これはヴァ行の発音が本来無い日本語においては広く行われている（例：リヒャルト・ワーグナー、ブルーノ・ワルターなど）。フォルクスワーゲン社の日本法人が1983年7月に『フォルクスワーゲン株式会社』として設立されたことにより、日本でのこの名称は公式なものになった。現在はフォルクスワーゲン グループ ジャパン株式会社に改名している。日本では『フォルクスワーゲン』およびその短縮形の『ワーゲン』は長い間、同社の『フォルクスワーゲン・タイプ1』を指す愛称として用いられてきた。本国ドイツではこれを「カブトムシ」を意味する『ケーファー（Käfer）』と呼び、英語圏では同意の『ビートル（Beetle）』の呼称が広く用いられた。日本でも「ビートル」の愛称はよく知られている。アメリカでは『虫（バグ、Bug）』とも愛称されるが、日本ではビートルを趣味の対象とするマニア内の用語に留まっている。なおメキシコでは「Vocho」（ボッチョ：スペイン語で『虫』を意味する Bicho（ビチョ）と Volkswagen からの造語）、タイではタオ（亀）の愛称で呼ばれる。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: 株主

2005年9月、創業時から関係の深いポルシェ・オートモービル・ホールディングSE(以下PAHSE)はフォルクスワーゲンAGの株式20%を取得し、筆頭株主となった。2009年1月の時点では、PAHSE社の持ち株比率は50.76%となっており、同社による子会社化が完了した。また今後は複数の金融機関から追加取得できる権利も含めると75%まで買い増す方針が伝えられたが、フォルクスワーゲンはこれに抵抗した。2009年に入るとPAHSE社は資金繰りに行き詰まってしまい、2011年半ばをめどに、フォルクスワーゲンがPAHSE社傘下のポルシェAG社を買収する形で経営統合する方針であることが明らかとなった。PAHSE社はフォルクスワーゲンとカタール投資庁へのポルシェAG社株式の売却により財務の改善を行うことに成功する。2009年10月にはフォルクスワーゲンがPAHSE社の保有するポルシェAG社の株式の49.9%を取得した。PAHSE社の株式は市場売買可能なものの、議決権のある株式の90%以上を一族が保有しているため、依然としてフォルクスワーゲンAG社の議決権の過半数を所有しているのはPAHSE社であり、また同社を支配する創業者一族である。上記のように、フォルクスワーゲンは2011年度中にポルシェAGとの経営統合を目指していたが、PAHSEによるフォルクスワーゲン株式取得をめぐる訴訟問題の解決が長引いたため、両社の経営統合に遅れが生じた。2012年7月、フォルクスワーゲンは残るポルシェAG社の全株式を44億6000万ユーロで取得し、完全子会社化すると発表した。依然としてフォルクスワーゲン社の株式の過半数はPAHSE社が保有している。「ポルシェが買収された」「ポルシェがフォルクスワーゲンと合併した」と報道されることが多いが厳密にはポルシェの創業者一族による支配企業の統合である。2015年現在、ポルシェ家とピエヒ家が50%強、ニーダーザクセン州が20%の株式を所有している。
Title: フォルクスワーゲン (Volkswagen)
Section: カリーヴルスト

フォルクスワーゲンには食品部門があり、カリーヴルストの製造を手掛けている。元々は1973年にヴォルフスブルク工場の敷地内で飼っていたブタを使って製造したのが始まりとされている。一般的なカリーヴルストはブラートヴルスト（ソーセージの一種）にカレー粉をまぶすだけであるが、フォルクスワーゲンでは肉にコショウ・ショウガ・コリアンダー・ターメリック・唐辛子などをブレンドした特製の無添加スパイスを混ぜ、ブナ材でスモークするなどこだわった製法となっている。当初は社員食堂やアウトシュタットで提供される「フォルクスワーゲン・カリーヴルスト」用だったが、後に地元のスーパーマーケットやサッカースタジアムでも販売される定番品となった。また本業の販促品としても利用されている。パッケージには『フォルクスワーゲン純正部品』とプリントされており、部品の管理コードとして「Teilenummer 199 398 500 A」が割り当てられている。1990年代からはカリーヴルスト用のトマトケチャップもVWブランドとして販売している。2015年には自動車の販売台数を超える過去最高の720万本が販売されたが、排ガス規制問題の中だったこともあり「ソーセージの薫製でブナの木を燃やすが、排ガスが基準値を超えた事実は確認されていない」と南ドイツ新聞で皮肉られたほどである。
Title: セガ (Sega)
Section: abstract

株式会社セガ（英: SEGA CORPORATION）は、コンシューマーゲーム、ソーシャルゲームの開発、販売を行う日本の企業。セガサミーホールディングス株式会社の完全子会社。コンピュータエンターテインメント協会正会員。かつては家庭用ゲーム機事業、アーケードゲーム事業、ゲームセンターなどのアミューズメント施設事業も行っていた。なお本項では株式会社セガ・エンタープライゼス、（初代）株式会社セガ、株式会社セガゲームスおよび（旧）株式会社セガネットワークスについても述べる。
Title: セガ (Sega)
Section: 歴史

セガは創業以来、分社・統合・再編を数度行っている。本節ではその歴史および経営状況について記す。1951年、レイモンド・ジェイ・レメーヤーとリチャード・ディ・スチュワートにより、ジュークボックスやスロットマシンの輸入会社として日本に「レメーヤー＆スチュアート」が創業される。その後1954年には「サービスゲームズ」と、1957年には「サービスゲームズジャパン株式会社」と改名する。1960年に「サービスゲームズジャパン株式会社」は分社され、機器販売と賃貸を行う「日本娯楽物産」と製造を行う「日本機械製造」という2社が設立される。そして1965年に日本娯楽物産と「ローゼン・エンタープライゼス」が統合し、「セガ・エンタープライゼス」となる。これ以降社名に使用される「セガ」は、日本娯楽物産が1962年に発売して大ヒットした国産初のジュークボックス「セガ1000」にちなむ。なおこの「セガ」は日本娯楽物産の前身「サービスゲームズジャパン」の「SERVICE GAMES」に由来する。1984年に大川功率いるCSKが、セガの親会社であったアメリカのガルフ&ウエスタン（過去にパラマウント映画・スタックス・レコードなどを保有した、金融・不動産系コングロマリット）から株式を買収し、CSKグループ入りした。その後、バブル景気到来による娯楽の拡大から業績は堅調に推移し、キョクイチの買収など事業を拡大した。1997年1月23日、エニックス（現：スクウェア・エニックス）がPlayStation用ソフト『ドラゴンクエストVII エデンの戦士たち』の制作発表を行った同日に、「1997年10月1日付でバンダイ（現在はナムコと経営統合し バンダイナムコホールディングスの一部）と合併し、新社名をセガバンダイとする」と発表したが後に合意を解消する。セガバンダイの破談後、大川功CSK代表取締役会長がセガ代表取締役会長にも就任（兼任）したことで実効的に経営参画し、CSKとセガ、アスキー（後のメディアリーヴス）、大川功個人の4者間で株式の持ち合いを強化した。また、1998年に中興の祖であった中山隼雄代表取締役社長が退任し、後任には本田技研工業出身の入交昭一郎副社長が昇格した。1998年11月に社運を賭けて発売したドリームキャストがPlayStationの牙城を崩すことはできず売上不振が続いた事で、2000年3月期まで3期連続で約350-430億円の赤字を計上する。1999年に海外でも発売し好調な売れ行きを見せたが、PlayStation 2の登場により2000年後半以降全世界で売上が失速する。1999年5月27日、自社ソフトを他社の携帯ゲーム機に提供するためのライセンシー契約を結ぶ方針を決定した。対象ハードは「ゲームボーイカラー」「ワンダースワン」「ネオジオポケット」の3機種。2000年6月に入交昭一郎代表取締役社長が同副社長に降格、秋元康が社外取締役を退任し、大川功会長が代表取締役社長を兼務する役員体制とした。同時にアーケードゲーム製造事業も不採算事業となり、2000年12月にアーケード機器最終組立工場であった矢口事業所（千葉県印旛郡栄町）を閉鎖し（現在はセガ・ロジスティクスサービス矢口事業所として存続）、アーケード機器組立を外注化した。また、アミューズメント施設事業を地域5社へ分社化（後にセガ アミューズメントへ統合）し、全国各地にあった支店・営業所・出張所を段階的に閉鎖した。2001年1月31日、経営再建策「構造改革プラン」として、家庭用ゲーム機ハード事業（ドリームキャスト）からの撤退と他社家庭用ゲーム機プラットフォームへのソフト供給が香山哲最高執行責任者によって発表される。これによって約815億円の特別損失を計上し、経営破綻寸前に陥った。しかし翌日に大川功が約850億円の私財寄付という形で損失補填を表明したことで経営危機は回避されたが（2001年3月期決算は家庭用ゲーム機ハード事業撤退にかかわる費用を計上したため約520億円の赤字）、大川功は同年3月に心不全のため逝去。この経営再建策から2002年3月期以降、業績は回復基調へ移ったが、株式の無配は2004年3月期まで続くことになる。
Title: セガ (Sega)
Section: 歴史
Subsection: サミーとの経営統合

2003年2月13日にセガはパチスロメーカーのサミーとの経営統合を発表。これは当時CSK社長の青園雅紘主導で纏められた。2003年12月、当初発表通りサミーがCSKの保有するセガ株22.4%を453億3400万円で買収し筆頭株主となり、セガは事実上サミーの傘下に入った。また2004年10月1日付けで事業持株会社 セガサミーホールディングス（セガサミーHD）を設立し、セガはサミーと共にセガサミーHDの100%子会社となり経営統合した。
Title: セガ (Sega)
Section: 沿革

公式サイトも参照。
Title: セガ (Sega)
Section: 沿革
Subsection: サービスゲームズジャパン（1951年 - 1960年）

1951年 - レイモンド・レメーヤー、リチャード・スチュアートにより「レメーヤー＆スチュアート」として創業。1954年 - 「サービスゲームズ」に商号変更。1957年 - 商号を「サービスゲームズジャパン株式会社」に変更する。
Title: セガ (Sega)
Section: 沿革
Subsection: 日本娯楽物産と機械製造（1960年 - 1965年）

1960年 - 「サービスゲームズジャパン」分社化。営業部門の「日本娯楽物産」（リチャード・スチュアート代表）と製造部門の「日本機械製造」(レイモンド・レメーヤー代表）とに分割・新設。国産初のジュークボックス『セガ1000』を開発。1964年 - 日本娯楽物産が日本機械製造を吸収合併。アーケードゲーム事業に進出
Title: セガ (Sega)
Section: 沿革
Subsection: セガ・エンタープライゼス（1965年 - 2000年）

1965年 - 「ローゼン・エンタープライゼス」と合併し、「株式会社セガ・エンタープライゼス」に商号変更。社長はデイヴィッド・ローゼン。アミューズメント施設事業に進出1966年 - アーケードゲーム『ペリスコープ』発売。1969年 - アメリカのコングロマリット「ガルフ・アンド・ウエスタン・インダストリーズ」の傘下に入る。1971年 - 国産初のピンボールとなる『フリッパーピンボール』発売。1972年 - 初のメダルゲーム専門店である『アポロベガス』（後の『セガワールド アポロ』）をあべのアポロに開業。1973年 - アタリ『ポン』のコピーゲーム『ポントロン』を発売。タイトーの『エレポン』とほぼ同時に、日本初のテレビゲーム（会社）となる。1978年 - アメリカのアーケードビデオゲーム会社「グレムリン・インダストリー」を買収。1979年 - 「エスコ貿易」を買収。エスコ貿易社長の中山隼雄、代表取締役副社長に就任。ピンボールの製造・販売から撤退。1980年 - セガ・ヨーロッパLTDを設立。1983年 - 8ビット家庭用ゲーム機SG-1000を発売しコンシューマ事業に進出。8ビットパソコンSC-3000発売。日本初のレーザーディスクゲーム「アストロンベルト」発売。1984年 - 8ビット家庭用ゲーム機SG-1000II発売。CSKグループの資本参加により、CSKグループ傘下に入る。CSKの大川功、会長就任。中山、代表取締役社長就任。1985年 - 世界初の体感アーケードゲーム機『ハングオン』発売。UFOキャッチャー発売。8ビット家庭用ゲーム機セガ・マークIII（SG-1000III）発売 SEGA of America設立。1986年 - 株式 店頭登録。体感アーケードゲーム機『スペースハリアー』と『アウトラン』発売。1987年 - 体感アーケードゲーム機『アフターバーナー』発売。8ビット家庭用ゲーム機マスターシステム（SG-1000IV）発売。1988年 - 株式 東京証券取引所市場第二部上場。アーケードゲーム機『テトリス』発売。16ビット家庭用ゲーム機メガドライブ発売。1990年 - 同株式 第一部指定。カラー液晶携帯ゲーム機ゲームギア発売。1991年 - 16ビットパソコンテラドライブ発売。メガドライブ用周辺機器メガCD、そして同機用ゲームソフト『ソニック・ザ・ヘッジホッグ』発売。クレーンゲーム機NEW UFOキャッチャー発売。1992年 - フルポリゴンアーケードゲーム機『バーチャレーシング』発売。アメリカで特許侵害をめぐりジョン・コイルと巨額裁判になる。セガは和解金として日本円で57億円をコイルに支払った。12月6日両国国技館でゲームイベント「遊星Sega World」を開催。1993年 - 3D対戦格闘アーケードゲーム機『バーチャファイター』発売。F1グランプリ 1993でウィリアムズ・ルノーをスポンサードする。1994年 - メガドライブ用周辺機器スーパー32X発売。32ビット家庭用ゲーム機セガサターン、そして同機互換業務用汎用CGボードST-V発表。3D対戦格闘アーケードゲーム機『バーチャファイター2』発売。業務用通信カラオケ事業を手掛ける子会社としてセガ・ミュージック・ネットワークスを設立。1995年 - シール作成機プリント倶楽部発売。物流部門をセガ・ロジスティクスサービスに分社。1997年 - 株式会社バンダイとの合併を発表（後に白紙撤回）。東糀谷にあった赤井電機旧本社ビルを取得し、セガ本社3号館とする1998年 - 経営破綻した株式会社コンパイルから『ぷよぷよ』の権利を買う。家庭用ゲーム機ドリームキャスト発売。ドリームキャスト互換業務用汎用CGボードNAOMI発表。入交昭一郎、代表取締役社長就任。
Title: セガ (Sega)
Section: 沿革
Subsection: 初代：株式会社セガ（2000年 - 2015年）

2000年 - ソフトウェア開発部門を分社化。アミューズメント施設運営部門を地域会社のセガ アミューズメント東日本・東京・東海・関西・西日本に分社化。商号を株式会社セガ・エンタープライゼスから「株式会社セガ」に変更。大川、代表取締役会長兼社長就任。アーケードゲーム機自社生産から撤退。2001年 - 家庭用ゲーム機製造販売から撤退を表明。大川より850億円の個人資産の寄付を受ける。佐藤秀樹、代表取締役社長就任。社員18人が解雇や賃金カットを不当だとして訴訟を起こす。後、これら行為を撤廃する方向で和解。2002年 - Xbox互換業務用汎用CGボードChihiro発表。ニンテンドーゲームキューブ互換業務用汎用CGボードTRIFORCE発表。セガ アミューズメント地域会社5社、セガ アミューズメント東京を存続会社とした上で合併し、株式会社セガ アミューズメントに2003年 - 開発子会社のオーバーワークスとワウ エンターテイメントが合併し、セガワウへ社名変更。ユナイテッド・ゲーム・アーティスツをソニックチームへ、セガ・ロッソをヒットメーカーに統合。デジタルレックスを新設。小口久雄、代表取締役社長就任。2004年 - 開発子会社のセガワウ、SEGA-AM2、ヒットメーカー、アミューズメントヴィジョン、スマイルビット、ソニックチーム、デジタルレックスをセガ本体へ統合。サミーと経営統合、セガサミーホールディングス設立。筆頭株主がCSKからサミーに変更となり、サミーの持分法適用関連会社となる。2005年 - セガとしては初のPCアーキテクチャをベースとした業務用汎用CGボードLINDBERGH発表。サミーからゲーム事業をセガ本体へ統合。株式会社セガアミューズメント、株式会社サミーアミューズメントサービスを吸収合併2007年 - これまで会長CEOだったサミー出身の里見治が社長CEO兼COO（6月19日）に就任、社長COOであったセガ出身の小口は副社長に。セガ・ミュージック・ネットワークス全株式をBMB（後にエクシングへ吸収合併）に売却（家庭用通信カラオケ事業はセガが継続）2008年 - 業務用汎用CGボードRINGシリーズ (RINGEDGE, RINGWIDE) 発表。セガ出身でナイキジャパン統括本部長、日本マクドナルドCOOを経た臼井興胤が社長COOに就任、里見治は会長CEOに2009年 - アミューズメント施設運営部門の一部（15店舗）を株式会社ES1として分社化し、ES1全株式をスクウェア・エニックス・ホールディングスへ譲渡（後のタイトー〈3代〉）2012年 - セガ本社3号館並びにセガ本社別館を耐震基準が不十分として閉鎖し、本社を羽田から東品川のカナルサイドビルへ移転（登記上の本店は羽田のまま）。ソーシャルゲーム部門をセガネットワークスとして分社化。アミューズメント施設事業をセガ ビーリンクから商号変更したセガ エンタテインメント（後のGENDA SEGA Entertainment）へ移管2013年 - インデックスの民事再生スポンサーとなる。11月に旧：インデックスから100%子会社のインデックス（旧：セガドリーム）へ旧：インデックスの全事業を譲受。12月にインデックスのアミューズメント事業をセガ本体へ統合2014年 - 資本金を600億円から1億円に減資。