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Title: アンガマン・バス (Ungermann-Bass)
Section: 技術

UB Net/One（Ungermann-Bass Net/One）Ungermann-Bass.Incの開発したルーティングプロトコル。エンドノードとXNSを使って通信し、helloパケットとpath-delayメトリックを用いる。通常のXNSノードとは異なる方法でXNSプロトコルを利用する。PC-NIUシリーズPCの拡張スロットに挿入するLANボード。PC-NIU発売当時のPCに使われていたCPUはi8086からi80286程度の処理能力が低いものであり、TCP/IPなどのLANプロトコルの処理をPC搭載のCPUで処理することによるアプリケーションの処理速度低下が著しかった。これを解決するためにPC-NIUではボード自体にi80286CPUを搭載し、LANプロトコルの処理を行わせていた。CPUを搭載したことにより、PC-NIU自体の消費電力が大きくなり、拡張スロットの電源供給能力が低いNEC社製PC-9801シリーズではPC-NIUが2スロット分の電力を消費する結果となった。全てのスロットに拡張ボードを挿入して使用するためには、PC-NIUに別売りの外部電源ユニットを接続する必要があった。
Title: ユニー (UNY)
Section: abstract

ユニー株式会社（英文社名：UNY Co., Ltd.） は、株式会社 ほていやと株式会社 西川屋チェンがタキヒヨーと共に設立した1969年（昭和44年）8月23日に共同仕入れ会社「株式会社ユニー（初代）」が、母体となった株式会社 ほていやと株式会社 西川屋チェンなどと1971年（昭和46年）2月21日に経営統合した総合スーパー (GMS) を中核とする企業である。
Title: ユニー (UNY)
Section: 概要

ユニーの社名の由来は、1971年（昭和46年）に西川屋チェンとほていやとタキヒヨーにより共同仕入れ会社「株式会社ユニー（初代）」を設立した際に「マーケティングとマーチャンダイジングの接点となるユニークな流通企業」を企業コンセプトとして「unique・united・universal・unity・unify」の5つの英語から「UNY」と命名された。現在は、愛知県稲沢市に本社を置く。2019年（平成31年）1月4日に大手ディスカウントストアのドン・キホーテを中核とするパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスの完全子会社となった。日本国内の総合スーパーでは、2022年度の売上高はイオンリテール、イトーヨーカ堂、イオン九州、イズミに次ぐ国内5位である。また、大手総合スーパーとされる企業の中で食料品の比率がもっとも高い企業である。ユニー株式会社を名乗る法人は3世代存在するが、本項はその両方の社名変更前後すべてと、株式会社ユニーをはじめとする前身企業各社を扱う。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 西川屋チェンとほていやの創業

「西川屋チェン」は、1912年（大正元年）に愛知郡下之一色村（現・名古屋市中川区下之一色）で西川長十が、履物店を開いたのが始まりである。1928年（昭和3年）に名古屋市港区築三町へ移転して呉服店を開業した。これに対して、「ほていや」は、「古川政次郎」が1927年（昭和2年）に、遠縁にあたる「水野常蔵」が1912年（大正元年）に横浜市伊勢佐木町に開いた「越後屋呉服店」に1年ほど勤めたのちに独立1929年（昭和4年）2月24日には「古川呉服店」として、横浜市伊勢佐木町で間口二間半・奥行四間半の店舗を開いたのが始まりである。「西川屋」は戦時中は企業統制令で事業を休止し、「ほていや」も同様に戦時体制下での繊維統制の影響で事業を休止した。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 戦後の事業再開と法人化

「ほていや」は戦後の1945年（昭和20年）に、古川政次郎が横浜市弘明寺で「ほていや呉服店」を開業し、弟の古川秀一は名古屋市大須で「古川呉服店」を開業する形で別々に営業を再開。「古川呉服店」を古川秀一の縁故者が開いていた「今枝呉服店」と「猪飼呉服店」を統合する形で事業拡大を目指すこととし、1950年（昭和25年）3月13日に資本金50万円で「株式会社 ほていや呉服店」を設立して法人化した。これに対して、「西川屋」は1947年（昭和22年）に名古屋市港区中川町に店舗を開設して営業を再開し、1949年（昭和24年）12月に「株式会社西川屋」を設立して法人化した。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: チェーン化と本部機能の整備

「ほていや」は1951年（昭和26年）には仕入部を設置してチェーン本部機能を整え始め、1953年（昭和28年）に古川政次郎が経営していた会社も経営統合し、1958年（昭和33年）には全店一括の仕入部を設置するなど体制整備を進め、東海道を結ぶチェーン展開を目指していった。そして、呉服の専門店から品ぞろえを広げるため、1958年（昭和33年）に洋品売り場を開設した。1963年（昭和38年）10月に本社ビルとして「ほていやセンタービル」を開設した。これに対して、「西川屋」は1963年（昭和38年）2月21日に資本金2500万円で「株式会社 西川屋チェン」を設立し、1966年（昭和41年）3月18日に本部・配送センターを完成させている。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 業務提携からユニーへ

「ほていや」は1969年（昭和44年）3月11日に「松喜屋」と合併契約を締結して傘下に入れ、同月に三井物産と提携した。これに対して、「西川屋」は同年4月に丸紅飯田と業務提携。同年8月23日に「ほていや」と「西川屋」はタキヒヨーと共に共同仕入れ会社の株式会社ユニー（初代）を設立し、同年9月には仕入れと支払業務を同社に移管した。その後の同年10月には「ほていや」がユニードと衣料品の海外での共同生産を開始した。同年11月17日にほていやの不動産会社・株式会社 名浜がトヨタ自動車販売との折半出資で東名クラウン開発株式会社を設立。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 統合・再編から上場へ

1970年（昭和45年）2月に「ほていや」と「西川屋」はタキヒヨーと共に共同仕入れ会社の株式会社ユニー（初代）に仕入れ業務を一本化した。1971年（昭和46年）2月21日に株式会社ユニー（初代）は「株式会社 西川屋チェン」や「新名浜株式会社」と共に株式会社 ほていや（初代）に吸収合併され、同社がユニー株式会社（2代目）となる形で経営統合した。この経営統合時に、「株式会社 西川屋ストア」が「株式会社 東海ユニー」へ社名変更し、「株式会社 西川屋チェン」の店舗の営業を継承。「株式会社 関東ほていや」は「株式会社 関東ユニー」に、「株式会社 中部ほていや」は「株式会社 中部ユニー」となり、引き続き店舗の営業を行った。この経営統合後も、仕入れや本部・資本面でも西川屋系とほていや系は別になっており、「株式会社 東海ユニー」は実質的に西川屋系として営業を続け、「株式会社 中部ユニー」と「株式会社 関東ユニー」はほていや系として営業を続けた。その為、上場による更なる発展を目指して完全に統合することとし、1975年（昭和50年）2月21日にユニー株式会社（2代目）が「株式会社 東海ユニー」のほか「株式会社 中部ユニー」と「株式会社 関東ユニー」を吸収合併した。その間の1971年（昭和46年）2月にハウスカードの「ユニーカード」の発行を開始し、1972年（昭和47年）7月末には敷地面積約10万m2の稲沢流通センターを稼働させるなどチェーン展開を支える基盤整備を進めた。1974年（昭和49年）4月15日には完全子会社として「株式会社さが美」を設立して、同年8月に同社に呉服部門を継承させて分社化した。この翌年の猪飼社長達が1975年（昭和50年）に商標権を買戻し、呉服部門の拡充して保有する商標に合わせる形で1976年（昭和51年）に「株式会社 ほてい産業」が「株式会社 ほていや（2代目）」へ社名を変更。呉服専門店チェーンの「ほていや」としてユニーから分離独立している。1976年（昭和51年）3月に本部を名古屋駅前の桑山ビルに移転すると共に、名古屋市中区の御園座ビルにあった中部地区本部と名古屋市港区品川町にあった東海地区本部も同ビル内に移転統合。同年8月21日にユニー株式会社（2代目）が「株式会社西川屋」と「犬山食品株式会社」のほか「名浜株式会社」と「株式会社松喜屋」を吸収合併して完全に統合した。そして、同年12月1日に名古屋証券取引所第2部へ上場し、1977年（昭和52年）10月21日には東京証券取引所第2部にも上場し、1978年（昭和53年）8月1日には両証券取引所共に第1部に昇格した。その間の1977年（昭和52年）2月21日に2つの金赤色の円の組み合わせたシンボルマークの使用を開始した。東証2部に上場した直後の1977年（昭和52年）12月時点で全店舗88店のうち76店が東海3県および静岡県・北陸等の中部地方に集中して売上高でも約7割を占めるなどドミナント方式を早く進めた。また、早くから郊外に低層型店舗を出店することでコストを抑えると共に、出店地域での自動車普及率に合わせて大規模な駐車場を確保するなど、モータリゼーションに対応した店舗展開でも業界内で先行して進めた。この1976年（昭和51年）当時は収益力が同業他社より劣っていたこともあり、不採算店の閉鎖を進め、1980年（昭和55年）2月期には売上高でスーパー業界6位ながら利益では業界4位となるところまで収益力の改善を進めた。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 多角化の推進

1978年（昭和53年）7月21日にアメリカの「デニーズ」と提携してドーナツ店「ウィンチェルドーナツハウス」部門を展開するライセンス契約を締結し、1979年（昭和54年）8月10日に「ウィンチェルドーナツ」1号店をユニー今池店1階に開店してドーナツ店チェーンの展開を開始した。同年2月に「中北薬品」と提携して医薬品小売り事業に参入した。同年4月7日に「興和」と共同出資で旅行業の「株式会社マイトラベル」を設立して旅行事業に参入した。同年12月には米国の「ザ・サークルK・コーポレーション」と実施権許諾契約を締結し、社内に「サークルケイ・ジャパン事業部」設置。1980年（昭和55年）3月にコンビニエンスストア「サークルK」1号店の島田店を開店し、同年9月にはフランチャイズ店1号店として「サークルケイ」自由ヶ丘店を開店した。。同年6月にオランダの「ブルーム・アンド・ドリースマン」と提携し、1981年（昭和56年）11月1日に「シーベレット事業部」を発足させ、1982年（昭和57年）3月に「シーベレット」1号店を出店した。同年12月にアラタマ店内に大型の文化教室を開設して文化教室事業に参入した。同年1月に「コンピューカードインターナショナル」と提携してCUCプロジェクトを発足させ、1984年（昭和59年）9月に「オネストバニー」を導入した電子ショッピングシステムでの試験的な販売を開始した。1983年（昭和58年）1月には「ラブアド事業部」を発足させて情報・映像事業に参入すると共に、「日本通運」や「西濃運輸」と提携して引越事業に参入した。同年4月20日にはヤング女性向けタウン誌「ぽっちぽっち」を創刊して情報誌事業に参入した。同月には総合レンタル事業に参入した。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: プライベートブランドの開発

1979年（昭和54年）8月29日に初のプライベートブランドとして「EV」の販売を開始したのを皮切りに、1981年（昭和56年）9月1日には EVより1ランク上のプライベートブランドとして「サンテラス」の販売を開始した。1984年（昭和59年）2月にプライベートブランド「ベタ&マダ」の販売を開始した。1985年（昭和60年）3月にプライベートブランド「レミオーレ」の販売を開始し、同年1985年（昭和60年）8月10日に一宮店にインストア1号店を開設して発売開始し、同年9月にはプライベートブランド「新生活アイ」の販売を開始した。1986年（昭和61年）3月にプライベートブランド「リートレビノ」の販売を開始した。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 新業態の開発と業態転換

1983年（昭和58年）11月12日にユニー福井店を改装してファッションビル「ポアンカ」として都市型店舗の新業態の1号店として新装開店したのを皮切りに、同年12月16日にはユニー豊田店の増床・改装して新業態・「ギャラリエアピタ」として「APiTA」業態の1号店とするなど新業態への転換を始めた。1984年（昭和59年）4月21日にユニー豊橋店を改装して新業態・「ハートスタッフ豊橋」として新装開店し、1985年（昭和60年）11月21日には新業態・「生活創庫アピタ」名古屋駅店を開店するなど新業態の店舗展開を進めた。これらの新業態のうち、「アピタ」は1980年代の主力業態となっていった。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: クレジットカードの拡充

1983年（昭和58年）12月にヤング向けの「ウィンドクラブカード」の発行を開始したのを皮切りに、1984年（昭和59年）4月には「アピタカード」の発行を開始した。1988年（昭和63年）9月21日にはミリオンカードサービスと提携し、世界中で利用可能な国際クレジットカード「UNYグループカード」の発行を開始するなどカード事業の拡充を進めた。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 専門店の開発

1984年（昭和59年）7月に「寿安事業部」を分離独立させて「株式会社モリエ」として子会社化したのを皮切りに、同年12月に路面店1号店を銀座に開店した。同月に「株式会社パレモ」を設立し、1985年（昭和60年）2月に同社に営業を譲渡して子会社化してインショップからの自立を図った。同年5月10日に「株式会社アイフク東海」を設立し、同月に靴専門店「株式会社エリナス」を設立して子会社化した。1986年（昭和61年）1月に「株式会社トムトム」を設立同年6月に家電販売で第一産業と提携し、同年7月12日に「サンテラス刈谷」の家電売り場を改装してフランチャイズ店「ダイイチバルサ」1号店として刈谷店を開設した。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 家田社長への交代と経営再建

1993年（平成5年）2月期に2期連続の減益に陥ったこともあり、同年5月28日に子会社のユーストアから家田美智雄が社長に就任。経営再建のために社長に就任した家田は、ローコスト経営への回帰を目指すため、本部人員を1,800人から1,100人へ削減するなど組織の簡素化を進めた。そして、賃料削減によるコストダウンを図るため、1993年（平成5年）11月1日に本部を愛知県名古屋市中村区から愛知県稲沢市の配送センター内にあった「什器倉庫」を改造した建物に移転し、1995年（平成7年）6月1日には本社を稲沢市に移転して本部と一体化した。同様に東京本部も横浜市の自社が保有する旧大口店跡に移転したほか、静岡本部と北陸本部も賃料の安い物件への移転を実施した。また、不良在庫の処理も進めた。さらに、約85億円の累積損失を抱えたセントラルケーブルテレビの他、ラブアドやイーシーディー、コンピューカード・ジャパンやマイクロエージ・ジャパンなどの多角化を目指して進出した情報産業の事業からの撤退も進めた。1980年代の主力業態となっていった「アピタ」が高コストで損益分岐点が高止まりしていたことから経費抑制を進め、「アピタ」の新規出店を凍結した。着手していた出店計画についてもバブル崩壊後の状況に合わせた賃料見直し交渉を進めるなど出店コスト引き下げを図った。しかし、一方では、店長を職住近接となるよう異動させ、地区本部に商品部を設置するなど地域に密着した営業を目指して現場への権限移譲も進めた。同時に店舗の清掃などによる清潔さの維持や店頭在庫の管理など第一線の現場である既存店の競争力を図った。こうした改革で経費削減を図ったものの、会社としての人員削減は実施せず、再建することに成功した。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 再建完了から積極的な事業展開へ

1996年（平成8年）2月期に家田社長が再建計画で掲げた経常利益100億円を回復したことから、出店規制の緩和や価格競争などの激化に対応するためスクラップ・アンド・ビルドを含む新店舗開発などの積極的な経営戦略に転じた。また、「アピタ」がアップスケール型GMSとして強い支持を受けていたことから構造などを見直して建築費や運営費が抑制可能な業態へ変更した上で出店を再開し、主力業態と位置付けられることになった。1998年（平成10年）11月19日に「株式会社サンクスアンドアソシエイツ」の株式の51.08％を取得して傘下に入れ、2001年（平成13年）7月1日に「株式会社C&S」として「サークルケイ・ジャパン」と経営統合させて業界4位の大手コンビニエンスストアグループを形成した。2000年（平成12年）2月期に既存店売上がマイナス7.3％となるなど大きく落ち込んで、創業以来初の減収となると同時に減益と再び業績が悪化した。にもかかわらず、消費不況に伴う業績悪化で同業他社が投資を絞り込む中で過去最大の出店を行う積極攻勢を続け、2001年（平成13年）2月期中間決算でアピタの売上が約1839億円となり、約1628億円のユニー店を逆転して、主力業態となった。2000年（平成12年）4月に「株式会社e-コンビニエンス」がネットスーパー・「おかいものねっと」を開業し、東京都（港区・目黒区・品川区・大田区・世田谷区）で生鮮食品を即日配送するサービスを他社に先駆けて開始した。2003年（平成15年）6月21日に中京本部の店舗で、（株）トーカンと伊藤忠食品（株）に委託し、ドライ食品の一括物流を開始したのを皮切りに、同年8月18日に愛知県海部郡弥富町に「物流センター」を稼働開始し、同年10月21日には日用品雑貨や化粧品の一括配送を開始するなど物流体制の効率化を図った。2004年（平成16年） からユニーのPBである「eプライス」商品をユーストアとサークルKサンクスで販売を開始するなど、ユニーグループの商品調達の共通化を図ることでスケールメリットを活かした資材や商品のコストダウンを進めた。2005年（平成17年） 10月1日にアピタとユニーの制服を一新して統一してコストの削減を図った。2006年（平成18年）1月23日に子会社の「サークルKサンクス」と折半出資で「99イチバ」を設立して生鮮強化型均一店事業に参入、同年2月17日に「99イチバ」1号店として西葛西3丁目店を開店した。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 2000年代のユニーの特徴

2001年（平成13年）2月期決算で、食品比率51.0%で、マイカル32.1%、ダイエー35.1%、イトーヨーカ堂40.1%、ジャスコ（日用消耗品含む）46.8%、西友47.9%であった他の大手総合スーパーよりも高かった。2000年代半ば頃までは高品質・高価格の商品をラインナップした売場展開を特徴としており、プライベートブランド商品でも同様であった。しかしその後はデフレ基調に対応し、従来の価値訴求から価格訴求へ路線転換した。2008年（平成20年）3月25日付で日経平均225に採用された。2008年（平成20年）4月21日、環境問題への取り組みとして食品廃棄物の発生抑制とリサイクルへの取り組み、地球温暖化防止への取り組みなどを環境大臣に約束し、環境省のエコファースト制度で業界初の認定企業とされた。また来店する児童を対象に、取引企業と共同で食育にも注力している。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 再編からユニーグループ・ホールディングスへ

2004年（平成16年）9月1日に「株式会社C&S」が「（2代目）サークルケイ・ジャパン」とコンビニエンスストアの「株式会社サンクスアンドアソシエイツ」を合併。2008年（平成20年）8月21日に、グループ会社で食品・衣料品等のスーパーを運営する「株式会社ユーストア」を吸収合併して「ユーストア」店舗の運営を引き継ぎ、2009年（平成21年）2月21日にユニー、ユーストア、アピタ食品館、ラフーズコアの名称を一部店舗を除き「ピアゴ」に統一した。ただし、「ユニー吉原店」は店舗ブランド再編後もグループで唯一「ユニー」の屋号を掲げ営業を継続し、改修工事のため2010年（平成22年）8月17日に閉店し、ユニーの店名の店舗が消滅する形となった。2012年（平成24年）2月21日に孫会社の「99イチバ」を完全子会社化し、同年4月26日に小型食品スーパー「miniピアゴ」1号店として池袋2丁目店を新装開店したのを皮切りに同年8月末までに全店舗を業態転換。2013年（平成25年）9月20日時点で東京都と神奈川県で74店を展開していた。2012年（平成24年）時点での財務体質は比較的健全で、当時のユニーの社債格付けはセブン&アイ・ホールディングス、平和堂、イズミに次いだ。2013年（平成25年）2月21日に「ユニーグループ・ホールディングス株式会社」 (英: UNYgroup Holdings Co., Ltd.) (UGHD.) として持株会社体制へ移行した。持株会社の傘下に当社と共に「株式会社サークルKサンクス」が完全子会社化として入った。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: 伊藤忠との提携からファミリーマートとの統合へ

2006年（平成18年）1月11日に「伊藤忠商事」と商品開発・情報技術・物流・不動産開発などについて包括的な業務協力の覚書締結に合意。2008年（平成20年）1月15日にユーストアと「サークルKサンクス」と共に、「伊藤忠商事」と「ファミリーマート」の伊藤忠グループ2社と合同で5社共同企画「からだスマイルプロジェクト」の第1弾のパンの発売を開始した。2009年（平成21年）10月22日に「伊藤忠商事株式会社」と資本・業務提携に調印し、同社が市場でユニーの株式を3%程度取得。経営不振に伴う経営陣の交代の発表直後の2014年（平成26年）秋から「伊藤忠商事株式会社」の仲介で「ファミリーマート」と統合に向けた水面下での協議を開始。経営不振の責任を取って前村哲路前会長と中村元彦前社長が引責辞任し、2015年（平成27年）3月1日に佐古則男社長が正式に就任。その直後の同月10日に「ファミリーマート」と経営統合に向けた協議開始の覚書を締結し、同年10月には「ファミリーマート」と経営統合の基本合意を締結した。2016年（平成28年）9月1日に、「（2代目）ユニーグループ・ホールディングス株式会社」は、「（初代）株式会社ファミリーマート」と経営統合した上で同社に吸収合併されて「ユニー・ファミリーマートホールディングス株式会社」(UFHD) に社名変更。子会社の「サークルKサンクス」はファミリーマートの事業を吸収分割し、同社は社名を、「（2代目）株式会社ファミリーマート」に変更している。
Title: ユニー (UNY)
Section: 歴史
Subsection: ドン・キホーテの傘下へ

「ファミリーマート」との経営統合の交渉に入った当時からコンビニエンスストア事業の再編が主眼の合併交渉で総合スーパー事業のユニーの売却を視野に入れたものと見られていた。2017年（平成29年）8月にUFHDとドン・キホーテホールディングスの業務資本提携が発表され、ドン・キホーテHDはユニーの発行済み株式の40パーセント (%) を秋に、60%を2019年（平成31年）1月4日に282億円でそれぞれ取得。そのため、2019年（平成31年）1月4日にユニーはドン・キホーテHDの完全子会社となった。2019年（平成31年）9月に、ユニー・ファミリーマートHDは社名を株式会社ファミリーマート（3代目）に変更した。ファミリーマートとの経営統合・再分離は、ファミリーマート (企業)も参照。2020年（令和2年）12月には、食の殿堂ユーストアとしてユーストアの屋号が復活している。
Title: ユニー (UNY)
Section: 沿革
Subsection: 前史

1912年（大正元年） - 愛知郡下之一色村（現：名古屋市中川区下之一色）で西川長十が、履物店を開業。1927年（昭和2年） - 古川政次郎が、横浜市伊勢佐木町で「古川モスリン店」を開業。1928年（昭和3年） - 西川屋、履物製造販売業を譲渡し名古屋市港区築三町へ移転。西川呉服店開業1949年（昭和24年）12月 - 「株式会社西川屋」を設立。1950年（昭和25年）3月13日 - 資本金50万円で「株式会社 ほていや呉服店」を設立し、同月17日に大須・万松寺通りに「ほていや万松寺店」を開業。1951年（昭和26年） - 「株式会社 ほていや呉服店」が仕入部を設置してチェーン本部機能を開始。1953年（昭和28年） - 「株式会社 ほていや呉服店」が古川政次郎が経営していた会社を経営統合。1957年（昭和32年） - 「株式会社 ほていや呉服店」が洋品部を設置、呉服に加えて洋装衣料の販売を開始1960年（昭和35年）3月 - 「株式会社 ほてい商事」を設立。1961年（昭和36年）12月8日 - 「株式会社 ほていや呉服店」が浜松市肴町にセルフサービスを導入した店舗を開業。1962年（昭和37年）6月 - 「株式会社 ほていや」に商号変更。1963年（昭和38年）2月21日 - 資本金2500万円で「株式会社 西川屋チェン」を設立。1965年（昭和40年）9月20日 - 「株式会社 ほていや」が傍系の「株式会社 ほてい商事」を合併。1966年（昭和41年）2月25日 - 「株式会社 西川屋チェン」が土岐店を開設し、愛知県外へ進出。3月18日 - 「株式会社 西川屋チェン」の本部・配送センターが完成。10月 - 「株式会社 西川屋ストア」を設立。1967年（昭和42年）8月 - 「株式会社 関東ほていや」を設立。1968年（昭和43年）8月 - 「株式会社 中部ほていや」を設立。1969年（昭和44年）3月11日 - 「株式会社 ほていや」が「松喜屋」と合併契約を締結し、傘下に入れる。3月 - 「株式会社 ほていや」が三井物産と提携。4月 - 「株式会社 西川屋チェン」が丸紅と業務提携。8月23日 - タキヒヨーやほていやと共同仕入れ会社の株式会社ユニー（初代）を設立。11月 - あかのれんとヤマダ屋、エコー百貨店が、当社と共同出資して、エフ・シー・ユニー株式会社を設立。10月 - 「株式会社 ほていや」がユニードと衣料品の海外での共同生産を開始した。11月17日 - ほていやの不動産会社・株式会社 名浜がトヨタ自動車販売との折半出資で東名クラウン開発株式会社を設立。1970年（昭和45年）2月 - ほていやと西川屋チェンがタキヒヨーと共に株式会社ユニー（初代）に仕入れ業務を一本化。2月 - 西川屋チェンが、飯田市のマルサンと四日市の銀杏屋を合併。2月 - あかのれんとエコー百貨店、ヤマダ屋がエフ・シー・ユニー株式会社に営業権を譲渡し、不動産会社化。5月 - 株式会社ユニー（初代）とエフ・シー・ユニー株式会社に加えて、丸正とバロー、ライコーが均等出資して中部スーパーマーケットチェーンを発足。7月 - 新名浜株式会社設立株式会社ユニー運輸を設立。「ほていや」桜山店、中村店、今池店の社員食堂の運営を「サガミチェーン」に委託。
Title: ユニー (UNY)
Section: 沿革
Subsection: （2代目）ユニーグループ・ホールディングス株式会社/（3代目）ユニー株式会社

2012年（平成24年）2月16日 - 「（初代）ユニーグループ・ホールディングス株式会社」が「（2代目）ユニー株式会社」の子会社として設立2013年（平成25年）2月21日 - 親会社の「（2代目）ユニー株式会社」より事業を譲受し事業会社に移行。同時に商号を「（3代目）ユニー株式会社」に変更し、「（2代目）ユニーグループ・ホールディングス株式会社」の完全子会社となる10月11日 - 北欧雑貨「LAGERHAUS（ラガハウス）」の国内正規販売店として日本1号店をアピタ西大和店内にオープン2014年（平成26年）3月13日 - 「関東プロセスセンター」を稼働し、精肉の加工作業を集約。9月 - 上海市に中国本土進出1号店として総合スーパー「アピタ上海金虹橋店」を開業。2015年（平成27年）2月22日 - 「北陸物流センター」を稼働。3月27日 - 「瀬戸プロセスセンター」を稼働し、精肉や鮮魚の加工作業を集約。4月1日 - 関東事務所を全面建て替えし、「ユニーグループ・ホールディングス大口ビル」を稼働。5月21日 - 関連事業本部内にアミューズメント事業部を新設。7月30日 - 「ユニーグループ静岡物流センター」を稼働。9月16日 - 親会社のユニーグループ・ホールディングスにより、採算改善の為『アピタ』『ピアゴ』の約230店舗のうち不採算の50店舗程度を閉鎖する発表がされたと報道される。12月4日 - 直営アミューズメント施設「友遊縁日」をアピタ岩倉店に開設。2016年（平成28年）3月17日 - 「ユーホーム」の屋号で行っていたホームセンター事業から撤退を発表。11店舗のうち8店舗をDCMホールディングス傘下のDCMカーマに8月までに売却し、残る3店舗は2017年2月期中に閉店4月1日 - 新電力の「アイ・グリッド・ソリューションズ」と提携し、「UCSカード」会員を対象として、家庭向け電力市場に参入。4月29日 - 「阪急ベーカリー」と提携し、直営インストアベーカリー「Be-place（ビープレイス）」をピアゴ久保田店内にて約30年ぶりに再開5月20日 - 新しいコンセプトの生活雑貨ショップ「soomin（スーミン）」の1号店をアピタ四日市店内に開設5月21日 - 株式会社ユーライフを吸収合併8月9日 - GMS事業の立て直しの一環として、2019年2月末までに不採算店舗25店舗を閉鎖すると発表8月14日 - ホームセンターのユーホーム嬉野店・ユーホーム大和郡山店閉店。ユーホームブランド消滅。また、ユーホーム大和郡山店については完全閉店する予定だったが、DCMダイキへ売却され、改装をした上で同年9月16日にDCMダイキ大和郡山店が開店した。8月21日 - 関連事業本部内のユーホーム事業部・夢屋書店事業部廃止9月27日 - アピタ稲沢店に「友遊カルチャーセンター」を開設し、文化センター事業に参入。10月13日 - コンビニエンスストアと都市型小型食品スーパーの一体型店「ファミリーマート＋miniピアゴ」1号店の菊名駅西店を開店。10月18日 - 保有する株式を投資ファンドに売却し、「さが美」と「パレモ」がユニーグループから離脱。10月 - アピタとピアゴ全店舗に電子決済サービス「Apple Pay」を利用した「Suica」・「QUICPay」・「iD」での決済を導入。12月末 - 運営企業の優友（上海）商貿有限公司の全株式を香港系の投資会社「聯志投資有限公司」に売却し、撤退。2017年（平成29年）1月6日 - 女性向けプライベートブランド「デイジーラボ」を発表。3月25日 - 「テラスウォーク一宮」に「ファミリーマートサービススポット」1号店を開設。6月30日 - カフェ併設の生活相談コーナー「暮らしカフェ」1号店を開設。7月1日 - 内閣府より、災害対策基本法第2条第5号に基づく指定公共機関に指定11月13日 - 親会社の「ユニー・ファミリーマートホールディングス」と「ドンキホーテホールディングス」（現・PPIH）との業務資本提携に伴い、MEGAドン・キホーテとユニーのダブルネーム店舗の運営を行う完全子会社「UDリテール株式会社」を設立11月21日 - 上記の業務資本提携に伴い、ユニーの発行済み株式の40%を「ドンキホーテホールディングス」が取得2018年（平成30年）2月 - 「MEGAドン・キホーテUNY」1号店を開設。5月1日 - 子会社のUCSを完全子会社化5月末 - 「優你香港有限公司」の発行済み全株式を「恒基兆業地産」に売却し、同時にライセンス契約を締結して同じ店名で営業を継続。10月9日 - 本社を愛知県名古屋市中村区平池町のグローバルゲートに移転2019年（平成31年・令和元年）1月4日 - ドンキホーテHDが当社株式60％をユニー・ファミリーマートHDから取得。これにより当社および子会社のUCSがドンキホーテHDの完全子会社となった5月 - 日本チェーンストア協会を脱退11月 - 本社を愛知県稲沢市に戻す2020年（令和2年）4月1日 - 子会社の99イチバの株式をG-7ホールディングスに譲渡4月6日 - 「アピタ」・「ピアゴ」でドン・キホーテの電子マネー「majica（マジカ）」のサービスを開始。4月30日 - 「アピタ」・「ピアゴ」で電子マネー「uniko（ユニコ）カード」のサービスを終了。12月4日 - 食の殿堂ユーストアとしてユーストアの店舗ブランドが復活
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Section: プライベートブランド

エコオン - 環境配慮型のプライベートブランド。2007年（平成19年）9月21日に発売開始。デイジーラボ - 女性向けプライベートブランド。2017年（平成29年）1月6日に発表。スタイルワン - 「イズミヤ」とフジとの共通プライベートブランドで、価格訴求型プライベートブランド。2009年（平成21年）8月21日に発売開始。スタイルワンヘルシー - 生活習慣病予防をコンセプトにした健康志向型プライベートブランド。2014年（平成26年）2月21日に発売開始。プライムワン - 価値訴求型プライベートブランド。プライムワン こだわり贅沢 - 品質・付加価値を追求した価値訴求型プライベートブランド。2014年（平成26年）2月21日に発売開始。
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Section: プライベートブランド
Subsection: 過去に存在したプライベートブランド

EV - 「エコノミー＆バリュー」の略で、衣食住全般の生活基礎商品を取りそろえたプライベートブランド。初のプライベートブランドとして1979年（昭和54年）8月29日に発売開始。サンテラス - EVより1ランク上のプライベートブランドとして発売した。1981年（昭和56年）9月1日に販売開始。ベタ&マダ - 子供服のプライベートブランド。1984年（昭和59年）2月に発売開始。レミオーレ - 婦人衣料・服飾雑貨のプライベートブランド。1985年（昭和60年）3月に発売開始。私と生活 - 無印良品などと類似した路線の高感度な生活向けの衣食住全般のプライベートブランド。インショップでのコーナー展開から初めて単独出店も視野に入れていた。1985年（昭和60年）8月10日に一宮店にインストア1号店を開設して発売開始した。新生活アイ - 日本伝統の「藍」の色彩感覚を活かした婦人衣料・服飾雑貨・住関連商品のプライベートブランド。1985年（昭和60年）9月に発売開始。1985年（昭和60年）10月に1号店を開設。リートレビノ - 紳士・子供向けのスポーツカジュアルのプライベートブランド。1986年（昭和61年）3月に発売開始。プライムスポット - 20代後半から40代後半をターゲット層として、おしゃれな普段着を目指した婦人衣料のプライベートブランド。1989年（平成元年）9月に発売開始。セパージュ - ドレッシーな婦人衣料のプライベートブランド。1989年（平成元年）9月に発売開始。スーパーメックス - 紳士服のプライベートブランド。イープライス - 汎用性が高く品質機能を重視したベーシック商品の価格訴求型プライベートブランド。衣料のプライベートブランドとしてスタートし、2001年（平成13年）3月10日から食品と住居関連商品も発売した。カチアル - 品質などの価値に重点を置いた価値訴求型のプライベートブランド。2008年（平成20年）4月1日に発売開始。おやつ発見 - 菓子のプライベートブランド。2010年（平成22年）9月26日から「Style ONE」に切り替え。おつまみ発見 - 菓子のプライベートブランド。2010年（平成22年）9月26日から「Style ONE」に切り替え。
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Section: 共同仕入れ

1969年（昭和44年） 10月に「株式会社 ほていや」がユニードと衣料品の海外での共同生産を開始しており、これを母体として忠実屋と十字屋が加わって丸紅が関与して共同仕入れ研究会を発足。1975年（昭和50年）春にジャスコとイズミヤがて共同仕入れ研究会に参加し、丸紅が関わった共同仕入れ研究会を母体として共同で開発輸入の会社を設立することになり、1979年（昭和54年）1月8日に、当社とイズミヤ・ジャスコ（現・イオン）・ユニード・忠実屋（ダイエーに合併）の5社が均等出資した合弁の開発輸入商社として｢アイク｣を設立した。しかし、1981年（昭和56年）1月にユニードが九州ダイエーと合併契約を締結したことに伴って、アイクから脱退。1992年（平成4年）に忠実屋がダイエーと業務提携をしたことに伴って、｢アイク｣から脱退した。当社も1999年（平成11年）7月23日付で保有していた31.74%・146,000株の株式をジャスコに譲渡して｢アイク｣から撤退した。
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Section: 店舗

総合スーパーの大型店「アピタ」、中型・小型店「ピアゴ」などの総合GMS店舗のほか、モール型ショッピングセンター「ウォーク（ウォークモール）」、ミニモール型ショッピングセンター「ラスパ」などを運営し、GMS店舗を主力としながら、立地やターゲットとする客層ごとに店舗ブランドを使い分けている。2022年6月27日現在の店舗数は131店舗。店舗所在地は中部地方および関東地方とその隣接県に限られ、北は新潟県と福島県から西は奈良県である。前述の通り、開業以来、約9割弱の店舗が東海3県や静岡県等の中部地方に集中しており、中部地方以外では、ほていやの創業地である神奈川県横浜市にユニー関東事務所があるため神奈川県に比較的多かったが、近年では老朽化店舗の閉店により神奈川県内の店舗は大幅に減少している。
Title: ユニー (UNY)
Section: 店舗
Subsection: ブランド一覧

ショッピングセンターは別記。
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Section: 店舗
Subsection: ブランド一覧

=アピタ（APiTA）の名称の由来は、イタリア語の「apice」（アピス／先端の）・「tasca」（タスカ／ポケット）の2語を足した造語。高付加価値・高価格の商品の販売を目指して従来のユニー店よりも高級化した第2世代の主力業態となった大型GMS(総合スーパー)。都市型の生活創庫は若者向けの業態で、地方都市型はミドル向け、郊外型はファミリー向けと、ターゲット層を分けて展開した。1983年（昭和58年）12月16日にユニー豊田店を増床・改装した「ギャラリエアピタ」豊田店が1号店であった。
Title: ユニー (UNY)
Section: 店舗
Subsection: ブランド一覧

==アピタパワー（APiTAPOWER）は、総合スーパー「アピタ」をベースとしながら、専門量販店化した売場とメガドンキホーテなどの異業種店舗が同居する複合型ショッピングセンター。2020年11月にアピタ岩倉店を改装し、PPIHグループの「個店主義」を加えた『アピタプラス』としてリニューアルオープンしたが1年で業態消滅した。これを軌道修正した店舗ブランドである。1号店は、アピタ新守山店を改装したアピタパワー新守山店。
Title: ユニー (UNY)
Section: 店舗
Subsection: ブランド一覧

=ピアゴ（PIAGO）は、2009年（平成21年）2月21日に、旧ユニー店と旧ユーストア店、ラ フーズコア店を統合した店舗ブランドとして誕生した。名称の由来は、イタリア語の「piacevole」（ピアチェヴォーレ／楽しい）・「luogo」（ルオゴ／場所）の2語を足した造語。食品を中心とした品ぞろえの中小型店舗で、地域密着型で低価格・ローコスト志向のSM(スーパーマーケット)。派生ブランドとして、かつて関連企業だった99イチバ（現在はG-7ホールディングス傘下）が、狭商圏小型スーパーとして、生鮮コンビニの「miniピアゴ」を東京都・神奈川県に出店している。
Title: ユニー (UNY)
Section: 店舗
Subsection: ブランド一覧

==ピアゴ ラ フーズコア（PIAGO La FoodsCore）は、主に食品に特化した300坪規模の都市型小型SM（食品スーパー）。名前の由来は、英語の「foods」（食べ物）・「core」（中心）の2語を足した上で、前に強意の声語「La」を加えた造語。2003年（平成15年）2月20日に1号店ラ フーズコア神野店をオープン。2009年（平成21年）2月21日のブランド再編に伴い、ピアゴブランドを加えた『ピアゴ ラ フーズコア』に改称した。2017年（平成29年）9月に開店した「ラ フーズコア納屋橋店（現：MEGAドン・キホーテUNY納屋橋店）」は、ピアゴブランドを外してオープンしていた。
Title: ユニー (UNY)
Section: 店舗
Subsection: ブランド一覧

==ピアゴパワー（PIAGOpower）は、ディスカウント色をより強めた専門店の集合体とした業態。2020年6月27日に既存のピアゴ店舗を改装し、PPIHグループの「個店主義」を加えた『ピアゴプラス』としてリニューアルオープンしたが9か月で業態消滅した。これを軌道修正した店舗ブランドである。1号店は、ピアゴプラス妙興寺店を改装したピアゴパワー妙興寺店。
Title: ユニー (UNY)
Section: 店舗
Subsection: ブランド一覧

==パワースーパーピアゴ（powersuperPIAGO）は、衣食住の商品をオールインワンで買い回れる、スーパーセンター型のディスカウントストアでピアゴブランドの一つ。1号店は、ピアゴ富士宮店を改装したパワースーパーピアゴ富士宮店。
Title: ユニー (UNY)
Section: 店舗
Subsection: ブランド一覧

=食の殿堂ユーストア （SHOKUNO-DENDO-U-STORE） は、2020年度に新形態のディスカウント型食料品専門店として「食の殿堂ユーストア」の名称で、11年ぶりにユーストアブランドが復活した。復活1号店はピアゴ ラ フーズドラッグ萱場店を改装した、食の殿堂ユーストア萱場店。
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Section: 店舗
Subsection: かつて使用していた店舗ブランド

=ユニー（UNY）- 店舗面積1,500坪から2,500坪級のスーパー。かつて存在したメインブランド。順次アピタ・ピアゴに転換された。英の"unique"．"united"．"universal"．"unity"．"unify"から命名。サンテラス - 店舗面積3,000坪級の大型総合スーパーで、物販のほかにスポーツ施設やサービス方式施設を持つコミュニティー店舗。閉店店舗を含め計20店舗に付与された。詳細は過去に存在したユニーの店舗#補足を参照。ジョイマートユニー - 日用品や総菜などを強化し、リビング用品などの取り扱いを減らしたファミリー向けの地域密着型ミニGMS業態。ユニー阿倉川店を改装した「ジョイマート・ユニー阿倉川店」が1号店。ユーストア標準店の規模に建て替え、もしくは改装されたユニーのミニGMS。6店舗のみ。ユーストア（U-STORE）- かつてユニーの子会社であったユーストアによって、のちに同社を吸収合併したユニーによって運営された、衣・食・住の生活必需品を提供したかつてのミニGMSブランド。2009年（平成21年）に消滅。なお、2020年（令和2年）12月4日に新形態のディスカウント型食料品専門店として『食の殿堂ユーストア』の名称で、11年ぶりにユーストアブランドが復活した。ユニマート - ほていや、西川屋合併後の一時期に存在した、食料品主体のほていや系小型店。ユーマート - 1972年（昭和47年）から一時期存在し、ローコスト運営を目指した西川屋系中・小型店。静岡県内で展開する「ユーマート」とは無関係。ラブラ - 店舗面積1,000坪級の小型総合スーパーで、小商圏の地域密着型店舗。「ラブリーライフ」から名付けられた。1982年（昭和57年）6月の「日進」を皮切りに、同年11月5日の「よこすか店」、1983年（昭和58年）12月の東浦店が開設された。いずれもユニーへ改称され後に閉店している。。雑貨創庫 - 衣料品の品揃えを大幅に減らし、食品と雑貨主体の品揃えをした新業態。1991年（平成3年）3月27日に開業した大口店に用いられた。東京の東陽町に2号店を開設する計画もあったが、1992年（平成4年）9月3日に「生活創庫UNYイースト21」として開業し、実現しなかった。なお、2020年12月より、リニューアルオープンした一部店舗の雑貨コーナーのブランドとして再び「雑貨創庫」を使用している。アピタプラス - 既存のアピタ店舗を改装し、売り場を専門店の集合体とした業態で、2020年（令和2年）11月27日にアピタ岩倉店を改装したアピタプラス岩倉店が1号店として開業した。軌道修正したアピタパワーの誕生により1年で業態消滅した。アピタ食品館 - 食料品主体の店舗。5店舗のみ。ピアゴプラス
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Section: 店舗
Subsection: かつて使用していた店舗ブランド

=ポアンカ - ヤング向けのァッションビル。1983年（昭和58年）11月12日にユニー福井店を改装した都市型店舗の新業態の1号店。ハートスタッフ - スポーツクラブを核としたスポーツ&ファッションの時間消費型業態。1984年（昭和59年）4月21日にユニー豊橋店を改装して業態変更した。また、同店のスポーツクラブ「ハートスタッフクラブ」は、当社のスポーツクラブ1号店で、同年6月に「ハートスタッフクラブ事業部」となり、1985年（昭和60年）に2号店の江南、1989年（平成元年）9月1日に3号店の緑を開業した。生活創庫 - 百貨店テイストのファッションビル。5店舗のみ。リサイクルショップの創庫生活館を運営していた生活創庫とは無関係。ユーホーム - エンチョーと提携して開発したホームセンターで、DIYや園芸・住宅設備から日用雑貨・家庭用品まで取り揃えていた。1995年（平成7年）9月21日にフェアモール松任のホームセンター棟に1号店を開店した。1995年（平成7年）当時の一般的なホームセンターが売り場面積約1,500m2だったが、その倍の売り場面積約3,300m2で出店していた。単独出店ではなく、当社の店舗で敷地に余裕がある店舗に併設する形での出店戦略を採った。2016年（平成28年）8月までにDCMへ一部店舗を売却し、残る店舗を閉鎖して撤退することになった。ユーホーム事業部
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Section: 店舗
Subsection: かつて使用していた店舗ブランド

=ウィンチェルジャパン事業部アメリカのデニーズと1978年（昭和53年）7月21日に提携し、ドーナツ店「ウィンチェルドーナツハウス」部門を展開するライセンス契約を締結。1979年（昭和54年）8月10日に1号店をユニー今池店1階に開店した。稲沢流通センター内の工場で原材料を製造し、店内で味付け・型取り・焼き上げなどの主要工程を行って出来立てのドーナツの提供を目指した。
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Section: 店舗
Subsection: インストアブランド

アピタクロージング （APiTACLOTHING） - 衣料品専門店。暮らしカフェ - カフェ併設の生活相談コーナー。2017年（平成29年）6月30日に1号店を開設。夢屋書店 - 1985年（昭和60年）11月に1号店を開設。当時は珍しかった書籍とビデオ・CDレンタルの複合書店。ゆったりとした駐車場を併設し、年中無休で夜12時まで営業していた。現在は書籍コーナーのブランド名として一部アピタ・ピアゴ店舗に展開している。
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Section: 店舗
Subsection: インストアブランド

=バルサ - 家電専門店。プレイワン - スポーツ用品専門店。赤いシャベル - ジーンズ専門店。樹里亜 - 高級婦人服専門店。
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Section: 店舗
Subsection: ショッピングセンター

=ウォークは、モール型SC業態の店舗ブランド。アピタ、ピアゴ ラ フーズコア、MEGAドン・キホーテUNY（UDリテール運営）を核店舗として、専門店やアミューズメント施設、レストラン街などのモール街を備えた広域型複合ショッピングモールとなっている。当初は営業面積50,000平方メートル前後の大規模モールの名称として使われており、ウォーク型の特徴として吹き抜け構造のモールが採用されていたが、従来型の大規模モールは現在のところピオニウォーク東松山を最後に作られていない。2010年11月にオープンしたヒルズウォーク徳重ガーデンズ以降は方針の変更により営業面積25,000平方メートル前後の従来は「ラスパ」ブランドだった中規模モールの大きさであっても「ウォーク」を名乗るようになり、吹き抜け構造の通路が無くなるなど同じウォーク型でも構造に差が出るようになった。エアポートウォーク名古屋は、空港設備を再利用した店舗である。
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Section: 店舗
Subsection: ショッピングセンター

=ラスパは、ミニモール業態の店舗ブランド。ラスパとは、フランス語の「Raffine」（ラフィーネ：洗練された・上品な）・「Sourire」（スリール：微笑）・「Parc」（パルク：公園・広場）を合わせた造語。
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Section: 店舗
Subsection: ショッピングセンター

=アピタタウン - アピタのショッピングセンター型の店舗。アピタタウン稲沢（アピタ稲沢店を増床して2000年（平成12年）6月29日開設）、アピタタウン金沢ベイ（「アピタ食品館金沢ベイ」を核店舗として2007年（平成19年）11月22日開業したオープンモール型ショッピングセンター。核店舗は食の殿堂ユーストア金沢ベイ店）、アピタタウンけいはんな（MEGAドン・キホーテUNY精華台店）がある。また、「アピタタウンけいはんな」は「ユータウンけいはんな」として開業した店舗をブランド再編に伴い改称した店舗。核店舗は「MEGAドン・キホーテUNY精華台店」だか、開業当時の核店舗は「ユーストア精華台店」、アピタタウン改称時の核店舗は「アピタ精華台店」であった。フェアモール - モール型SCに移行するまでの時期に建てられた北陸地区のショッピングセンター。フェアモール福井（アピタ福井大和田店）、フェアモール富山（1998年（平成10年）10月16日開店、アピタ富山東店）、フェアモール松任（1995年（平成7年）9月21日開店、アピタ松任店）がある。ユニー恵那店（現：MEGAドン・キホーテUNY恵那店）も「フェアモール恵那」のSC名が付与されていた。
Title: ユニー (UNY)
Section: 店舗
Subsection: ショッピングセンター

=バザァル - 旧ユニー金沢文庫店の開店から用いられたショッピングセンター名。旧アピタ金沢文庫店の建て替えに伴い消滅した。ただし、ユニー知立店（現：ピアゴ知立店）の開設時に愛知県へ「バザァル知立」のショッピングセンター名で届け出がされており、ショッピングセンター名を前面に出していないだけで完全消滅はしていない。ショップランド - ユニー可児店（のちピアゴ可児店を経て、現：ドン・キホーテUNY可児店）の開店時に用いられたショッピングセンター名。旧ピアゴ可児店の建て替えに伴い消滅。
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Section: 店舗
Subsection: 現行店舗

現行店舗の詳細については、ユニー公式サイト「店舗一覧」を参照。
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Section: 店舗
Subsection: 過去に存在した店舗・出店を断念した店舗

MEGAドン・キホーテUNYまたはドン・キホーテUNYに業態転換された店舗は「過去に存在したユニーの店舗#UDリテールに移管された店舗」を参照のこと。店舗や各種資産はユニーの兄弟会社である「UDリテール株式会社」へ移管され、同社が運営を担当。
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Section: ネットスーパー

2000年（平成12年）1月に「株式会社e-コンビニエンス」を設立し、生鮮・加工食品・生活雑貨の会員制通信販売を行う「ネットスーパー」事業に進出。2007年から2019年まではネットスーパー事業として「アピタネットスーパー」を展開していた。2007年に名古屋市内で1号店をサービス開始、2012年6月には首都圏1号店としてアピタ長津田店（横浜市緑区）でサービス開始し、関東地方へもエリアを拡大していった。2019年4月時点では、愛知県25店、岐阜県2店、三重県2店、奈良県1店、石川県1店、静岡県5店、神奈川県3店、栃木県1店、群馬県1店の計41店でネットスーパーを展開していた。うち2店はピアゴ ラ フーズコアの店舗で、他はすべてアピタの店舗である。会員数は16万人（うち稼働会員は5万人）であった。ユニーは2019年4月3日付のニュースリリースで、同年8月末をもって「アピタネットスーパー」をサービス終了すると発表。理由として「グループの経営方針変更のため」としていた。同年5月31日から順次サービス終了を開始し、8月31日までに全店でサービスを終了した。これは同年1月にユニーがドン・キホーテHD（現：PPIH）の完全子会社化されたことに伴うもので、PPIHの大原孝治社長は「音楽で例えれば、Amazonはストリーミングやネット配信で楽しむ世界だが、ドン・キホーテはライブ会場だ。リアル店舗の魅力を高めることでネットに対抗していく」と表明。これによりユニーも親会社の戦略に従い、2018年5月末はに国内向けEC事業から撤退している。なお、2010年8月には「アピタネットスーパー」の運営委託先である、ネットスーパー事業のシステム構築を営むネオビート（大阪市、2010年に破産）のサーバーに海外から不正アクセスがあり、クレジットカード情報が流出したことが判明、ただちにサイトを閉鎖した。その後にネオビート社への委託を解き、新たに東芝テックが開発したシステムに移行したことにより、2011年2月より順次ネットスーパー事業が再開された。
Title: ユニー (UNY)
Section: 利用できる決済手段
Subsection: 電子マネーへの対応

2013年（平成25年）11月21日にユニーグループの独自電子マネーカード「uniko（ユニコ）カード」の発行・利用を開始「ドン・キホーテ」の「majica」へ移行し、2020年（令和2年）4月30日に取り扱いを終了した。ICカード - iD（2008年（平成20年）11月利用開始）、QUICPay（2016年（平成28年）10月利用開始）、楽天Edy交通系ICカード - 2013年（平成25年）5月11日にKitaca・PASMO・Suica・manaca・TOICA・ICOCA・はやかけん・nimoca・SUGOCAの利用を開始。（ただしPiTaPaは利用不可。）プリペイドカード - Visaプリペイド（ココカラクラブカード等）、JCBプリペイドカード（コメリアクアカード等）、au WALLET（Masterブランド）、ソフトバンクカード、えんてつポイント&プリペイドカード（EPiCA）などが利用可能。ただしチャージはできない。おさいふPonta（JCBブランド、サービス終了）も利用可能だった。Visa Touch・Smartplus - 2013年（平成25年）3月20日に取り扱い終了。
Title: ユニー (UNY)
Section: 利用できる決済手段
Subsection: 商品券

詳細はこちらを参照。