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Title: マツダ (Mazda)
Section: 他社との関係
Subsection: 日本国内

住友グループマツダのメインバンクである三井住友銀行をはじめ、住友グループ各社との関係が深い。オイルショック後の経営危機の際は、当時の住友銀行から役員の派遣を受け、銀行の主導で再建が進められた。バブル崩壊の1991年には、住友銀行出身の和田淑弘が社長に就任し、銀行主導でフォードとの提携が進められた。2010年にフォードがマツダの株式を売却した際には、三井住友銀行や住友商事が株式の一部を引き受けている。また、住友商事とは2011年にメキシコに共同で工場を設立した（2020年にマツダの単独出資に変更）。2012年6月には、本社工場などの土地を三井住友ファイナンス&リースに139億円で売却し、これらの施設について今後はリース契約を結んで引き続き使用すると発表した。伊藤忠商事1983年に東洋工業（当時のマツダ）と共同で起亜自動車と資本提携契約を結んだ。2010年にフォードがマツダの株式を売却した際には、株式の一部を引き受けている。2012年にはマツダの連結子会社であるトーヨーエイテックの株式を取得することで合意し、発行済株式の7割を取得したが、2016年10月にマツダが株式の20%を買い戻し、トーヨーエイテックは両社の折半出資となった。2015年には南アフリカにおけるマツダの販売統括会社の第三者割当増資を引き受け、現地の販売事業を合弁化した。トヨタ自動車2010年3月、ハイブリッド技術のライセンス供与で合意し、2013年11月にはSKYACTIV-GとTHS-Ⅱを組み合わせたハイブリッドシステムをアクセラに搭載し発売した。2012年11月には建設中のメキシコ工場で製造する予定のマツダ2をベースにした小型車を、トヨタにOEM供給することを発表。2015年にサイオンiAとして発売され、2016年にはサイオンブランドの廃止に伴いトヨタ・ヤリスiAに改称された。2015年5月には中長期的な業務提携に向け基本合意したことを発表。2017年8月には業務資本提携を結ぶことを発表し、株式を相互に持ち合うことで合意した。合わせて、アメリカでの合弁工場の設立、電気自動車・コネクテッドカー・安全技術での協業、商品補完の拡充を進めていくことを発表した。2017年10月には、デンソーを加えた3社で、電気自動車の共同開発拠点としてEV C.A. Spiritが設立された。2018年6月には、トヨタのMaaS専用電気自動車のコンセプトカー「e-Palette Concept」の市販化に向けて、マツダが技術パートナーとして参加することが発表された。同年6月にはトヨタからプロボックス・サクシードのOEM供給を受け、4代目ファミリアバンとして発売し、さらに2019年4月にはトヨタからハイエースのOEM供給を受け、3代目ボンゴブローニイとして発売した。同年11月には折半出資で北米の新工場『マツダ・トヨタ・マニュファクチャリングUSA』の建設に着工した。スズキマツダは1989年からスズキの軽自動車のOEM供給を受けており、現在ではそれぞれキャロル、スクラム、フレア、フレアワゴン、フレアクロスオーバーとして販売している。以前は、スズキからエンジンやプラットフォームの供給を受け、キャロルやAZ-1を製造していた。さらに、AZ-1をスズキにOEM供給し、キャラとして販売していた。また、スズキの普通自動車であるエスクードのOEM供給を受け、プロシードレバンテとして販売していた。インドネシアでは小型MPVエルティガのOEM供給を受け、VX-1の名で販売していた。いすゞ自動車マツダはいすゞの商用車であるエルフのOEM供給を受け、タイタンとして販売している。2016年には、いすゞが開発した次世代ピックアップトラックをマツダにOEM供給することで合意した。以前はいすゞからディーゼルエンジンの供給を受け、タイタンやファミリアに搭載していた。
Title: マツダ (Mazda)
Section: 他社との関係
Subsection: 日本国外

フォード1979年11月にマツダの発行済み株式の25%を取得して以来、長らく筆頭株主であった。この時期にはマツダ車をベースとした車両をアジア・太平洋地域向で販売したり、日本国内ではマツダ車をオートラマ店（現・フォード店）でフォードブランドとして販売していた。バブル崩壊以後、マツダの経営状況が悪化したため、メインバンクの住友銀行（当時）の呼びかけに応じる形で1996年5月に出資比率を33.4%に引き上げ、経営権を握るに至った。これ以降、社長を始め多数の役員を派遣し、同じくフォードグループであるボルボも含めたプラットフォームやパワートレーンの共同開発・共有化が進められた。しかし、2007年の世界金融危機により業績が悪化したフォードは、2008年11月に保有していたマツダ株式の大半を資金調達のために売却し、さらに2010年には追加売却が行われた。2015年にフォードは所有するマツダ株式の全てを売却し、マツダはフォードグループから独立した。2019年1月には、フォードが保有する「長安フォードマツダエンジン有限公司」の全株式をマツダが取得し、社名を「長安マツダエンジン有限公司」に変更した。資本提携が解消された現在においても、タイでの生産合弁事業は継続されている。フィアット2013年1月、次期ロードスターをベースに開発したスポーツカーを、傘下のアルファロメオブランドで発売することで合意したと発表。その後、当初の発表とは異なり、2015年にフィアットからは124スパイダーとして、2016年にはアバルトからアバルト・124スパイダーとして発表された。第一汽車中国での生産委託および合弁販売事業を行っている。長安汽車中国での生産委託および合弁販売事業を行っている。ソラーズ折半出資の合弁企業「マツダソラーズマヌファクトゥリングルース」を設立し、ロシアでCX-5、マツダ6（アテンザ）の生産を行っている。ベルマツ折半出資の合弁生産・販売会社を設立し、マレーシアでCX-5とアクセラの生産を行っている。2013年6月には、イノコムに委託している現地工場の所有権を取得することを発表した。
Title: マツダ (Mazda)
Section: 他社との関係
Subsection: 過去

日産自動車マツダは1994年から2018年まで、日産の商用車であるADのOEM供給を受け、ファミリアバンとして販売していた。マツダからは、ボンゴバン、ボンゴトラックをバネットバン、バネットトラックとしてOEM供給していた。また、プレマシーをラフェスタ ハイウェイスターとしてOEM供給していた。三菱自動車工業1976年に、軽自動車規格改定に伴うポーターキャブ改良で、G23B型の供給を受けて搭載した。1999年から2011年までボンゴをOEM供給し、デリカバン、デリカ トラック、デリカカーゴとして販売していた。ホールデン部品供給契約を結び、ロードペーサーを製造した。起亜自動車当時の東洋工業より技術提供を受け、1962年に三輪車の生産を、1970年代からはマツダ車の乗用車や商用車のノックダウン生産を開始し、1983年には東洋工業（当時）及び伊藤忠商事と資本提携契約を結んだ。ボンゴは名称もそのままに現地で販売が行われた(→キア・ボンゴ)ため、韓国では「ボンゴ」はワンボックスカー全体を指す語（商標の普通名称化）になっているとされる。本田技研工業1999年に、駆動系部品の調達で、ホンダと業務提携をした。マツダは、ホンダのスポーツカーである、S2000のプロペラシャフトを供給していた。当時マツダはFRの開発経験があったため、ホンダはその外注を受けていた。シトロエンラインナップ補完のために、マツダの自動車ブランド「ユーノス」でシトロエンBX、エグザンティアなどを販売した。ランチア・アウトビアンキ高級車ラインナップを補う目的で、マツダのディーラーの一つ「オートザム」でランチア・テーマ、ランチア・デルタ、アウトビアンキ・Y10といったイタリア・フィアットオートが製造するランチア、アウトビアンキブランドの乗用車も販売されていた。プレス工業マツダの商用車であるボンゴ・トラックの製造を委託していた。
Title: マツダ (Mazda)
Section: モータースポーツ

1990年代までは世界ラリー選手権（WRC）やル・マン24時間レースなどにワークス（マツダスピード）として積極的に参戦していた。80年代まではロータリーエンジン搭載車でのエントリーが主体であったが、80年代末期からWRCのファミリアやグループCのMX-R01、スーパーツーリングのランティスやクセドスなどレシプロエンジンでの参戦が目立つようになった。1999年にマツダスピードがブランド名だけ残して解散して以降、日本法人のマツダとしては一切のワークス活動を行っていない。レースのノウハウと人材は全て社外に放出され、787Bなどは保管しているものの高出力エンジンに対応したエンジンベンチ設備すらない状態である。1990年代以降もアメリカのマツダUSAはデイトナ24時間含むIMSAのスポーツカーレースに参戦し続けた他、グローバルMX-5カップやロードトゥインディ（プロ・マツダ チャンピオンシップなど）といった草の根レベルのレースを運営したり、プチ・ル・マンやラグナ・セカのタイトルスポンサーを務めるなど精力的に活動を続けていたが2021年をもって撤退。以降はMX-5カップなどのグラスルーツ（草の根）カテゴリにのみに活動を縮小した。フォードはデュラテックエンジンの一部をマツダに製造させていたため、TC2000アルゼンチン選手権のように市販車を用いる競技でフォードバッジのマツダエンジンを用いることがあった。
Title: マツダ (Mazda)
Section: モータースポーツ
Subsection: レース実績

1970年代にサバンナ（RX-3）が国内レースで活躍。日産・スカイラインの連勝記録をストップさせた。1991年のル・マン24時間レースで総合優勝。（ロータリーエンジン搭載車として、また日本車として初の総合優勝）サバンナRX-7がIMSAで通算100勝を達成。スパ・フランコルシャン24時間耐久レースでサバンナRX-7が日本車初の総合優勝。オーストラリアでのバサースト12時間耐久レースで、アンフィニRX-7が1992年から94年まで、3年連続でクラス優勝（現地法人）。ロードスター、RX-8のワンメイクレース主催。RX-7やファミリア（海外名323）の世界ラリー選手権（WRC）への参戦。ファミリアはグループA規定での87年スウェディッシュ、88年スウェディッシュとニュージーランドで総合優勝。グループNで行われるプロダクションカップを3度制覇。90年代全日本ツーリングカー選手権（JTCC）と英国ツーリングカー選手権（BTCC）にクラス2（スーパーツーリング）規定のマシンを投入。1994年IMSAにてクッズ製シャシーDG2にロータリーエンジンを搭載したマシンがWSCクラスチャンピオン獲得。1996年には同車両でル・マンLMP2クラス優勝。アメリカ合衆国のカリフォルニア州モントレーにあるサーキット「ラグナ・セカ」は、2001～2018年3月までマツダが冠スポンサーであった。2005年、20B型3ローターエンジンを搭載した、クラージュ（Courage）C65 LMP2マシンが第2戦ロード・アトランタからアメリカン・ル・マン・シリーズに参戦。シリーズランキング3位を記録。2004年より英国で行われている女性ドライバーによる年間シリーズ「フォーミュラ・ウーマン」は、RX-8のワンメイクシリーズである。2006年より、アメリカのチャンプカー・ワールドシリーズの下位カテゴリーである、チャンプカー・アトランティックシリーズ（フォーミュラカーレースのF3に相当するカテゴリー）にエンジンを供給するコスワースに出資し、マツダエンジンとしてのバッジネームを取得。シリーズ名にも「チャンプカー・アトランティック・パワード・バイ・マツダ」の名が冠せられている。2008年、2010年にデイトナ24時間レースのGTクラスでRX-8がクラス優勝を果たした。2011年、アメリカン・ルマン・シリーズでAERと共同開発した、MZR-R2.0Lターボエンジンを搭載したダイソンレーシングがLMP1クラスでドライバー・チームのダブルタイトルを獲得した。2012年6月、マツダが2.2L直列4気筒ディーゼルターボエンジンを、ル・マン24時間レースに出場するLMP2クラスに供給し、2013年にエンジンサプライヤーとしてレースに復活する方向であることが発表されたが、使用を希望するチームが現れず日本国内のイベントで車両を展示するに留まった。2013年、アメリカで、環境に配慮した車両によって競われるグランダムのGXクラスにマツダ6グランダムGXを投入。マツダ6グランダムGXはパイプフレームにアメリカのマツダ6似の外装を装着し、ディーゼルエンジンを搭載したマシンでシーズン中に9連勝などしてクラスチャンピオンを獲得した。レーシングエンジンの開発はマツダ社内では出来なくなってしまっている為に、フロリダ州のスピードソース・エンジニアリング社でエンジンが開発された。マツダは量産車の部品供給やマツダ本社とカリフォルニアのマツダUSA R&Dセンターからの専門家の派遣でサポートを行った。エンジンは380馬力を発生した。2014年のサンダーヒル25時間レースでは、マツダRX-8がE2クラスを制覇。E3クラスは、NA型マツダMX-5ミアータが2度目の優勝を飾った。最も速いE1クラスにも3台のディーゼル車を投入したが成績は残せなかった。2014年アメリカのUSCC（ユナイテッド・スポーツカー選手権）に、マツダUSAはチーム『SKYACTIV-Dレーシング』と『スピードソース』としてローラ製のシャシー（ローラ・B08/80）にディーゼルターボエンジン搭載した2台のLMP2マシンを出走させた。前年のGXクラスでの活躍の経験を生かし、オーバーヒート対策や450馬力へのパワーアップがなされたエンジンがミドシップに搭載されたが、予選ではトップチームの4-5秒落ちのタイムしか記録できないなど戦力不足が明らかで戦績は芳しくなかった（他の主力チームはV8エンジンで650馬力前後）。デイトナ24時間では2台共エンジントラブルでリタイヤした。マツダLMP2は他チームより10%遅く35%燃費が良いと評価された。2016年にはディーゼルをやめ、英国AER製のガソリン直4ターボであるMZ-2.0Tに変更。これによりマシンからSKYACTIVの文字が消えた。2016年のグローバルMX-5カップが発足。2017年から新規定、デイトナ・プロトタイプ・インターナショナル（DPi）規定のスポーツ・プロトタイプで参戦。マシン名はRT24-P。ライリー/マルチマティック製LMP2シャーシ、Mk.30を改造し、エンジンは引き続きAER製MZ-2.0Tが搭載される。2017年デイトナ24時間レースに、マツダモータースポーツの名の元、スピードソースの運営で、レースデビューを果たした。2017年7月、これまで20年以上にわたりマツダのレース活動を担ってきたスピードソースとの契約を解消し、ヨースト・レーシングと提携することを発表。同年の活動は休止し、2018年から改めてUSCCにフル参戦する事を決定した。2017年からインタープロトシリーズに『人馬一体ドライビングアカデミー』と称して、車両開発部門の有志たちがドライバー訓練のためジェントルマンドライバークラスに参戦を開始。資源の選択と集中のため、2018年3月をもってラグナ・セカのタイトルスポンサーから撤退。8月にはロードトゥインディからの年内撤退も発表した。2020年、セブリング12時間レースで初優勝。2021年限りでIMSAから撤退。2021年末、トヨタ自動車社長・豊田章男の呼びかけに呼応し、前田育男常務役員を筆頭とするマツダや広島の有志たちがスーパー耐久のST-Qクラスにバイオディーゼルのデミオでスポット参戦。翌年から「MAZDA SPIRIT RACING」を名乗ってフル参戦を開始。
Title: マツダ (Mazda)
Section: モータースポーツ
Subsection: レース車両

RX-7 252iRX-7 253RX-7 254717C727C737C757767（767B）787（787B）MX-R01RX-792PRT24-P
Title: マツダ (Mazda)
Section: スポンサー

国内スポーツ広島東洋カーププロ野球セントラル・リーグ所属の球団で、持分法を適用していないマツダの非連結子会社。1967年に当時の社長であった松田恒次が球団筆頭株主になって以降、事実上の親会社であり、メインスポンサーでもある。その際、当時の球団名「広島カープ」に当時の社名である東洋工業の「東洋」がついて現在の球団名になった。マツダは球団筆頭株主ではあるが、同社が同族経営でなくなった後も、引き続き球団株を合計50%以上取得している創業家の松田家一族が行っている。そのため球団オーナーは、松田耕平、松田元と松田家から輩出している。一方、2019年現在の常務取締役球団本部長の鈴木清明はマツダからの出向である。広島東洋カープの新本拠地（二代目の広島市民球場）の建設に際して多額の建設事業寄付を行っており、完成すると命名権を獲得して「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島」と称することになった。同球場のカープパフォーマンス席上にマツダの広告看板があり宇品・防府で生産する最新車種の宣伝を行っている。日本選手権シリーズではカープが日本一に輝いた場合の最優秀選手に対してはマツダ提供の高級乗用車が贈られた（過去、1979年・1980年・1984年の3回。カープ以外の優勝の場合はトヨタ自動車協賛）。2007年から乗用車の副賞は廃止されたが、マツダが日本野球機構（NPB）パートナーであることから、同年以後カープを含む優勝球団の最優秀選手に対するマツダ賞の賞金として100万円が贈られている。カープのヘルメットの色はマツダ車のカラーリングの1つである「ソウルレッドプレミアムメタリック」を再現したものである。マツダが特別色として開発し、カープに提供している。マツダの旧社名「東洋工業」の略称の1つでもあった「東洋」を、グループ各社や他のスポンサー企業があまり使用しなくなった現在でも、球団の正式名称に入れている。かつて王貞治が打席に立った際ににカープが使用していたシフトの「王シフト」は、球団の関係者が府中町のマツダの本社にまで出向き、マツダが所有していたコンピュータを用いてデータを算出し生み出された。サンフレッチェ広島F.CJリーグ所属のサッカークラブで、マツダの持分法適用関連会社。マツダ（東洋工業）のサッカー部を母体としており、1992年の設立当初は球団筆頭株主で、家電量販店のデオデオ（現・エディオン）が筆頭株主となった2007年からは次席株主である。主要スポンサーの一つでもあり、1992年から現在までユニフォームスポンサーを務めている。同クラブが本拠地としているエディオンピースウイング広島の建設に際し、マツダが20億円の寄付を行った。広島ドラゴンフライズB.LEAGUE所属のプロバスケットボールチーム。広島マツダがダイヤモンドパートナーとして加わっており、同社会長の松田哲也が後援会副会長を務める。また、マツダ本社もドラゴンフライズのプロモーションカー製作に関わり、2023-24シーズンからはダイヤモンドパートナーに加わっている（広島マツダも継続）。さいたまブロンコスB3.LEAGUE所属のプロバスケットボールチーム。マツダオート東京（現・関東マツダ）のバスケットボール部が前身だが、現在はマツダとの直接の関連はない。マツダスカイアクティブズ広島マツダの社会人ラグビーチーム。現在同社のシンボルチームの一つ。ジャパンラグビーリーグワン所属。マツダ陸上競技部マツダの社会人陸上競技チーム。現在同社のシンボルチームの一つ。東洋工業時代に全日本実業団対抗駅伝競走大会（現通称・ニューイヤー駅伝）優勝2度。マツダ クロス・ナインマツダの9人制女子バレーボールチーム。V9チャンプリーグ所属。海外スポーツACFフィオレンティーナ - 2011シーズンから2014年夏まで。ノースメルボルンFC - オージーフットボールのクラブ。ナコーンラーチャシーマーFC - タイ1部リーグのクラブ。2013年から3年間。ASローマ - 2004/05シーズン。大会スポンサープロ野球オールスターゲーム - 2008年から2016年までの冠スポンサー。A3チャンピオンズカップ2003 - 冠スポンサー。東洋チャンピオンスカウト - 東洋工業時代の冠スポンサー番組。TOTOジャパンクラシック - 以前は「マツダジャパンクラシック」としてスポンサーをしていた。天皇盃全国都道府県対抗男子駅伝競走大会 - 第1回大会（1996年）から大会公式車両を提供しているほか、2012年から2014年まではラジオ中継の筆頭スポンサーも務めていた。（事実上の前身大会だった中国駅伝時代については不明）テレビ番組東洋チャンピオンスカウト地球の最先端をスクープ!SCOOPER未来シアターキャンベル・ライブラジオ番組現在MAZDA MUSIC VEHICLE（広島エフエム放送） - 1999年4月 - 。2009年3月まではエフエム山口でもネット。『マツダ・サウンド・マガジン』の後継ぎ。過去ニュースハイライト小さな朝の詩長渕剛のひたすら60分山城新伍の新伍一番勝負ほっと一息裕子ですみのもんたのウィークエンドをつかまえろマツダ・サウンド・マガジン（広島エフエム放送、エフエム山口）MAZDA SUPER SUNDAY（エフエム東京制作、JFN全国ネット） - 1999年4月4日〜2006年3月26日MAZDA MUSIC JAM（同上） - 2006年4月2日〜2007年3月25日
Title: マツダ (Mazda)
Section: 拠点
Subsection: 研究開発拠点

研究開発拠点は以下の通り。本社研究開発部門（広島県安芸郡府中町）マツダR&Dセンター横浜（神奈川県横浜市）マツダノースアメリカン オペレーションズ（アメリカ・カリフォルニア州アーバイン、ミシガン州フラットロック）マツダモーターヨーロッパ（ドイツ・ヘッセン州）マツダ（中国）企業管理有限公司中国技術支援センター（中国・上海市）試験場三次自動車試験場（広島県三次市・1965年6月開設）美祢自動車試験場（山口県美祢市・2006年5月開設）北海道剣淵試験場（北海道上川郡・1990年1月開設）北海道中札内試験場（北海道河西郡・2002年1月開設）
Title: マツダ (Mazda)
Section: 拠点
Subsection: 生産拠点

=日本本社工場（広島県安芸郡、広島市南区）本社（1931年3月操業）：ガソリンレシプロエンジン、自動車用手動変速機宇品（1964年12月操業）：ガソリンレシプロエンジン、ディーゼルエンジン宇品第1工場（通称U1・1966年11月操業）：CX-30、CX-5、CX-8、CX-9、MX-30、ロードスター宇品第2工場（通称U2・1972年12月操業）：CX-5三次事業所（広島県三次市・1974年5月操業）：ガソリンレシプロエンジン防府工場（山口県防府市）中関（1981年12月操業）：自動車用手動変速機、自動変速機防府第1工場（通称H1・1982年9月操業）：MAZDA2、MAZDA3、CX-3防府第2工場（通称H2・1992年2月操業）：MAZDA6、CX-60、CX-70、CX-80、CX-90プレス工業（尾道工場）: ボンゴトラック北米マツダ・トヨタ・マニュファクチャリング・U.S.A.（アメリカ・アラバマ州ハンツビル・2021年9月操業）CX-50マツダ・デ・メヒコ・ビークル・オペレーション（メキシコ・グアナファト州サラマンカ・2014年1月操業）MAZDA2、MAZDA3、CX-30、トヨタ・ヤリスiA欧州マツダソラーズマヌファクトゥリングルース（ロシア・プリモリスキー州ウラジオストク・2012年10月操業）CX-5、CX-9、MAZDA6アジア・太平洋オートアライアンス（タイランド）Co.,Ltd.（タイ・ラヨーン県イースタン・シーボード工業団地・1998年5月操業）MAZDA2、MAZDA3、CX-3、CX-30、BT-50マツダパワートレインマニュファクチャリング（タイランド）（タイ・チョンブリ県・2015年1月操業）自動車用トランスミッション、エンジン一汽乗用車有限公司（吉林省長春市・2003年3月操業）MAZDA6、CX-4長安マツダ汽車有限公司（江蘇省南京市・2007年10月操業）MAZDA3、CX-30、CX-5、CX-8長安フォードマツダエンジン有限公司（江蘇省南京市・2007年4月操業）自動車用エンジンタコ マツダ オートモービル マニュファクチャリングカンパニー（ベトナム・クアンナム省・2011年10月操業）MAZDA3、MAZDA6、CX-5、CX-8マツダマレーシアSdn.Bhd.（マレーシア・スランゴール州・2012年9月操業）CX-5、CX-8
Title: マツダ (Mazda)
Section: 拠点
Subsection: 生産拠点

=オートアライアンス・インターナショナル（アメリカ・ミシガン州フラットロック・1987年9月操業 - 2012年8月生産停止）コンパニアコロンビアナアウトモトリスS.A.（コロンビア・ボゴタ・1983年4月操業 - 2014年4月生産停止）MAZDA2、MAZDA3、BT-50、323、626、
Title: マツダ (Mazda)
Section: 拠点
Subsection: 統括拠点

日本広島本社（広島県安芸郡府中町新地3-1）東京本社（東京都千代田区霞が関3-2-5 霞が関ビル25階）北米マツダノースアメリカンオペレーションズ（アメリカ・カリフォルニア州アーバイン、ミシガン州フラットロック）マツダモーターオブアメリカ（アメリカ・カリフォルニア州アーバイン）マツダ デ メヒコ セールス アンド コマーシャルオペレーション（メキシコ・メキシコシティ）マツダカナダ（カナダ・オンタリオ州）欧州マツダモーターヨーロッパ（ドイツ・ノルトライン＝ヴェストファーレン州）マツダモーターロジスティクスヨーロッパ（ベルギー・アントワープ州）マツダモータースGmbH（ドイツ・ノルトライン＝ヴェストファーレン州）マツダオーストリアGmbH（オーストリア・クラーゲンフルト）マツダモトールデポルトガルLda.（ポルトガル・リスボン）マツダモーターイタリア,S.p.A.（イタリア・ローマ）マツダオートモービルズエスパーニャ,S.A.（スペイン・マドリッド）マツダ オトモビル フランスS.A.S（フランス・イヴリーヌ県）マツダスイスS.A.（スイス・プチランシー）マツダモータース UK Ltd.（イギリス・ケント州）マツダモーターデンマーク（デンマーク・レズオウア）マツダモーターノルウェー（ノルウェー・コルボン）マツダモータースウェーデン（スウェーデン・クングスバッカ）マツダモーターロシア,OOO（ロシア・モスクワ）マツダモーターアイルランド（アイルランド・ダブリン）マツダモーターチェコ（チェコ・プラハ）マツダモータースロバキア（スロバキア・ブラチスラバ）マツダモーターベラックス（ベルギー・ルクセンブルク）マツダモーターハンガリー（ハンガリー・ブダペスト）マツダモータークロアチア（クロアチア・ザグレブ）マツダモータースロベニア（スロベニア・リュブリャナ）マツダモーターポーランド（ポーランド・ワルシャワ）マツダモーターロジスティクスヨーロッパN.V. メルケジ・ベルチカ・トゥルキェ・イスタンブール・シュベシィ（トルコ・イスタンブール）マツダモーターネーデルランド（オランダ・ワディンクスフェーン）アジア・太平洋マツダサウスイーストアジアリミテッド（タイ・バンコク）マツダセールス（タイランド）Co., Ltd.（タイ・バンコク）マツダオーストラリアPty Ltd.（オーストラリア・ビクトリア州）マツダモータースオブニュージーランドLtd.（ニュージーランド・オークランド市）マツダ（中国）企業管理有限公司（上海市浦東新区）マツダ（中国）企業管理有限公司 北京分公司（北京市朝陽区）マツダ（中国）企業管理有限公司 中国技術支援センター（上海市嘉定区）一汽マツダ汽車販売有限公司（吉林省長春市）長安マツダ汽車販売分公司（江蘇省南京市）台湾マツダ汽車股份有限公司（台北市）その他の地域マツダ デ コロンビア S.A.S（コロンビア・ボゴタ）マツダサザンアフリカ（Pty）Ltd（南アフリカ・ミッドランド）
Title: マツダ (Mazda)
Section: 事件・不祥事

パワーハラスメントによる社員の自殺2007年、当時25歳であった男性社員がうつ病を基に自殺した。男性は、入社20年のベテラン社員が担当していた購買業務を引き継ぐ形で異動し、時間外労働は自殺直前に月80時間を超えていた。しかし上司は男性を叱責し続け、孤立無援の状態に置かれた男性はうつ病を発症し、社宅の自室で首つり自殺した。この上司は男性の自殺後にも、職場で笑いながら「あ、亡くなったわ」「この忙しいのに」と発言したり、同僚が男性の机に花を飾ろうとしたときに「大っぴらにするな」と制したりした。葬儀の場でも、弔文原稿に目を通しながら冗談めいた口調で「泣かすよなあ」と発言した。マツダは遺族側と裁判で争い、「過重労働はなく、上司もサポートしていた」などと主張していたが、2011年2月、神戸地裁にて「質的、量的に過剰な労働で、自殺は業務に起因する。一方で上司の適切なサポートもなく、同社は安全配慮義務を怠った」として過労自殺が認められ、約6,400万円の支払いが命じられた。下請法違反（2008年）2008年6月、公正取引委員会がマツダに対して、下請け事業者への代金支払に関して違法行為があったとして、勧告を行った。2005年7月から2006年11月の間、マツダが取引先から購入した部品について、下請事業者の合意無しに単価を一方的に引き下げた結果、下請代金支払遅延等防止法（下請法）にて禁止されている代金減額が生じたと判断された。これを受けてマツダは、公取から指摘された減額代金全額を、2008年3月に下請事業者へ返還した。派遣法違反2009年6月、マツダが法定期間（3年）を超えて派遣社員を工場に勤務させたのは、労働者派遣法違反の疑いがあるとして、広島労働局が文書で指導を行った。マツダは本社工場や防府工場に派遣された5人の派遣社員を途中、期間従業員として約3か月間だけ直接雇用し、再び派遣社員で受け入れる方法で、法律上の直接雇用義務が生じる連続3年の派遣期間を超えないように操作していた。県労連は「全国初のケースではないか」としている。マツダ本社工場連続殺傷事件関東マツダによる修理費不正請求2012年1月、マツダの連結子会社である関東マツダは、事故車両の修理費を損害保険会社に水増し請求する不正があったと公表した。不正は2006年4月以降、2,978件あり、水増しした請求額は計約7,707万円に上った。このため国土交通省関東運輸局は関東マツダに調査を指示し、行政処分を下した。テレビCF撮影に伴う危険運転およびその対応2015年5月下旬、マツダの連結子会社である静岡マツダが、当時登場したロードスター（ND型）の地方局向けテレビCFを作成するにあたり、西伊豆スカイライン（公道、静岡県伊豆市）にて、映像制作会社の撮影車両が対向車線を大きくはみ出すようなかたちで危険運転を行った。交通規制等は特に布かれていなかった。この様子は現地に居合わせた一般人が撮影し、Twitterの当人アカウントに掲載したほか、マツダ本社広報部のアカウントへの指摘も行った。同年8月3日、この指摘に対しマツダは関与を否定。一方で、指摘者のアカウントへ返信する際に返信先アドレスに「.（ドット）」を付加したことで、双方のやり取りはマツダ側Twitterフォロワー4万7,000人（当時）にも閲覧可能となった。この結果、指摘者はマツダフォロワーからを多数の批難を受け、アカウントを削除するまでに追い込まれた。この件に対しITジャーナリストからは「企業の公式ツイッターでドットを打つなんて聞いたことがない。悪意を感じる。」「“さらし上げ”の効果が高まる。」「マツダは最初の調査に自信があったのか、『悪いのはウチじゃないんだ』と過剰な防衛意識が働いたのでしょう。」との指摘を受けている。ところが8月5日、マツダは「確認範囲を拡げ、現在事実関係を調査中」とした上で、8月7日夜、静岡マツダによる撮影であったと謝罪。同年9月、当該の映像制作会社および男性社員が道路交通法違反の容疑で書類送検された。関西マツダによる整備費架空請求2016年7月、マツダの連結子会社である関西マツダは、車両整備料金の一部をリース会社に架空請求する不正があったと公表した。不正は2004年6月から2015年12月までの間に2,054件あり、リース会社2社に対する架空請求は総額約1,100万に上った。この事態を受け、国土交通省近畿運輸局は関西マツダに対して文書で警告した。社員寮での強盗殺人事件2016年9月14日午後4時15分頃、広島市南区向洋大原町のマツダの社員寮「マツダ大原寮」の非常階段において、19歳の男性社員が頭から血を流して倒れているのが発見され、その後病院で死亡が確認された。24日、広島県警は同期の20歳の男性社員を強盗殺人の疑いで逮捕した。被害者は14日午後2-3時頃、容疑者の運転する車（マツダの社員だが、所有していた車両は他社のものである初代トヨタ・マークXだった）で複数のATMを回り計120万円を引き出した後、午後3時35分頃、寮の非常階段において消火器で頭を殴られるなどして殺害されたとみられる。事件後に奪われたと見られる現金は容疑者の口座へ入金されていた。被疑者はその後10月14日に広島地方検察庁から同容疑で起訴された。2017年12月6日に広島地裁は元同僚に無期懲役判決を言い渡した。2018年3月22日に広島高裁は一審を支持して弁護側控訴を棄却した。上告せず刑確定。完成車検査における不適切検査2018年8月8日、マツダ、スズキ、ヤマハ発動機は、燃費・排ガスの検査で不適切な処理をしていたと国土交通省に報告した。不適切な検査で出荷された車両は、スズキが6,401台、マツダが72台、ヤマハ発動機が7台。マツダは、新車の出荷前の品質検査で、適性を欠いたデータを無効とせず、有効として扱っていた。今回の事案の発生原因として、速度トレースエラーが生じた場合に、自動的にシステムで無効にしていなかったこと、担当検査員に判定をゆだねる工程設計になっていたことの二つを、マツダはあげており、再発防止策として、測定結果を自動的に無効とする機能を追加するとともに、検査データを複数の検査員でダブルチェックする対応を進めるとしている。下請法違反（2021年）2021年3月、公正取引委員会はマツダに対し、下請け業者に手数料名目で不当な支払いをさせていたとして、下請代金支払遅延等防止法（下請法）違反で勧告を行った。マツダは2018年11月から2019年10月の間、下請けの資材メーカー3社に対して手数料名目で5,100万円を支払わせており、その際の振込手数料も3社に負担させていた。手数料はマツダが委託する部品メーカーと3社との取引量に応じて設定され、マツダが毎月請求していた。こうした請求は昭和50年代から続いていたとみられる。マツダは指摘を受けてこうした行為を取りやめ、資材メーカーに対して全額と振込手数料を返金した。
Title: マツダ (Mazda)
Section: 関連会社
Subsection: 連結子会社

連結子会社は以下の通り（2021年3月31日現在）。
Title: マツダ (Mazda)
Section: 関連会社
Subsection: 持分法適用会社

持分法適用会社は以下の通り（2021年3月31日現在）。
Title: マツダ (Mazda)
Section: 関連会社
Subsection: 持分法非適用会社

広島東洋カープ
Title: マツダ (Mazda)
Section: 関連団体・関連施設
Subsection: マツダミュージアム

日本マツダが運営する企業博物館。宇品第一工場に隣接しており、入館は完全予約制。係員の案内で各種展示と、実際に稼動している隣接工場の生産ラインを見学することが出来る。ドイツ2017年5月にドイツの現地ディーラーの経営者が「Mazda Classic Automobil Museum Frey」の名で開設したマツダ公認のミュージアム。所有する120台以上の中から45台が交代で展示される。アウクスブルクの路面電車の旧車庫を改装して開設され、ギフトショップやレストランも併設されている。
Title: マツダ (Mazda)
Section: 関連団体・関連施設
Subsection: マツダ病院

マツダが運営する企業立病院。1938年にマツダ構内の医務室として開設されたのが始まり。1950年に付属病院に変更され、1961年には現在の地に病棟が建設された。
Title: マツダ (Mazda)
Section: 関連団体・関連施設
Subsection: マツダ財団

公益財団法人マツダ財団は、「科学技術の振興と青少年の健全育成のための助成などを行い、世界の人々が共に繁栄を分かち合い、心豊かに生きることのできる社会づくりに寄与すること」を目的としてマツダが設立した公益財団法人。1984年に財団法人として設立され、2010年11月に公益財団法人へと移行した。
Title: マツダ (Mazda)
Section: 関連団体・関連施設
Subsection: マツダ工業技術短期大学校

マツダ工業技術短期大学校は、マツダが設立した厚生労働省認定の2年制企業内短大。技術・技能者を育成するために1988年に設立された。企業内学校であるため入校者は全てマツダの社員であり、新卒者と社内選抜者で構成されている。
Title: マツダ (Mazda)
Section: 関連団体・関連施設
Subsection: 東洋大橋

マツダが広島本社内に所有する橋。マツダミュージアム見学の際には社内バスでこの橋を渡って移動する。
Title: マツダ (Mazda)
Section: テレビ番組

日経スペシャル ガイアの夜明け 俺たちの技を継げ! ～団塊の匠が消える日～（2005年9月13日、テレビ東京） - ロータリーエンジン製造技術伝承のための"伝承道場"を取材。
Title: LVMH (LVMH)
Section: abstract

LVMH モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン（エルブイエムアッシュ モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン、仏: LVMH Moët Hennessy ‐ Louis Vuitton SE）は、フランス・パリを本拠地とするラグジュアリー産業における多国籍持株会社かつコングロマリットである。ユーロネクスト・パリ上場企業（Euronext: MC  ）。
Title: LVMH (LVMH)
Section: 概要

1987年に、ルイ・ヴィトンとモエ・ヘネシー（モエ・エ・シャンドン、コニャック「ヘネシー」を販売）の両社が合併して誕生した。現在はフランスやイタリア、スペインなどのヨーロッパを中心に60近くの高級ブランドを持つほか、免税店のDFSグループなどを傘下に収めている。配下の企業の販売品は、ヨーロッパ内生産のほかにアジアへの外注を行っている。シャンパンのシェアにおいて日本では70%、アメリカ合衆国で16%を占める。また子会社である投資会社Lキャルトン2022年10月31日、同社初の人民元建てファンドの第1回募集を完了させ、中国名称を路威凱騰とすると発表した。 2021年に北京事務所を開設してから、無糖飲料メーカー元気森林とティードリンクチェーン、喜茶に出資。22年には、高級ペットフードブランドの伯納天純を展開する上海依蘊寵物用品に単独出資している。日本法人（千代田区平河町2-1-1）はその事業内容によって、LVJグループ、LVMHウォッチ&ジュエリー・ジャパン、LVMHフレグランスブランズなどと呼ばれる。また酒類のブランドは、ディアジオとの合弁で設立されたMHD モエ・ヘネシー・ディアジオが取り扱っている。2006年以降、日本での広告事業はグループ一括でADKマインドシェアと長年に渡り、契約して行ってきたが、2019年1月からは、Group M傘下のラトリエ社に移管されている。2011年以降グループに入ったブルガリについては、編入後約1年半にわたり電通との契約が継続していたが、契約期間終了後の2012年秋からADKマインドシェアに引き継がれている。
Title: LVMH (LVMH)
Section: 傘下ブランド
Subsection: ファッション

LOUIS VUITTON （ルイ・ヴィトン）Dior / Christian Dior （ディオール/クリスチャン・ディオール）GIVENCHY （ジバンシー）FENDI （フェンディ）LOEWE （ロエベ）CELINE （セリーヌ）PATOU （パトゥ）EMILIO PUCCI （エミリオ・プッチ）KENZO （ケンゾー）Loro Piana （ロロ・ピアーナ）BERLUTI （ベルルッティ）Donna Karan （ダナ・キャラン）MARC JACOBS （マーク・ジェイコブス）Thomas Pink （トーマス・ピンク）StefanoBi （ステファノ・ビー）STELLA McCARTNEY    (ステラマッカートニー)
Title: LVMH (LVMH)
Section: 傘下ブランド
Subsection: 化粧品・香水

自社系列会社Dior / Parfums Christian Dior （ディオール/パルファン・クリスチャン・ディオール）GUERLAIN （ゲラン）BeneFit （ベネフィット）LAFLACHERE （ラフラシェール）ACQUA DI PARMA （アックア・ディ・パルマ）「LVMHコスメティックス / フレグランスブランズ」内に事業部のあるブランドMAKE UP FOR EVER （メイクアップフォーエバー）Parfums GIVENCHY （パルファム・ジバンシィ）KENZO Parfums （ケンゾー・パルファム）日本での販売代理店がLVMHグループ外のブランドfresh （フレッシュ）Perfumes Loewe （ロエベ/パフュームス・ローウェ） - 日本での販売代理店はブルーベル・ジャパン（香水・化粧品事業本部）。
Title: LVMH (LVMH)
Section: 傘下ブランド
Subsection: ウオッチ・ジュエリー

日本での販売代理店が「LVMHウォッチ&ジュエリージャパン」のブランドTAG HEUER （タグ・ホイヤー）FRED （フレッド）DIOR Watches （ディオール・ウォッチ）それ以外Chaumet （ショーメ）HUBLOT（ウブロ）ZENITH （ゼニス）BVLGARI（ブルガリ） - 2011年ブルガリ創業家との株式交換によりグループに編入。他のブランドとは異なり、創業家による買い戻し希望時にはグループ離脱も可能とされている。De Beers （デビアス）- 日本では住友商事との合弁会社、オリエンタル・ダイヤモンド（旧デビアス日本法人）にて運営Tiffany & Co. （ティファニー）VENDORAFA(ヴェンドラファ)
Title: LVMH (LVMH)
Section: 傘下ブランド
Subsection: ワイン・スピリッツ

Moet & Chandon （モエ・エ・シャンドン）Dom Pérignon （ドン・ペリニヨン）Krug （クリュッグ）Ruinart （ルイナール）Veuve Clicquot Ponsardin （ヴーヴ・クリコ）Hennessy （ヘネシー）BELVEDERE VODKA （ベルヴェデール）Glenmorangie （グレンモーレンジィ）Ardbeg（アードベッグ）10 CaneWenjunCHANDON （シャンドン）CLOUDY BAY （クラウディー ベイ）Cape Mentelle （ケープ メンテル）Newton （ニュートン）Terrazas de los Andes （テラザス デ ロス アンデス）Château Sancerre（シャトー サンセール）Lapostolle （ラポストール）Numanthia（ヌマンシア）Château d'Yquem（シャトー ディケム）Château Cheval Blanc（シャトー シュヴァル ブラン）Cheval des Andes （シュヴァル デス アンデス）Taylor's （テイラー）MERCIER （メルシエ）
Title: LVMH (LVMH)
Section: 傘下ブランド
Subsection: セレクティブ・リテーリング

DFS （DFS）Sephora （セフォラ）La Samaritaine （サマリテーヌ）Le Bon Marché （ボン・マルシェ）Miami Cruiseline Services （マイアミ・クルーズライン・サービシズ）
Title: LVMH (LVMH)
Section: 傘下ブランド
Subsection: その他

RIMOWA （リモワ）Pinarello （ピナレロ）GROUPE LES ECHOS （グループ・レゼコー）ROYAL VAN LENT （ロイヤル・ヴァン・レント）JARDIN D'ACCLIMATATION （ジャルダン・ダクリマタシオン）
Title: LVMH (LVMH)
Section: 傘下企業の問題

ディオール2024年、ミラノの検察当局は、LVMH傘下のディオールは下請け業者を搾取してバッグを製造しているとの捜査結果を明らかにした。
Title: ヤンデックス (Yandex)
Section: abstract

ヤンデックス（ロシア語: Яндекс, ラテン文字転写: Yandex、ヤンデクスとも）は、ロシアの検索エンジン、ポータルサイトの一つであり、またその運営会社である。企業としてはNASDAQに株式を上場している。ロシアのインターネット検索市場で50％以上のシェアを持ち、フリーメール、オンラインストレージ、地図検索、翻訳サイト等の多様なサービスを提供する他、タクシー配車や食事宅配などの事業も手掛けており、ロシアのインターネット企業としては最大手に位置づけられ、ロシアのGoogleとも言われる。     2022年9月13日より、yandex.ruのURLは既存のメインページからdzen.ruへとリダイレクトされるようになった。また、新しいヤンデックスのホームページはya.ruとなり、そこからメールやヤンデックスIDにログインすることができるようになっている。現在、ヤンデックスのロシア語とロシアに対するドメインはhttps://ya.ru/である。
Title: ヤンデックス (Yandex)
Section: 概要

ヤンデックス検索システムは、1997年にプログラマーで創業者のアルカディ・ヴォロズとイリヤ・セガロビッチが運営するパソコン販売・ソフト開発・ネットワーク通信企業「コンプテック・インターナショナル」社（CompTek）によって立ち上げられた。2000年にヤンデックス社として登記。2008年には、米国シリコンバレーにも子会社を作り、グローバル検索などの改良を目指している。米国のデジタル市場調査会社「コムスコア」の2012年12月の統計によると、ヤンデックス検索システムは検索件数（48億4000万件または世界の2.8%）において世界第4位。ロシア国内では、ランブラー、Googleロシア語版、Mail.ruなどと、常に首位を争っている。 2018年秋にスマートフォン市場へ参入予定と報道され、同年12月6日にYandex.Phoneの販売を開始した。2019年11月18日の取締役会で、経営上の重要な決定に拒否権を行使できる公益ファンドの創設を決めた。対象には合併や経営統合、知的財産の譲渡、外国政府との協力が含まれる。インターファクス通信はロシア大統領府関係者の話として、公益ファンド創設についてロシア政府がヤンデックスと調整してきた結果で、「情報セキュリティーに関する国家の不安を取り除ける」との発言を報道した。この結果、ヤンデックスはロシアによる国家管理を受け入れた。
Title: ヤンデックス (Yandex)
Section: 名称

Yandexは Yet another indexer （「もう一つの索引作成者」の意）から来ている。ロシア語版では、YaからЯに変えられている。
Title: ヤンデックス (Yandex)
Section: 対応言語

サイトの言語はロシア語の他に、アゼルバイジャン語、マラヤーラム語、アルバニア語、マルタ語、アムハラ語、マケドニア語、英語、マオリ語、アラビア語、マラーティー語、アルメニア語、マリ語、アフリカーンス語、モンゴル語、バスク語、ドイツ語、バシキール語、ネパール語、ベラルーシ語、ノルウェー語、ベンガル語、パンジャブ語、ビルマ語、パピアメント語、ブルガリア語、ペルシャ語、ボスニア語、ポーランド語、ウェールズ語、ポルトガル語、ハンガリー語、ルーマニア語、ベトナム語、ハイチ語、セブアノ語、ガリシア語、セルビア語、オランダ語、シンハラ語、山地マリ語、スロバキア語、ギリシャ語、スロベニア語、グルジア語、スワヒリ語、グジャラート語、スンダ語、デンマーク語、タジキスタン語、ヘブライ語 、タイ語、イディッシュ語、タガログ語、インドネシア語、タミール語、アイルランド語、タタール語、イタリア語、テルグ語、アイスランド語、トルコ語、スペイン語、ウドムルト語、カザフ語、ウズベク語、カンナダ語、ウクライナ語、カタロニア語、ウルドゥー語、キルギス語、フィンランド語、中国語、フランス語、韓国語、ヒンディー語、コサ語、クロアチア語、クメール語、チェコ語、ラオス語、スウェーデン語、ラテン語、スコットランド語、ラトビア語、エストニア語、リトアニア語、エスペラント語、ルクセンブルク語、ジャワ語、マダガスカル語、日本語、マレー語に対応している。
Title: ヤンデックス (Yandex)
Section: Googleとの裁判

2014年12月、GoogleはAndroid対応機器メーカーに、検索システムを含む競合他社のアプリをプリインストールすることを禁じ、Google マップ、YouTube、GmailさらにはGoogle Play ストアをも違反機器で使えなくすると警告。その結果、「プレスティジオ」「フライ」「エクスプレイ」などのスマートフォンメーカーが、ヤンデックスとの提携を終了せざるをえなくなった。そのためヤンデックス側が提訴し、ロシア連邦反独占局 (FAS) はGoogleの「競争保護」法違反を認めた。また欧州連合 (EU) も、Googleの独禁法違反の証拠収集を行っており、ヤンデックスのケースは前例になりうる。
Title: ヤンデックス (Yandex)
Section: 自動車市場へ進出

2016年、ヤンデックスの自動車搭載システム・ラボラトリーの責任者アンドレイ・ワシレフスキーは、「私たちは、トヨタやホンダとの協力を継続する予定であり、すべての自動車メーカーに対してオープンである」と語った。同年8月末には、ロシアのトラック・メーカーKAMAZと人工知能 (AI) に基づくシステムの創出に関する契約に調印しており、車線内の走行維持や、緊急停止の指示や、運転手の疲労度確認も可能とするサポート・システムを開発予定。既存のナビゲーターは、トラックを軽自動車のように狭い道や低い橋の下へ誘導してしまうため敬遠されがちであるといい、この種のサービス向上にも意欲を見せている。ワシレフスキーによると「ヤンデックス・ナビゲーターは、多くの都市におけるルートの設定をサポートしているが、サービスにおけるチャートは、プロの地図作成者ばかりでなく最初に変更に気づいたユーザー自身によっても更新され、新しいインターチェンジや道路情報カメラや走行速度規制などに関する情報が、追加されている」という。2020年9月、Uberとの合弁から自動運転事業をスピンオフした。
Title: ヤンデックス (Yandex)
Section: 2022年ロシアのウクライナ侵攻による影響

2023年時点でヤンデックスはオランダに本社を構えており、ロシア政府からの影響がないことをアピールしており、ニューヨークのNASDAQで株式公開後も順調に成長し、2021年11月時点で時価総額は300億ドルを超えた。2017年4月28日に発布されたウクライナ大統領令№133/2017によって、ウクライナ国内のヤンデックスの活動は規制された。同年5月末に、ウクライナ保安庁による家宅捜索を受け、ロシア側に情報を流出させている疑いがかけられ、2017年6月1日にウクライナのオデッサとキーウのオフィスを閉鎖している。しかし、2022年2月24日にロシアによるウクライナ侵攻がはじまると、株価が急落し、企業価値が75％減少。同月28日には、NASDAQとニューヨーク証券取引所はロシア企業の銘柄の取引を一時停止した。3月16日にEUは常務取締役兼副CEOのティグラン・ジュダヴェルディアン（アルメニア国籍）を経済制裁の対象者とし、ジュダヴェルディアンが辞任。同月28日にはフィナンシャル・タイムズのインタビューに応じたセキュリティ研究者のザック・エドワードが、iOSやAndroid向けとなる52,000のアプリにヤンデックスの分析コードが埋め込まれ、ロシアのサーバーにユーザーを特定する情報が転送されていることが分かったと話した。ウクライナの利用者を想定したVPNアプリもあったという。4月2日には、同月2日にはCEOとなったエレナ・ブニーナが辞任した。夫のレオニド・ライニコフが近所に反戦ステッカーを貼ったとして13日間身柄を拘束されたため、決断したという。同月28日にニュースサービスとインフォテインメントプラットフォーム (Zen) をフコンタクテ (VK) に売却。5月22日、創始者のアルカディ・ヴォロズがヤンデックス本社をテルアビブに移転する考えがあることが報じられた。ヴォロズは2017年に帰還法によってイスラエル国籍を取得しており、近年はイスラエル在住で、帰還法の対象であるヤンデックス幹部はイスラエルに出国しているという。6月3日にはアルカディ・ヴォロズがEUの制裁対象となったことから、CEOを辞任したことが報じられた。7月5日、6月上旬にセルビアのベオグラードに駐在員事務所が開設されていたことが報じられた。私的にベオグラードに移った従業員が市内に大きな事務所を借りたという。5月にセルビアの弁護士がヤンデックスの従業員300人をセルビアに移す意図について言及していた。ロシアのウクライナ侵攻当初から「何の承認もなく自由に他国へ出て行くことができる」と経営陣は従業員に明言しており、アルメニア、グルジア、トルコでは（少なくとも）半公式でテレグラムのチャットがあり、移動する従業員のためにアドバイスや連絡先として使われていたことを元従業員はBBCに語っている。12月30日、ヴォロズは社内メッセージで退社することを公表した。2024年2月5日、ヤンデックスの親会社であるオランダの「ヤンデックスNV」はロシア国内から撤退し、事業を4,750億ルーブル（約7,700億円）でロシアの投資家グループに売却することで合意した。
Title: ヤンデックス (Yandex)
Section: パブリックDNSサービス

Yandex.DNSは、ロシア、CIS、西ヨーロッパにサーバを設置している無料サービスである。DNSCryptを提供している。
Title: メイシーズ (Macy's)
Section: abstract

メイシーズ (Macy’s) は、アメリカ合衆国ニューヨークに本部がある百貨店。オハイオ州シンシナティのR.H.メイシー社が経営している。