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Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 概要

コボは元々インディゴ・ブックス・アンド・ミュージックの一部門で、後にスピンオフした。電子書籍リーダーの製造に加え、コボはBlackBerry、 iPad、 iPhone、 Android端末向けのアプリ開発も行なっている。コボは長江実業、W・H・スミス、ウィットコウルズ、フナック といった企業と戦略的パートナーシップを締結している。2011年、コボは出版部門を設立した。2012年10月9日、電子出版ソリューション企業の仏Aquafadasの買収を発表。社名のKoboはbookのアナグラムである。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 概要
Subsection: コボ電子書籍ストア

電子書籍や新聞、雑誌はコボのウェブサイトのみならず、以前にボーダーズの電子書籍ストアからもダウンロードが可能だった。ボーダーズの閉鎖に伴って、利用者はボーダーズの電子書籍をコボの書庫に移転可能となった。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 概要
Subsection: 楽天による買収

2011年11月8日、筆頭株主のインディゴがコボ株を楽天に売却することが発表された。この取引は2012年1月11日に完了し、コボは楽天の子会社となった。2014年7月1日、社名を「Rakuten Kobo Inc.」に変更した。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 日本での展開

2012年7月2日、楽天は日本向けの電子書籍リーダー「kobo Touch」を同年7月19日に発売することを発表した。また同日7月19日から「楽天 kobo イーブックストア」でコンテンツの配信を開始した。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 日本での展開
Subsection: トラブルとレビュー操作

2012年7月19日、「Kobo Touch」の発売と同時に「koboイーブックストア」を開設したが、サービス開始から不具合が多発した。その結果として同社の口コミサイトに不満のレビューが多く書き込まれたために、特例としてレビューを閉鎖した。ただし特設サイトの賞賛のコメントは維持された。レビューは内容を選んで掲載する処置をとると発表した。「充電できない」「楽天のサイトに接続してアクティベートできない」「Kobo Desktopがインストールできない」「Kobo Desktopに楽天会員としてログインができない」「PCと同期できない」「自炊したデータを日本語認識できず英語のみ表示される」などの発売後の不具合があった。それに加え、後述する日本語書籍の目標数と実際の点数がかけ離れていることも批判を招いた。なお、楽天の三木谷浩史社長はインタビューで、これらの不具合は同年7月27日の時点で全て修正されたと語っている。また、koboイーブックストアの検索機能にバグが多く、非常に使いづらいことも指摘され続けており、同年8月2日付『日経産業新聞』電子版では小柳健彦編集委員に「β（ベータ）版よりかなり手前の段階にあるといわざるをえない。この状態で本番商用稼働させた楽天の勇気には驚くほかない。」と酷評されている。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 日本での展開
Subsection: 日本語書籍数の問題

コンテンツの量は当初のサービス開始時に「日本語で約3万冊」と発表していたが、実際の日本語書籍は1万8894件で、日本語無料作品が1万2537件（66.4％）、その中で著作権の消滅した作品を収取配布している電子図書館青空文庫からの流用が1万0741件（56.8％）であり、無料書籍が大半を占めるという準備不足を露呈した形でのスタートとなった。2012年8月末までに6万冊を目標としていた が、実際には3万9028冊にとどまり、しかも、16階調モノクロ表示しかできないにもかかわらず、元はカラーで撮られた1枚写真を書籍1点として販売する、ギター譜を9月末現在で1万4000点と大量に追加する、オンライン百科事典『Wikipedia』の作家情報を一人一冊ずつ無料の電子書籍にしてストアに掲載し始めるなど、書籍数の水増しと受け取られかねない行為が相次いで行われた。Wikipediaから転載された作家情報書籍にはDRMによる保護が施されており、Wikipediaの利用規約 に反していた。さらに、全ての電子書籍に対して規格を無視したISBNが付けられていた。同年9月21日に時点において、全ての電子書籍のISBNは「商品番号」に変更された。また、Wikipedia作品はDRMの保護なしで再度登録された。2012年中に日本語書籍数を20万冊とするという公約 は、同年末11万0,778冊と大幅な未達となったのみならず、4ヶ月半経過した5月15日時点でも13万3,872冊（1ヶ月あたり伸び数5000冊余り）と、公約達成には程遠いペースとなっている。日本の消費者庁は、楽天「kobo イーブックストア」で提供する日本語の電子書籍の点数を開始時点で「約3万冊」と発表しながら実際には「1万9,164冊」（楽天が発表した数字）だったことに対して、景品表示法の優良誤認にあたる恐れがあると判断し、行政指導を行った。同年10月26日、楽天は謝罪を表明した。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo eReader

日本未投入。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Wireless eReader

通称 Kobo Wi-Fi。日本未投入。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Touch

Kobo Touch。仕様は #E-Ink端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Vox

仕様は #Android端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Glo

Kobo Glo。仕様は #E-Ink端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Mini

kobo Mini。仕様は #E-Ink端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Arc

仕様は #Android端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Aura HD

日本未発売。企業側の見込みと違い海外ではかなり売れた。仕様は #E-Ink端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Aura

通称 Kobo Aura 6"。Kobo Glo と比較して、縦方向が7mm、解像度も10px、厚さが1.9mm小さくなった。重さは11g軽くなった。仕様は #E-Ink端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Arc 7

仕様は #Android端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Arc 7HD

仕様は #Android端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Arc 10HD

仕様は #Android端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Aura H2O

IP67準拠の防水/防塵性能、ポートカバーを閉じた状態で水深1mで最大30分。Kobo Aura HD と比較して、縦方向が3.3mmと横方向が0.7mm大きく、厚さが2mm小さくなった。重さは7g軽くなった。仕様は #E-Ink端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品
Subsection: Kobo Glo HD

Kobo Auraと比較して、縦方向が7mmと横方向が1mm、厚さが1.1mm大きくなった。重さは6g重くなった。仕様は #E-Ink端末一覧 参照。
Title: コボ (Kobo Inc.)
Section: 製品に関する備考
Subsection: 国内、海外版のサポートの違い

Kobo は自前のユーザーフォーラムを持っておらず、MobileRead に"Kobo Developers' Corner" フォーラムを設けてファームウェアの改善を行っている。楽天を通じてのファームウェア配信はTouch などの古いハードが放置されているが、海外版ではTouchにもGloと同じバージョンのファームウェアが提供されるなど国内よりも良好なサポートが提供されている。国内・国外版はハードに違いはなく、また国内未導入のファームでも日本語対応はされているので、上記フォーラムを通じて最新のファームを入手することでバージョンアップを図ることができ、また国内で提供されていない"Pocket"などの機能を利用することができる。ただし国内版より増えている機能については日本語回りの検証が十分に行われていない。
Title: ファミリーラジオ (Family Radio)
Section: abstract

ファミリーラジオ（Family Radio）は、アメリカ合衆国カリフォルニア州オークランドに本拠を置く、キリスト教系の宗教放送局。
Title: ファミリーラジオ (Family Radio)
Section: 概要

1959年開局。アメリカ国内ではサンフランシスコのKEARを中心として、各地のFM・AM局で中継されているほか、若干のTV番組も製作している。またフロリダ州オキチョビーのWYFRから短波による国際放送を行っている。世界各地の中継局も介しながら、後述の日本語を含む15以上の言語で放送が行われている。これらの放送は下記公式サイトからインターネットを通じて聞くことが出来る。内容は聖書の終末預言に関するメッセージが中心である。プロテスタント的であるが、一般の教会組織とは一切関係ないという立場を表明している。代表者は、ハロルド・E・キャンピング(Harold Egbert Camping)である。
Title: ファミリーラジオ (Family Radio)
Section: 日本語放送

日本語放送は2005年4月13日に開始された。短波放送が下火となった21世紀になって開始された短波日本語放送として、一定の関心を集めたが、放送内容は聖書の話を核とした伝統的な宗教放送のスタイルである。2016年2月現在※JST=UTC+92011年7月9日現在ロシア、コムソモリスク・ナ・アムーレからの中継が停止しているため日本語放送も中断していた。2014年10月1日に米国フロリダ州のWRMIから日本語放送が再開された。
Title: ファミリーラジオ (Family Radio)
Section: 宣教の指針

公式声明として「ファミリーラジオは聖書に基づいたキリスト教ラジオ伝道組織で、教会とは一切関係ありません。」と表明している。終末預言として、神は2011年5月21日に審判の日（ハルマゲドン）をもたらすと、世界の終末の日時を設定している。
Title: ファミリーラジオ (Family Radio)
Section: 外部サイト

Family Radio 公式サイト（英語）上記公式サイトの日本語ページ
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: abstract

コヴェントリー・クライマックス（Coventry Climax）は、イギリスのフォークリフトや消防ポンプ用のエンジンメーカーであったが、後にレーシングエンジンビルダーにもなった。
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: 概要

1903年にリー・ストロイヤーによって創業。フォークリフトや消防ポンプ用のエンジンメーカーとして成功し、1963年にジャガーに買収された。その後会社が売却を繰り返したため、会社名が変わるという事態にも直面した。
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: 歴史
Subsection: F1参戦前

1950年2月にジャガーのエンジニアであったウォルター・ハッサン(Walter Hassan)が、消防用ポンプのメーカーであったコヴェントリー・クライマックス社に入社し、まずFW(Feather Weight,羽のように軽いの意味)と言うコードネームを持つ、直列4気筒で1020ccの排気量を持ち3500回転で39馬力を発生する消火ポンプエンジンを作成した。そしてこのエンジンが1953年のアールス・コート・モーターショーに出展されると、それまでフォードやMGの市販車エンジンをチューニングしてレースに臨んでいたクーパーやロータスなどのコンストラクターが、是非スポーツカー・レース用にこのエンジンをベースとした高性能エンジンを使いたいとクライマックス社へ要望した。彼らの要望に応える形で、クライマックス社はFWエンジンを改造したFWA(Aはオートモビル・1100cc/6500回転/75馬力)エンジンを生産する事を決めた。これは世界で最初の市販レーシングエンジンで価格は250ポンドであった。クライマックス社は、レーシングエンジンの常として特別にチューニングしたエンジンを要求する顧客の要望には一切応じず、首尾一貫して常に同一レベルの性能を持ったエンジンを公平に顧客に販売し続けるという姿勢を崩さなかった。(これに対して自社チューンを施してエンジンの性能を上げようとしたのが、コーリン・チャップマンとスターリング・モスだった。但しクライマックス社のベンチ上でブローアップする羽目に。)続いてFWAは1956年に当時のF2に適した排気量を持つFWB(1460cc/6000回転/100馬力)というエンジンに拡大されてクーパーのシャーシに搭載され、ロイ・サルバドリのドライビングにより大活躍する事となった。また、このFWAとFWBの部品を流用して作られたのがロータス・エリートのエンジンであるFWEである(Eはエリートの意味)。これより先、1952年にFIAは1954年シーズンからF1のエンジンレギュレーションを2.5リッター自然吸気もしくは0.75リッター過給とする事を発表した。クライマックス社の社長レオナルド・リー(Leonard Lee)氏は、消火ポンプエンジン転用ではなく、本格的な2.5リッターグランプリエンジンを開発すべく、ウォルター・ハッサンへ指示した。このエンジンはV8で250馬力のパワーを出す事を目標とし、コードネームはFPE(Fire Pump Engine)と名付けられた。（この名称はライバルであるフェラーリやマセラッティ及びメルセデス・ベンツなどへその意図をカモフラージュする為に付けられた。）しかし、開発が進むにつれ250馬力から264馬力程度の出力を示していたFPEに比べて、すでにライバル達が発表していた馬力はそれを上回り、”勝ちうるエンジンでなければ売らない”というクライマックス社の基本方針に従って開発は中止された。（しかしこれはライバルの発表を信用しすぎた事となっていた事が1954年シーズン終わりに判明した。）このプロジェクトの中止に伴い、せっかく開発されたFPEの経験を生かして本格的な1.5リッターF2エンジンを開発する事が決定され、V8のFPEを丁度片側だけにしたFPF（Eの次でF）エンジンが誕生した。このエンジンは1475cc/7300回転/141馬力の性能を持ち、11.9kg/cm3という最大トルクに近いトルクを4000から7500回転まで発揮し、有効パワーバンドが広いというクライマックスエンジンの特徴はその後のシリーズに受け継がれる事となった。
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: 歴史
Subsection: F1

1957年にFWBと2,000ccにスケールアップされたFPFをクーパーに供給してF1参戦開始。1958年にはFPFエンジンの排気量は2,200ccまで拡大され、194馬力/6,250回転の出力を発生。信頼性は高いものの、2,500ccエンジンに比べると非力な感は否めなかった。しかし、ミッドシップにクライマックスエンジンを搭載したクーパーは、十分な戦闘力を発揮した。1959年にはシリンダーブロックが設計しなおされて2,500ccのFPFエンジンが開発された。240馬力/6,750回転の出力を発生した。依然としてフェラーリなどのイタリア勢には及ばなかったが、この新エンジンはクーパーのほかにロータスにも供給された。クーパー・クライマックスをドライブしたジャック・ブラバムが1959年と1960年の2年連続でチャンピオンを獲得した。1961年からは、NAエンジンの排気量が1,500cc以下に縮小された。これに対応したエンジンが間に合わなかったため、F2用エンジンの改造版である4や1,500ccに縮小したFPFが暫定的に使用された。このとき、エンジンとシャーシのフルコンストラクターであったBRMにも、BRM自身のエンジン開発の遅れからクライマックスエンジンが供給された。FWMVエンジンは1,500cc規定に対応したエンジンとして1961年後半にデビュー。当初はウェーバーのキャブレターを使用していたが、1963年以降はルーカスの燃料噴射装置に変更されている。このエンジンを使用したジム・クラークが1963年にワールドチャンピオンを獲得した。1964年には2バルブから4バルブに変更されると同時にショートストローク化された。4バルブエンジンは2バルブタイプよりも出力の面で優れていたが、信頼性が低く、ロータスとブラバムに供給されるにとどまった。しかし、クラークはこのエンジンをうまく使いこなし、1965年に再びワールドチャンピオンを獲得した。この頃には水平対向16気筒仕様のFWMWエンジンも開発していたが、ベンチテストで従来のV8エンジンの出力には及ばず、1,500cc規定が1965年をもって終了することもあり、実戦に投入されることはなかった。1966年に再びエンジン規定が変更され、NAエンジン排気量は最大3,000ccまでと規制が緩和された。このような度々のエンジン排気量規定変更のレギュレーションや資金難などがあり、コヴェントリー社はNA3,000ccエンジンを開発しないことを表明した。従来のクライマックスエンジンユーザーは新エンジンを見つけるまでの間、FWMVを排気量アップしたエンジンでその場をしのいだ。コヴェントリー・クライマックスは1969年にF1から完全に撤退した。
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: スペック
Subsection: FWB

直4エンジン、2バルブSOHC、自然吸気排気量1,500cc1957年に使用。1953年にレースカー用エンジンとして開発された1,097ccエンジンであるFWAをストローク・ボア共に拡大したもの。FWBという名称はFWエンジンのBバージョンである。FWEまで存在する。
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: スペック
Subsection: FPF

直4エンジン、2バルブDOHC、自然吸気排気量1,500、2,000、2,200、2,500、2,800cc1957年-1961年、1966年、1968年-1969年に使用。FPFは基本的にFWBの改良版である。
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: スペック
Subsection: 4

直4エンジン、2バルブDOHC、自然吸気排気量1,500cc1961年-1963年、1965年に使用。FWMVがデビューするまでのつなぎのエンジン。F2用のエンジンを改造したものである。
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: スペック
Subsection: FWMV

V型8気筒エンジン、2バルブor4バルブDOHC、自然吸気排気量1,500、2,000cc。キャブレター ウェーバー/ルーカス1961年-1967年に使用。1964年以降4バルブに。1966年に使用された2,000ccエンジンはストロークを拡大している。
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: スペック
Subsection: FPE（Godiva）

V型8気筒エンジン、2バルブSOHC、自然吸気排気量3,000cc。1966年に使用。
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: 記録

F1での優勝回数40回初優勝1958年アルゼンチンGPドライバースターリング・モスコンストラクタークーパー最後の優勝1965年ドイツ東GPドライバージム・クラークコンストラクターロータス総合優勝（ドライバー）4回1959年,1960年,1963年,1965年総合優勝（コンストラクター）4回1959年,1960年,1963年,1965年ただし、ドライバー、コンストラクターのタイトルはエンジンメーカーには与えられない。
Title: コヴェントリー・クライマックス (Coventry Climax)
Section: 供給チーム(F1)

クーパー （1957年-1967年）ロータス（1958年-1966年）BRM（1961年）ファーガソン（1961年）ギルビー（1961年）JBW（1961年）エメリソン（1961年-1962年）ローラ（1962年-1963年）ブラバム（1962年-1966年）イーグル（1966年、1968年-1969年）シャノン（1967年）
Title: アルスター銀行 (Ulster Bank)
Section: abstract

アルスター銀行（英: Ulster Bank、アイルランド語：Banc Uladh）は、北アイルランドおよびアイルランド共和国における4大商業銀行のうちの一行である。ベルファストおよびダブリンを本拠地として、イギリスとアイルランドにて大きな金融サービス部門を有しており、マン島でも営業している。現在はナットウエスト・グループの傘下にある。
Title: アルスター銀行 (Ulster Bank)
Section: 歴史

アルスター銀行の起源は、1836年2月にベルファストのローヤル・ホテルにて地元の実業家によって開かれた会議である。当時、ベルファストには6万人の人口と、順調な麻貿易で成長する港があった。ローヤル・ホテルで出会った男達は、よりベルファストに根ざした金融サービスの必要性を信じ、数週間のうちに新しい銀行の開設に向けた野心的な趣意書を発行した。出資によってすぐさま潤沢な資本が集まり、アルスター銀行は1836年7月1日に営業を開始することになった。銀行は、地元商人であるRobert GrimshawとJohn Heronからなる取締役が経営し、スコットランドの銀行を手本として運営された（スコットランドは、成長する銀行システムの安定性で広く尊敬されていた）。最初にアルスター銀行は、自前の紙幣を発券し、アルスター中の主要な貿易町で支店を開設することを決定した。一年で、アントリム、アーマー、バリーマネー、クートヒル、ダウンパトリック、ラーガン、ポータダウン、エニスキレンに計8店舗を持ち、ロンドン、リバプール、バーミンガム、ダブリン、アメリカ合衆国での銀行代理店を指定した。今日、アルスター銀行グループはアイルランド共和国で3番目に大きな銀行であり、アイルランドの島全体で広範囲にわたる金融サービスを個人、小中大企業そして公共団体に提供している。
Title: アルスター銀行 (Ulster Bank)
Section: 銀行サービス

アイルランド、北アイルランド内では大手であり、支店数は267店舗、790台以上のATMがある。その中には、アイルランドとガーンジー島で支店を持ち、イギリス内で金融サービスを提供しているファースト・アクティブの施設も含まれている。また、アルスター銀行は一般的な金融サービスに加えて、イギリス及びアイルランドの顧客に対してMaestroやLaser等のデビットカードを提供している。
Title: アルスター銀行 (Ulster Bank)
Section: 紙幣

他の北アイルランドの4大銀行と同じく、アルスター銀行は自身の紙幣を発券する権利を保っている。この紙幣はUKポンド紙幣であり、イングランド銀行紙幣と同じ価値である。
Title: CPグループ (Charoen Pokphand)
Section: abstract

CPグループ (シーピーグループ、英: Charoen Pokphand Group Co., Ltd.) とは汕頭出身の潮州系タイ人、謝家（チエンワノン家）が基礎を作ったコングロマリット（複合企業）である。タイで最大のコングロマリットと言われ、農業分野や食料品の分野を中核事業として、通信、不動産分野にも精力的に進出し、全部で8つの分野で事業を展開している。国際的には、ASEAN各国や中国などを中心に世界13カ国に進出し、ロンドン証券取引所上場企業となっている。特に、中国へは積極的に進出しており正大集団（チアタイ集団）として知られ、中国最大の外資系企業である。タイの企業は中国への進出に消極的と一般に言われているが、その中で積極的に中国本土へ投資しており、珍しい存在だとされている。
Title: CPグループ (Charoen Pokphand)
Section: 名称について

CPグループの「CP」とはグループ名であるチャルーンポーカパン (Charoen Phokphan, เจริญโภคภัณฑ์) の頭文字である。中国語においては、後述するようにグループにあった園芸店舗名である「正大荘行」に由来する正大集団の名称が使われている。これを元に日本ではチアタイ・グループと書いてCPグループとをさすことがあるが、チアタイ・グループとはCPグループの一企業を指す言葉であり、タイ、中国に存在するCPグループ全体を指す言葉としては不適切である。またCPポーカパンと表記するメディアなどもあるが、CPのPがポーカパンの略であり「ポーカパン」が2度繰り返される事になるため、正しくない。他に、日本のセブン-イレブンで販売されているプライベートブランド「セブンプレミアム」の中に、同グループが製造した原料を使用したものがあり、かつては裏面に「タイ国のCPF（チャラン・ポカポン・フーズ）社の原料を使用しています。」と明記されていたが、2016年現在は「チャルン・ポカパン・フーズ」に修正されている。
Title: CPグループ (Charoen Pokphand)
Section: 沿革

汕頭出身の潮州人で1921年にタイに渡航した謝易初（エークチョー・チエンワノン）とその後を追ってきた弟の謝少飛（チョンチャルーン・チエンワノン）による園芸店（種を専門に売っていた）、正大荘行が前身となっている。その後、易初の長男であるチャラン（謝正民）が正大荘行から通りを挟んで向かいに家畜飼料の販売店、チャルーンポーカパンを1953年に開店し、1959年にチャルーンポーカパン株式会社（CP）を設立した。その後CPは養鶏業を展開し、現在までCPグループの中核となるアグリビジネスの基礎を築くことになる。1968年には易初の死に伴い、四男のタニン（謝国民）が会長となり、経営を掌握。タニン以降CPは設備の近代化、同族だけでなく外部から人材を導入するなどの近代化路線を走ることになる。1971年には世界最大のブロイラーの原種生産会社、アーバーエーカー社と合弁でタイに東南アジア発のブロイラー工場を設立した。また、これだけでは供給が追いつかなかったため、業績拡大策として、農家にたいしてCPが成長したヒナをすべて買い取るという契約の元、ヒナや飼料など一式を農家に預けるという委託生産を開始した。一方で、ブラックタイガーエビの品種改良などを行い水産業にも進出。エビの飼料の研究を行い、タイをエビ飼料生産高世界一にのし上げた。その後、タニンによってCPは多くの分野に進出することになるが、このグループ拡大には外貨建ての債務を多数利用しており、アジア通貨危機によって1億ドルの変動利付債の負債を抱えた。これにより債権者に対して1998年に返済期限の延期を申し込んだ。また、外国の事業も大幅に業績を悪化させ、タイ国内の購買力の低下に伴い、小売業が経営難に陥った。
Title: CPグループ (Charoen Pokphand)
Section: グループの業種

また一時期は各部門で小売業に積極的に進出したが、アジア経済危機以降は小売り業から撤退する傾向を見せた。一方で、ビジネス業界でにわかに活発化している通信産業の分野では中核事業離れが激しい。農業部門正大荘行、いわゆるチアタイが前身となっている中核事業である。日本との関連では明治乳業と合弁で設立したCP明治などがあり、国内の乳業大手となっている。工業部門易初工業集団有限公司タイバンコクの正大ビルに本社をもつ。中国の三九企業集団は傘下である。ロート製薬と提携関係にあった、中国比索生物工程有限公司も会社発足時はこの企業からの出資で発足した。傍系ではネットドラゴンウェブソフト社がある。食品部門1953年設立のチャルーンポーカパン商店が前進となっている食品販売分野（CPフード）。グループ内の売り上げの3分の1を占めるとされる。タイで生産された食料品の輸出を専門としており、他にも農業部門でのノウハウを活かした中国、トルコなどでの養鶏産業を行っている。元々は12社に分かれていたが、アジア通貨危機以降を経て1998年に経営統合されCPフィードミルとなり、のちにCPフードとなった。CPFの呼称が一般的。日本においてもCPF JAPAN株式会社が2004年に設立（2016年7月、CPF TOKYOより社名変更）されている。2007年夏、食肉加工業の米久との合弁でCP米久がタイに設立された。グローバルキッチン部門CPの中核事業を活かした外食産業部門である。チェスター・グリル、ケンタッキーフライドチキン、ピザハット等を経営している。流通部門ディスカウント・ショップとしてサイアム・マクロを1988年に設立。同年にサウスランド・コーポレーション（現セブン-イレブン）からフランチャイズ権を買収しCPセブン・イレブン（現CPオール）を設立。また1990年には日本の西友と合弁でスーパーマーケットのサニーズを設立。アメリカからハイパーマーケットの概念を導入しロータス・スーパーセンターを設立した。しかし、アジア通貨危機以降、タイ国内の購買力が低下し、小売業を撤退する傾向を見せ、サニーズはフードライオンのオーナーであるベルギー資本のデレーズ・ル・リオンに売却された。また、1998年にはロータス・スーパーセンターの株のうち36.75%が127億バーツでイギリスのテスコに売却された。一方で、CPセブン・イレブンは中核事業である農業部門の援護などがあり、また小売業として注目を集め始めたため、流通部門のドル箱となり経営規模を縮小することなくむしろ、2000年以降の好景気によって大きく業績を伸ばした。不動産部門フォーチューン・タワー、フォーチューン・ホテルなどを経営している。また、アライアンズCP総合保険などの保険業も行っている。外国では中国に上海キングヒルなどを設立し、スーパー・ブランド・モールなどを経営している。石油部門1988年に政府の指導のもと石油産業に参入、CPペトロケミカル・ビジネス・グループを設立した。また、タイ石油公社（PTT）や中国資本のシノペック（中国石油化学工業）と合弁で1994年にペトロアジア（PA）を設立し小売業に参入したが、アジア通貨危機の影響で経営難に陥り、1998年に小売業から撤退し、店舗をPTTに売却した。通信部門1989年に首都200万回線プロジェクトで落札に参入し、通信産業に参入。ナイネックスの指導のもとにCPテレコミュニケーションズを設立（後の、テレコムアジア、TA）。1996年までにバンコクとその近辺に260万回線を施設した。一方で日本のPHSを元にバンコクとその近辺のみを対象とした簡易電話サービス、PCTサービスを開始した。1993年には有料のケーブルテレビ・サービスである。ユニバーサル・ケーブルテレビジョン（UTV）を開設した。しかし、アジア通貨危機を経て加入者に伸び悩み、タクシン率いるシン・コーポレーション・グループ系列のインターナショナル・ブロードキャスティング・コーポレーション（IBC）と合併。最終的に、ユナイテッド・ブロードキャスティング・コーポレーションとして再出発した。また、テレコムアジアはPCTサービス加入者が減ったためフランスのテレコムアジア傘下のオレンジ社と合弁でTAオレンジを2003年に設立し携帯電話事業に参入。2004年にトゥルー・コーポレーションと名を変え、インターネット接続サービスを開業した。
Title: CPグループ (Charoen Pokphand)
Section: 外国進出

多国籍企業としての側面を持っており、外国資本との合弁事業や提携などの関係にある。一方で海外に積極的に進出しており、世界13カ国にその子会社を設置している。前述したように、中国本土との関係が非常に深い。1969年以降、流通、石油、不動産、自動車、IT、ビールなどの産業に進出したが、アジア経済危機のため一時期中国に投資した資本をタイに引き上げる傾向が目立った。しかし、上海浦東新区に建設予定で放置されていたデパート、スーパー・ブランド・モール（正大広場、SBM）が1999年に建設再開され、2002年に開店した。またタイ国内の経済も安定してきたため、CPグループは中国に対する投資を活発化する傾向を見せている。2014年には伊藤忠との業務資本提携を発表した。伊藤忠がCPの子会社と日本政策投資銀行が設立した投資事業組合を引受先とする第三者割当増資を実施。1024億円を調達する。CPと政投銀は伊藤忠の株式の4.9%を取得する。伊藤忠はCPのグループ会社の株式の25%を870億円で取得する。食料や化学品などの事業で協業しアジア市場を開拓する。両社はタイや中国、ベトナムなどを中心としたアジア地域で飼料や畜産分野で事業を拡大する。
Title: CPグループ (Charoen Pokphand)
Section: CPグループに対する批判

当企業がタイの経済を永らく支えているという評価が出ている一方で、最近では批判も相次いでいる。特に2015年5月ごろには、「富の独占」と揶揄される国内最大手のコンビニエンスストア『セブン-イレブン』不買運動が行われていた。これは現在、タイのセブンイレブンが店内食事サービスを開始し、周辺の食堂や屋台の客を奪う恐れがあるために、「大企業が庶民の稼ぎ口に手を出すな」「何から何までCPグループがタイの富の独占をしている」と市民の間で反発が拡散している。この他に、セブンイレブンが続々と販売しているプライベートブランド製品も他社製品を排除して利益を独占し、なおかつ既成の大手企業商品を真似ている疑惑があることも、不買運動につながった。
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: abstract

川崎重工業株式会社（かわさきじゅうこうぎょう、英: Kawasaki Heavy Industries, Ltd.、略称:KHI）は、東京都港区および兵庫県神戸市中央区に本社（登記上の本店は神戸市中央区）を置く重工業メーカー。通称は「川崎重工」。オートバイ・航空機・鉄道車両・船舶・軍事ヘリコプターなどの輸送機器、その他機械装置を製造している。三菱重工業（MHI）・IHI（旧:石川島播磨重工業）と共に三大重工企業の一角を成す。日経平均株価の構成銘柄の一つ。
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: 概要

会社の歴史は19世紀の明治時代より始まっており、東京・築地の川崎築地造船所に端を発している。社名の「川崎」は創業者の川崎正蔵の姓が由来であり、川崎造船所時代から拠点を置いている神戸工場の所在地が東川崎町であるのは全くの偶然である。大正時代の第一次世界大戦による造船活況、そして世界大恐慌、昭和時代の第二次世界大戦、戦後の高度成長期と日本の近代史・産業史とともに存続してきた総合重機械企業である。自衛隊の潜水艦や航空機、ミサイルの製造もおこなう国内有数の防衛産業でもあり、防衛装備受注金額では2015年度の防衛中央調達額で三菱重工業を抜いて日本第1位、世界第28位に位置した。神戸を拠点とする有数の関西系企業でもある。かつては神戸川崎財閥（松方コンツェルン）の主要企業であった経緯から、川崎製鉄（現・JFEスチール）・川崎汽船とも関係がある。本社は神戸市中央区の神戸クリスタルタワーであり、東京都港区海岸に東京本社も設置している（登記上の本店は神戸市中央区）。社是に相当するミッションステートメントには「テクノロジーの頂点へ」と記されており、超高度な技術力の錬磨を推奨する社風を展開する。過去の歴史をさかのぼれば、日本で初めて蒸気機関車や高速鉄道の製造を行うとともに、ライト兄弟の初飛行からわずか15年で航空機工場を設立、戦後はオートバイなどに代表されるコンシューマープロダクツへの進出を成功させている。近年では、航空機の機体・エンジンの両方と、宇宙機器の開発・製造を担う航空宇宙産業としてその名を轟かせている。武器輸出三原則に代わり閣議決定された防衛装備移転三原則に従い、潜水艦や航空機の売り込みを図るなど防衛装備品の海外輸出検討も積極的に行っている。一方、1969年に世界初の産業用ロボット会社を設立したジョセフ・エンゲルバーガーとの協力でロボットの国産化に成功して以来、重工業では珍しく、日本国内でファナックに次ぐ第2位、世界で第4位のロボット産業として存在感を確立している。この成長著しいロボット産業分野で、日本のロボット生産金額は2018年度に1兆円を超えたが、それら日本のロボットメーカーで構成する日本ロボット工業会会長職を2018年5月にファナックから引き継いでいる。また、IoTやAIに至る第四次産業革命の一端を担う業容の重点化、すなわちデジタルトランスフォーメーション（DX）を行っており自社の製造業としての高度知識集約産業化を強力に進めている。さらに、DXのさらに先に位置する産業革命と目されるグリーントランスフォーメーション（GX）の中核的活動である水素社会の確立を見越した水素チェーンのインフラ・輸送機器技術確立にいち早く取り組んでおり特筆に値する。これらの歴史は従来製品の延長だけで満足せず、新たなる分野での「テクノロジーの頂点」を目指す社風の成果とされる。日立製作所内において設立されている日立返仁会（日立博士会）や日立技術士会と同じく、理工系国家最高資格の技術士、国家最高称号・学位である博士号取得を社内で積極的に推進し、技術士資格取得者から構成する川重技術士会（約140名）や博士号取得者で構成される川重博士会（約120名）を設立している。さらに自社内の社報で技術士・博士号取得者を定期的に公開しており「テクノロジーの頂点へ」という気風を強力に後押ししている。なお、同社の会長・社長経験者は、神戸商工会議所の会頭職と同時に、日本商工会議所の副会頭職を務める場合が多い。さらに、その社業が陸海空のインフラ全般に及び社会経済の発展に貢献していることから、日本航空宇宙工業会や日本造船工業会、鉄道システム輸出組合などの会長・理事長を務める場合が多い。また、経営指標において特筆すべき成果が認められる場合に関西経済連合会の副会長職を務めている。
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: 名称・ロゴマーク

現在は「Kawasaki」の「K」を図案化した「フライングKカワサキ」を川重グループで使用している。かつて、川崎の川を図案化した「リバーマーク」を制定し、川崎造船所時代から長年、社章・社旗・オートバイを除く製品等で用いていた（川崎製鉄も独自マーク制定迄はリバーマークを使用していた）。二輪車部門は1960年代からフライングKカワサキを使用していた（それ以前はリバーマーク。一部車種はメグロを使用）。川重製オートバイの海外認知度向上により、日本国内でもフライングKカワサキが鉄道車両等オートバイ以外の製品・サービスにもよく使われるようになり、2007年にフライングKカワサキを川重グループの新たなコーポレートマークに制定した。ただし、リバーマークが全く使われなくなったわけではなく、2015年発売のNinja H2Rなど一部の製品では、エンブレムとしてリバーマークが使われている。2016年1月7日、創立120周年を記念しリバーマークを基にした「120周年ロゴマーク」を発表。1年間限定であるがリバーマークが復活した。広報活動等で使用される。2021年10月1日に設立された、二輪車部門の分社化による新会社「カワサキモータース」のコーポレートマークとして当初はリバーマークを採用していたが、2023年7月より採用されなくなった。ただし2024年現在、リバーマークはごく一部の二輪車のエンブレムとしての採用に留まっている。
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: 主要事業・製品

製造する商品は多岐にわたる。同社は製造製品の分野ごとのカンパニー制度をとっており、2011年（平成23年）現在では以下のカンパニーで構成されていた。グループ連結での売上構成は、船舶海洋事業9.6%、車両製造事業10.9%、航空宇宙事業16.0%、ガスタービン・機械事業16.5%、プラント・環境事業7.2%、モーターサイクル&エンジン事業19.1%、精密機械事業11.4%、その他事業9.2%となっていた（2011年3月期）。2018年4月1日、社内カンパニーを7から6に改編した。航空宇宙カンパニーとガスタービン・機械カンパニーの航空エンジン事業を統合、航空宇宙システムカンパニーとなった。ガスタービン・機械カンパニーのエネルギー関連事業とプラント・環境カンパニーを統合、エネルギー・環境プラントカンパニーとなった。精密機械カンパニーの名称を精密機械・ロボットカンパニーに変更した。2021年4月1日、社内カンパニーを6から5に改編した。船舶海洋カンパニーとエネルギー・環境プラントカンパニーを統合、エネルギーソリューション＆マリンカンパニーとした。2021年10月1日、社内カンパニーを5から3に改編した。モーターサイクル&エンジンカンパニーを分社化しカワサキモータース株式会社とした。車両カンパニーを分社化し川崎車両株式会社とした。
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: 主要事業・製品
Subsection: 精密機械・ロボットカンパニー

精密機械ビジネスセンターとロボットビジネスセンターからなる。川崎重工業のロボットビジネスセンターでは東京大学情報システム工学研究室（JSK）共同で人型ロボット（後述）を開発中。RHP（Robust Humanoid Platform）『2017国際ロボット展（iREX 2017）』（東京ビッグサイトにて2017年11月29日から2017年12月2日まで開催された国際ロボット展）にて人間型二足歩行ロボットのバージョン4「RHP（Robust Humanoid Platform）」を展示。身長174cm、重量83kg、全32自由度の成人男性サイズの人型ロボット。Kaleido（カレイド）翌年の『World Robot Summit 2018（WRS 2018）』（東京ビッグサイトにて2018年10月17日から2018年10月21日まで開催されたロボット展）にてバージョン5「Kaleido（カレイド）」を公開。軸構成を見直して軽量化・スリム化、バージョン4と同サイズで10kgほどの軽量化に成功、全30自由度（2軸削減）。「Kaleido（カレイド）」は万華鏡（kaleidoscope）に由来し、「用途にあわせて姿を変え、無限の可能性を持つ」ことを意味する。一般公募にて名称を募集した。Kaleido（漢字表記：華麗人）『2019 国際ロボット展INTERNATIONAL ROBOT EXHIBITION 2019（iREX2019）』（東京ビッグサイトにて2019年12月18日から2019年12月21日まで開催されたロボット展）にて新型「Ver.6」を公開。身長178cm、体重85kg。全32自由度（Ver.5より2軸増加）。Ver.6では、バッテリーの内蔵化により電源が不要、力覚センサーにより二足歩行が可能、ビジョンセンサーによる対象物が認識可能となる等の大幅な性能向上が実現された。
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: 主要事業・製品
Subsection: 建設機械

2009年分社化により、株式会社KCMになった。川崎重工業の子会社であったが、2015年に株式譲渡により日立建機の子会社となった。旧KCMは2019年4月に日立建機本体へ吸収合併され、同社の播州工場になっている。現在扱っている製品ホイールローダーロードローラーロードホールダンプ除雪機械トーイングトラクタトンネル用ダンプトラックかつて扱っていた製品油圧ショベル - コベルコ建機よりOEMを受ける。オフロードダンプトラック - 一時期、TEREX社のモデルを販売していた。モーターグレーダー - 米国HUBER社と技術提携して製造、販売していた。アスファルトフィニッシャー - 一時期販売していた。
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: 沿革

1878年（明治11年） - 川崎正蔵により「川崎築地造船所」として設立。1886年（明治19年） - 神戸の官営兵庫造船所の払い下げを受ける。1896年（明治29年）10月9日 - 株式会社川崎造船所を設立（資本金200万円）。松方幸次郎が初代社長に就任。1906年（明治39年）5月 - 運河分工場（後の兵庫工場）を開設。製鉄事業に進出し、機関車、貨客車、橋桁の製作を開始。1908年（明治41年）6月27日 - 清国大連に支店を設置。1911年（明治44年） - 国産化第1号蒸気機関車完成 （1B1形タンク機関車＝鉄道院180形）。1918年（大正7年） - 兵庫工場に飛行機科を設置。1919年（大正8年） - 船舶部を分離し、川崎汽船株式会社を設立。1925年（大正15年） - 英国オルビット社と技術提携を行い、車両用、船舶用および一般市販用扇風機を製作。1937年（昭和12年）に製作権を布引製作所に譲渡。1928年（昭和3年） - 鉄道車両部門を分離し、川崎車輛株式会社を設立。1937年（昭和12年） - 飛行機部門を分離し、川崎航空機工業株式会社を設立。1939年（昭和14年）12月1日 - 川崎重工業株式会社に商号変更。1949年（昭和24年）5月 - 東京証券取引所・大阪証券取引所・名古屋証券取引所に上場。1950年（昭和25年）8月 - 製鉄部門を分離して、川崎製鉄株式会社（現・JFEスチール株式会社）を設立。1966年（昭和41年） - ボイラ、破砕機、運搬機械などのメーカーであった横山工業株式会社を合併。1969年（昭和44年） - 川崎車輛・川崎航空機工業を合併。1972年（昭和47年） - 汽車製造株式会社を合併。1974年（昭和49年） - バス車体製造部門（各務ヶ原工場）を分離し、いすゞ自動車のバス車体製造会社として川重車体工業（いすゞバス製造を経て、現・ジェイ・バス）を設立。1975年（昭和50年） - 米国でオートバイの生産を開始。1986年（昭和61年）3月31日 - 宇都宮工場（栃木県河内郡河内町、現・宇都宮市）を閉鎖。翌4月1日、アイ・ケイ・コーチ（旧・川重車体工業、現・ジェイ・バス）に生産拠点として譲渡。1988年（昭和63年） - 米国で建設機械の生産を開始。翌年、伊藤忠を伴い、Armcoと共同事業。1991年（平成3年） - ドーバー海峡を挟む英仏海峡トンネルの掘削に成功。2001年（平成13年） - 社内カンパニー制に移行。米国に鉄道車両専用工場を完成。2002年（平成14年） - 造船部門を、川崎造船株式会社へ分社。油圧部門をカワサキプレシジョンマシナリとして分社、独立。2003年（平成15年）4月 - 神戸製鋼との破砕機部門統合会社アーステクニカを設立。2005年（平成17年） - プラント建設部門を分離、カワサキプラントシステムズ株式会社を設立。オートポリスを買収。2006年（平成18年）阪急電鉄からアルナ輸送機用品（旧・アルナ工機）の全株式を取得。関連会社の川重防災工業（現・エア・ウォーター防災）の株式をエア・ウォーターが取得し同社の筆頭株主となる（翌年春、同社はエア・ウォーターの完全子会社となる）。環境部門がカワサキ環境エンジニアリングとして分社独立。2007年（平成19年）国土交通省と旧・日本道路公団の橋梁談合事件をうけ、国土交通省より建設業法に基づき45日間の業務停止命令を受ける。カワサキヘリコプタシステム（現・セントラルヘリコプターサービス）の株式をトヨタ自動車系の同業大手・朝日航洋へ売却。カワサキプラントシステムズとカワサキ環境エンジニアリングが合併し、新・カワサキプラントシステムズが発足。次期固定翼哨戒機（XP-1）試作1号機・次期輸送機（XC-2）試作1号機ロールアウト。2008年（平成20年）4月 - 神戸製鋼との破砕機部門統合会社アーステクニカの全株式を取得。2009年（平成21年） - 建設機械部門をKCMとして分社独立。2010年（平成22年）10月 - 川崎造船、カワサキプラントシステムズ、カワサキプレシジョンマシナリの3社と合併・再統合。2013年（平成25年） - シスメックスと医療用ロボットの開発に向けたマーケティング会社・メディカロイドを設立。2015年（平成27年）4月1日 - 三井造船（現・三井E&S）からエム・イー・エス由良（同日、MES-KHI由良ドックに社名変更）の株式40%を取得。KCMを日立建機グループに譲渡。2018年（平成30年）4月 - 航空関連分野、エネルギー関連分野について、事業分野に沿って3カンパニーを2カンパニーに改組。社内カンパニーは7から6となった。2020年（令和2年）11月2日 - 鉄道車両事業を2021年10月に分社化すると発表。2021年（令和3年）4月 - 船舶海洋カンパニーとエネルギー・環境プラントカンパニーを統合、エネルギーソリューション＆マリンカンパニーを新設、社内カンパニーは6から5となった。10月1日 - モーターサイクル&エンジンカンパニーを分社化、カワサキモータースが発足。また、車両カンパニーを分社化し川崎車両とした。この結果、社内カンパニーは5から3となった。シールドマシン事業を日立造船と統合、地中空間開発へ移管。2023年（令和5年）3月17日 - 国立西洋美術館と公式パートナーシップを締結。
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: 歴代経営者

創業者 川崎正蔵初代 松方幸次郎二代 鹿島房次郎三代 平生釟三郎四代 鋳谷正輔五代 手塚敏雄六代 砂野仁七代 四本潔八代 梅田善司九代 長谷川謙浩十代 大庭浩十一代 亀井俊郎十二代 田﨑雅元十三代 大橋忠晴十四代 長谷川聡十五代 村山滋十六代 金花芳則十七代 橋本康彦
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: 事業拠点

拠点所在地のうち「川崎町」の地名は、当社の社名に由来する。
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: 事業拠点
Subsection: 生産拠点

兵庫工場（兵庫県神戸市兵庫区、鉄道車両製造）敷地面積:864ヘクタール、従業員数:約1,000人坂出工場（香川県坂出市川崎町、コンテナ船・LNGタンカー製造）岐阜工場（岐阜県各務原市川崎町、航空機製造・修理）敷地面積:276ヘクタール、従業員数:約2,900人（名古屋第一・第二含む）名古屋第一工場（愛知県弥富市、航空機部品製造）名古屋第二工場（愛知県海部郡飛島村、航空機部品製造）西神工場（兵庫県神戸市西区高塚台、ジェットエンジン部品製造）敷地面積:220ヘクタール、従業員数:約150人神戸工場（兵庫県神戸市中央区、原動機・ばら積船・潜水艦製造・修理・圧縮機）敷地面積:68ヘクタール、従業員数:約1,600人西神戸工場（兵庫県神戸市西区櫨谷町、油圧機器製造）播磨工場（兵庫県加古郡播磨町、鉄構製品・プラント・ボイラ・シールドマシン・鉄道車両製造）敷地面積:328ヘクタール、従業員数:約630人明石工場（兵庫県明石市川崎町、ジェットエンジン・ガスタービン・オートバイ・産業用ロボット製造）敷地面積:210ヘクタール、従業員数:約3,200人加古川工場（兵庫県加古川市、二輪・四輪、ジェットスキー用のエンジン鋳造品製造）
Title: 川崎重工業 (Kawasaki Heavy Industries)
Section: 川崎重工グループ・関係会社

川崎重工グループは国内外で100社ほどの企業グループで構成されている。以下の一覧は、川崎重工業の平成28年度有価証券報告書に記載された内容に基づく。有価証券報告書に記載された関係会社は、報告書中の連結財務諸表の作成において連結対象とした関係会社である。関係会社の事業内容は有価証券報告書に記載されたセグメントの名称と一致させた。