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Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 概要

インターネットは IP を用いた広域コンピュータネットワークである。すなわち、各コンピュータに割り振られたIPアドレスを宛先とした通信方式により形成される、世界規模の情報通信網がインターネットである。コンピュータネットワークの観点からは、MACアドレス等で通信可能なLAN（ネットワーク）同士をIPで結びつけたWAN（ネットワークのネットワーク）がインターネットである。LAN間の通信交換さえ成立していればIPを用いたネットワーク同士の相互接続が実現する、すなわちインターネットへ接続できる。インターネットの成立により全世界レベルでのコンピュータ間通信が容易になった。その結果、インターネット上で様々なアプリケーションが展開されている。初期のファイル転送、電子メール、ハイパーテキスト文書 (Web) など単純なものから、P2Pファイル共有、音声通信、ウェブアプリケーション、メディアストリーミングなどへと高度化していき、その発展は未だ続いている。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 概要
Subsection: 略史

1980年代にニューメディアの1つとしてビデオテックスが家庭に普及し始めたが、人間の要求に対する技術水準の低さからシェアが伸びず、マニア向けとなっていた。フランスではMinitelという規格が世界で唯一の成功を収めた。ニューメディアの流れは1990年代のマルチメディアに受け継がれ、インターネットを基盤とするWorld Wide Web普及の原動力となっていった。1990年代前半では、世界的に見るとインターネットを利用したことのある割合はごくわずかであったが、当時普及していたOSのメーカー（Apple社やMicrosoft社など）が、インターネットに対応したOSやe-mailクライアント・ソフトやウェブブラウザも最初からインストール済みの形で提供するようになると、利用者数が増えるにつれてその商業的な機会に着目し、公式のサイト設置と電子メール対応をする企業が徐々に増え始めた。またウェブページの数が増えるにつれ、検索エンジンの必要性の高まりと乱立と競争が起き、2000年代には企業がインターネット上の枠組みを活用して、本格的に商業的サービスを提供するようになり、たとえば大規模なオンラインモールなども運用されるようになった。また電子掲示板、SNSの利用も進み、物理的な距離とは無関係に様々なコミュニティが形成されるようになった。こうしてほとんどの国で、インターネットは一種の「社会インフラ」のひとつともなった。さらに2010年代にはスマートフォンの爆発的な普及により、先進国の住民は、スマホを用いてインターネット経由で連絡を取り合うなど、生活する上でますます欠かせない存在となっている。2010年代末になりIoTに対応した機器も比較的安価に販売されるようになり、各家庭の電灯やエアコンや調理器具や冷蔵庫などでインターネットに接続される機器も増えつつある。これらはしばしばスマートスピーカーやスマホから音声で操作されるが、これもインターネット上のサーバのAIによって音声認識されることで動作している。詳細は#歴史節で解説。
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Section: 表記

英語では「the Internet」と定冠詞をつけ大文字で表記するのが正式の（英語の文法ルールに一番合致した）表記である。Internetそれ自体だけを指す場合は定冠詞をつけるが、Internetを他の普通名詞の前に配置する場合は、Internetという名詞をあくまで形容詞的に用いている表現なので、定冠詞はつけない（たとえばインターネット・アクセスは「Internet access」と定冠詞抜きで表記する。）「インターネット」の語の起源は、もともとは一般名詞の「インターネットワーク（internetwork）」で、本来の意味は「ネットワーク間のネットワーク」や「複数のネットワークを相互接続したネットワーク」であったが、その後、通常は固有名詞として、ARPANETを前身とし、唯一の世界的規模のネットワークを指すようになった。特に日本語で「インターネット」と呼ぶ場合は、この固有名詞の意味である場合が大半である。現在でも英語圏の教科書や辞書では「the Internet」と表記するのが正しい。ただし、英語圏の報道メディアの一部では、2016年あたりから、小文字で始まる「internet」を採用しようとする動きもある。つまり、「the Internet」とするか「internet」とするか、表記揺れはある。
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Section: 仕様・基幹ネットワーク
Subsection: 仕様公開者・関連団体

インターネットには、教育機関や企業などの組織、あるいは個人が運用する仕様の異なるネットワークが接続している。IETFが、通信技術の仕様を公開することで、多種多様なネットワーク間の通信方式の差異を緩和し、相互接続が可能な状態を維持している。併せて、複数の通信経路をまとめる基幹ネットワークが敷設されている。基幹ネットワークは光ファイバーや、電線、無線通信と、それらをまとめる電子機器により構成されている。このように、インターネットは通信方式と電子機器の総称であるため、実社会でいう「責任主体」は存在しない。そのため、インターネットに供給する情報について、社会的、あるいは法的な義務を負い「責任主体」となるのは、インターネットに接続している教育機関や企業などの組織、あるいは個人である。インターネット全体の「管理主体」と誤認されやすい団体として、ICANN、IETF、W3Cなどの非営利団体がある。これらの団体は、世界全体のIPv4/IPv6アドレスの維持（ICANN）、通信技術（通信プロトコルなど）の研究と発表（IETF）、情報の形式の研究と標準化（W3C）を行っており、インターネットを管理する団体ではない。しかし、ICANN、IETF、W3Cのいずれも、運営費を私企業から得ていることから、完全には非営利・中立の団体とは言えない。また、ICANNは、かつて米商務省と強い関係を有しており、国際的にも中立とは言い難かった。この米商務省との関係は、契約期間の満了に伴い終了している。
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Section: 仕様・基幹ネットワーク
Subsection: プロトコル

インターネットは Internet Protocol (IP) に基づいている。IPは隣接する機器同士を繋ぐリンク層の上に構築される、ネットワーク通信プロトコルである。IPは下層のプロトコルと独立しているため、物理的な通信形式が導線・光ファイバー・無線のいずれかを問わず機能する（参考: インターネット・プロトコル・スイート、OSI参照モデル）。ゆえに各LAN内の通信方式が異なっていても、その橋渡し機器/プロトコルさえ用意しておけばIPを用いて透過的にインターネットに接続できる。IPはインターネット以外のネットワークでも利用される。IPを用いたLAN（例: 社内ネットワーク）をイントラネットと呼ぶ。複数のイントラネットを相互接続したものはエクストラネットとも呼ばれる。
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Section: 仕様・基幹ネットワーク
Subsection: IPアドレス、ドメイン名

IPアドレスとは簡単に説明すると、ネットワーク上の機器を区別するための番号。32桁のビット列（0または一の数字）から成り立っている。IPアドレスを詳しく説明すると、基本的に通信するコンピュータごとに（厳密には機器のインターフェイスごとに）唯一無二の「IPアドレス」と呼ばれる固有番号を割り当てられることが通信時の前提となっており、IPを採用するインターネットにおいても、接続する各組織に対して固有のIPアドレスの領域（範囲）がそれぞれ割り当てられる。各組織はそれぞれに割り当てられたIPアドレス領域の中の固有の番号を、所有する各コンピュータに割り当てる。IPアドレスは数字の羅列で人間にはわかり難いというデメリットがあり、一般には英数字を使用した名前（ドメイン名）をIPアドレスに対応させて用いる。例えば、「ja.wikipedia.org」というドメイン名は「198.35.26.96」というIPアドレスに対応する。インターネットに参加する各組織（研究機関、教育機関、企業、プロバイダ (ISP) 、協会・団体、政府機関その他）に対して、識別子として（広義の）ドメイン名が割り当てられており、各組織は所有する各コンピュータに対してホスト名を割り当てる。ホスト名とドメイン名をドット（.）でつないだものが各コンピュータの固有名（FQDN）となる。接続先ホストにはIPアドレスを割り当てる必要がある。また、IPアドレスをDNSによって（狭義の）ドメイン名の資源として定義し供給することで、ドメイン名をIPアドレスを代替する記法として用いることもできる。また、1980年代から使用されているIPアドレス（IPv4）が、2011年2月3日に枯渇した（IPアドレス枯渇問題）。これを想定してIPv6の開発が始まり2011年に実用化された。しかし、日本では、各企業が通信機器を交換する費用を用意できなかったことや、IPv6を扱える技術者が少ないことが普及の妨げとなり、2012年以降においても外資系企業のバックボーンでの利用に留まっている。2016年現在、日本でのIPv6の普及と利用は、日本のITに関する技術力の低さと研究開発に対する投資の少なさにより、欧米諸国に比較して大きく立ち後れている。
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Section: 仕様・基幹ネットワーク
Subsection: アクセス

インターネットへのアクセス（接続）は、一般にはインターネット・プロトコル技術を搭載したインターネット端末を使用して、インターネットサービスプロバイダ経由で接続する。また独自ネットワークやイントラネットから、ゲートウェイなどを経由して接続できる場合もある。初期のインターネットでは、使用言語は英語、文字コードはASCII、文字はラテン文字で、接続デバイスは各種のコンピュータが大多数であった。1990年以降のインターネットの世界的な普及により、現在では各種のコンピュータに加えて各種の携帯電話、ゲーム機、家電、産業機器などがインターネット端末機能を持つようになった。接続形態も従来の有線やダイヤルアップ接続に加えて各種の無線通信が一般化した。ユーザインタフェースもグラフィカルユーザインタフェースやマルチメディア対応を含んだものも普及した。またコンピューティングの利用形態としてSaaSやクラウドコンピューティングなどの表現や概念が普及する基盤ともなった。これらと並行して、各種の国際化と地域化、多言語化、他のネットワークや技術との相互接続や相互運用性などが進んだ。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 利用

インターネットの成立により全世界レベルでのコンピュータ間通信が容易になった。その結果、インターネット上で様々なアプリケーションが展開されてきた。人が触れるアプリケーションの例としてファイル転送、電子メール、ハイパーテキスト文書 (Web)、P2Pファイル共有、音声通信、ウェブアプリケーション、メディアストリーミングが挙げられる。さらにWeb上では検索エンジン、電子商取引、SNSなど膨大な種類のサービスが提供されている。様々なアプリケーションで同様に必要とされる処理を共通化するために、Internet Protocol 上で利用される様々なプロトコルも提案されてきた。IP直上にはTCP・UDP・QUICなどのトランスポート層プロトコル、その上にはHTTP・SMTPなどのアプリケーション層プロトコルが定義される（表参照）。他にもネットニュース (NNTP)、チャット（IRC）などが標準化されている。これらのプロトコルの定義の多くは RFC として公開されている。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 課題と対策

インターネットはクローズドな学術機関専用のネットワークからスタートしたため、プロトコルにはセキュリティに関する仕組みが十分に組み込まれていなかった経緯があり、不正アクセス、サイバー攻撃などの問題が頻発する結果を生んでしまっている。[1]個々のサーバーの設定の工夫や、OSメーカによるサーバーのセキュリティ対策、アプリケーションレベルでの対策、ネットワーク機器のセキュリティ対策など様々な試みが続けられているが、犯罪者側のスキルも上がり、巧妙化し、「いたちごっこ」が続くばかりで、また個人によってだけでなく集団レベル国家レベルでもインターネットの場での犯罪は増すばかりである。最近では、現行のインターネットの仕組みを根本から見直し、セキュアなネットワークを目指した新しい仕組みの構築を探る動きもあるが、今のところさほど成果は出ていない。また、オンライントラッカーやWeb広告に関する問題も指摘される。トラッカーは利用者がインターネットでどのような行動を取っているか（検索履歴、閲覧履歴、入力内容）などを明示的な同意なく収集するプログラムであり、主にビッグ・テックなどの巨大企業のビジネスを支えているとされている。これらの企業はトラッカーで得た情報を用いて広告や検索結果をユーザーに合わせてカスタマイズして利用者の利便性を向上させようとしているが、これらをプライバシーの侵害、私生活の監視だと感じる者もおり、このようなトラッカーをブロックするウェブブラウザなどもリリースされている。Web広告はテレビやラジオなどと並ぶほど広告費が高くなるなどの進展を見せているが、近年(2020年代)のウェブ広告からは広告がウェブページの見栄えを悪くする、利用者を詐欺に誘導する、違法な商品の宣伝に用いられる、マルウェア的な振る舞いをする(アドウェア)、利用者が本来のコンテンツを見るのを妨げるなどの問題点が見られるようになっており、利用者が目障りな広告をブロックするための広告ブロッカーなどのソフトウェアも登場した。しかし、それに対して広告を発信する側が対策をし、その対策さえも乗り越えて広告をブロックするソフトウェアが少し経ってから流通するなどまるで"いたちごっこ"のような状態になっている。また、画像や動画などを含む広告が増大することで無線パケット通信料金が高額になる、読み込み時間が長くなるなどの弊害も見られる。これらの問題により利用者が広告を嫌がるため広告の効果が薄れ、広告を出す企業は更に広告にかける労力などを増やす。するとまた広告を不快に感じる利用者が増えるという悪循環が起こっている。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 歴史

1960年、インターネットの前身ARPANETに直接影響を及ぼした概念であるJ・C・R・リックライダーのタイムシェアリングシステムが発表される。1969年10月29日、後のルータの原型となったIMPを用いてUCLAとスタンフォード研究所（SRI）間が接続され、同年12月5日までにUCサンタバーバラ、ユタ大学が接続され4つのノードのインターネットが実現された。1983年、ARPANETがプロトコルをそれまで利用していたNetwork Control ProgramからTCP/IPに切り替える。1984年9月、村井純がテープメディアの物理的な配送の代わりとして電話回線を用いた300bpsの速度の回線で慶應義塾大学と東京工業大学を接続した。同年10月に東京大学が接続され、日本のインターネットの始まりであるJUNETに拡大する。これはインターネットの研究をするため、3大学での研究を重ねる意図もあった。1986年、アメリカの「全国科学財団」による学術研究用のネットワーク基盤NSFNetが作られ、インターネットのバックボーンの役割がARPANETからNSFNetへ移行する。1988年、アメリカで商用インターネットが始まる。同年、日本でWIDEプロジェクト開始。1989年、商用ネットワークとNSFNetとの接続が開始される。1990年、スイスの素粒子物理学研究所・CERNの研究員であったティム・バーナーズ＝リーは、当時上司だったロバート・カイリューらの協力によりWorld Wide Webシステムのための最初のサーバとブラウザを完成させ、世界初のウェブページが公開された。1992年、米国ではWindows 3.1 for Workgroupの発売もあり(日本語版は発売されていない)、一般にもインターネットが普及する。1994年7月、アメリカのタイム誌で、「インターネットは核攻撃下でのコミュニケーションの生き残りを想定して開発された」という記事が掲載される。以降、ARPANETは核戦争時のための軍事ネットであるという俗説が流布するようになる。一方、ARPANET立ち上げ時のIPTO責任者であったロバート・テイラーは、この記事に対して事実とは異なる旨、正式な抗議をタイム誌に対して行った。1995年、NSFNetは民間へ移管された。1999年にInternet of Things(IoT)という用語が提唱された。1999年にはADSLによるインターネットへの接続サービスが開始される。2001年にはFTTH、CATV、無線通信によるインターネットへの接続サービスが開始される。2002年から2005年に掛けて、友人紹介型のソーシャル・ネットワーキング・サービスが提供され始める。2004年にWeb 2.0の概念が提唱される。2005年は2010年代に一般的な日常生活で使われるようになる様々なサービスが提供開始した時期である。Google マップのサービス提供開始、iTunes Music Storeの日本へのサービス提供開始、2005年末にはYouTubeがサービスを提供を開始した。特にWebサービスに関わる重要な出来事が集中している。この年に人類史上初めて巨大知の基盤が成立したと考えられる。1998年末にはドリームキャストが、2004年末にはニンテンドーDSが、2005年末にXbox 360が、2006年末にはPlayStation 3とWiiがオンライン機能を標準搭載し発売された。2005年以降、オンライン対戦の一般化が進んだ。2005年からネットレーベルの音楽業界への台頭が始まる。2000年代後半にはYouTube、mixi、Facebook、Twitterなどが流行し、インターネットにおけるコミュニケーション活動が活発化した。2000年から2010年に掛けて、インターネットに接続される計算機やセンサーが加速度的に増えるに従って、インターネットを介して膨大な実世界データが収集可能となり、そのようなデータを処理する専門の職業まで現れた。(データサイエンティスト)2020年には新型コロナウイルスのパンデミック対策として世界的にテレワーク化が行われ、従来とは比較にならない程に高度なオンライン生活が始まりつつある。パンデミックの状況では自由に行えない外食やイベントや観光などのサービスがオンラインに集約され始めたが、今後はテレワークを前提とした全く新しいサービスが登場する可能性がある。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 歴史
Subsection: 日本

1980年代、インターネット接続が非常に稀で、かなりの技術的な困難があった時代には、UUCPによる研究機関・大学や一部の企業などの間でのメール・ネットニュースの交換がしばしば行われていた。専用線が高価だったための苦肉の策であった。1980年代では、まだ技術系の学部がある一部の大学がインターネットにサーバを接続し、メールアドレスを設定し、ほんの一部の限られた人々がそれを使ってメールのやりとりをしたり、ファイル転送をしたり、少数のインターネット利用者に公開していた、という程度であった。PCとPCをつなぐ場合でも、ほとんどは（インターネット・プロトコルではない、メーカー依存的な、あるいは特定のネットワーク専門企業への依存的な）通信プロトコルで社内のPCを繋いだ程度であった。1980年代後半に入って、商用のインターネット利用が、一部でようやく始まった。1990年代の前半では、大学以外では、わずかな人数の個人で、電子メールの利用を試みたり、ウェブページを実験的に作成するために、テキストエディタでHTMLファイルをベタに打って作成し、数ページ～数十ページ程度の素朴で文字ばかりのページを作ったりする程度のことであった。1990年代末期までは、個人向け回線接続サービスの大半は低速なダイヤルアップ接続で、従量制で、かなりの高額の課金がほとんどであった。実験的に接続した一般人がいても、試行錯誤しているだけでも課金の額が膨らんでしまうので、短時間で切り上げなければならないことがネックとなり、結果、利用の時間は限られ、利用の質もほとんど向上せず、参加者もなかなか増えなかった。1990年代に入り、Apple社やMicrosoft社などのOSメーカーがパソコン向けOSをインターネット接続可能な仕様とし、メールクライアントやウェブブラウザもOSに組み込んで提供するようになった。これによって、一般のパソコン（PC）ユーザも、インターネットを意識するようになり、かなりのスピードで普及が進むことになった。このころ、通信会社間の競争が激しくなり、電話回線への接続費用が安くなる傾向にあったことも、インターネット普及の後押しをした。インターネットプロバイダーが多数、設立されるようになり、宣伝合戦が行われるようになった。2000年代に入ると、毎月定額のブロードバンド接続サービスが低価格で提供されるようになり、爆発的に普及しはじめた。2017年の内閣府の0歳から満9歳までの子供の保護者を対象とした青少年のインターネット利用環境実態調査によると、全体の39.2%の子供がインターネットを利用していて、0歳児で3.1%、2歳児で28.2%、5歳児で36.8%、9歳児で65.8%、と利用する割合が増えており、平日1日当たりの利用時間は平均で1時間余りとなった。総務省が発表した2017年の通信利用動向調査によると、個人がインターネットを利用する機器はスマートフォンが54.2％と、初めてパソコン（48.7％）を上回った。日本でもスマホがネット利用の主役となっていることがわかった。2019年、文部科学省がGIGAスクール構想という取り組みを開始。
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Section: 社会的影響

WWWが発明された1990年から2010年までの20年間に、インターネットは学術ネットワークから日常生活のインフラへと変革を遂げた。それに伴い情報の流通量の激増と取得コストの大幅な低下が起き、世界の在り方そのものが大きな変革を遂げ、ユビキタス社会となった。この変革はIT革命やデジタルトランスフォーメーション（DX）などと呼ばれてきた。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 社会的影響
Subsection: グローバリゼーションの加速

1990年代からグローバリゼーションの急加速は、インターネットや情報技術の進歩による部分が非常に大きい。たとえば文化的グローバリゼーションに関しては、2007年より動画共有サービス、2010年よりSoundCloudなどの音声ファイル共有サービスを用いて、国境を越えて音楽を発信したり発見したりすることが活発化した。一般のリスナーでも音楽関係者でも、国境や文化圏を越えて異ジャンルの音楽に触れることができるようになり、隔たっていた様々な音楽の融合も加速した。政治的グローバリゼーションでは、国境の向こう側の政治的状況もよく伝わり、容易に連絡も取り合えるので、自国の状況も他国と比較しつつ把握できるようになり、グローバル規模での民主化も促進された。2010年から2012年にかけてのアラブの春において、インターネットによって連絡を取り議論を深めていった市民が独裁政治を倒したのは、ひとつの例である。なおこの政治的グローバリゼーションは民主化の方向にばかり進んだわけではなく、例えばイスラーム圏のイスラーム教徒同士も国境を越えて容易に交流できるようになり、それを利用してISIL（イスラム国）などの原理主義軍事勢力がグローバル規模で戦闘員の募集を行うなどの弊害も起こった。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 社会的影響
Subsection: 従来型メディアの位置づけの低下

インターネットの普及は従来の産業にも変化をもたらした。ネット普及により大きな影響を受けた産業の一つとして、マスメディアが挙げられる。新聞やテレビといった従来型のマスメディアはネット利用の急増に伴って、相対的位置付けの低下が徐々に進行している。日本を例にとれば、1995年から2010年にかけてインターネットの利用が激増する一方で、テレビ視聴時間は微減、新聞・ラジオ・雑誌は減少傾向にある。アメリカやヨーロッパにおいては特に従来の紙による新聞の販売が漸減しており、2009年ごろから新聞社の規模縮小や廃刊が続いている。オンライン中心の社会となった結果、従来のマスメディアもオンラインメディアへと変化しつつある。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 社会的影響
Subsection: 平和の促進

オーストラリアに本部を置き、米国、オランダ、ベルギーに支部を持つ経済平和研究所（Institute for Economics and Peace）の2023年版「積極的平和報告書要約（Positive Peace 2023 Briefing）」によると、インターネットの普及率は世界平和指数と0.64と強い相関関係がある。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 社会的影響
Subsection: 認知症の予防

専門家は、1日約2時間のインターネット利用が認知症予防に役立つ可能性がある一方、1日6〜8時間の過度のインターネット利用は認知症予防につながらないと主張している。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 社会的影響
Subsection: 情報格差

世界的に常時接続環境が提供されているのは都市部が中心で、先進国でも山間部や離島などでは不十分なものだった。さらに発展途上国に至っては通信も電力も存在していない地域があり、情報格差が問題になっていた。その都市部や先進国でも当初、パソコンが高価だったことや操作体系が複雑だったことから、未来学者のアルビン・トフラーは、パソコンスキルの有無や経済力で情報格差が生じると予想していた。だが後に「誤算があった」として、パソコンの低価格化などにより誰にでも広く普及すると修正した。また操作方法もインターネットに対応したフィーチャーフォン（3G携帯）、スマートフォン、タブレット端末、あるいはスマートテレビなどの登場で、かつてのパソコンと比べ格段に容易になった。これによりインターネットについての高度な知識やスキルは不要となり、操作スキルの有無による格差もなくなっていった。発展途上国では、インターネットカフェがインターネットの普及を支えていたが、2013年までに格安パソコンや格安スマートフォンが普及した。2010年代後半では、たとえばアフリカのケニアでもスマホが安価に街の個人商店規模の中古業者などによって販売されるようになっていて、街から離れて草原で狩猟で生活しているようなケニア人ですら、数人にひとりがスマホを手に入れ、インターネット接続しそこで得た情報を仲間と共有するような時代になった。ただ、世界的に見て利用者の割合が圧倒的に増えた結果、その割合が増えれば増えるほど、逆に、いまだに存在する高齢者の一部などのインターネット未利用者にとっての情報格差は、より一層深刻な状態になっている。インターネットへのより平等なアクセスを持つ国は、より高いスキル能力を持つ国でもある。ドメイン全体での国のスキルの習熟度とインターネットを使用している人口の割合の間には、有意な正の相関関係（65％）がある。
Title: インターネット (Internet Co., Ltd.)
Section: 社会的影響
Subsection: テレワークの普及

1990年代後半からは自宅でPCとインターネットを使って仕事を行うSOHOが、2010年代からは場所を選ばないノマドワークが流行したが、あくまでも特殊な働き方の1つに過ぎなかった。しかし、2020年の新型コロナウイルスのパンデミック以降は直接の対面を避けて働く人が大幅に増え、場所を問わない働き方全てがテレワークとして集約され普及した。今後は全ての分野で急速に遠隔化が進むと予想されている。
Title: ファラベラ (Falabella (retail store))
Section: abstract

ファラベラ（Falabella）は馬の品種の1つ。最も小さな馬種として知られ、ペットとしてアメリカ合衆国などで人気がある。原産国はアルゼンチン、品種名は品種を成立させた同国のファラベラ家が由来。成立は20世紀前半、アンダルシア馬やシェットランドポニーを元に作られた。そして品種改良を経て徐々に小型化され、今日では体高70～78 cmが標準的となっている。小さいものでは体高40 cm台しかなく、犬程の大きさにしかならない。体形はアラブ種やサラブレッドに似るという。アメリカ合衆国ではその愛くるしい姿と、丈夫さ、人へのなつきやすさからペットとして人気が高い。日本では1970年の大阪万博のときにアルゼンチンから贈られたファラベラをこどもの国で飼育していた（2頭送られたが、1992年、2000年に死亡）。また1978年に来日したアルゼンチンのホルヘ・ラファエル・ビデラ大統領が当時の皇太子明仁親王に贈呈した2頭がこどもの国で飼育されていた（2013年、2014年にどちらも老衰で死亡）。なお、小型すぎる事から乗用馬としては全く適さない。ペット以外には犬の数倍の寿命を持つ事から盲導馬への調教も試みられている。
Title: えちごトキめき鉄道 (Echigo Tokimeki Railway)
Section: abstract

えちごトキめき鉄道株式会社（えちごトキめきてつどう、英: Echigo TOKImeki Railway Company）は、日本の新潟県上越市に本社を置く第三セクター方式の鉄道事業者（第三セクター鉄道）である。妙高はねうまライン、日本海ひすいラインの2路線を運営している。愛称はトキてつ、トキ鉄。
Title: えちごトキめき鉄道 (Echigo Tokimeki Railway)
Section: 概要

2015年（平成27年）3月14日の北陸新幹線の長野駅 - 金沢駅間延伸開業に伴い並行在来線として経営分離される路線のうち、東日本旅客鉄道（JR東日本）信越本線の妙高高原駅 - 直江津駅間（→妙高はねうまライン）と、西日本旅客鉄道（JR西日本）北陸本線の市振駅 - 直江津駅間（→日本海ひすいライン）の2区間を運営する鉄道事業者として2010年（平成22年）11月22日に「新潟県並行在来線株式会社」として設立された。新潟県と妙高市、上越市、糸魚川市などが出資している。2011年（平成23年）12月に社名と路線名称の一般公募を実施し、応募総数2,215通の中から検討委員会等での審査を経て社名を「えちごトキめき鉄道」とする旨を決定し、2012年（平成24年）7月1日付で現在の社名に改称した。社名の「えちごトキめき鉄道」は、新潟県の旧国名「越後国」を冠して越後の玄関であることをアピールするとともに、心躍る様子を表す「ときめき」に、同じ新潟県の佐渡島で繁殖と放鳥が進められ、県の観光資源の一つでもあるトキをカタカナ表記で配したもので、明るい未来をイメージさせる社名として選定された。前掲の北陸新幹線の延伸開業に際し、新規設立された3県の第三セクター法人のうち、えちごトキめき鉄道は富山県のあいの風とやま鉄道、石川県のIRいしかわ鉄道（共に2012年設立）に2年先立つ形で設立された。設立を早めた理由としては、県内の経営分離区間における隣県との相互直通運転区間が長野県と富山県の計3県に跨っている点や、整備新幹線制度のもとでJRグループ2社から並行在来線の運営を継承する初のケースとなり、指令システムの管理方法の調整などに加えて、全線が直流電化の信越本線に対し、北陸本線は交流電化区間と直流電化区間が混在するなど、2路線で性格が大幅に異なる点、北陸本線の新潟県内区間の輸送密度が経営分離区間の中でも特に低い点など、様々な課題が存在していることが背景にあった。法人発足以降、新潟県と沿線自治体による「新潟県並行在来線開業準備協議会」と共同で資金計画など各種施策の検討を進め、また沿線地域では地域活性化セミナーや住民への説明会などを実施し、経営計画が策定された。経営計画では、引き継ぎから5年間は運賃をJR時代と同水準で据え置き、6年目以降は値上げする方針を掲げていた（消費税増税分を除く）。2020年1月16日、6年目となる同年4月1日から約30％引き上げることを国土交通省北陸信越運輸局に申請した。「運賃」節も参照。2024年6月、2019年から社長を務めていた鳥塚亮が同月26日に社長を退任して相談役となり、28日より大井川鐵道社長に就任することが発表された。
Title: えちごトキめき鉄道 (Echigo Tokimeki Railway)
Section: 沿革

1993年（平成5年）8月23日 - 新潟県が運輸省（現：国土交通省）に対し、北陸本線の魚津駅 - 糸魚川駅間については新幹線開業時にJR西日本から経営分離を行うことに同意する旨を回答。1998年（平成10年）1月14日 - 新潟県が運輸省（現：国土交通省）に対し、信越本線の長野駅 - 脇野田駅（現：上越妙高駅）間については新幹線開業時にJR東日本から経営分離を行うことに同意する旨を回答。2001年（平成13年）4月18日 - 新潟県が国土交通省に対し、北陸本線の富山駅 - 直江津駅間については新幹線開業時にJR西日本から経営分離を行うことに同意する旨を回答。2010年（平成22年）11月22日 - 新潟県並行在来線株式会社を設立。本店を新潟市中央区新光町の新潟県庁舎内に設置。2012年（平成24年）7月1日 - 商号をえちごトキめき鉄道株式会社に変更。2013年（平成25年）4月1日 - 本店を県庁舎内から上越市に変更、同市内の直江津駅北口付近に本社屋を開設。2014年（平成26年）2月28日 - 妙高高原駅（妙高市） - 直江津駅（上越市）間 37.7 kmと直江津駅 - 市振駅（糸魚川市）間 59.3 kmの合計 97.0 kmの第一種鉄道事業許可を取得。開業予定日を北陸新幹線 長野駅 - 金沢駅間開業日とした（その後、2015年3月14日に決定）。10月27日 - 妙高はねうまライン 妙高高原駅 - 直江津駅間および日本海ひすいライン 市振駅 - 直江津駅間の上限運賃認可を、国土交通省北陸信越運輸局に申請。12月19日 - 10月27日に国土交通省北陸信越運輸局に対して行った上限運賃認可申請について認可される。また、開業ダイヤも公開された。2015年（平成27年）3月14日 - 北陸新幹線開業に伴う北陸本線、信越本線の経営分離によりえちごトキめき鉄道開業。妙高はねうまラインの始発電車の一部が、架線凍結等の影響で区間運休となるトラブル、開業初日及び翌日の運行で積み残しが生じるトラブルが生じた。2016年（平成28年）4月23日 - 観光列車「えちごトキめきリゾート雪月花」運転開始。2019年（令和元年）9月9日 - 嶋津忠裕社長の後任に、公募で選ばれた鳥塚亮（いすみ鉄道元社長）が就任。9月12日 - 日本海ひすいライン 糸魚川駅 - 梶屋敷駅間への押上新駅（仮称）設置が国土交通省北陸信越運輸局より認可される。10月1日 - 消費税率引き上げに伴う運賃改定実施。2020年（令和2年）3月3日 - 平均30%の運賃値上げが国土交通省北陸信越運輸局より認可されたと発表（4月1日実施）。10月1日 - 由利高原鉄道（秋田県）元社長の春田啓郎を営業部長として迎え入れ。2021年（令和3年）3月13日 - 日本海ひすいライン 糸魚川駅 - 梶屋敷駅間にえちご押上ひすい海岸駅が開業。4月29日 - 直江津駅構内にテーマパーク「直江津D51（デゴイチ）レールパーク」を開業。7月4日 - JR西日本から購入した413系・455系電車による観光急行を日本海ひすいラインで運転開始。8月15日 - 銚子電気鉄道と姉妹鉄道提携。
Title: えちごトキめき鉄道 (Echigo Tokimeki Railway)
Section: 路線

2015年（平成27年）3月14日、下記の2路線をJR西日本およびJR東日本から継承して開業した。2路線とも営業上の境界駅を含めて全ての駅をえちごトキめき鉄道が管理する。両路線の路線名の由来や、運転形態などの詳細・歴史については各路線の記事を参照のこと。いずれも2両編成以下での運転時に「1両目後ろ乗り・前降り」方式の車内収受式ワンマン運転が実施されている。近接する他社線とは列車の乗り入れを実施し、定期列車での直通先はJR東日本、北越急行、あいの風とやま鉄道、IRいしかわ鉄道の4社にわたり、このうち、JR東日本、あいの風とやま鉄道とは車両の相互乗り入れを実施している。日本海ひすいライン（市振駅 - 直江津駅間、営業キロ 59.3 km）転換以前はJR西日本北陸本線の一部であった区間。鉄道資産上の経営区間は富山県境から直江津駅までの延長 60.3 kmに及ぶ。全区間が電化されているものの、えちご押上ひすい海岸駅 - 梶屋敷駅間のデッドセクションを境に電化方式が異なり、輸送密度が低いことから、自社車両による旅客列車は基本的に気動車1両編成で運転される。妙高はねうまライン（妙高高原駅 - 直江津駅間、営業キロ 37.7 km）転換以前はJR東日本信越本線の一部であった区間。鉄道資産上の経営区間は長野県境から直江津駅までの延長38.0kmに及ぶ。全線が直流電化されており、線内の旅客列車は基本的に電車で運転される。
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Section: 路線
Subsection: 運行管理・指令業務

2017年4月7日より、運行管理と指令業務をJRのシステムから独立させ、上越市内の指令所から自社で2路線を担当している。開業からそれまでは2路線で運行管理は別に行われており、日本海ひすいラインはあいの風とやま鉄道に委託の上、あいの風とやま鉄道線とIRいしかわ鉄道と一括のシステムで、あいの風とやま鉄道社員が石川県金沢市にあるJR西日本金沢支社の金沢総合指令所から指令、妙高はねうまラインは新潟市にあるJR東日本新潟支社の総合指令室から、配置した自社社員が指令を行っていた。
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Section: 路線
Subsection: トータルデザイン

えちごトキめき鉄道のトータルデザインは、川西康之が率いる株式会社イチバンセンが手掛けている。車両のエクステリアや駅名標などのカラーリングは、妙高はねうまラインでは妙高山のフレッシュグリーンと山並みをイメージしたもの、日本海ひすいラインでは日本海のブルーと荒波をイメージしたものが、それぞれ施される。
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Section: 車両・車両基地

以下いずれも、JR東日本から直江津駅構内の直江津運輸区の施設・設備等を譲り受けた直江津運転センターに配置している。ただし直江津運転センターには全般検査・重要部検査以上の検査をできる設備を備えていないため、これらはJR東日本長野総合車両センターに委託している。なお特急列車が自社線内を走行するが、特急形車両は保有していない。ET127系電車妙高はねうまラインで運用されるほか、早朝深夜には信越本線の長岡駅 - 直江津駅間でも運用される。開業時にJR東日本新潟支社が保有するE127系電車（0番台）2両編成10本を改修を受けた上で譲受した。ET122形気動車JR西日本の協力を得て、同社のキハ122形気動車をベースに、開業時に一般車両6両と塗装・内装が異なるイベント兼用車両2両の計8両を新造した。さらに2016年には、リゾート列車「えちごトキめきリゾート雪月花」用として特別仕様の1000番台2両編成1本を新造した。0番台（一般車両・イベント兼用車両）は主に日本海ひすいラインと直通先のあいの風とやま鉄道線で運用される。1000番台は土休日を中心に観光列車として妙高はねうまライン・日本海ひすいラインの両線で運行される。413系・455系電車2021年（令和3年）3月にJR西日本から413系B6編成とクハ455-701の4両を取得した。旧B6編成のクハ412をクハ455に入れ替え、塗装を交直流電車の国鉄急行色（赤13号とクリーム4号）に変更している。塗装変更などの整備はJR西日本の金沢総合車両所松任本所で行われ、それ以外（保安装置など）は直江津運転センターにて行われた。2021年7月4日に営業運転を開始し、新たに設定された「観光急行」などで運用されている。
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Section: 車両・車両基地
Subsection: 検測について

えちごトキめき鉄道は自社の検測車を保有していない。JR東日本とJR西日本の2社から路線を引き継いだため、検測車はこの2社のものが入線する。妙高はねうまラインはJR東日本のE491系電車が単独で担当するが、日本海ひすいラインは2社の車両が入線しており、JR東日本キヤE193系気動車、JR西日本キヤ141系気動車、JR西日本DEC741形気動車の3種類が入線する。
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Section: 共同使用駅

自社管轄駅妙高高原駅（しなの鉄道との共同）直江津駅（東日本旅客鉄道との共同）市振駅（あいの風とやま鉄道との共同）在来線部分のみを自社で管轄する駅上越妙高駅（東日本旅客鉄道・西日本旅客鉄道との3社共同）糸魚川駅（西日本旅客鉄道との共同）
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Section: 運賃・料金等

観光列車「えちごトキめきリゾート雪月花」（通常運行分）については、同社主催の旅行商品（団体臨時列車）としての運行であり、料金も別体系である。詳細は「えちごトキめきリゾート雪月花#運行」を参照。
Title: えちごトキめき鉄道 (Echigo Tokimeki Railway)
Section: 運賃・料金等
Subsection: 運賃

大人普通旅客運賃（小児は半額・10円未満切り上げ）。2020年4月1日改定。えちごトキめき鉄道から隣接する各社の管轄する路線に跨って乗車する場合、原則として各社の運賃を合算するが、開業時から一部の区間で乗継割引運賃が設定されている。
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Section: 運賃・料金等
Subsection: 料金

特急料金（指定席・自由席同額） - 50km以下：280円、51km以上：560円急行料金 - 500円（小児250円）入場券 - 190円（小児100円）手回り品料金 - 280円払戻し手数料 - 220円JR東日本の特急列車「しらゆき」が妙高はねうまラインへ乗り入れるため、特急料金が設定されている。
Title: えちごトキめき鉄道 (Echigo Tokimeki Railway)
Section: 運賃・料金等
Subsection: 料金

=えちごトキめき鉄道では座席指定料金・グリーン料金を設定していない。このため「しらゆき」やJR線に乗り入れる臨時列車の一部（「越乃Shu*kura」等）に設定された指定席に乗車する場合、えちごトキめき鉄道線区間に対する追加料金は不要（JR線区間部分のみ必要）である。但し、えちごトキめき鉄道線内各駅とJR線内各駅の相互間を発着駅とする指定席券（例：上越妙高駅 - 直江津駅）は発行されない。また、2017年（平成29年）3月4日まで運転された、日本海ひすいラインと信越本線の直通快速列車に連結されたグリーン自由席に乗車する場合、グリーン料金はJR線内乗車の場合のみ必要とされた。
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Section: 運賃・料金等
Subsection: 連絡運輸

自社で発売するえちごトキめき鉄道各駅からの連絡運輸区間は以下の通りとなっており、線区・駅によって範囲が異なっている。凡例○…自社窓口・券売機で取り扱い可能但し、無人駅設置の券売機では、連絡運輸範囲内かつ設置駅から到着駅までの累計営業キロが合計100km以内の乗車券のみを取り扱っている。△…自社線を通過しないが接続駅のみ窓口・券売機で発券可能。注も参照。×…取り扱いなし。
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Section: 運賃・料金等
Subsection: 連絡運輸

=えちごトキめき鉄道では申し込みができないが、上記の連絡運輸区間のほか、以下の条件に当てはまる場合、直江津駅みどりの窓口・指定席券売機を含むJR側でえちごトキめき鉄道線発着・経由の乗車券を申し込むことができる。
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Section: 運賃・料金等
Subsection: 連絡運輸

==上記の区間と重複しない区間のみ示す。
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Section: 運賃・料金等
Subsection: 連絡運輸

==
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Section: 運賃・料金等
Subsection: 途中下車

営業キロが100km以上の区間の乗車券についてはJRと同様に後戻りしない限り何度でも途中下車が可能である。開業以来、自社線内のみで営業キロが100kmを超える区間は存在しないが、他社線との連絡乗車券についても他社線の営業キロと合算して100km以上（例：直江津駅 - （あいの風）富山駅間）であれば途中下車は可能である。有効期間についてはJRと同様である。但し、自社線内各駅と大都市近郊区間（新潟近郊区間）に含まれる連絡運輸範囲各駅相互間の連絡乗車券（例：糸魚川駅 - 新潟駅）については有効期間が1日となり、途中下車も不可となる。
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Section: 運賃・料金等
Subsection: ICカード

現在、直江津駅以東のJR東日本管内の主要駅は同社の「Suica」の新潟エリアとして、あいの風とやま鉄道では市振駅を除く全線全駅がJR西日本の「ICOCA」の石川・富山エリアとして、それぞれIC乗車カードのサービスを実施しているが、えちごトキめき鉄道では開業時点でのICカードのシステム導入は見送られ、2エリア間の通過利用もできない。
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Section: 運賃・料金等
Subsection: 障害者割引

JRと同様、手帳を提示すれば身体障害者、知的障害者の割引が受けられる。JRとは違い、精神障害者保健福祉手帳提示時の運賃も半額となる。
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Section: 特別企画乗車券
Subsection: 自社で独自に発売するきっぷ

下記の特別企画乗車券を、線内の有人駅及び、普通列車の車内で発売している。通年販売しているもののみ記載。トキ鉄ツアーパス平日に限り自社線内全線が1日間乗り降り自由になる。発売価格はおとな2,000円（こども半額）。普通・快速・特急列車の普通車自由席に乗車可能である。「えちごトキめきリゾート雪月花」 には乗車不可。2021年7月3日購入分までは土休日にも利用できた。あいの風とやま鉄道の泊駅でも発売している。ホリデーツアーパス曜日に関わらず自社線内全線が1日間乗り降り自由になる。発売価格はおとな3,000円（こども半額）。普通・快速・特急列車に加え観光急行の普通車自由席に乗車可能である。「えちごトキめきリゾート雪月花」 には乗車不可。2021年6月28日発売開始。じもパス沿線在住者及びトキてつサポーターズクラブ会員限定のきっぷ。発売価格は大人1,500円。シルバー（満70歳以上）・小児・免許返納者は500円。自社線内全線が1日間乗り降り無料になる。トキ鉄ツアーパスとは異なり、特急利用時には別途特急券が必要である。トキ鉄18きっぷJR線の青春18きっぷ利用期間中に発売される、自社線内全線が1日間乗り降り自由になる乗車券。発売価格は1枚1,000円。普通・快速列車に乗車できるほか、別途特急券を購入すれば特急列車にも乗車できる。当日有効の青春18きっぷを所持する旅客向けの乗車券なので、購入するには青春18きっぷを提示しなければいけない。
Title: えちごトキめき鉄道 (Echigo Tokimeki Railway)
Section: 特別企画乗車券
Subsection: 他社が企画し自社でも取り扱うきっぷ

以下の4種類はJR東日本の企画した特別企画乗車券であり、えちごトキめき鉄道が在来線を管轄する駅では、直江津駅ではみどりの窓口もしくは指定席券売機、春日山駅、高田駅、新井駅、妙高高原駅はマルス端末（MR51型）、糸魚川駅自社窓口はJR東日本ビジネスえきねっとを通じて発券される。ただし、糸魚川駅では※印を記した2種類のみ発売となり、発券時間が窓口営業時間のうち、8時30分 - 19時30分の間に制限される。なお、上越妙高駅は自社窓口ではこれらの企画乗車券を扱わないが、JR東日本みどりの窓口で取り扱う。えちごツーデーパス※えちごトキめき鉄道線のほか、JR東日本新潟支社管内のうち新潟県内全線（一部除く）と北越急行全線を、週末・休日などの連続2日間利用できる。開業以前から現在の妙高はねうまライン区間がフリーエリアに含まれていたが、移管前はエリアに含まれていなかった日本海ひすいライン全線を新たにフリーエリアに加えている。週末パス移管以前から利用可能であったしなの鉄道北しなの線全線、妙高はねうまライン全線で引き続き利用できる。このほか、しなの鉄道との境界であり同社が管轄する妙高高原駅では、しなの鉄道北しなの線の企画乗車券「北しなの線フリーきっぷ」「北しなの線シルバーパス」を2015年12月1日から、直江津駅では同駅に乗り入れる北越急行の企画乗車券「土休日のほくほく2日フリーパス」を2017年4月1日から取り扱っているが、これらはえちごトキめき鉄道の区間では使用できない。
Title: えちごトキめき鉄道 (Echigo Tokimeki Railway)
Section: 特別企画乗車券
Subsection: 自社で発売しないが利用できるきっぷ

JR各社の企画乗車券については、下記のとおりの扱いとなっており、券種によって利用できる区間の設定が異なっている。なお、以下に記載のない企画乗車券（青春18きっぷや北海道&東日本パス等）はえちごトキめき鉄道線内で使用できない。
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Section: 特別企画乗車券
Subsection: 自社で発売しないが利用できるきっぷ

=JR EAST PASS（長野・新潟エリア）訪日外国人向け乗車券。妙高はねうまラインの新井駅 - 直江津駅間に限り利用できる。
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Section: 特別企画乗車券
Subsection: 自社で発売しないが利用できるきっぷ

=北陸おでかけtabiwaパスJR西日本が運営するサービス「tabiwa by WESTER」で発売するモバイルチケット。日本海ひすいライン全線、および妙高はねうまラインの上越妙高駅 - 直江津駅間がフリーエリアとなっている。
Title: えちごトキめき鉄道 (Echigo Tokimeki Railway)
Section: 特別企画乗車券
Subsection: 自社でかつて発売していたきっぷ

以下の特別企画乗車券は、2020年3月31日をもって発売終了となった。トキめきホリデーフリーパス自社線内全線を週末・休日などの連続2日間利用できた特別企画乗車券。1日用の設定はないが、利用可能日が1日のみの場合でも同額で発売していた。発売価格はおとな1,020円（こども半額）。特急列車については別途自由席特急券を購入することで自由席に乗車可能であるが、指定席券の必要な車両・列車や「えちごトキめきリゾート雪月花」 には乗車不可。本券のみ2017年4月1日より、上記の発売個所のほか、あいの風とやま鉄道泊駅でも取り扱っていた。ひすいきっぷ・はねうまきっぷ前者は糸魚川駅 - 直江津駅間、後者は妙高高原駅 - 新井駅間の割引乗車券で、それぞれ片道用・往復用の2種類があった。発売価格は、ひすいきっぷが片道460円・往復920円、はねうまきっぷが片道290円・往復580円（いずれもこども半額）。前述のJR東日本の回数乗車券「しらゆきWきっぷ」と同時購入または提示した場合に限り発売する。ひすいきっぷは日本海ひすいライン内、はねうまきっぷは妙高はねうまライン内の、いずれも直江津駅を除く有人駅で取り扱っていた。みょうこうレールきっぷ後述のJR東日本の訪日外国人向け企画乗車券「JR EAST PASS」でエリア外となる妙高高原駅 - 新井駅間の割引片道乗車券。発売価格は200円（こども半額）で、妙高高原、新井、上越妙高の各駅の窓口で「JR EAST PASS」を提示した場合に限り発売していた。北信州ツーデーパスJR東日本で発売していた企画きっぷ。北陸新幹線延伸に合わせ「信州北回廊パス」を内容改定の上で名称変更したもの。妙高はねうまラインの妙高高原駅 - 上越妙高駅間のほか、北信エリアを中心としたJR東日本線、長野電鉄全線、しなの鉄道各線の一部区間などが、週末・休日などの連続2日間利用できた。長野駅 - 上越妙高駅間では新幹線・並行在来線の両ルートを利用することができた。2020年3月31日限りで発売を終了。利用は翌4月1日までできた。
Title: えちごトキめき鉄道 (Echigo Tokimeki Railway)
Section: 今後の予定

えちごトキめき鉄道と新潟県、沿線3市では、両路線の駅間が長い市街地区間について新駅設置の検討を進めており、日本海ひすいラインの青海駅 - 糸魚川駅間、糸魚川駅 - 梶屋敷駅間、妙高はねうまラインの二本木駅 - 新井駅間、新井駅 - 北新井駅間、高田駅 - 春日山駅間、春日山駅 - 直江津駅間の計6箇所の候補地について整備方法などを検討している。このうち、糸魚川駅 - 梶屋敷駅間の押上新駅（仮称）については設置が認可され、2021年3月13日にえちご押上ひすい海岸駅として開業した。
Title: エクスペリメンター出版 (Experimenter Publishing)
Section: abstract

エクスペリメンター出版（Experimenter Publishing）は、かつてアメリカ合衆国にあったメディア企業である。1915年にヒューゴー・ガーンズバックが設立した。最初の雑誌は『エレクトリカル・エクスペリメンター』（1913年 - 1931年）で、最も有名な雑誌は『ラジオニュース』（1919年 - 1985年）と『アメージング・ストーリーズ』（1926年 - 2005年）である。また、ラジオ放送局WRNYを運営し、1928年には実験的なテレビ放送を開始した。1929年初頭に倒産を余儀なくされ、ガーンズバック兄弟はエクスペリメンター出版の支配権を失った。雑誌は休刊することなく、すぐに別の出版社に売却された。ガーンズバック兄弟は、すぐさま新しい出版社を設立し、売却された雑誌に対抗する新たな雑誌を創刊した。『ラジオニュース』からは後に『ポピュラーエレクトロニクス』が派生し、1975年1月号の表紙に掲載されたAltair 8800は、パーソナルコンピュータ革命の幕開けとなった。『アメージング・ストーリーズ』は世界初のSF専門誌とみなされ、毎年、世界SF協会が最も優れたSFとファンタジー作品にヒューゴー賞を授与している。