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Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 東京ディズニーリゾートの広告展開
Subsection: ラジオ

2008年（平成20年）9月現在、JFN系列のラジオ局において「共通時報」を提供している。また、2008年（平成20年）9月15日にはTOKYO FMのラジオ番組「東京ディズニーリゾートpresents 25th Anniversary FANTASTIC AUTUMN!」を一社提供した。ベイエフエムでは1991年（平成3年）より土曜・日曜朝の「Disney Weekend Break（ディズニー・ウィークエンド・ブレイク）」、平日午前中放送の「IKSPIARI story（イクスピアリ・ストーリー）」を提供している（2010年代に終了）。また、2013年（平成25年）3月までは平日に時報スポットCMの提供もあった。
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 東京ディズニーリゾートの広告展開
Subsection: 街頭広告

首都圏の鉄道各駅に加えて、鉄道車内や吊り広告に広告が掲載される。
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 東京ディズニーリゾートの広告展開
Subsection: 提供番組

テレビ在京民放5局や千葉テレビ放送でスポットCMが放送されている。ラジオ番組JFN時報（土曜・日曜の5:00-13:00に1時間交代で JFN系列、2008年4月 - ）過去の提供番組ディズニー・ウィークエンド・ブレイク（土曜・日曜の7:55 - 8:00、ベイエフエム）イクスピアリ・ストーリー（月 - 木の9:57 - 10:00、同上）ホテルズ・スタイル（月 - 木の13:57 - 14:00、同上）ディズニーホテルズ・スタイル（木曜11:35 - 11:40、同上）スティッチ!（テレビ朝日系列）Disney Time（テレビ東京系列・金曜日のみ）アナザースカイ（日本テレビ系列・2019年4月 - 10月）夢の通り道（日曜21:54 - 22:00、日本テレビ・一社提供）
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 東京ディズニーリゾートの参加企業制度

TDL・TDS内にあるいくつかの施設（レストラン・アトラクション・サービス施設など）には、一業種一社を原則として、国内の大手企業がスポンサーとしてついている。これは、「参加企業制度」と呼ばれるもので、パーク内で配布されるパンフレットに企業名を掲載したり、施設の出入口などに企業名が記された看板を掲げたり、コマーシャルなどの広告宣伝活動にパーク内の風景やキャラクターを使用する権利を与える代わりに、企業から建設資金や運営資金などの援助を行うものである。なお、同様の制度は、キッザニア東京の「スポンサーシップ」（オフィシャルスポンサー・シアターサポーター・協賛企業）やユニバーサル・スタジオ・ジャパンの「コーポレート・マーケティング・パートナーズ」にも見られる。ただし、「コーポレート・マーケティング・パートナーズ」では一業種で複数の企業が参加している。ちなみに、この「参加企業制度」参加表明の第一号は、松下電器産業（現：パナソニックホールディングス）である。これは、創業者である松下幸之助が、ウォルト・ディズニーの思想に共鳴し、ディズニーランドの経営に強い興味を示したからである。その後、松下幸之助が日本の歴史を紹介するアトラクションとして、松下電器の提供でミート・ザ・ワールドを建設させた話は有名である（後に松下電器はこのアトラクションの提供を終了、2002年（平成14年）に運営終了）。またOLCから打診を受け、参加企業として参加表明をしたのはキリンビールが第一号である。なお、当時、松下電器もキリンビールも参加表明をしただけであって、スポンサー契約締結第一号は明治乳業である。また、スポンサー契約の一環として、日本航空を「オフィシャルエアライン」、JCBを「オフィシャルカード」としている。日本航空では、子会社であるジャルツアーズのパッケージツアー「JALSTAGE」で「JALで行く東京ディズニーリゾート」が独自に設定されており、ツアー利用客専用の羽田空港とパーク間の無料送迎バスをはじめ、ショー鑑賞券やディズニーキャラクターが使われている景品などの特典が用意されている。また、JALの羽田空港発着路線がある都市にはJALとOLC共同でプロモーション活動を行うこともある。一方、JCBは目立った特典といえば毎年12月に行われる、カード利用者を対象とした約3万人規模の「JCBマジカル」程度である。また、レジのそばにJCBのロゴとJCBカードが使える旨が書かれたプレートが貼られているため、パーク内ではJCBカードしか使えないと思っているゲストも少なくない（ただし1990年代までは本当にJCBカードしか使えなかった。園内にある三井銀行→さくら銀行（当時）のATMによるキャッシングのみ）。現在はJCB以外のクレジットカードも利用することができ、3万円未満の一括払いであればサインレスという点も同じで、利用する面で特にJCBが優遇されているようなことはない。一方で、JCBギフトカードをパーク内で利用することはできない（ボン・ヴォヤージュ、イクスピアリ、ディズニーホテルでは利用できる店舗が存在する）。ちなみに、世界のディズニーパークの中で、JCBがオフィシャルカードになっているのは東京ディズニーリゾートのみで、他のテーマパークではディズニーとスポンサー契約を結んでいる「VISA」がオフィシャルカードになっている。また、イクスピアリではオリコのブランドで提携カードを発行しているほか、非接触決済方式にはMasterCardコンタクトレスを採用している。また、東京ディズニーリゾート内で販売される商品に、参加企業のロゴマークを付ける事例もある。現在、東京ディズニーリゾートで販売されている菓子などの食品には、製造者名ではなく、OLCが各製造会社に割り当てたコードだけが明記されている。これは、購入客からの全ての問い合わせをOLCが管理するためとされており、一種のプライベートブランドとも言える。ただし、回収や代金払い戻しなどが生じた場合は製造者名を公表する。しかし、参加企業である「ユーハイム」が製造した商品には製造者名は明記されてはいないものの、ユーハイムのロゴマークや、ユーハイムが東京ディズニーリゾートの参加企業であることを知らせるメッセージが印刷されている。OLCはスポンサー関係維持の観点から、一部のスポンサー企業との間で株式持ち合いを行っている（2022年6月時点でキッコーマン・日本航空・山崎製パンの3社）。なお、ANAホールディングスのようにスポンサーの同業企業との間で株式持ち合いを行っているケースもある。なお、近年では、この参加企業制度に対して、費用に見合った広告宣伝効果があるのかと疑問視する声があることも事実で、2006年（平成18年）9月には6社が同時に契約更新を打ち切るなど、その影響がすでに見られている。また、この事態に対応するため、OLCは、従来は禁止していた「商品名」を記した看板を設置できるよう、スポンサー契約条件の緩和などを検討している。ちなみに、海外のディズニーパークでも各国の大手企業がスポンサーとしてついている。中には、本田技研工業のように香港ディズニーランドなどの海外のディズニーパークとだけスポンサー契約を結んでいる企業もある。
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 新規事業展開
Subsection: 事業化検討中とされているもの

=2008年（平成20年）4月16日の千葉日報の記事によると、TDL25周年の記念式典の後に行われた記者会見の中で、OLCの加賀見俊夫会長が、ディズニーブランドの施設を東南アジアに建設する計画があることを発表している。場所や規模、建設時期についての明言は避けたが、すでに調査が進められているとのことである。アジア地区にはすでに東京に加えて香港にもディズニーパークがあるが、加賀見会長はそれら施設とのすみわけは十分可能であると述べた。加えて私見として、スキーやスイミングなどの参加型施設の展開も視野に入れていることを明かした。ただし、下記の新規事業計画の断念に、この計画も含まれる可能性はある。
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 新規事業展開
Subsection: 過去に事業化が検討されたもの

=OLCは2007年（平成19年）5月に「中期経営計画」を発表した。その中で、2011年（平成23年）3月までに首都圏以外の大都市中心部において、ディズニーと屋内型エンターテイメント施設を共同開発する目標を掲げていた。2008年（平成20年）1月1日の西日本新聞の記事によると、OLCが世界初業態の屋内型娯楽施設を、福岡市内にも開設する方向で候補地の最終調整に入ったこと、場所は福岡地所が運営する「キャナルシティ博多」の東側に一帯約1ヘクタールに建設が予定されている「第二キャナルシティ（仮称）」が最有力で、九州新幹線鹿児島ルートが全線開業する2011年をめどに開設する意向と報じられた。新施設の内容はディズニーとも協議中で未定だが、既存のテーマパーク型ではなく、建物内部でディズニーキャラクターを使ったショーや飲食、物販の提供を中心に据える方針とのことであった。絶叫型のコースターは設置しない方向という。オリエンタルランドの投資額は200億から300億円の見通し。入場者は年間数百万人を想定している。ただし、大阪への進出計画と同様に、OLCは「具体的なことは何も決まっていない」と発表していた。2008年（平成20年）10月7日、OLCは規模に見合った収益が見込めず、事業性が乏しいことを理由に、ディズニーと屋内型エンターテイメント施設を共同開発する目標を断念し、計画の検討作業を終了することを明らかにした。
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 新規事業展開
Subsection: 過去に事業化が検討されたもの

=2008年（平成20年）12月5日、OLCは日本郵政とJR西日本が共同開発し、2012年開業予定のJR大阪駅前大阪中央郵便局改築を核とする再開発超高層複合ビル（のちのJPタワー大阪）内に建設される劇場をOLCがテナントとして経営・運営することを正式に発表した。上演内容は「これから検討する」としており、一部の報道であったディズニーやシルク・ドゥ・ソレイユの公演については「現在のところは無い」と発表している。しかし、再開発ビルの開業時期が遅れる見通しとなったことから、2010年（平成22年）5月18日に契約を解除した。
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 関連企業

2021年1月1日現在
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 関連企業
Subsection: 連結対象子会社

ミリアルリゾートホテルズ舞浜リゾートラインイクスピアリ舞浜コーポレーショングリーンアンドアーツフォトワークスデザインファクトリーベイフードサービスリゾートコスチューミングサービスMBM（旧・舞浜ビルメンテナンス）Mテックオリエンタルランド・イノベーションズブライトンコーポレーション
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 関連企業
Subsection: 持分法適用会社

下記3社は京成電鉄の連結子会社であり、いずれも「K'SEI GROUP」ロゴを使用している。東京ベイシティ交通京成トランジットバス舞浜リゾートキャブ
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 関連企業
Subsection: 過去の関連企業

=EプロダクションOLC・ライツ・エンタテインメントオーエルシー・キッチンテクノ
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: 関連企業
Subsection: 過去の関連企業

=スマイルズアールシー・ジャパン
Title: オリエンタルランド (The Oriental Land Company)
Section: テレビ番組

日経スペシャル カンブリア宮殿 日本人に夢を！栄光と激動の50年 東京ディズニーリゾートの独自戦略（2014年12月18日、テレビ東京）
Title: OBビール (Oriental Brewery)
Section: abstract

OBビール（オービー麦酒、오비맥주(오비麥酒)、Oriental Brewery）は、韓国のビール会社である。ハイトビールとビールのシェアを二分する企業である。2021年第1四半期の家庭用ビール市場の販売量で約52%のシェアを、同期のブランド順位ではCass Freshが約38%のシェアを記録し、それぞれ韓国第1位となっている。戦前、麒麟麦酒の出資によって経営されていた昭和麦酒を、戦後に同社大株主だった朴承稷商店（現斗山）が管理。1952年に東洋ビール（東洋麦酒、동양맥주(東洋麥酒)、Oriental Brewery）として設立された。OBとはこのときの英語社名（英語社名は現在も変更されていない）の略である。長らく斗山グループの中核企業だったが、1998年9月、ベルギーのビール会社インターブリュー（のちインベブを経て現ABI）に売却された。なお斗山はプロ野球チームを所有しており「OBベアーズ」と名づけていたが、OBビールのグループ分離に伴い、1999年「斗山ベアーズ」に改名した。
Title: OBビール (Oriental Brewery)
Section: 製品一覧

OB LAGER（麦芽100%を保ちながら、中価格帯に戻し、アルコール度数を5.2%から4.6%に下げ、苦みを抑えてかつてのOBラガーの味わいに近づけるなど、「ニュートロ（New + Retro）トレンド」を反映した商品。ラベルには熊のキャラクターの「ララベア」が大きくデザインされて、キャラクターグッズの通信販売も行われている。2019年10月1日から2019年11月30日までソウルと首都圏の10個の大型マートで355ml缶の、2019年11月中旬から2020年1月まで一般飲食店用500ml瓶のテスト販売を行った後に従来のPremier OB Pilsnerを統合する形で、従来同様のラインナップで通年販売化されている。）Cass Fresh Cold Brewed（1994年に誕生した眞露クアーズのブランドを継承した生ビール。0℃で72時間の低温熟成を行う「コールドブリュー（Cold Brewed）」を採用し、2021年3月末からソウルと首都圏地域で、4月中旬から全国で透明瓶と「クールタイマー」を採用したラベルを採用し、醸造工程をアップデートするリニューアルを行っている。2012年から現在まで韓国No.1ビールになっている）Cass Light（高発酵工法を介してカロリーを33%下げたライトビール）Cass 0.0（2020年10月26日に発売された、濾過工程でアルコールを取り除いたビールテイスト飲料）Cafri（カロリー20％オフのプレミアムビール）Red Rock（樽生限定の赤いビール）FiLGOOD（2019年2月中旬発売の発泡酒。韓国国内の発泡酒は、「麦芽含有量の割合が10％未満の他の酒類」と規定されている。缶には黄色いクジラの「ピルグ」が描かれている。当初の缶には「HAPPOSHU」の表記があったが、FiLGOOD Sevenの発売時に削除されている。）FiLGOOD Seven（2020年8月1日発売の発泡酒。FilGOODのストロングバージョン。）HANMAC（2021年2月発売。韓国を代表するラガービールを目指し、国産の高品質米を使用し、「大韓民国代表ラガープロジェクト」が開発したラガービール）Hand＆Malt（関連会社のZX Ventures社が製造するクラフトビール）その他、ABIグループのバドワイザー、ベックス、ステラ・アルトワ、ヒューガルデン・ホワイト、レーベンブロイ、コロナビール、ハルビンビール、グースアイランド・ブルワリー、パタゴニアビールや提携しているサントリーホールディングス（サントリービール）のザ・プレミアム・モルツの販売も行っている。また、西友向けの「泡麦」などの日本向けプライベートブランドや、香港ジェブセングループの「ブルーガール」の生産も行っている。
Title: OBビール (Oriental Brewery)
Section: 製品一覧
Subsection: 過去の製品

OB BEER→OB LAGER（旧）（設立時からの商品。1970-80年代の全盛期には70%近くのシェアを誇っていた。2006年にOB Blueにリニューアル。）OB Blue（1990年代以降はハイトビールやCass freshとの競合でシェアを大きく落とし、2010年には1.9%まで低下していた。2011年3月にOB GOLDEN LAGERにリニューアル。）OB GOLDEN LAGER（麦芽100%化を含めたフルリニューアルを行い、発売200日で1億本を売り上げ、復調を果たした。2016年にプレミアムビールのPremier OB Pilsnerにリニューアル）Premier OB Pilsner（プレミアムビールにリニューアルした結果、価格が上昇したこともあり、徐々に勢いがなくなり、2019年11月中旬のテスト販売から順次OB LAGERにリニューアルしている。）Premier OB Weizen / Premier OB Dunkel（ABIの技術供与によって誕生したヴァイツェンとデュンケル）Cass Red 6.9（アルコール分6.9%の赤いビール）Cass Lemon（レモン果汁を使用したビアカクテル）Cass 2X（2009年5月発売。アルコール度数を2.9%に抑え、さらに炭酸を韓国国内のビールで最も強くした商品。）
Title: モレックス (Molex)
Section: abstract

モレックス（英語: Molex Incorporated）は電気製品、電子部品、および光ファイバー内部接続システムの製造を行う企業。航空宇宙・防衛、自動車、代替エネルギー、コンシューマ・家電、商用車、データ・コンピューティング、産業オートメーション、産業用電気製品、医療科学、スマートフォン、モバイル機器、固体照明や通信・ネットワークといった様々な産業分野向けの製品を手がける。
Title: モレックス (Molex)
Section: 歴史

同社はモレックス（Molex）と呼ばれるプラスチックの副産物から植木鉢を作ることから始まった。社名はプラスチックの成形品（mold）にexcellentを併せてMolexとなった。後に同じプラスチックを使ってゼネラル・エレクトリックや他の家電メーカーにコネクタを製造・供給するようになった。1960年にはナイロンプラグおよびレセプタクルを開発。1万種以上の電子機器に使われ、内部接続部品のスタンダードを確立した。日本法人は1970年に昭和無線工業と合弁で昭和モレックス株式会社として設立。1973年、米国モレックス本社の全額出資に変更。1975年、日本モレックス株式会社へ商号変更。1980年代に入るとパーソナルコンピュータの台頭などにより情報分野への需要が増加。日本では岡山、静岡、塩谷（栃木）に工場を設立し、AMP（現タイコ・エレクトロニクス・ジャパン）や日本圧着端子製造とシェアを争った。2007年にはベトナムに工場を新設。2013年9月、モレックスはコーク・インダストリーズ（Koch Industries）に72億ドルで買収された。コークはモレックスを社名およびイリノイ州ライルでの本社を残して子会社として運営することを表明した。2022年、ベトナム工場を拡張。1万6000平方キロメートル分増設をした。
Title: ぺんてる (Pentel)
Section: abstract

ぺんてる株式会社は、東京都中央区日本橋小網町に本社を置く、大手文具メーカー。創立は1946年。旧称は大日本文具株式会社。現社名の由来はpenと伝達の意味を表すtellを合成した造語（ペンで伝える、といった意味）で、1971年に社名変更。しかし、元来の意味はペインティングとパステルの造語であり、同社が送り出した新開発パステルの商標であった。主な取扱商品としてサインペン、筆ペン、ボールペン、消しゴム、シャープペンシル、シャープペンシル替芯、修正テープなどの筆記器具、絵具、マーカーなどの画材などがある。文具の開発で培った技術を応用し、タッチパネルや液晶パネルなどハイテク分野にも進出している。 みどり会の会員企業であり三和グループに属している。
Title: ぺんてる (Pentel)
Section: 沿革

堀江幸夫の父で筆職人の利定が1911年に創業した｢堀江文海堂｣という筆や墨、硯の卸問屋を浅草で営んでいたのが祖である。その後、幸夫が後を継ぎ戦後の1946年に現在の本社所在地に移転し大日本文具株式会社を設立。当初は文具の卸売業であったが、後に自社での生産・販売を開始した。最初に生産したのは粉墨とクレヨンで、以降は他の文具も手がけるようになった。さらに文具だけにとどまらず、自社で使用する生産機器の製作していたことから、それらの生産・販売も手がけるなど、取り扱う品目を増やしていった。創業以来、「ペン先技術」「色」「気軽に使える商品の開発」を重点とし、サインペン、プラマン、ぺんてる筆、エフ水彩などを生み出す。長きに渡り創業者の堀江幸夫が社長を務め、後に息子である利幸に譲ったが急死。創業家筋にあたる水谷壽夫が利幸の跡を受け継いだが、翌1988年には幸夫が社長に復帰する。その後1991年に初めて創業家一族外から浅部宏が社長に就任した。2002年6月には利幸の息子である堀江圭馬が当時32歳で社長に就任。ドットイーボール、エルゴノミックス、ランスロットシリーズ、エナージェル、ローリー、ビクーニャ、ノック式マーカーなど数々の商品を開発した。2012年5月、役員会が圭馬の解任を決定し常務取締役の和田優が代表取締役に就任。オーナー経営体質の見直しや、新製品路線の変更によってオレンズがヒットしたほか、昭和時代から発売しているスマッシュやボールぺんてるの人気が急速に広まった。和田の任期中はコクヨの資本参加・TOBの実施や、プラスとの関係蜜月化（後述）が進んだ。和田の路線を受け継ぐ形で2020年6月より取締役の小野裕之が社長に就任し、和田は会長職に退く形となった。小野は創業から数えて第8代社長となる。2022年6月、常務取締役で製品戦略本部長だった高橋智和が社長就任（第9代）。前社長の小野は相談役に就いた。2024年4月、高橋は親会社であるプラスの常務取締役に就任すると共に同年1月に設立されたプラス社内カンパニーのグローバルステーショナリーカンパニーのプレジデントに就くことが発表され、同時にぺんてるの会長に。会長職にあった和田が4年ぶりに社長に復帰することとなった。
Title: ぺんてる (Pentel)
Section: 沿革
Subsection: コクヨとの関係

2018年3月に東京証券取引所一部上場のマーキュリアインベストメントが運営する投資ファンドがぺんてる株の約4割を創業家から取得して筆頭株主となり、2019年5月にはコクヨが投資ファンドに出資したことにより、間接的に資本参加する形となった。2019年9月24日、マーキュリアインベストメント運営の投資ファンドが所有していた株式をコクヨが取得。これにより、正式にコクヨがぺんてるの筆頭株主になり、コクヨの持分法適用関連会社にもなった。2019年11月15日、コクヨがぺんてるに対して敵対的TOB実施、連結子会社化を目指すことを表明した。提携に向けた話し合いから一転、敵対的な買収に方針が切り替わった背景には、ぺんてるが同業他社との資本業務提携を模索していたためとも報道された。ぺんてるは反発し、公式サイト上で異例の抗議文掲載に踏み出した。2020年2月14日、コクヨ側がぺんてるの買収を断念する考えを発表。業務提携に向けた友好的な関係構築は引き続き目指すとした。2022年9月30日、コクヨは保有するぺんてるの株式45.6%を全てプラスに売却すると発表。同年11月30日に株式の譲渡手続きが完了した。これにより、プラスの保有比率は、30.7%から76.3%に高まり、ぺんてるはプラスの子会社となった。コクヨが求めていた業務提携は海外文具市場における事業拡大に関する事項のみ、ぺんてるとの間で締結する。これにより、2019年から始まった争奪戦が終結した。
Title: ぺんてる (Pentel)
Section: 主な商品
Subsection: 文具事務用品

=油性ボールペンビクーニャ/フィール2000年代後半に各社で販売が相次いだ、低粘度ボールペン。ぺんてるでは2010年に「ビクーニャ」を発売。潤滑剤や着色剤を配合し、滑らかで筆跡が濃い書き味が実現。2014年からはスプリング式クリップを採用した「フィール」も展開している。カルム2021年に発売したボールペン。ノック音を低減し、革調グリップを搭載。クリップをスライドさせて芯を出す方式となっている。FLOATUNE(フローチューン)2024年に発売したボールペン。｢浮遊感のあるここちよい書きごこち摩擦レスボールペン｣をコンセプトとしており、金属同士の接触を和らげる「クッション成分配合インキ」と、特殊インキがなめらかに流れ出る通り道を妨げない「高精細のチップ」を組み合わせた、インキをたっぷりとスムーズに出す「オーバーフローイング技術」を開発。摩擦レスな浮遊感のある書きごこちを実現した。インクの色は黒、赤、青があり、芯径は0.3mm、0.4mm、0.5mmがあり、すべてのものがニードルチップとなっている。税込330円。ゲルインクボールペンスリッチ（生産終了）極細のペン。自分で好きなリフィルをセット出来る「スリッチーズ」もあった。現在は、アイプラスのリフィルとして残る。エナージェル独自の低粘度インクを採用し、滑らかな書き味、速乾性を実現している。派生品に「フィログラフィ」や「ユーロ」、「インフリー」、「エス」、「クレナ」が存在する。「ユーロ」は一体成型の使い切りタイプで、ペン先が完全に固定されスリムボディという特徴を持つ。かつては、「トラディオプラマン」をベースにした「エナージェル トラディオ」も販売されていた。ハイブリッド中性ボールペンとして発売された、ぺんてる初のゲルインクボールペン。キャップも含めてクリアでスリムな多角形ボディが特徴で、インク残量が一目で分かるようになっている。滑り過ぎない適度な抵抗感のある書き味で人気となった。初期はグリップは細かい溝があり無色だったが、1990年代中ごろには黒色のプリントになっている（派生品除く）。同様にインクの色が濃くなり、ペン先の素材が洋白からステンレスに変わっている。また、派生品として絹物語というラメ入りボールペンや極細タイプでニードルポイントが特徴のハイブリッドテクニカなど多数発売されていたが、日本では次々と販売を打ち切り、2016年以降定期販売は0.5mmの黒・赤・青色のみになった。2017年からは「デュアルメタリック」が数量限定ながら毎年生産され、2019年は「ミルキー」が復刻された（インクはより彩度が明るいものに変更されている）。水性ボールペンボールPentel1972年発売（海外では1970年に先行発売）。樹脂チップを採用しており独特の書き味が特徴。現在日本ではB100（ボール径0.6mm）の黒・赤・青色のみ販売されているが、2017年には発売45周年としてフランスで製造されている0.8mm版が数量限定で販売された。かつてはB50タイプが販売されていた。ボールぺんてる＜細字＞のみ書かれた物も存在する。マイクロボール(MR205)金属チップ、耐久顔料インキを採用。ボール径は0.5mm。かつて赤インクが存在。最後は黒インクのみ残ったが、2017年生産中止。SUPERBALL(廉価型)かなり表記や型が変わった回数の多い水性ボールペン。BH16(0.6mmボール、軸は濃いメタリックブルー)とBH14（0.4mmボール、軸はメタリックライトブルー）の2つ存在する。定価は100円。
Title: ぺんてる (Pentel)
Section: 主な商品
Subsection: 文具事務用品

=黒鉛芯に代って世界初となるPOLYMER(ポリマー)芯を開発、販売し、現在主流になっている。0.3、0.5、0.7、0.9mmの芯を世界初で実用化し、現在0.2mmの芯を日本で唯一販売する。現在0.2mm、0.3mm、0.4mm、0.5mm、0.7mm、0.9mm、1.3mm、2.0mmの8芯径を販売している。Pentel Ain新特殊オイルの採用および焼成前の配合という新製法により滑らかさを向上。逆さにせず芯を取り出せる2段スライド式ケースを採用。芯径は0.2 - 1.3 mm。全芯径で2B - HB硬度をラインナップし、加えて0.3 mm径でH硬度、0.5 mm径で4B - 2H硬度および赤・青芯をラインナップする。2023年発売。Ainシリーズの命名はナンバーワンの意味を込めてドイツ語の 'ein' (1) をもじったものであるが、刷新にあたりすべての性能要素を優秀とする開発意図を示した「オールイン（all-in）」の意味も与えている。Ain STEIN芯内部に強化シリカのフレームを張り巡らせた「シュタイン構造」により強度を向上。また「綺麗なノート作りに」をコンセプトとし、紙面への定着力が高く、筆跡が擦れても汚れにくい点を特長とする。更に、0.5mmの芯は硬度が豊富であり、4H、3H、2H、H、F、HB HARD、HB、HB SOFT、B、2B、3B、4B、青色、赤色の14種類がある。芯径は、0.2mm、0.3mm、0.4mm、0.5mm、0.7mm、0.9mmの6つ。2010年発売。HI・POLYMER Ain（生産終了）人気がある替え芯のブランドの1つ。濃さも4Hから4Bまであり、使用者にとっては幅広い硬度を選ぶことが出来る。HARDHBやSOFTHBなどの特殊な硬度の芯がある。発売直後、Ainに「志村けんの変身シール」が付くキャンペーンがあった（商品名が志村けんのギャグ「アイ～ン」に似てるため、コラボレーション企画が実現したとされる）。1999年発売。BLACKAin（生産終了）黒いケースが特徴。ケースの形はHI POLYMER Ainと同型。HI・POLYMER FOR PRO（生産終了）製図をターゲットとした、より高級なバリエーション。0.3mm、0.4mm、0.5mmの計3芯径を販売。価格は0.3mmは20本で400円、0.4mmは30本で300円、0.5mmは40本で300円。同価格帯の三菱鉛筆の商品、「Hi-uni」とは対照的な、固くぬるりとした書き味や、定規で線を引いても粉が出にくい特性から、今でも製図者などから熱烈な支持がある。ラインナップは0.3mmが4H - B（Fなし）、0.4mmが2H - B（Fなし）、0.5mmが6H - 2Bである。1984年発売。2011年に廃番。HI・POLYMER 100（生産終了）従来の芯より、強度が100％あるということから名付けられた。0.3mm 0.4mm 0.5mm 0.7mm 0.9mmの芯径、また0.5mmには赤色の芯、青色の芯があった。0.7mmと0.9mmはケースの形状が異なる。1984年発売、2016年生産終了。定価200円。派生商品に芯ケースに日光による劣化防止加工を施したHI・POLYMER 100Gが存在する。HI・POLYMER120（生産終了）従来の芯よりも120%強度があると謳った芯。0.3mmと0.5mmを展開。ケースは再生紙を使用。ケースは筒状になっていて、15本入×3のものと×5のものがある。HI POLYMER SUPER0.5mmと、0.3mmがあった。どちらも現在は廃番になっているが、海外では、SUPER HI・POLYMERとして0.7mmなども販売されている。0.3mmは業務用HI・BLACKやBLACK40と同じ菱形のような形状のケース、0.5mmはC357やハイポリマー100の0.7mm、0.9mmと同じ角形のケースである。定価200円。0.3mmは4H - B（F無し）、0.5mmは6H~2B。HI・POLYMER SPARE LEADS0.2mm、0.3mm、0.4mm、0.5mm、0.7mm、0.9mm、1.3mmを展開。現在は0.5mmのB/HBのみを販売。製造時期によってケースに変化がある。1960年後半までの商品はTHE JAPAN STATIONERY CO,LTD.の刻印がある。現在では他のシリーズに取って代わられている。芯径ごとにケースの色が違うのも特徴で、0.2mm→薄紫色、0.3mm→こげ茶色、0.4mm→緑色、0.5mm→薄茶色、0.7mm→青色、0.9mm→黄色、1.3mm→透明 である。また、0.5mmには赤色と青色の芯、0.9mmには赤色の芯が存在していた。Pop'n pop HI POLYMER SUPER（生産終了）HI-POLYMER SUPERのPop'n popモデル。HI・BLACK（生産終了）シャープペンシル用替え消しゴム付属のものと、そうでない業務用HI・BLACKなるものがある。どちらも太さは0.5mmで30本入りである。3H、2H、H、F、HB、Bの硬度がある。BLACK 40（生産終了）日本で初めての40本入りの芯とされている。定価200円。菱形の形状のケースに入っている。0,5mmのみの展開であった。FAX-LEAD（生産終了）FAXやコピーの為の芯。専用のシャープペンシルも存在。0.7mm。HI・POLYMERマークシート芯マークシート向けに作った替芯。1.3mmのB/HBを販売。現行品。HI・POLYMER COLOR LEADS for Teachy’s CHECKER（生産終了）1.3mmの蛍光芯。ケースはHI・POLYMER100や、HI・POLYMER FOR PROと同じ。専用のシャープペンシルが出ていた。Multi8専用替芯Multi8専用の替芯。2.0mmで、カラー色や、黒などがある。現行品。HI・POLYMER COLORLEADS（生産終了）カラー芯。芯径は0.5mm、0.9mm、1.3mmがある。中味の芯の色と、キャップの色が合わせられている。ケースはHI・POLYMER SPARE LEADSと同じ。HI・POLYMER 100N（生産終了）定価200円。キャッチコピーは「強く、濃く、折れにくいスーパー芯」である。Ain supplio（生産終了）香り付きの芯。種類は「リフレッシュ」「ヒーリング」「ポジティブ」の3種類。20本入りで200円。ポリフィット芯（生産終了）製図フィルム用芯、硬度はP1〜P5まである(芯径による)。EC-105（生産終了）牛乳パックを再生使用したケースに入っている。C100現行品のハイポリマー芯。C295（生産終了）ハイポリマー芯。C15（生産終了）ハイポリマー芯。C357（生産終了）ぺんてるのシャープペンシル、《ファンクション357》向けに作られた芯。0.3mm、0.5mm、0.7mmの三種類の太さの芯が、芯径ごとに仕切られた一つのケースに入っている。HI・POLYMER for PLOTTER（生産終了）プロッター用の芯。0.2mm芯が40本入りで1,000円。0.5mmもある。DIAZONONCOPY（ジアゾノンコピー）芯青焼き時に複写されないピンクに近い色の芯。現在は2.0mmのみ販売している（Multi8専用替え芯という名目にて販売）。インジェクトカートリッジ（生産終了）ぺんてるのシャープペンシル《インジェクト》の専用カートリッジ。
Title: ぺんてる (Pentel)
Section: 主な商品
Subsection: 文具事務用品

=アイプラスカスタマイズペン。ノック部にアクセサリーが付けられるように穴が開いているのが特徴。ラブライブ!や初音ミクなどの人気作品とのコラボレーションも展開した。サインペン1963年に発売開始。当初、日本ではまったく売れなかったが当時のアメリカ大統領リンドン・ジョンソンが愛用したことで、日本だけでなく世界で使用される当社最大のヒット商品となる。NASAの宇宙プロジェクトで使用されたことは有名。プラマン素材が全てプラスティックで出来た万年筆。安価でありながら、独自の構造により一般の万年筆に匹敵する書き味や筆跡を実現。様々な角度をつけて書けるのも特徴。1993年にはカートリッジタイプの「トラディオ」も発売された。また、同名で形が似ているサイドノックのシャープペンシルもあったが現在は廃番である。亜種として、トラディオエナージェルという商品も存在する。フランスの著名な作曲家ミシェル・ルグランはこのシリーズの「プラマン20」の書き味を好んで愛用し、来日する度にまとめ買いしていたが、プラマンが一時製造中止になった際には東京の文房具店を何軒も探し回って買い占めに走ったという。2017年ロングライフデザイン賞受賞。ぺんてるペンマークぺんてるぺんてる筆1976年から販売を開始。最上級品であるイタチなどの天然毛の書き味をナイロン筆で再現している。筆の製造技術は、化粧筆や面相筆など他の製品にも応用されている。筆ペン筆touchサインペンペン先が筆のようにしなやかなのが特徴。ノックルホワイトボードマーカー。
Title: ぺんてる (Pentel)
Section: 主な商品
Subsection: 文具事務用品

=ぺんてるくれよんロングセラーの学童用クレヨン。1947年発売の「メイローくれよん」を前身とし、1955年に「ぺんてるくれよん」にリニューアルされた。歴代パッケージ画の少年少女は宮永岳彦らによって描かれ、2004年に「ペペ&ルル」と命名され同社のマスコットキャラクターとなっている。ずこうクレヨンプラスチックなど多素材に描きやすく改良した極太タイプのクレヨン。2011年発売。水でおとせるふとクレヨン水溶性で清掃性を改良したクレヨン。旧製品に「らくがきくれよん」がある。ファブリックファン 布描きくれよん布に描いて染色できるクレヨン。ぺんてるパステル、パッセルロングセラーの学童用オイルパステル。1951年にペインティングの「ペン」と、パステルの「テル」を合わせた「ぺんてる」（宮田重雄による命名）の商品名で発売され、これが好評で社名のように呼ばれるようになり、1971年に正式な社名となる。「パッセル」はクリアラベル巻きモデル。旧製品に細巻の「パスN」、太巻の「ふとパス」、「ホームランパス」がある。専門家用パス専門家用グレードのオイルパステル。ヴィスタージュ 大人の水彩パステル水溶性のオイルパステル。大人向け画材シリーズ「ヴィスタージュ」の製品として2017年発売。ぺんてるパステル（コンテ）コンテパステル。上述の同名オイルパステルとは異なり、ドライタイプのハードパステルに類する。パスティック、小学校色えんぴつ全芯色鉛筆。1980年発売。「小学校色えんぴつ」は授業向けの色をセットに加えたモデル。くるりら回転繰り出しホルダー式の色鉛筆。ヴィスタージュ 水彩スティック水溶性の全芯色鉛筆。大人向け画材シリーズ「ヴィスタージュ」の製品として2018年発売。旧製品に1996年発売の「アクアッシュ」がある。エフ水彩ロングセラーの学童用水彩絵具。溶く濃度により透明にも不透明にも描ける。1962年発売。2000年にポリチューブ版を発売し、絵具チューブとして初めてエコマーク認定された。旧製品に1949年発売の透明水彩絵具「ドラゴンえのぐ」、1952年発売の不透明水彩絵具「ぺんてるえのぐ」がある。パレットきれいえのぐ、クリーンえのぐパレットを染めにくく改良した水彩絵具。「クリーンえのぐ」は抗菌チューブ採用モデル。ぺんてるケーキカラー デラックス固形水彩絵具。ポスターカラー、ポスターカラーUポスターカラー（不透明水彩絵具）。「U」はガラス瓶入りモデル。アクリルガッシュ、スクールガッシュ耐水性の不透明アクリル絵具。「スクールガッシュ」は大容量パウチ入りモデル。ファブリックファン 布描きえのぐ布に描いて染色できる絵具。
Title: ぺんてる (Pentel)
Section: 主な商品
Subsection: 文具事務用品

=消しゴムAin軽く消せるタイプの青と消しクズがまとまるタイプの赤の2色が有り、青の方が硬くなっている。AinCLICノックによって細い消しゴムを繰り出す方式。三角形のゴムが特徴。AinBlackブラックボディが特徴。消しゴムに付着したヨゴレが目立たない。CLIC ERASER細かい箇所を消すことが出来るカッターのような消しゴム。フォープロ、ハイパレーザー、油性ボールペン消しゴムの3種類が存在する。HYPERASER KESEKESE（ZE11）円柱型のホルダー式消しゴム。クリップが湾曲している'PUSH'を押しながら消すと安定して消すことができる。Clic Eraser2と表記されるものもある。定価100円。廃番。Clic Eraser（ZE−21）現行品とは違う円柱型のホルダー式消しゴム。クリップが角ばっている。'PUSH'を押しながら消すと安定して消すことができる。これと同じ商品のPerson'sバージョン（PZE1）がある。定価200円（Person'sバージョンは250円）。廃番Clic Eraser（ZE22）見た目はKESEKESE（ZE11）だが、ラバーグリップが施されている。海外限定。HI-POLYMER（ZEHχ）Ain SALA（ZESA10）幅が4.5mmのピンポイント消しゴム。さらっとパウダー配合で軽い消し心地で消せる。定価100円。廃盤。HI-POLYMERYes（EZE10）消しゴムには使用済みのビニールハウスのシートカバー、ケースには牛乳パックと古紙を再利用して作られている。定価100円。廃盤。SUPERERASERO'Aide(OZF30)黒色のケース付きの消しゴム。アート紙印刷面・第2原図・OHPフィルム用の消しゴム。定価380円。廃盤。ERASERFOROHPFILMO'Aide(OZF-11)白色のケース付きの消しゴム。OHPフィルム面での水性、油性マーカー筆跡除去に最適の消しゴム。定価200円。廃盤修正液Power-Corre0.7ミリボールの先端ノック式。液漏れ防止機能付き。Slim先端芯径0.42ミリ。Slim<KESEKESE>本体色がストライプのSlim。修正テープkachitto先端ノック式。4mm、5mm、6mmのテープ幅を販売している。French pop Creamo鉛筆（生産終了）BLACK POLYMER（ブラックポリマー）999シリーズカーボングラファイト芯（ハイポリマー芯）を採用。レギュラー品の「BLACK POLYMER 999」、上位品の「BLACK POLYMER 999α」、硬筆書写用かきかた鉛筆がある。MARK SHEET PENCIL（マークシート鉛筆）カーボングラファイト芯を採用。TUFF（タフ）PENCILシリーズカーボングラファイト芯を採用。レギュラー品の「TUFF PENCIL」、硬筆書写用かきかた鉛筆がある。PENCIL ECB、YES PENCIL継ぎ合わせた軸材を採用した環境対応製品。TORENCIL（とれんしる）コピーに写らないNON PPC/NON DIAZO鉛筆。コンテ画鉛筆コンテ芯を使用した美術用鉛筆。※かつては糊やハサミも生産されていた。
Title: ぺんてる (Pentel)
Section: 主な商品
Subsection: 文具以外

文具以外に電子機器や生産設備の生産・販売を行っているのが大きな特徴といえる。もともと文具の生産には高い技術を必要とし、生産設備にも高い精度が要求されるため、自社製品の品質を保つには金型や生産機器などを外部業者に発注して製造するよりも、自社で製造したほうが得策であると判断したためである。これは技術や生産ノウハウを蓄積できることやライバル他社への技術などの漏洩というリスクの減少、生産性向上が見込めることなどが要因である。電子機器は文具の延長線から開発を行っているもので、当初の電子ペンとペンタブレットから液晶パネルやディスプレイといったところまで手がけている。OEM事業は当社の基幹である文具だけでなく、前述の電子機器や生産設備、さらには蓄積した技術を生かした胡蝶蘭の生産まで幅広く手がける。筆の製造技術を生かし化粧品メーカーにアイライナーの筆を供給するなどしていたが、2023年から自社ブランド「lulu’s cosmetico」を立ち上げた。電子機器関連（電子機器部） - タッチパネル、デジタイザー（液晶ペンタブレット）、タッチスイッチ、電子ペン（airpen）生産設備関連（新規事業部） - 産業用ロボット、産業用自動組立機、射出成型用精密金型、精密ハンドプレス化粧品 - 「lulu’s cosmetico」OEM供給（OEM事業部） - 化粧品部品、文具事務用品、医療機器
Title: ぺんてる (Pentel)
Section: 拠点等

日本国内本社 - 東京都中央区…本社機能、海外営業部門秋葉原オフィス - 東京都千代田区…国内営業本部（東京支店ほか）大阪支店 - 大阪府東大阪市札幌オフィス - 北海道札幌市白石区東北支店 - 宮城県仙台市若林区名古屋支店 - 愛知県名古屋市東区広島オフィス - 広島県広島市西区福岡支店 - 福岡県福岡市博多区草加工場 - 埼玉県草加市：新規事業（機設、電子機器、化成品）拠点、基礎研究所吉川工場 - 埼玉県吉川市：主にシャープペンシルの開発、製造茨城工場 - 茨城県小美玉市：画材・筆記具全般の開発、製造日本国外の19カ国に現地法人を、アメリカ・フランス・台湾・中国・ブラジル・メキシコに生産拠点を置いている。
Title: クラビン (Klabin)
Section: abstract

クラビン（Klabin S.A.）はブラジル最大の製紙業者。また、紙のリサイクル、紙製品の製造、包装、材木の加工も手がける。クラビンはブラジルに17ヶ所、アルゼンチンに1ヶ所、自社所有の森林を所有しており、クラビン社製の紙製品は、その森林によって自給している。自社所有の人工林の面積は218,000ha、自然保護を受けている天然林の面積は183,000haである。クラビンは、南半球の製紙業者で最初に自給用の森林を所有した業者である。クラビンの自然保護活動は最高レヴェルという評価も高い。
Title: Phorm (Phorm)
Section: abstract

Phormは、かつて121Mediaとして知られていた、米国デラウェア州を本拠とする広告ソフトウェアで知られるデジタルテクノロジー企業。2002年に設立され、スパイウェアと見なされるプログラムを配布して、それにより何百万ドルもの収益を得ていた。これらのプログラムは、米国とカナダの団体から苦情を受けて配布を停止したが、今度は、ユーザーが訪れるウェブサイトに基づいた行動ターゲティング広告の配信のため、英国の複数のインターネットサービスプロバイダ（ISP）と話し合っていると発表した。Phormの提案した広告システムは、Webwiseと呼ばれ、NebuAdやFront Porchと同様、ページ内容の検査にディープパケットインスペクションを使用する行動ターゲティングサービスである。Phormは、収集されるデータは匿名のものであり、ユーザーを特定するのには使用しないし、サービスにはフィッシング（ユーザーの個人情報の詐欺的な収集）に対する保護機能さえ含まれていると言う。しかし、World Wide Webの生みの親であるサー・ティム・バーナーズ＝リーや他の人々は、Phormはユーザーの閲覧習慣を追跡していると強く主張、また、ISPのBTグループは、このサービスを秘密裏に試験運用したとして非難されている。英国の情報コミッショナーオフィス（情報監督機関）は、Webwiseが現に実行されていることに対し法律上の懸念を表明しており、オプトアウトシステムではなく、オプトインサービスとしてのみ合法となり得ると述べている。欧州委員会は、ウェブユーザーのプライバシーを保護するよう英国に要求しており、ISPのPhormの使用に関して同国に対する侵害訴訟の手続きを開始した。Amazon.comやウィキメディア財団（ウィキペディアや他のウィキプロジェクトを運営している非営利団体）などの団体は、このシステムによるスキャンから自分たちのウェブサイトをオプトアウトすることをすでに要求している。
Title: Phorm (Phorm)
Section: 社史

121Mediaとしての前身では、Phormの製品はスパイウェアと評された。121Mediaは、PeopleOnPageと呼ばれるプログラムを配布し、これはF-Secureによりスパイウェアに分類された。PeopleOnPageは、ContextPlusと呼ばれる広告エンジンを中心に構築されたアプリケーションで、ContextPlusは、Aproposと呼ばれるルートキットとしても配布されていた。このルートキットは、ユーザーがこのアプリケーションを削除することを防ぐトリックを使い、ユーザーの閲覧習慣に関する情報を中央サーバーに送信していた。米国を拠点とする擁護団体であるCenter for Democracy and Technology（民主主義と技術のためのセンター）は、2005年11月、ContextPlusを含む、スパイウェアと見なされるものの配布に対して、米国連邦取引委員会に訴えた。同委員会は、調査の結果、詐欺的で不正な行為を発見したと表明した。この訴えは、Canadian Internet Policy and Public Internet Center（カナダの当局に対しIntegrated Search Technologiesについての同様の訴えを申し立てていた団体）と協調して申し立てられた。ContextPlusは、2006年5月に営業を停止し、「品質と顧客ケアの面でもはや最高基準を確保できない」と表明した。この停止は、アドウェアベンダーに対する複数の大きな訴訟が開始された後の出来事であった。2007年9月までに、121MediaはPhormとして知られるようになり、アドウェアについてと、人々にスパイウェアをアドウェアと混同させて得た数百万ドルの収益源の閉鎖という社史を認める格好になった。2008年初旬、Phormはウィキペディアの同社に関する記事を編集したことを認めた。Phormは、The Guardianのコマーシャルエグゼクティブが追跡システムへの反対勢力について記述している部分からの引用を削除したこと、また、2007年に実施されたPhormの非公開の試験について、BTグループがどのようにして顧客を欺くことを承認したかを説明している一節を削除したことを認めた。この変更はすぐに気付かれ、オンラインエンサイクロペディアの編集者により元に戻された。2009年6月のウィキリークスの記事では、Astaire Securitiesを経由しての株の売り上げで、「Phormが誤解を誘う市場への声明により投資家を騙している」かどうかに関する疑惑が持ち上がった。
Title: Phorm (Phorm)
Section: 提案された広告サービス

Phormは、ユーザーの閲覧習慣を監視してそれに関連する広告をエンドユーザーに提供する行動ターゲティング広告サービスについて、BTグループ（前ブリティッシュ・テレコム）、Virgin Media、およびTalkTalk（The Carphone Warehouse所有）などの主要な米国および英国のISPと協働している。Phormは、これらの契約により、英国のブロードバンドを持つ家庭の7割のネットサーフィンの習慣を得ることができたと話している。このサービスは、ディープパケットインスペクションを使用して、リクエストされたウェブページの中身を検査するもので、NebuAdやFront Porchのサービスと比較されている。このサービスは、エンドユーザーには「Webwise」として売り出されており、ユーザーの関心をカテゴリ化し、その関心を特定のユーザーをターゲットにすることを望む広告主とマッチングさせることにより機能する。Phormの最高執行責任者Virasb Vahidiは、「閲覧しているうちに、インターネットでのアクションのすべてをカテゴリ化できます」「弊社は実際のところ、インターネット全体を見ることができます」と述べている。Phormは、収集したデータは完全に匿名であると言い、Phormがユーザーの身元や彼らが何を閲覧したかについて知ろうとすることはないと言う。また、Phormの広告カテゴリは、特定のセンシティブな語を除外しており、ユーザーの身元を明らかにしないよう広範囲にわたり選び出していると述べている。Phormは、ユーザーの閲覧を監視することにより、オンライン詐欺およびフィッシングに対する保護を提供できるとさえ話している。ユーザーはPhormのサービスをオプトアウトできると言われている。しかし、Phormの広報担当によると、オプトアウトを実現する方法によって、訪れたウェブサイトの内容は依然、システムにミラーされることになる。オプトアウトするためには、各コンピューターの各ユーザーで使用されるすべてのコンピューターと、すべてのユーザー、すべてのhttpアプリケーションにおいて、設定（またはアドオンの追加）が必要とされる。英国の情報コミッショナーオフィスは、英国法の下においては、Phormは、それがオプトインサービスである場合においてのみ合法であり得ると宣言している。
Title: Phorm (Phorm)
Section: 提案された広告サービス
Subsection: 実装手法

ケンブリッジ大学のセキュリティ研究者、Richard Claytonは、公表を前提としたPhormとの会合に出席し、彼らの広告システムがどのような方法で実現されているかについて発表した。Phormのシステムは、多くのウェブサイトと同様に、HTTP cookieを使用してユーザーの設定を保存する。同社によると、最初のウェブのリクエストは、システム内で3回リダイレクトされ（HTTP 307応答を使用して）、その結果、cookieを調べてユーザーがオプトアウトしたかどうかを判断できるという。そして次に、システムは、ユニークなPhorm用追跡識別子（UID）をユーザーに設定（またはすでに存在している場合はそれを収集）して、リクエストしたウェブサイトから発行されたcookieであるかのように偽装したcookieをユーザーのブラウザに追加する。Claytonは、「Stealing Phorm Cookies」というタイトルの分析で、Phormのシステムは、訪問されるそれぞれのウェブサイトごとに、トラッキングcookieをユーザーのPCに保存するが、そのそれぞれは、そのユーザーのUIDの同一コピーになっていることを示した。Phormのシステムは、可能なら、httpリクエストがインターネットを経由してウェブサイトのサーバーに転送される前に、そのトラッキングcookieを取り除くが、httpsでリクエストがウェブサイトに送信されるときには、UIDを取り除くことができない。このことは、ウェブサイトが、訪問者に関して収集する様々な詳細情報を、訪問者のUIDと紐付けることを可能にする。PhormのMarc Burgess技術上級副社長は、収集される情報にはタイムスタンプも含まれていると話している。Burgessは次のように話した。「これは将来広告を正確にターゲティングするのに必要な情報ですが、a)あなたが誰であるか、また、b)あなたがどこから閲覧したかを見出すために使用することはできません」。