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Title: バリアン (Varian Medical Systems)
Section: 概要

古来よりバリ人にとって、医師やカウンセラー、あるいは占い師として敬われ目に見えない力（悪霊、精霊、レヤックなど）とコンタクトし、問題を解決するとされる。占星術や暦法にも精通している。心身の不調時や身の回りで不幸などがあるときに、バリ人はバリアンの元を訪れる。呪いをかけたい人に呪いをかけたり、禍いや病いなどを相手の体内に宿らせる「ブラックマジック」、その反対である呪いをかけられた者を呪いから解放する「ホワイトマジック」や紛失物の行方の予言、神のお告げなど呪術師としての側面と薬草、貝殻などを使った病人の治療など呪医師としての側面を持つ。現在でも、バリ島では高額な西洋医学を受診できない人々が、バリアンによる治療を受けることが多い。バリアンにもよく当たる人気のある者とそうでない者が存在するが、チョコルド・グデ・ライ（Tjokorda Gede Rai）は世界中から患者を集め、西洋人の弟子も擁し、日本の元首相を治療したことでも知られる。
Title: バリアン (Varian Medical Systems)
Section: 6つの職務

バリアンは以下の6つの職務を持っている。（呪医師としての側面）1、Balian Usadaマントラを唱えたのちに、さまざまな薬用植物を使い病人を治療する。特殊な魔術的道具を使うことでマイナスの感情である怒り、嫉妬、悲哀などを他者に植え付けたりもする。2、Balian Manakan助産婦としての役割。（呪術師としての側面）3、Balian Tenun占い師。Lontar（ロンタル）の古文書を参考に紛失した物品の行方を告げる。4、Balian Taksu子供や赤ん坊に乗り移り、誰の生まれ変わりであるかを告げる。子供が病気になった際に、誰が呪いをかけたかを告げる。死者が乗り移り、行方の分からない隠された財産などのありかを告げる。5、Balian Eedan神が乗り移り、お告げをする。6、Balian Sesonteng許されざる結婚を実行する際に、結婚する両者とともに秘密の場所で神への供物を作る。
Title: ウエラ (Wella)
Section: abstract

ウエラ（Wella）は米国の香水メーカー・コティ（Coty, Inc.）のヘアケアブランドである。日本では、コティの日本法人であるHFCプレステージジャパンから発売されている。ウエラは、2016年9月まではプロクター・アンド・ギャンブル（P&G）のヘアケアブランドだった。また、2003年にP&Gに吸収合併されるまではヘアケアを専門に扱うドイツの企業だった。
Title: ウエラ (Wella)
Section: 歴史

ウエラ社は美容師のフランツ・シュトレイヤーが1880年にヘアウィッグ（いわゆるカツラ）の製造・販売をドイツ国内で始めたことを起源としている。社名となった「ウエラ」はドイツ語で「波」を意味している。それ以来、世界各地に現地法人を設立し、シャンプー、ヘアカラー等のヘアケア製品（有名なのは1950年に発売されたトリートメント成分を配合したヘアカラー「Koleston（コレストン）」）の製造販売を中心に、各地にサロンやヘアスタジオなどを開設していた。だが、ウエラは2000年代に入ると経営が悪化。2002年に同じドイツのヘアケア企業であるヘンケルに買収を非公式で持ちかけたが、頓挫。2003年にP&Gに65億ユーロで買収され、吸収合併された。吸収合併後はP&Gのヘアケアブランドとして発売されていたが、2015年7月にP&Gがコティに43の美容関連ブランドを売却した際に、ウエラブランドもコティに売却された。ウエラのロゴマークがドイツ特許庁に登録されたのは1920年。以後、何度か改訂され、現在のロゴマークはP&Gに吸収合併された2003年から使用されている。
Title: ウエラ (Wella)
Section: 日本での展開

ウエラの日本法人だったウエラジャパンは1972年に設立され、美容室・理容店などの業務用製品、並びに一般消費者用のヘアケア製品を多数製造・販売していたが、2010年2月1日にP&Gジャパンに統合され、消滅している。なお、ウエラジャパンの本社は東京都新宿区西新宿に、工場は茨城県稲敷郡河内町にあった。P&Gに統合後は海外と同様に日本でもP&Gのヘアケアブランドとして発売されていたが、P&Gがコティにウエラブランドを売却した1年後の2016年10月からウエラのコンシューマー向け商品はHFCプレステージジャパンから発売されている。
Title: ウエラ (Wella)
Section: コンシューマー（一般家庭）向け商品

コンシューマー（一般家庭）向け商品は主としてヘアカラーを販売している。ウエラトーン 2+1（ツープラスワン） - 1998年に日本初の3剤式へアカラーとして発売。現在はクリームタイプ、ジェルタイプ、くし付きミルキータイプ、分け目・フェイスライン用、輝きキープトリートメントの5種類が発売されている。トリートメント以外は医薬部外品となっている。ウエラトーン ハイテック - クリームタイプとリペアトリートメントの2種類が発売されている。どちらとも医薬部外品である。
Title: 香港郵政 (Hongkong Post)
Section: abstract

香港郵政（ホンコンゆうせい、Hongkong Post）は、香港において郵便事業を行う公共事業体である。組織は、香港政庁の商務及経済発展局直轄の組織である。
Title: 香港郵政 (Hongkong Post)
Section: 概要

創業は1841年であり近代的郵便事業組織としてはアジア最古である。また1997年に中国に香港の主権が返還されるまで、第二次世界大戦の日本軍に占領されていた一時期を除けばイギリスによって運営されていた。イギリス植民地時代のコーポレートカラーは赤、現在は緑である。
Title: パシフィック・インベストメント・マネジメント (PIMCO)
Section: abstract

パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー（Pacific Investment Management Company LLC）は、アメリカのカリフォルニア州ニューポートビーチに本社を置くグローバル資産運用会社であり、債券運用残高では世界最大級のアクティブ運用会社である。1971年に設立された。略称はピムコ（PIMCO）。現在は、ドイツの大手保険会社アリアンツの傘下にある。
Title: パシフィック・インベストメント・マネジメント (PIMCO)
Section: 概要

最高経営責任者（CEO）はダグラス・M・ホッジ、社長はジェイ・ジェイコブズ。グループ最高投資責任者（グループCIO）のダニエル・アイバシンが、ポートフォリオ・マネジメントおよび投資戦略を総合的に統括する。さらに、アンドリュー・ボールズ（グローバル債券担当）、マーク・キーセル（クレジット担当）、スコット・マザー（米国コア戦略担当）、マーク・サイドナー（非伝統的戦略担当）、ミヒル・ウォラー（リアル・リターンおよびアセットアロケーション担当）の5名の最高投資責任者（CIO）がいる。運用資産総額は、2015年6月末現在、約1.52兆ドル（約186兆円）。ニューポートビーチ、ニューヨーク、トロント、ロンドン、ミュンヘン、アムステルダム、チューリッヒ、ミラノ、リオデジャネイロ、東京、香港、シンガポールおよびシドニーに拠点を置く。2009年、PIMCOは金融危機後の世界経済について、成長率の長期的な低下を予測する「ニュー・ノーマル（新たな標準）」という概念を提唱した。最近では、長期的に政策金利は低水準で推移し、世界的な低成長が続く状態を「ニュー・ニュートラル（新たな中立）」と称している。2015年12月、世界経済および政治の動向、そしてそれらの金融市場への関連性について意見を提供する役割を担うグローバル・アドバイザリー・ボードを設立。メンバーは、米連邦準備制度理事会（FRB）前議長であるベン・バーナンキ氏（アドバイザリー・ボード議長）、英国元首相のゴードン・ブラウン氏、欧州中央銀行元総裁のジャンクロード・トリシェ氏、シンガポール政府投資公社（GIC）元グループ最高投資責任者のウン・コクソン氏、米国務省元政策企画局長のアンマリー・スローター博士、の5名から成る。
Title: パシフィック・インベストメント・マネジメント (PIMCO)
Section: 日本においての活動

日本においては1997年にピムコジャパンリミテッド（東京都港区虎ノ門4‐1‐28）が設立され、業務を行なっている。1999年に投資一任業務、2000年に投資信託委託業務を開始。日本における代表者は、取締役会長兼最高経営責任者（CEO）の松井昭憲。PIMCOグループの日本における受託資産額は、11兆30億円（2016年12月末現在）。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: abstract

朝日放送グループホールディングス株式会社（あさひほうそうグループホールディングス、英: ASAHI BROADCASTING GROUP HOLDINGS CORPORATION）は、日本の認定放送持株会社。傘下に、地上デジタルテレビ放送事業を行う朝日放送テレビ（ABCテレビ）、AMラジオ放送事業を行う朝日放送ラジオ（ABCラジオ）、CSデジタル放送事業を行うスカイAなどを有する。大阪府大阪市福島区に本社を置く。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 概要

1951年（昭和26年）3月15日に「朝日放送株式会社」として設立。同年11月11日に日本で3番目のAMラジオ放送を開始し、1956年12月1日には同社が設立に関わった大阪テレビ放送が西日本で初となるテレビ本放送を開始する。その後、郵政大臣からの勧告により、大阪テレビ放送と合併し、1959年6月1日、「朝日放送テレビ」としてテレビ放送を開始した。以降、2018年3月31日まで中波放送（AM放送）とテレビジョン放送を同一法人で行う兼営局（ラテ兼営局）であった。2018年4月1日、テレビ・ラジオの放送免許・放送事業全般の業務を新設した事業子会社（朝日放送テレビ・朝日放送ラジオ）に承継し、商号を「朝日放送グループホールディングス株式会社」に変更。認定放送持株会社へと移行した（詳細は後述）。兼営局時代より、略称であるABC（エービーシー）と呼称されることが多い。日本の放送局では初めて国際環境規格「ISO14001」を認証取得（2001年3月23日）。これをきっかけに、系列局のテレビ朝日・名古屋テレビ放送・瀬戸内海放送などもISO14001を認証取得した。朝日新聞社系列であり、同社主導で開局した最初の放送局である。人材交流も盛んで、ABC所属社員が朝日新聞に、逆に朝日新聞所属社員がABCにそれぞれ出向社員として派遣されることもある。中村鋭一、堀江政生、高橋大作のように、アナウンサーが朝日新聞記者となった例もある。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 分社・放送持株会社化

放送局を取り巻く状況として、コンテンツビジネスの環境変化が起きており、インターネットやスマートフォンの技術革新による視聴環境、メディアへの接触や視聴者の生活スタイルが大きく変化している。また、動画配信や4K・8Kといった技術革新、放送以外の多様性、コンテンツの海外輸出、インバウンドビジネスなどの急激な変化にも適応していく必要がある。こうした状況を受け、朝日放送では、2016年4月に中間持株会社のABCフロンティアホールディングスと事業子会社のABCアニメーション・ABCインターナショナル・ABCライツビジネスを発足し、同年7月よりアニメーション制作事業、海外への番組・フォーマット販売等の海外ビジネス事業、ライセンス・物販事業といった放送関連事業を分社し承継させ、業務を開始している。そして、さらなるグループ経営の迅速化と柔軟な経営判断ができる体制構築を目的とし、またテレビとラジオがともに勝ち抜いていくため、いずれも独立した経営及び事業体制が必要と判断したことから、2017年2月8日に放送持株会社への移行と、テレビ放送事業・ラジオ放送事業それぞれの分社化を発表した。放送持株会社への移行は、在阪準キー局では同年4月に移行した毎日放送（MBSメディアホールディングス）に続いて2社目、全国では9社目（上場企業では8社目）の事例となる。また、ラテ兼営からテレビ・ラジオそれぞれを独立させる形にするのは、ラジオでネットワークを組んでおり、かつてのテレビ系列局だったTBSホールディングス（TBSテレビ・TBSラジオ）、中部日本放送（CBCテレビ・CBCラジオ）に続く。移行スキームとしては、2017年4月上旬に分割準備会社として「朝日放送テレビ分割準備会社」と「朝日放送ラジオ分割準備会社」を設立、同年6月に行われる定時株主総会での承認と、総務大臣を始めとする官公庁による許認可を得た上で、2018年4月1日に朝日放送が商号を「朝日放送グループホールディングス株式会社」に変更、免許を含めた放送事業のうち、テレビ放送事業を朝日放送テレビ分割準備会社に分割・承継し「朝日放送テレビ株式会社」に商号変更、ラジオ放送事業を朝日放送ラジオ分割準備会社に分割・承継し「朝日放送ラジオ株式会社」に商号変更し、朝日放送グループホールディングスが認定放送持株会社になった上で、その傘下に朝日放送テレビ、朝日放送ラジオ、スカイAといった基幹放送事業者やエー・ビー・シーメディアコム、ABCリブラ、アイネックス、ABCフロンティアホールディングスなどの子会社を置く形となる。2018年2月7日にこれらの許認可が下り、同年4月1日から正式に同体制に移行することが決定した。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: ロゴ・社章
Subsection: ロゴ

ABCロゴ初代  - 縦細で描かれたものが開局時に登場。下記にある通り1989年まで長らく使われ続けた。コールサイン「JONR(-TV)」にも同じデザインのロゴが存在した。2代目 - 1973年に登場した。これ以後も初代ロゴはオープニングや『ABCフラッシュニュース』など一部の番組、放送機材、そしてベリカードのデザインで長らく継続使用されていた。2022年現在もABCゴルフ倶楽部のロゴはこの当時のロゴを継続使用している。また、このころより6マーク（ブラウン管の中に親局のチャンネル番号である6とABCのロゴが入っていた。現在でも中継車に付けられている。下記の画像を参照のこと）と1008マーク（8が大きく書かれ、100の下にABCが入っていた。なお、1978年11月23日以前は1010マーク）が使用開始された。コールサインのロゴも同じデザインに変更された（3代目まで継続使用）。3代目 - 1989年4月1日より通常使用する名称を「ABC」に統一した際に従来のロゴの右側にエコーを入れるマイナーチェンジを行ったものであった（右画像）。2007年12月31日放送まで使用された。これ以後は初代と2代目のロゴが併用されることはなくなった。4代目 - 社屋移転年となる2008年1月1日、移転に先行してフルモデルチェンジした、4代目となる現行ロゴの使用を開始。「昇る朝日」をイメージしたSunrise Orange（サンライズオレンジ）の色をベースに、「C」の右隣にある上へ伸びるラインでアクティブなスピード感を表現している（ABCの文字が斜線でつながっている）。なお、このロゴは岬深日中継局など一部の中継局の表札でも使用している。長方形のオレンジにABCのロゴを入れ、斜めラインの下に「TV」「Radio」と入ったロゴや、同じく、長方形のオレンジに大きく「1008」のロゴを入れ、その下にABCのロゴを入れ、斜めラインの下に「Radio」と入った「ABC Radio」専用ロゴ、長方形のオレンジに大きく「6」のロゴを入れ、その下にABCのロゴを入れ、斜めラインの下に「TV」と入った「ABC TV」専用ロゴも用意されている。2018年4月の分社化以降は前述の「Radio」「TV」だけでなく、斜めラインの下に「ラジオ」「テレビ」が入った専用ロゴの使用も開始している。長方形ロゴは2016年に分社設立されたABCアニメーション、ABCインターナショナル、ABCライツビジネスの3社でも応用使用されており、地の色を各社のコーポレートカラーであるピンク、スカイブルー、グリーンに変え、ABCの下ないし斜めラインの下に「animation」「International」「RIGHTS」と入ったロゴ（ABCの下表記の場合は長方形の外に記載したロゴもある）を使用している。2010年10月から2012年3月までは、朝日放送創立60周年記念ロゴとして、4代目ロゴの斜めラインの上側に大きく「60th」のロゴが入り、斜めラインの下側に「Anniversary」のロゴの入ったロゴマークが4代目ロゴと併用して使用されていた。2010年10月中は「ABC創立60周年記念ドラマ」として制作された『検事・鬼島平八郎』でのみ使用され、11月以降は他のABC制作番組でも使用されるようになった。なお旧社屋や大阪タワーに取付けられた看板については、3代目ロゴのまま業務を終了した。ただし一部の放送機材および番組台本、『パネルクイズ アタック25』の旅行獲得クイズで司会者が出題内容を読み上げる際に使用するファイルやABC関連会社のロゴは、2008年以降も3代目ABCロゴを一部使用している。また、中継車も旧ロゴが付けられたままのものも存在する。（写真参照）その他、放送以外（主にウェブサイト上）ではキャラクター「キュキュ」を加工してロゴ代わりに使用している例がある。2015年5月上旬から同6月中旬の新キャラクター「エビシー」登場までは、「キュキュ」に代わって地上デジタル放送の局名アイコンのロゴマークに4代目ロゴが暫定的に使われていた。社名ロゴ「朝日放送」のロゴは、最初は宋朝体のロゴが番組クレジットにも使用されていた。大阪・中之島の新朝日ビルの塔屋に「朝日新聞」と掲示は変わったものの、同一書体の看板・ネオンが残っていた。新朝日ビル建設時は、ビル内に入居していた関係で「朝日放送」と掲示されていた。宋朝体のロゴは大淀ABCセンター時代の社屋の玄関などには最後まで残されていた。1973年頃からABCのロゴ変更と共に、2代目となる「朝」の「月」の部分と「放」の「方」の部分には撥ねがないデザインのロゴへ変更し、番組クレジットにも使われだしたが、1981年頃にABCロゴのマイナーチェンジより少し早く、2代目後期型の丸みを帯びたデザインにマイナーチェンジされた。2008年1月1日、ABCロゴ変更と共に社名ロゴについてもデザインが変更され、4代目となる現行ロゴが登場する。ABCウェブサイトや新聞・雑誌などの宣伝で、ABCロゴと一緒に「（ABCロゴ） 朝日放送」という形で再び使用されるようになった。番組クレジット上ではABCロゴのみ表示している。主催イベントの告知CMでは社名ロゴのみ表示している。また、新社屋入口にも4代目社名ロゴが配されている。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: ロゴ・社章
Subsection: 社章

ロゴとは別に制定されている正式な社章は、目の輪郭を鎖のように3つ繋いで、それぞれに小文字1字ずつ「abc」と配したものであり、1959年大阪テレビ放送との合併に際して新調したもの。当時の新聞には広報部の談話として「評判であったOTVのロゴマークにかわるものを」とある。現在も社員バッジ、株券などに使用されている。また、生駒山テレビ送信所の表札・AMラジオ送信所の外壁にも使用されており、一部の中継車には正面に社章を見ることができる。大淀ABCセンター時代の社屋塔屋や東京のabc会館外壁にも表示してあった。なお、朝日放送がラジオ専業局だった時代の社章は、大文字の“A”と“B”を幾何学的に組み合わせた三角形に近い図形に、周囲を細い線の“C”で円く配し、その上に電波を配したものが使われていた。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 資本構成

企業・団体は当時の名称。出典：朝日放送グループホールディングスは筆頭株主である朝日新聞社の株式を2.31%（74,000株）保有しており株式持ち合い関係にある。また、テレビ朝日ホールディングス、TBSホールディングスとも株式を持ち合っている。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 資本構成
Subsection: 2024年9月30日

出典:
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 沿革
Subsection: 社史・記念誌

ABC 創業五周年記念 1956年11月11日発行、272ページ。ABC十年（朝日放送株式会社 十周年記念誌編集委員会・編） 1961年3月15日発行、198ページ。朝日放送の50年・本史（朝日放送社史編集室・編） 2000年3月発行、423ページ。朝日放送の50年・番組おもしろ史（朝日放送社史編集室・編） 2000年3月発行、183ページ。朝日放送の50年・資料集（朝日放送社史編集室・編） 2000年3月発行、391ページ。朝日放送グループ70年の歩み：更なる進化、未来への躍動（朝日放送グループホールディングス株式会社コンプライアンス広報局社史編集担当・編集） 2021年9月発行、423ページ。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 歴代社長

飯島幡司石井光次郎鈴木剛平井常次郎原清福田保朝藤井桑正柴田俊治西村嘉郎渡辺克信脇阪聰史沖中進西出将之
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: イメージキャラクター

エビシーキュキュに代わり2015年6月より朝日放送創立65周年を記念して採用されたキャラクター。キュキュ2015年6月まで使用された初代キャラクター。ねったまくん猫大阪テレビ放送時代のキャラクター。当時テストパターンやオープニングに使用されていた。目が大阪テレビのロゴマークになっている。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 放送事業
Subsection: テレビ放送

朝日放送テレビ（地上デジタル放送、ANN系列・準キー局）スカイA（CSデジタル放送、スポーツ・カルチャー番組専門チャンネル）
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 放送事業
Subsection: ラジオ放送

朝日放送ラジオ（AMラジオ放送、JRN/NRNクロスネット局）
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 拠点
Subsection: 本社・支社

本社：大阪府大阪市福島区福島1丁目1-30旧大阪大学医学部附属病院（阪大病院）跡地のほたるまち内にあり、2008年（平成20年）5月19日にABCセンターの旧本社から移転。6月23日より放送業務を開始した。専用郵便番号553-8503。詳細は「#社屋・スタジオ」も参照。専用郵便番号は553-8503だが、別途大阪北郵便局等に番組用私書箱が設けられ、そこにも番組別の専用郵便番号があるため、視聴者、聴取者が実際にこの番号を使う機会は少なく、主に番組・局全般の問い合わせ、テレビ・ラジオの受信報告書、テレビ・ラジオの番組表請求として使用される程度である。私書箱用の郵便番号は現本社に放送業務移転後も継続して使われており、一部の番組で郵便・私書箱番号が変更になっている。ただし、スポーツ部制作の番組宛はテレビ・ラジオとも530-8003、映画関連イベントの応募先は530-8008（私書箱146号）、『きよし・黒田の今日もへぇーほぉー』は530-8799（大阪北郵便局留め）となっている。東京支社：東京都港区浜松町2丁目3-1 日本生命浜松町クレアタワー18階朝日放送テレビ、朝日放送ラジオ、スカイA、エー・ビー・シー開発、ABC HORIZON（シンガポール現地法人）各社の東京支社、ABCフロンティアとABC&SETの本社も入る。オフィス内には朝日放送ラジオのスタジオ（生放送対応可能）も設けられている。かつてはクイズ番組『パネルクイズ アタック25』の関東地区（山梨県も含む）予選会場にも使われていた。これまで朝日新聞東京本社新館（東京都中央区築地5丁目3-2）に入居していたが、当時のABCフロンティアホールディングスグループの拡張に伴うオフィススペース不足の解消と放送持株会社化に伴う支社機能拡大のため、abc会館（後述）跡地や文化放送に程近い日本生命浜松町クレアタワーに、2018年10月9日に関連会社と併せて移転した。これによりこれまで東京都中央区日本橋室町に所在したエー・ビー・シー開発東京支社や、新たに開設されたABCリブラ東京支社も含めたグループの東京での拠点が集約された。なお、当初入居していたABCアニメーションはアニメ制作スタジオを開設した新宿区に、ABCリブラ東京支社はグループ東京支社に近い港区芝公園に、それぞれ移転している。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 拠点
Subsection: 朝日放送テレビの支社・支局

名古屋支社：愛知県名古屋市中区栄3丁目14-7 RICCO栄9F同フロアにはテレビ朝日名古屋支局や静岡朝日テレビ名古屋支社も入居している。従前は名古屋朝日会館（アムナットビル・朝日新聞名古屋本社、名古屋市中区栄1丁目3-3）内に所在した。神戸支局：兵庫県神戸市中央区浪花町60神戸朝日ビル内京都支局：京都府京都市中京区柳馬場通御池下る柳八幡町65京都朝日ビル内徳島支局：徳島県徳島市高知支局：高知県高知市
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 拠点
Subsection: かつての施設

ABCセンター：大阪府大阪市北区大淀南2丁目2-481966年（昭和41年）6月から2008年（平成20年）5月18日まで本社があったところで、2008年（平成20年）6月22日放送終了時（6月23日未明）までは、ABCセンター内にあったテレビ・ラジオの送出マスターで放送業務を行っていた。abc会館：東京都港区芝公園2丁目6-31975年（昭和50年）11月完成。東京支社などが入居し、イベントホールやラジオスタジオもある自社ビルで、朝日放送の東京における拠点であった。ANNへのネット替え後も維持し、ラジオスタジオはテレビ朝日制作『特捜最前線』のロケにも使われるなどしていたが、テレビのデジタル化、本社移転に必要な経費の捻出と朝日新聞グループとの結びつきを強めるため、東京支社を朝日新聞東京本社内に移転し売却した。跡地には、地上24階のオフィスビル「芝公園フロントタワー」が2010年に完成している。東京支社制作番組の視聴者プレゼント等の宛先は「芝郵便局（民営分社化以前の芝公園郵便局）区内」となっていた。abc会館の建設以前、朝日放送東京支社は1951年の開設当初は西銀座朝日ビルに置かれ、その後1959年に千代田区有楽町にあった朝日新聞東京本社内に移転した。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 拠点
Subsection: 社屋・スタジオ

移転の歴史については#沿革も参照のこと。関連施設についてはABCセンター#施設を参照のこと。1966年から、それまでの本社およびラジオ部門の中之島、テレビ部門の堂島社屋を統合して移転したABCセンターと称する大阪市北区（旧大淀区）大淀南の社屋を使用してきた。社屋周辺には大阪タワーやホテルプラザ、ザ・シンフォニーホールがあり、単なる放送施設に留まらない形となっていた。北区（旧大淀区）への移転により、梅田には比較的近くなったが、ホテルプラザをはじめ関連施設の閉鎖や社屋の老朽化が進んだこともあり、2004年にほたるまちへの移転計画が発表された。大淀の旧社屋よりなにわ筋を約700メートル南に移転した現社屋は、敷地面積8,500平方メートル（ABCセンターの約半分）、地上16階、地下1階建て・高さ110メートル、延べ床面積約44,500平方メートルである（建物の床面積は旧社屋の1.5倍）。『おはよう天気です』で兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）に襲われた反省から、建物には大規模放送局で初めて免震構造を取り入れている。また屋上にガスタービン発電機2機、地下に最大150キロリットルの重油を備蓄可能なタンクを備え、停電時にも最大5日間ビル全館への電力供給が可能。社屋は9階建てのスタジオ棟（低層棟）と16階建ての事務棟（高層棟）からなり、建物内にはスタジオ棟にテレビスタジオが4つ、事務棟13階にラジオスタジオ5つが設置された。スタジオ棟には、公開放送用のABCホール（3代目、258席 / 最大320席）も設けられている。設計は隈研吾建築都市設計事務所とNTTファシリティーズが手掛けた。堂島川に面して広大なリバーデッキも設けられている。また新社屋に加え、なにわ筋を挟んだ西側の関西電力病院向かいの福島2丁目には6階建てのアネックス（別館）が同時期に建設され、関連会社などの事務所が入居した。移転準備のため、新社屋テレビAスタジオを使用して番組の放送や収録が移転1か月前の2008年4月から始まり、同年5月に北区大淀南2丁目の社屋から福島区福島1丁目の新社屋への移転が実施された。5月12日には、関連会社のスカイ・エー（スカイ・A sports+）の放送センターが大淀社屋から福島社屋へ移転し、5月19日には大淀社屋から福島社屋へ本社が移転した。6月17日には、放送センター移転後も大淀社屋にあったスカイ・A sports+の送出マスターがハイビジョン対応の新社屋マスターに切り替わり、6月23日から放送を新社屋マスターへ切り替えた。新社屋の一部のラジオスタジオ完成が間に合わなかったため、新社屋移転後も旧社屋のラジオスタジオで一部の番組収録が行われていたが、7月末をもって旧社屋での番組収録は終了した。8月5日には、新社屋の3代目ABCホール完成・稼働開始後も引き続き稼働していた旧社屋の2代目ABCホールが閉鎖された。旧社屋での全ての業務終了後も、テレビスタジオは『ごきげん!ブランニュ』の収録に使用された。開業当時から社屋にはABCのロゴが掲げられていなかったが、2015年6月より上部に設置された。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 拠点
Subsection: 社屋・スタジオ

=
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 拠点
Subsection: 社屋・スタジオ

=京阪中之島線 中之島駅下車、玉江橋側出口を出て東へ徒歩、玉江橋を渡ってすぐ。JR東西線 新福島駅からなにわ筋を南へ徒歩。大阪環状線 福島駅からなにわ筋を南に徒歩。阪神本線 福島駅からなにわ筋を南に徒歩。大阪駅前から大阪シティバス 55号系統・鶴町四丁目行、56号系統・酉島車庫前行で「浄正橋」下車、なにわ筋を南に徒歩。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 関係会社

※が付いている会社は連結子会社。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 関係会社
Subsection: 放送・コンテンツ事業

朝日放送テレビ（テレビ放送事業）※ABCアーク（朝日放送テレビの完全子会社、出版事業・メディア運営・EC事業・地域活性化に関するイベント・プロモーション等の企画運営）※ABCフロンティア（版権管理、音楽出版事業・音楽関連業務、海外事業、ライセンス・物販事業）※ABC&SET（スーパーエキセントリックシアターとの合弁会社、演劇・イベントの企画・制作・興行等）朝日放送ラジオ（ラジオ放送事業）※スカイA（CS放送事業）※ABCリブラ（旧ABCアーカイブ、テレビ番組制作、映像保管管理）※ABCアニメーション（アニメ事業会社）※SILVER LINK.（アニメーション制作、2020年10月に子会社化、2023年10月にABCアニメーションの子会社となる）※ゼロジーアクト（アニメキャラクターグッズの企画・デザイン・製造・開発、2022年8月に完全子会社化を発表、2023年10月にABCアニメーションの子会社となる）※CGCGスタジオ（CG映像制作、2023年12月にABCアニメーションの子会社となる）※トイジアム（コンピュータゲームの企画・開発・運営、2024年8月ににABCアニメーションの子会社となる）デジアサ（旧朝日テレスキャン放送→朝日文字テレビ、字幕放送・デジタルコンテンツの制作）※アイネックス（旧ABCビデオサービス、旧アンツ、技術プロダクション）※マッシュ（イベント企画・制作、2019年4月に資本業務提携を締結）※ディー・エル・イー（映像コンテンツ制作、2019年5月に第三者割当増資を引き受け、筆頭株主となると同時に連結子会社化、2024年5月の株式売却により持分法適用関連会社となる）アマダナ総合研究所ちゅらっぷすエモクリDLE キャピタルAMIDUS.DLE America, Inc.CARAVAN Japanプロセンスタジオ（音響制作・ポストプロダクション。1979年設立。アニメ・外国映画の吹替アフレコを多数手がけている老舗。2019年12月、東京でのポスプロ事業内製化を目的にして経営権を取得）※ベスティ（スポーツコンテンツの企画・制作・コンサルティング。カガミ（旧・各務プロダクション）のスポーツ映像製作部門を新設分割して2021年1月に設立）※
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 関係会社
Subsection: ライフスタイル事業

ABC開発（住宅展示場「ABCハウジング」及びショールーム施設「ハウジング・デザイン・センター」の運営、保険代理店業、広告代理店業）※ハウジングサポート（ABCハウジングの管理運営業務、労働者派遣事業）ABCゴルフ倶楽部（ゴルフ場運営。マイナビチャンピオンシップの開催場所）※ABCファンライフ（旧エー・ビー・シーメディアコム、通信販売事業：ABCテレショップセンター、ラジオ番組制作、中之島レコーズ を運営）※Eim（女性向けアパレルブランドのEC事業、2024年4月にABCファンライフが子会社化を発表）ONE DAY DESIGN（シニア向け通販事業、DMM.comとの合弁会社として発足、2024年9月に完全子会社化）※ABC Glamp&Outdoors（グランピングを中核とした地域共創・エリア開発プロデュース、2019年10月25日設立、51%出資）
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: 関係会社
Subsection: その他事業

ABCドリームベンチャーズ（ベンチャーキャピタルの運営）ABC HORIZON PTE. LTD.（ABCホライゾン、シンガポールの海外現地法人）エー・ビー・シー興産（ABC本社の警備受付業務）MBC-Studio（ABC・ABCフロンティアとベトナムのMBCメディアエンタテインメントとの合弁によるコンテンツ制作会社、2018年10月設立）NTTSportict（NTT西日本との合弁会社、スポーツ映像配信事業）リバティ・コンサーツ（コンサート企画等）BuzzFeed Japan（オンラインメディア運営、2022年5月に資本業務提携）神姫トラベル（旧・エービーシー神姫トラベル）
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: その他
Subsection: ミス・ユニバース日本大会

1971年（昭和46年）から1994年（平成6年）まで、ミス・ユニバース日本大会の運営権及び放送権を有していた。また、ミス・ユニバース世界大会についても、1967年から1995年（平成7年）まで、日本大会および日本での放送権を有していた。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: その他
Subsection: インターネットドメイン

技術者にサイバー関西・ワイドプロジェクトに関係した人物がいたこともあり、朝日放送がasahi.co.jpを使い始めたのは1984年で、当時は朝日新聞がまだJPNICに申請をしておらず、日本でのco.jpサイトとして、最初にasahiの名前を使うことになった。公式サイト開設に当たり、ANAビジネスクリエイトにドメイン名「abc.co.jp」（現・abc.jp）を先に使われたため、「asahi.co.jp」となった。その影響で系列の朝日新聞社は「asahi-np.co.jp」および「asahi.com」となっている。現在は「asahi.jp」及びABCラジオ用の「abc1008.com」も使われている。
Title: 朝日放送グループホールディングス (Asahi Broadcasting Corporation)
Section: その他
Subsection: 宿直制度

夜間における緊急事態発生に備え、局アナ1人と制作・技術・報道部門のスタッフ数人が局に毎日交替で泊まり込む「宿直勤務制度」を敷いている。
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: abstract

ヤンマー（英称：YANMAR）は、日本の発動機（エンジン。汎用、産業用を含む）ならびに農機、建機、小型船舶の製造・販売を行う大手企業グループ、およびそのブランドである。本社所在地は大阪市北区茶屋町。2013年（平成25年）4月1日よりヤンマーホールディングス株式会社（Yanmar Holdings Co., Ltd.）を中心とした持株会社制に移行。なお、日本の大手農業機械メーカーでは最初に持株会社制に移行したメーカーでもある。本項ではこれについても記述する。2019年（令和元年）現在のコーポレート・スローガンは「A SUSTAINABLE FUTURE -テクノロジーで、新しい豊かさへ。-」（2016年（平成28年）制定）。2022年（令和4年）創業110周年。
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: 概要

創業者の山岡孫吉により、1907年（明治40年）、天満堀川に架かっていた寺町橋の東詰、大阪府大阪市北区綿屋町14番地（現・末広町）の長屋で、山岡瓦斯商会を開業。当初は工場用ガスエンジンの転売・改造を取り扱うブローカーであった。第一次世界大戦後、1920年からは農業用に適する石油発動機の自社製造に着手し、メーカーとしての道を本格的に歩み始める。商標「ヤンマー」（のち社名ともなる）は、当初、豊作のシンボルであるトンボ印で新聞広告を行っていたが、すでに静岡県の醤油機械メーカーが商標権を取得していたため、代案として大型のトンボ、オニヤンマにちなんで命名されたものである。創業者の姓の「山岡」に発音が近かったのも決め手となった。1933年（昭和8年）12月23日には、石油発動機よりも経済的だが技術的ハードルの高かった、小型高速ディーゼルエンジンの自社開発に成功（「HB型」ディーゼルエンジン）。以降は中・高速型のディーゼルエンジンとこれを利用した工業製品の生産で業績を伸長してきた。そのためか、同社が開発し製造したディーゼルエンジンは全般的に信頼性および耐久性が非常に高い事で知られており、創業当初から「ものづくり精神」という概念を21世紀の今日まで頑なに守り続けている。業界における大手メーカーではあるが、競合するクボタや井関農機（以下ヰセキ）と異なり、2024年（令和6年）時点でも非上場である。マスコットキャラクターは、ヤン坊とマー坊で、1959年（昭和34年）より同社イメージ・CMソング「ヤン坊・マー坊の歌」や、かつて日中の夕方や夜に放送されていた天気予報番組「ヤン坊マー坊天気予報」（冠番組）のタイトルにも冠している。キャラクターデザインは繰り返し更新され、2024年に8度目のリニューアルが公開された。2016年（平成28年）3月1日、マリン事業で国内一強のヤマハ発動機に対抗するため、トヨタ自動車とプレジャーボート分野において業務提携することを基本合意したと発表する。大輪会の会員企業である。
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: 主要製品

主にディーゼルエンジンを得意とする企業で、汎用を含む産業用・農業機械用・小型漁船用等のエンジンを製作している。最近では農業機械向けのディーゼルエンジンとして機械式ガバナの代わりに電子制御式ガバナを採用し、ボタンひとつで2つのエンジン特性を選択する事が可能で、高効率・省燃費で且つ環境性・低エミッション性に優れる「エコディーゼル」シリーズが有名。1996年（平成8年）に「エコディーゼル」が同社のトラクター「RS」シリーズ、「AF」シリーズ、「US」シリーズの一部に先行搭載された。「エコディーゼル」は後に同社の一部のコンバインや乗用型10条植田植機「GP10」にも搭載された。農業ヰセキ同様、新機種開発時に農業機械としてはかなり革新的な技術を導入する事が多いものの、同社で初めて乗用型トラクターを開発したのは先述の通り1937年頃と、国内大手の農業機械メーカーとしては非常に早かった。トラクター、コンバイン、田植機などの農業機械は連結子会社のヤンマー農機が販売していたが2009年2月21日以降よりヤンマーが販売する事となった。クボタや前述のヰセキと並び、大手農業機械メーカーのトップブランドの一つである。2018年現在IHIアグリテックおよび米国ジョンディアと業務提携中である。なお農業機械の製造に関しては、ヤンマーグループの構成企業の1つであるヤンマーアグリ株式会社が主に行っている。なお、農業機械の生産高はクボタに次いで2024年（令和6年）現在、日本第2位となっている。農業機械のみならず、カントリーエレベーターなど穀物の貯蔵と管理の省力・自動化設備、苗の育成や果実選別の自動化設備、バイオマスエネルギーボイラー、堆肥生産装置などの周辺事業も展開している。農薬散布向けなどの産業用無人ヘリコプターについては、ヤマハ発動機との提携により、同社の無人ヘリコプター「RMAX」シリーズのOEM供給を受け、ヤンマー「AYH-3」として販売している。2015年1月からはOEM供給機種が同社の新型モデル「FAZER」シリーズとなり、ヤンマーとしての機種名も「YF390」となった。子会社のヤンマーヘリ&アグリ株式会社は、製品の販売のほか、無人ヘリコプターを用いて農薬散布・種籾直播などの作業を農業者から受託する事業も展開している。建設建設機械の分野では、小型油圧ショベルや小型ホイルローダーなどを得意とする。発電溶接機 - 他社に多くのディーゼルエンジンを供給している。自社製品及びグループ企業であるヤンマー建機の発電溶接機にも自社開発エンジンを搭載している数少ないメーカーである。マリン・海洋漁船、プレジャーボート、商船の主機関及び補機（発電機、ポンプ）の原動機用ディーゼル機関、圧縮機まで、文字通り小型から大型まで幅広く生産、販売しており、練習船海王丸の主機関にも、Z280-ST形が採用されている。また、舟艇体そのものも製作・販売しているほか、2006年（平成18年）11月には初のプレミアムブランドとなるアズールを立ち上げた。周辺事業では、養殖関連、浮桟橋、ビーチクリーナー（砂浜清掃車）などの生産・販売も行っている。その他近年は、産業用の自家発電用発動発電機や小型〜中型の除雪機の生産・販売を行っている。かつてヤンマーはロータリーエンジンのチェーンソーや船外機を開発し、その開発直後に販売した事がある。かつては鉄道輸送用クールコンテナのリース並びにレンタルを行っていたが、長期リース中のものを除き、2009年（平成21年）にクールコンテナ事業から撤退している。スマートアシスト「製品一台ごとに異なる稼働状態」の情報を把握し、顧客と共有するアフターサービス体制をとっており、これをスマートアシスト (Smart Assist) と称している。
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: 社屋

YANMAR FLYING-Y BUILDING設計は日建設計、施工は竹中工務店。2014年9月竣工。最上階まで達する大きな壁面緑化は緑に覆われた「大地」を、風を受ける帆をイメージした全体の外観は「海」を表現する。筒状のアルミルーバー材に人工土壌を不織布で包んだ新開発の植栽ユニットにより、建築外装材と壁面緑化の一体化と内部からも楽しめる壁面緑化が施されている。その技術面が評価され、第36回大阪都市景観建築賞奨励賞を受賞。1階から4階までは商業施設となっており、ユニクロの国内3店目となるグローバル旗艦店「UNIQLO OSAKA」が2014年10月31日に開店した。YANMAR TOKYO東京にあるヤンマー東京ビルを建て替え、2022年9月竣工、2023年1月13日グランドオープン。クリエイティブディレクターである佐藤可士和のプロデュースで、「HANASAKA」をコンセプトに、ヤンマーらしさの象徴である「HANASAKA」を発信する拠点としての役割を果たす。地下1階レベルでJR東京駅、東京ミッドタウン八重洲、ヤエチカと直結する。3階より上のオフィスフロアは、ヤンマーグループ、ヤエチカの運営会社である八重洲地下街等の企業オフィスが入り、1階にはサステナブルな「お米」と「農業」の未来について考えるきっかけを提供する体験型コンテンツ「ヤンマー米ギャラリー」、2階には楽しみながらお米や食の魅力を体感できる複合店舗「YANMAR MARCHÉ TOKYO（ヤンマーマルシェトーキョー）」、地下1階にはイベントスペース「HANASAKA SQUARE」が設けられる。
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: スポンサー番組
Subsection: 一社提供

=2024年現在無し。
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: スポンサー番組
Subsection: 複数社提供

ダイキンオーキッドレディスゴルフトーナメント（TBS。優勝者には副賞として当社よりプレジャーボートが贈られる）（Yanmar Presents） ゴラッソ!セレッソ（関西テレビ）2016年まで1社提供。2017年から日本ハムグループとの2社共同提供
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: スポンサー番組
Subsection: 過去の提供番組

FTVニュース（福島テレビ） - 一社提供宮田輝の日本縦断 ふるさと（NET）ヤンマーファミリーアワー（TBS）飛べ!孫悟空ザ・チャンス!（のちに複数のスポンサーによる提供となる）ヤン坊マー坊天気予報（月曜日 - 金曜日（一部の局は土曜日も）の夕方、関東（山梨県を含む）・関西両地区を除く各局で放送（日本テレビ系・TBS系が中心）。かつては、関東・関西両地区の各局や全国向けにBS朝日、独立UHF局で唯一KBS京都でも放送していた）。1959年6月1日に放送開始して以来、長きに渡り放送していたが、2014年3月31日を以って、約55年の歴史に幕を閉じた。ワールドビジネスサテライト（テレビ東京・TXN系・BSジャパン）※2016年10月3日 - 2017年3月31日ヤンマースペシャル 地球学校（毎日放送制作・TBS系）スポーツキッズ（毎日放送）EARTH Lab〜次の100年を考える〜（TBSテレビ・BS-TBS）至福のとき〜プレミアムマルシェ〜（朝日放送）YANMAR presents プレミアムマルシェ〜至福の贈り物〜（RKB毎日放送）山陰地区船舶気象通報（山陰放送）本上まなみ Nature Breath（MBSラジオ、新潟放送と熊本放送へネット）ラジオ版ヤン坊マー坊天気予報（和歌山放送）漁業ニュース（和歌山放送）
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: CM出演者

吉幾三 - 1970年代にロータリーエンジンを搭載したモーターボートのCMに出演。CMソングも吉が歌った（当時の芸名は山岡英二）。フランキー堺 - 1976年（昭和51年）～1980年（昭和55年）にコンバイン（のちの後述する「カルテット」シリーズ）のCMに出演。伴淳三郎 - 前述のフランキー堺とコンバインのCMで共演した。浅茅陽子 - 1977年（昭和52年）〜1979年（昭和54年）に田植機「伊吹」、および「いちばん苗」シリーズのCMに出演。小林旭 - 1977年〜1982年（昭和57年）にトラクター「YMシリーズ」およびその後継の「フォルテ」シリーズのCMに出演。自身の歌うCMソング『赤いトラクター』がヒットし、大きなイメージアップの原動力となった。また小林は同社の農機具のCM以外にもほぼ同年代に同社の建設機械および船舶のCMにも出演していた。ちなみに小林が1977年当時、同社のトラクターのCMに出演している時、ライバルのクボタのトラクターのCMには橋幸夫が、ヰセキのトラクターのCMには加山雄三がそれぞれ起用されていた。菊地陽子 - 1983年（昭和58年）頃、田植機「すこやか」シリーズおよびコンバイン「カルテット」シリーズのCMに出演。石田えり - 1989年〜1990年（平成2年）にトラクター「スーパーフォルテ&USシリーズ 友情を大切にしようね」篇のCMに出演。1980年代末期〜1990年代初頭に象徴される農業機械のCMらしくないライトな感覚のCMが印象的だった。中島啓江 - 1990年代中期に乗用田植機「高速ニューすこやか」シリーズのCMに出演。森島寛晃 - 1998年（平成10年）にトラクター「エコトラ」のCMに出演。舞の海秀平 - 1999年（平成11年）〜2001年（平成13年）に丸ハンドル（FDS：Fulltime Drive System）コンバイン「GCシリーズ」のCMに出演。その後スモールクラスのトラクター「Ke（ケー）シリーズ」のCMにも出演した。香川真司 - 2011年にCMに出演。緒形拳
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: 関連会社

2020年4月1日付で、事業会社の「ヤンマー株式会社」を部門ごとに3社に分割している。ヤンマーパワーテクノロジー株式会社 - エンジン部門。旧・ヤンマー株式会社。ヤンマーグローバルCS株式会社 - ヤンマーグループの部品・アフターサービス統括部門。ヤンマーグローバルエキスパート株式会社 - ヤンマーグループのコーポレート（人事、総務、経理、IT、調達機能等）部門。
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: 関連会社
Subsection: 事業会社系列

株式会社神崎高級工機製作所ヤンマーアグリ株式会社ヤンマーヘリ&アグリ株式会社ヤンマーグリーンシステム株式会社ヤンマー建機株式会社（旧・竹下鉄工株式会社）ヤンマー舶用システム株式会社ヤンマーキャステクノ株式会社ヤンマーエンジニアリング株式会社ヤンマーエネルギーシステム株式会社ヤンマーアグリジャパン株式会社（旧・ヤンマー農機販売株式会社およびホクトヤンマー株式会社）ヤンマーシンビオシス株式会社ヤンマー沖縄株式会社（主に沖縄県を地盤とする）ヤンマーマルシェ株式会社 - 食ソリューションビジネス、リビング事業、直営レストラン（「ヤンマーマルシェ長居」「YANMAR MARCHÉ TOKYO」「海苔弁 八重八 by YANMAR MARCHÉ」「Premium Marché OSAKA」「Premium Marché BIWAKO」の運営ヤンマーコーポレーション株式会社 - ヤンマーサンセットマリーナ（滋賀県守山市）などの運営。セレッソ大阪の運営会社「株式会社セレッソ大阪」の主要株主。旧・セイレイ興産株式会社（2024年7月商号変更）。滋賀観光株式会社 - 琵琶湖カントリー倶楽部（滋賀県栗東市）を運営。2010年にセイレイ興産に吸収合併。ヤンマー保険サービス株式会社 - 2023年4月にセイレイ興産（現・ヤンマーコーポレーション）の保険代理店事業を分割し設立。
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: 事件・不祥事・トラブル
Subsection: 「ヤンマー」商標差し止め訴訟

兵庫県の食品メーカーであるイトメンが1962年頃にインスタントラーメン商品に「ヤンマーラーメン」「やんまラーメン」「ヤンマーのざるそば」「ヤンマーの焼そば」等の名称を付けて発売を開始した。イトメンは販売に先立って1961年に麺類を対象として「ヤンマー」の商標登録を出願した。これに対してヤンマー（当時はヤンマーディーゼル）はイトメンの商標出願後、特許庁に異議を申し立てたが特許庁側は理由がないとして却下、1964年にイトメンによる「ヤンマー」の商標が登録された。このため、ヤンマーは消費者が混同して営業上の利益を害されるおそれがあることを理由に、「ヤンマー」の語の表示差し止めの仮処分を求め、1965年に神戸地方裁判所姫路支部に提訴した。神戸地裁姫路支部は1968年2月、ヤンマー側の名称が広く認識されている事実と商標の類似は認めたが、業態として競争関係になく、消費者が混同するおそれはないとしてヤンマー側の訴えを退けた。ヤンマーはこれを不服として大阪高等裁判所に控訴したが、ここでも同様の判断が示され、1972年2月にヤンマーの敗訴が確定した。なお、イトメンはその後「ヤンマー」の名称の使用を取りやめている。判決概要（不正競争防止法判例データベース）神戸地裁姫路支部大阪高裁
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: 事件・不祥事・トラブル
Subsection: 労働問題

2005年（平成17年）2月と2006年（平成18年）2月から同社のびわ工場で勤務していた派遣労働者の男性2人が、1年の派遣契約を超えた状態で派遣労働が続いたことから、2008年（平成20年）2月にこの旨を滋賀労働局に申告し、同労働局は同社に対し是正勧告を実施した。しかしこれを受け同社は、これら2人の派遣労働者を、同年9月から5ヵ月間の期限付きでの直接雇用に切り替え、翌2009年（平成21年）2月に契約が終了したとして解雇した。これについて、この2人の派遣労働者は、解雇は違法だとして、同年3月12日に、正社員としての地位確認を求める訴えを大阪地裁に起こし、2009年現在係争中。
Title: ヤンマー (Yanmar)
Section: 事件・不祥事・トラブル
Subsection: 所得隠しの発覚

2008年（平成20年）3月期までの2年間に亘り約3億円の申告漏れがあったことを、2009年（平成21年）9月に大阪国税局の税務調査で指摘されたことが判明した。このうち約2億円については、仮装や隠蔽（海外子会社との業務委託契約の委託費として計上したが、実体が無いとされた）など意図的な所得隠しと認定され、約1億数千万円を追徴課税された。また、同社は2012年（平成24年）2月にも、海外子会社への農業機械の販売を巡り、「実質的な資金援助に乗当たる」と判断され、同国税局から2010年3月期までの3年間で約1億2,000万円の所得隠しを指摘され、このほか、2015年（平成27年）8月にも、大阪国税局の税務調査を受け、2014年3月期までの3年間で、製造工場の設備修繕費を巡り、約1億円の所得隠しを指摘された。なお、ヤンマーホールディングスによると、経理ミスなどの申告漏れ総額は約19億円で同社は重加算税を含む追徴税額約8億円を全額納付した。関係者によると、同社は、滋賀県内の製造工場の設備の修理用部品を修繕費として計上したが、同国税局は「貯蔵品として資産に計上すべきで、費用には当たらない」と認定し意図的に経費を水増しして所得を圧縮していたと判断したとみられる。