shintaro-ozaki/entity-explanation huggingface dataset:
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 概説
Subsection: ロボットとロボットでない機械の線引き

基本的に、ある程度の工程なり手順なりを自動的かつ連続的に行うものであり、単一の動作のみを行う装置（ベルトコンベアー、エスカレーターなど）や、絶えず人間が操作をする必要がある装置（リフト装置やエレベーター）、操縦者が搭乗する必要性があるもの（ブルドーザーやショベルカーなど）はロボットに含めないことが多い。その一方で、人の形を模した（もしくは類似した）外観である機械装置であれば、まったくの手動操作・操縦であっても、範疇に含む場合があり、パワードスーツなどを含めた「人の形をした乗り物または作業用機械」についても同様に、一般的にはロボットと呼ばれている。モーター等の動力が内蔵され機械的または電気的に人間の操作を伝達して動作するマスタースレイブ型のマニピュレーターも一種と見なされ、ロボットアームと呼ばれるが、これらは厳密な定義による分類ではなく、多分に慣用句的用法である。国際宇宙ステーションに設置されたカナダアーム2などの貨物移動用や、手術に使われるダ・ヴィンチなどのロボット支援手術機器が実用化している。人間ではなく生物の動きを模した機械もロボットに含まれる。物体としては存在しないが、「人の代わりになんらかの作業を、ある程度の工程なり手順なりを自動的かつ連続的に（かつ効率的に）行うもの」という定義から、コンピュータ言語によるプログラムやソフトウェアも範疇に含まれる場合もある。例としてインターネットの情報を自動検索するソフトウエア「検索エンジン」などはロボット検索（命令（検索ワードの入力）するだけで、さまざまな結果・情報の取得まで自動で行なう）と呼ぶ。これらは機械的ロボットとの区別のために短縮形のボット（Bot）と呼ばれる（インターネットボット、ボットネットなど）こともある。別の用法として、「機械的」という概念を人間にあてはめ、「自分で判断をしない、指示待ち的な人間」や「自分の意志ではなく、他人に操られて動く人間」を、やや侮蔑的に比喩として呼称することもある。英語においても、同様の比喩に用いるが、こちらも先に「オートマトン（オートマタ、機械人形）」が比喩に用いられていた。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 歴史

古代の神話には、自律的に動く人型の人工物がいくつか登場する（ゴーレムやピグマリオン、タロースなど多数）。紀元前4世紀、アルキタスは鳩型の空飛ぶ機械を製作したとも言われている。紀元前4世紀、アリストテレスはオートマタによって人間の奴隷を廃止できる可能性について議論したとされる。紀元前4世紀、「列子」に人型の機械人形を作成した人物に関する記述がある。「韓非子」にも空飛ぶ鳥型の人形の記述がある。紀元前3世紀、クテシビオスは人形が周りを回る水時計を作製した。また、アレクサンドリアのヘロンやビザンチウムのフィロンは様々な自動機械の仕組みを発明した。1088年、機械学者の蘇頌は人形が数時間ごとにチャイムを鳴らす大時計を作成した。12世紀、機械工学者のジャザリーは飲み物を給仕するものや、楽器を演奏するものを作製した。12世紀、鎌倉時代の仏教説話集『撰集抄』に人間そっくりの生物的ロボットと言えるものの記述が登場し、これが日本のロボット史の最初とされるが、これは人骨を集めて作った人形に魂を宿す魔術によって蘇るという話でありロボットと言えるのか意見の分かれるところである。12世紀、アルベルトゥス・マグヌスがアンドロイドを作ったと記録されている。13世紀、アルトワ伯ロベール2世は数々の人型、動物型の機械人形を作製した。1495年、レオナルド・ダ・ヴィンチが、現代で言えばヒューマノイドとして捉えられる、詳細な設計図も含んだ一群のスケッチを作成する（ダ・ヴィンチのロボット）。1533年、レギオモンタヌスは鷲型の空飛ぶ機械を製作した。また、ジョン・ディーは空飛ぶカブトムシの機械を製作した。1622年、からくり人形の竹田座が大阪に開業（1768年まで）。1739年、ジャック・ド・ヴォーカンソンがアヒルを模したオートマトンを開発する。1770年、「トルコ人」と呼ばれたチェスを指すオートマタと詐称した物が作製される。1773年、ピエール・ジャケ・ドローによる文字を書く人形が作製される。1796年、細川半蔵が茶運人形などの構造を図解した「機巧図彙」（からくりずい、きこうずい）を著す。1886年、ヴィリエ・ド・リラダンが「未来のイヴ」という小説でアンドロイドという語を初めて使ったとされる。1921年、カレル・チャペックが「ロボット」の造語を使用し、その概念が広まった。1926年、ウェスティングハウス・エレクトリックのR・J・ウェンズリーが、3つの音程に反応してリレーの操作を行い、電話での遠隔操作も可能な装置「テレヴォックス」（Televox）を開発する。のち、1927年にニューヨークで開催された世界博覧会に展示された折に、筐体表面に人型に切り抜いたボール紙を貼り付けたことで、これが人型ロボット第一号とみなされることもある。1927年、アンドロイドが登場する有名なSF映画『メトロポリス』が上映される。1928年、世界初のヒューマノイドとされる「エリック」が作製される。1928年、日本初のロボットと認識されている「學天則」を、生物学者の西村真琴が製作した。その後、翻訳上演された外国演劇にロボットが登場したことをきっかけに関心が高まるも、第二次世界大戦勃発により日本のロボット開発は中断する。1947年9月25日、アメリカ空軍のC-54輸送機がオートパイロットで大西洋を渡り、イングランドへの着陸に成功する。1948年、ウィリアム・グレイ・ウォルターが、「エルマー＆エルジー（Elmer and Elsie）」と呼ばれる初期の自律式ロボットを作成する。1950年、SF作家のアイザック・アシモフが、『われはロボット』作中でロボット工学三原則を発表、人間との共存に関する議論の的となる。1950年、手塚治虫が漫画『鉄腕アトム』発表。1961年、アメリカ合衆国のジョージ・デボルが、世界初の実用的産業用ロボットである「ユニメート」を開発・発売した。すぐにゼネラルモーターズの工場に納入され、ダイカスト作業に投入された。1963年、日本初のTVアニメ「鉄腕アトム」が人気となり、劇中のロボット「アトム」は、のちの日本でのロボット開発において一つの目標となる。1969年、川崎重工がユニメートのライセンス生産を開始する。1970年、大阪万国博覧会が開催され、ロボットを中心にしたパビリオン「フジパンロボット館」が出展された。1973年、早稲田大学の加藤一郎研究室が世界初となる独立歩行可能なヒューマノイド型ロボット「WABOT-1」を開発。1970年代末、日本の多くの企業が産業用ロボット市場に進出する。1980年代、自動車などの生産ラインに、溶接や部品の組み付けなどの作業を行う産業用ロボットが導入され始める。また同時期、マイコン制御による自律自走式のマイクロマウス競技が流行し、様々な企業や個人が、優れた迷路脱出能力をもつものを開発・発表する。さらにアメリカ等の国々で、マイコン制御の家庭用ロボットが複数市販された。これらはROMチップに焼き付けたプログラムをStepByStepで実行する関係で扱いが難しく、また高価であることからあまり普及しなかったものの消費者の関心を集めた。そのブームに乗り、パソコンやゲーム機で制御する（人形やフィギュアとは別の意味の）「ロボット玩具」が普及し、テレビアニメ等で様々なロボット物の番組が提供された。1985年、筑波研究学園都市で国際科学技術博覧会（つくば科学博）が開催され、「芙蓉ロボットシアター」などで様々な種類が展示された。1996年、単体で完全な二足歩行を行う人型ロボット「P2」を本田技研工業が発表する。1999年、ソニーが犬型ロボット「AIBO」を発売して人気となり、家庭用エンターテイメントロボットという市場が生まれた。2000年、本田技研工業がASIMOを開発。2002年2月4日、ロボット競技ROBO-ONE第一回大会が東京で開催。二足歩行ロボット研究が個人レベルにまで浸透する。2004年3月18日、コンピュータ操作の無人自動車によるレース「DARPAグランド・チャレンジ」がアメリカ国防総省によってモハベ砂漠で開催。参加車両15台中、240kmを完走した車両は出なかったが、翌年10月の第二回大会では参加車両23台のうち5台が212kmを完走した。2005年、愛・地球博開催。多種多様なロボットが発表され、展示だけでなく会場案内や楽器演奏、ミュージカル出演など活躍。2008年、ロボットスーツHAL製品化。2017年、香港のハンソン・ロボティクスの人型ロボット「ソフィア」がロボットでは世界初の市民権をサウジアラビアで取得、ロボットで史上初めて国連から称号を与えられる。2021年、イーロン・マスクがTesla Botを発表。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略

以下は現実世界におけるロボットの研究・開発状況について解説する。ロボットは長い間フィクションの中だけに登場する存在であったが、主に工場などの生産ラインで腕力の必要な作業や、高温など危険な環境下での機械関係の点検・保守作業などで、自律的に人間の代行ができる機械が産業用ロボットと呼ばれ活躍している（自動車組み立てロボットなど）。すでに一部では、自動的に建物内を巡回・警備するロボットのレンタル事業が開始されており、病院内の物資運搬におけるロボットカートの採用、また自動車の自動運転という意味のロボットカーなど、非人間型ロボットを中心に、移動する自動機械が人間社会の中で実際に活動を始めている。福島第一原子力発電所事故の発災後に日本製の原発ロボット（調査ロボット）の投入が遅れたことや、その後、投入されたものの目覚しい活躍を示していない現状や、掃除用ロボットなどの分野で日本企業が主役から外れていることなどを背景に、実用性の高いロボットの研究開発の重要性が指摘されている。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 分類

用途別と構造別による分類が行える。用途別による分類産業用ロボット分野産業用ロボット製造業溶接ロボット、塗装や組み立て・搬送ロボットなど3品産業食品、化粧品、医薬品 に関わるロボットサービスロボット分野サービスロボット家庭用ロボット、医療用ロボット、介護ロボット、宅配ロボット、パワードスーツ、エンタテインメントロボット（娯楽・家庭向けと展示用を含む）、警備ロボット、掃除用ロボット特殊環境用ロボット探査ロボット、宇宙ロボット、レスキューロボット、軍事用ロボット構造による分類マスタースレーブ型ロボットマニピュレーター装置付き小室プログラム制御型ロボット直交ロボット、円筒・極座標型、垂直多関節ロボット、水平多関節ロボット、パラレルリンクロボットなど移動型ロボット二足歩行ロボット、多脚、車輪、クローラ、飛行などヒューマノイド人体装着型ロボット（パワードスーツ）マイクロロボット
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 人型

1980年代後半以降、ASIMO（本田技研工業）・HRP-2/HRP-3（川田工業・産業技術総合研究所・川崎重工業）・SDR-4X/QRIO（ソニー）・PALRO（富士ソフト）等の二足歩行可能な人型ロボットが開発・発表されており、ROBO-ONEのような企画向けに個人で製作されるものにも高度なものが現れ、オーケストラの指揮したり、TPR（トヨタ）等の実際に楽器演奏ができるものも登場している。2018年10月11日には、ボストン・ダイナミクス社の最新型アトラスが「パルクール」を軽々とやってのける動作を撮影した新映像が公開された。いずれもこれら人の形をした（もしくは目指した）ロボット開発は、古くからのSF作品で描かれた「人間社会に溶け込み、人間との共同作業や共に生活するロボット」というイメージに沿ったものでもあり、日本においては『鉄腕アトム』の影響が少なからず二足歩行ロボット開発者の発言に示されている一方、若い世代では一連の巨大ロボットもののアニメーション（→ロボットアニメ）が言及される。たとえば、ASIMOでは前述の『鉄腕アトム』を、HRP-2/HRP-3開発者の一部は『機動警察パトレイバー』の影響を受けていることを公言しており、同シリーズは実動機のデザインをアニメのメカデザインで活躍する出渕裕に依頼したことでも知られる。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 家庭用ロボット、個人用ロボット

古くはリモートコントロールや簡単なマイクロコンピュータで制御された物が、博覧会や展示施設で訪れた者の目を楽しませていたが、近年では家庭で使われるロボットも増えている。2022年時点で一番普及率が高くなっているのは、掃除用ロボットである。家事の中でも比較的「好きでない」「やりたくない」ものである掃除を自動化できるので購入の動機が強く、普及が進んだ。最初は、単純に壁にぶつかってから方向を変更して動き回る装置だったが、やがて高級機種では上部にカメラを備えて天井の形から部屋のマッピング（地図作成）を行うものまで登場した。曜日・日時などを設定しておけば、勤務や授業で自宅にいない時に自動的に掃除して充電ステーションに戻るを繰り返す。ビタクラフトのRFIQ自動調理システムは「世界初の調理ロボット」といわれた。ソニーのAIBOはエンターテイメントロボットという分野を開拓し、シリーズ化し、大人気となった。さまざまな意味でかなり「生物的」になっているので、人々はロボットとしてというより最初から「ペット」として購入する傾向が強まっている。Youtubeなどでもアメリカ人YoutuberたちがERS-1000をすっかりペットとして扱っている様子が多数投稿されている。家庭用ロボットは、人間とコミュニケーションを取ったり、自由に動き回って目を和ませたり、更には「ロボットの居る生活」という「近未来的な暮らしをしたい」というニーズに応えている。これらは主に、ペットという性格付けが強いことから、動物型の物が多く市場投入される傾向にある。ただし、感情移入のしやすい動物や人の姿などをしていなくても、ロボットをかわいがる人々はおり、中には掃除用ロボットが「かわいい」「健気」と愛着や感情移入している人々もいる。介護ロボットの需要も高まっている。「高齢化社会」が進展する日本では、介護者の不足も問題になっており、ロボットは有力な解決策のひとつになっている。ベッドから抱き上げて車椅子に乗せる作業や、入浴の介護などの重労働に需要がある。また食事の介護をしたり、高齢者に話しかけたり高齢者が話せば反応して会話するコミュニケーション機能も求められている。2021年には、トヨタから家事を他種類行うロボットが公開された。富裕層の広い邸宅などでは、人が不在の時に住宅内を巡回し、不審な状況があれば外にいるネット経由で外にいる主人に連絡したり、自動的に警察に通報してくれるロボット、ホームセキュリティロボットの需要も一定程度ある。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 兵器

軍事活動やそれに付随する危険物処理などでは、人的被害（→戦死）を減らすための導入や、様々な活動の機械化が進められている。米国では偵察や輸送など不意な接触にともない戦闘に巻き込まれやすい分野で、日本では地雷処理など戦後処理の分野での開発が進められている。将来的には高度な人工知能により人間の介在無しに敵味方を識別し攻撃を行う殺人ロボット兵器『自律型致死兵器システム（LAWS）』の登場が予想され、2017年11月から国際連合でLAWSの規制を議論する公式専門家会議が特定通常兵器使用禁止制限条約の枠組みで行われている。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 警備

治安活動やそれに付随する危険物処理などでは、人手不足を減らすための導入や、様々な活動の機械化が進められている。中でも交通違反の取り締まり、証拠収集、顔認識による犯罪者の特定、さらに爆弾やテーザー銃などで武装化させて法執行活動に採用する国もあり、2016年に中国では非人型の、2017年にはアラブ首長国連邦のドバイでは人型のロボットの警察への配備が報じられた。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 特殊環境用

原子力事故日本で2011年に福島第一原子力発電所事故が発生してからは、原子力事故下の発電所内で作業をしてくれるロボットの必要性が非常に高まっている。過去にも日本国内で原発ロボットの開発や研究が進められていたが、原発事故に対応できるロボットの実用化には至らなかった。アメリカ空軍は開発中だった原子力飛行機の墜落に備え「ビートル」を試作、原子力飛行機の計画が中止された後は放射性物質を含む瓦礫の除去に用途変更された。宇宙空間宇宙開発では、周囲の状況をセンサで感じ取り自律的に判断して行動するロボットの重要性は高まっている。たとえば火星探査では、地球-火星間で通信をしようとしても信号がたった1往復するのにも5分〜20分もかかってしまい、人間が地球から操縦するラジコン方式ではまともな操縦はできないので、自己判断能力をそなえた無人探査機の開発が求められ、無人火星探査車マーズ・エクスプロレーション・ローバーが開発された。これはあらかじめ装置にどこのエリアを探査すべきなのか命令を与えると、そのエリアへ移動する途中は装置自体が各種センサやカメラを駆使して周囲の状況を理解し、岩や穴などを避け、適切な経路を選ぶ。日本では、自国製ロケットの運搬能力が（生命維持装置を含めた）人間を軌道上に打ち上げるのが難しいこともあり、国際宇宙ステーション（ISS）への物資輸送においては、自動的に軌道修正などを行えるロボット宇宙船（無人のスペースシャトル）の構想が、国内での宇宙開発における主要方針となっている。他にも国際宇宙ステーションからの緊急脱出機材として一時アメリカで開発が進められていた乗員帰還機(CRV)のX-38（Xプレーンシリーズ）は国際宇宙ステーションからパイロット無しで脱出・地球への帰還ができるよう、完全自動化する構想であった。開発中止になったが、一種のロボット宇宙船といえる。水中探査未踏破領域である深海探査には、多くの国が乗り出している。日本には、最大潜航深度7000メートルで世界一の無人潜水船「かいこう7000」が開発されている。また、小型で安価な大量のロボット潜水艦を投入しようという計画もあり、海洋資源開発に期待が持たれている。深海対応型を含め、水中探査ロボットの研究・開発は多くの企業や研究者が取り組んでおり、東日本大震災時は、東工大などが開発した「Anchor Diver 3」、三井造船の「RTV」、米Seamor Marine「seamor-ROV」、米SeaBotix「SARbot」などが遺体や瓦礫の捜索、地形の調査などのために使われた。火山探査千葉工業大学，東北大学，筑波大学，岡山大学，情報通信研究機構（NICT），産業技術総合研究所（AIST）が火山探査を目的にクローラ型移動ロボット「Kenaf」を開発している。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 動物の代替

盲導犬や軍馬など生物を利用していた分野においては、育成や維持にコストがかかることからロボットで代替する研究が行われている。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 人命救助

危険な場所に、人間に代わって導入するロボットをレスキューロボットという。既述の地雷撤去ロボットや、災害などにおける被災者の救護活動を担うロボットなどがある。レスキューロボットは地震や噴火・津波などによる被災地に投入して、いち早く被災者を発見・保護することで、救命率の向上と二次災害による被害を防ぐことを目的とする。これらのロボットは、センサーや移動能力を持ち倒壊建物に取り残された被災者の発見に役立てるほか、テムザックの「援竜」のように従来からある建設機械を発展させて二本のアームを備えロボット化し、瓦礫撤去を効率よくこなすことが期待される。火災の場合では、コンビナート火災など危険すぎて消防隊が突入できない個所にも侵入できる放水銃を備えた無人走行放水車や、危険のともなう火災現場に突入して状況を調べるための偵察ロボット、水中を捜索する水中検索装置・マニピュレーターを備え、要救助者を回収する救出ロボットが、東京消防庁に配備されている。これらはリモートコントロール式の装置であるが、危険個所の消防と被災者の救出に威力を発揮することが期待される。また、2019年には総務省消防庁が市原市消防局に消防ロボットシステム「スクラムフォース」を無償貸与した。2011年3月11日東北地方太平洋沖地震による東日本大震災や福島第一原発事故後には、ロボットを使った人命救助や、原子力災害ロボットの役割の重要性が改めて認識され、研究開発が行われている、多くの研究者や企業が原発災害用ロボットの開発に力を入れている。テムザック社の T-52「援竜」のように建設機械を改造したロボットも登場している。瓦礫の隙間に入り被災者を探索するロボットの開発も行われているが、昆虫サイズの場合はロボットよりも実際の昆虫をサイボーグ化し遠隔制御した方が省エネルギーとされる。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 研究用

動物の動作を制御する仕組みを理解するにあたって、脳や脊髄の動的な相互作用を記録することは困難なため、神経科学の研究道具として動物の動作を模したロボットを作り、理解に役立てることがある。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 競技・興行用

迷路探索から格闘まで様々な競技が行われている。黎明期には技術の実証など研究的側面が強く、DARPAグランド・チャレンジのように公的機関が資金を拠出する競技も多かったが、現代では見た目のインパクトを重視した興行型や純粋に成績を競うスポーツ型の競技も行われ、相撲ロボットのようなルールに特化したロボットが多数開発されている。多くは無人機によるものだが、2017年には有人機同士による格闘がイベントとして行われた。LAND WALKERは、すり足のため擬似的なものではあるが、人が乗り込んで操縦する二足歩行ロボットである。前出のASIMOは、宣伝のためにイベント会場にレンタルされている。2023年には受注生産であるが、継続して販売される製品として全高4mの搭乗型ロボットの販売が開始された。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: 実在のロボット概略
Subsection: 人間の動作の援助装置、自立援助装置

通常「ロボット」と呼ばれるものとは異なり、単体での動作はなく、人間が装着することで機能を強化する装置もある。筋力を補う装置は「パワードスーツ」「強化外骨格」などと呼ぶ。カテゴリーとしてはロボットではなく、「人間の身体に装着する装置」である。医療・福祉関係のほかに、物流関係、工事現場など広く民生用への応用が期待される。軍事用に米軍がマサチューセッツ工科大学と共同で強化外骨格の研究をしているといわれる。また、人間の力を拡大するのではなく、手術などの微細な作業の際に人間の動きを縮小するマイクロサージャリー用の装置も医療用に開発されている。「ロボット」といっても自律的に動くのではなく、あくまで人間の動作ひとつひとつに反応して動く動作補助用の装置である。サイバーダイン社のHAL - 筑波大学大学院システム情報工学研究科の山海嘉之教授が中心となりロボットベンチャーサイバーダインが設立され、「HAL」を製造しているが、これは現在の医療での回復が見込まれない、脊髄損傷により歩行ができない人や、それ以外に病気などで歩行が困難な人を対象に、歩く動作を補助する目的の装置である。イメージとしては小説「宇宙の戦士」などに登場する架空の兵器であるパワードスーツといったらわかりやすいかもしれない。福島第一原発事故後、「HAL」を原発作業員のために改良したロボットスーツを公開している。i-foot（トヨタ）は、歩行障害者の使用する車いすの代替をめざし開発された、人の下半身のみを模倣した二足歩行装置（パーソナルモビリティー）であり、2005年日本国際博覧会（愛・地球博）で実際に使われた。高さは2.36mと、動歩行の二足歩行ロボットとしては最大級のサイズを実現し、階段の昇降も可能という。松下電器産業が神戸学院大学総合リハビリテーション学部の中川昭夫教授らのチームと共同開発した半身麻痺患者のリハビリテーション用ロボットスーツは、健常な半身の筋肉の動きをセンサーで検知し、麻痺した側に装着した人工筋に伝えることで左右同じ動きを実現するもので、2008年の実用化が計画された。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: ロボットを題材とした作品

ギリシア神話には青銅で出来た自動人形『タロース』が登場する。これは自然発生したものではなく、鍛冶の神であるヘーパイストス（あるいはダイダロス）によってクレタ島を警備するために作り出されたとされ、現代の定義では警備ロボットか軍事用ロボットに該当する。複雑な機械装置が登場すると、工学的に精巧な装置を組み合わせていけば最終的には人間に限りなく近い物ができあがるだろうという予測から、古今東西・様々な架空のロボットが想像され、ロボットアニメや ロボット漫画などジャンルが形成されている。またロボット工学三原則、スーパーロボットやリアルロボットなどの用語も登場している。
Title: ロボット (Robot Communications)
Section: ロボットの研究者

当初は機械工学や制御工学など機械系の研究者が多かったが、認知科学などの分野からのアプローチも増えている。浅田稔（大阪大学教授）石黒浩（大阪大学教授）加藤一郎（早稲田大学教授）小林宏（東京理科大学教授）柴田崇徳（産業技術総合研究所主任研究員）菅野重樹（早稲田大学教授）高西淳夫（早稲田大学教授）高橋智隆 (東京大学特任准教授)広瀬茂男（東京工業大学教授）福田敏男（名古屋大学教授）藤江正克（早稲田大学教授)三浦宏文（工学院大学教授）吉田司雄（工学院大学教授）吉川恒夫（立命館大学教授）
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: abstract

株式会社堀場製作所（ほりばせいさくしょ、HORIBA, Ltd.）は、京都府京都市南区に本社を置く独立系の分析・計測機器大手。
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 概要

設立以来、分析・計測機器の総合メーカーとして、多彩な製品を世界各国に送りだしてきた。その分野は自動車や半導体産業をはじめ新素材、エネルギー、鉄鋼、食品、バイオ、化学等々多岐にわたる。最近では、地球温暖化ガス分析装置や酸性雨測定装置など、環境保全に貢献する製品も多数活躍している。エンジン排ガス測定・分析装置分野で80%の世界トップシェアを握る。社是は「おもしろおかしく」。M&Aを積極的に行い企業価値向上に努めている。2002年（平成14年）まで日立製作所が第一位の大株主であった為、日立製作所の関係が強く販路や社内習慣に影響がある。
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 沿革

1945年（昭和20年）10月 - 堀場雅夫が京都市下京区で「堀場無線研究所」を創業。1950年（昭和25年）3月 - 国産初のガラス電極式pHメーターを完成。1953年（昭和28年）1月 - 株式会社堀場製作所を設立。1959年（昭和34年）11月 - 日立製作所と業務及び技術提携。1964年（昭和39年） - 医用呼気ガス分析計を応用し、自動車排気ガス測定装置を完成。1971年（昭和46年）3月 - 大証第二部、京証上場。1972年（昭和47年） - 米国、ヨーロッパに子会社設立。1982年（昭和57年）9月 - 東証・大証第一部上場。1992年（平成4年）1月 - 堀場厚が代表取締役社長に就任。1993年（平成5年）10月 - ISO 9001認証取得。1996年（平成8年）6月 - 血液分析装置メーカーABX社（現・ホリバABX社）買収。1997年（平成9年）3月 - 新本社ビル完成。9月 - 分光器メーカーインスツルメンツ社（現・ホリバジョバンイボン社）買収。1998年（平成10年）8月 - 分光分析機器の輸入販売商社、愛宕物産を買収し合併。2000年（平成12年）3月 - サービス部門を分社化し、株式会社堀場テクノサービスを設立。2002年（平成14年）7月 - 中国上海に100%出資の現地子会社設立。2004年（平成16年）5月 - 計測技術発展を目的に社外対象の研究奨励賞「堀場雅夫賞」を創設。2005年（平成17年）9月 - ドイツの自動車試験装置メーカー シェンク社事業買収。2015年（平成27年）7月 - 英国の子会社を通じ、車両開発エンジニアリングや試験設備の提供を行う英MIRA社事業買収。9月 - フォルクスワーゲンの排出ガス規制不正問題を発見した研究所が使用したポータブル測定機が、当社の製造した製品である事が報道され、一時的に株価が上昇。
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 製品カテゴリ

自動車計測機器環境用計測機器医用計測機器半導体用計測機器科学計測機器取扱製品自動車排ガス測定装置煙道排ガス測定装置pHメータ水質チェッカ大気汚染監視装置蛍光X線検査装置ラマン分光測定装置自動血球計数装置放射温度計超薄膜計測システム半導体異物検査装置液晶品位検査装置ほか
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 営業所

東京セールスオフィス（東京都千代田区）名古屋セールスオフィス（名古屋市西区）大阪セールスオフィス（大阪市淀川区）九州セールスオフィス（福岡市博多区）札幌セールスオフィス（札幌市中央区）東北セールスオフィス（仙台市泉区）栃木セールスオフィス（栃木県宇都宮市）つくばセールスオフィス（茨城県つくば市）横浜セールスオフィス（横浜市神奈川区）豊田セールスオフィス（愛知県豊田市）浜松セールスオフィス（静岡県浜松市中央区）広島セールスオフィス（広島県安芸郡府中町）四国営業所（愛媛県新居浜市）
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: 日本

株式会社堀場エステック株式会社堀場アドバンスドテクノ株式会社堀場テクノサービス株式会社アセック
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: アメリカ

Ad Lab社ジョバンイボン・インターナショナル社ホリバ・エステック社ホリバ・インスツルメンツ社ホリバ・インターナショナルホリバ・オートモーティブ・テストシステムズ社ホリバ・ジョバンイボン社ホリバABX社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: イギリス

SRHシステムズ社ホリバ・インスツルメンツ社ホリバ・ジョバンイボンIBH社ホリバ・ジョバンイボン社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: イタリア

ホリバ・ジョバンイボン社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: オーストリア

ホリバ社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: カナダ

シェンク・カナダ社ホリバ・オートモーティブ・テストシステムズ社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: シンガポール

ホリバ・インスツルメンツ社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: タイ王国

ホリバABXダイアグノスティック社ホリバABX社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: ドイツ

ホリバ・オートモーティブ・テストシステムズ社ホリバ・ジョバンイボン社ホリバ・ヨーロッパ・オートメーション・ディビジョン社ホリバ・ヨーロッパ社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: ブラジル

ホリバABXヘマトロジア社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: フランス

BioPep社ホリバ・ジョバンイボン・インターナショナル社ホリバ・ジョバンイボン社ホリバ・フランス・ホールディング社ホリバ・フランス社ホリバABXインターナショナル社ホリバABX社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: ポーランド

ホリバABXダイアグノスティック社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: 韓国

ホリバ・コリア社堀場エステック・コリア社
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: 連結子会社
Subsection: 中国

堀场儀器（上海）有限公司堀场貿易（上海）有限公司
Title: 堀場製作所 (Horiba)
Section: テレビ番組

日経スペシャル カンブリア宮殿 「おもしろくなければ会社じゃない」（2007年3月12日、テレビ東京）- 堀場製作所 最高顧問 堀場雅夫出演。
Title: ヨー・ヒャップセン (Yeo Hiap Seng)
Section: abstract

ヨー・ヒャップセン (Yeo Hiap Seng Limited、楊協成、通称Yeo's) は投資持株会社であり、シンガポール、マレーシアの飲料メーカーとして有名である。アジア、アメリカ、ヨーロッパ、オセアニアに事務所を持ち国際展開している。自社製品のアジア系飲料の他にペプシコからライセンスを取得し、ペプシコーラ、セブンアップ、マウンテンデューなどの飲料も販売している他、レッドブル、ゲータレード、エビアン、ボルヴィックなども販売している。筆頭株主はウン・テンフォンの設立したファーイースト・オーガニゼーションであり、自身もタイ王国やシンガポール、マレーシアを含む60カ国以上で住宅開発を行なっている。
Title: ヨー・ヒャップセン (Yeo Hiap Seng)
Section: 歴史

1935年に福建省出身のヨー・ケンリャン（Yeo Keng Lian）がシンガポールでヨー・ヒャップセン・ソースファクトリーを創業。1955年12月20日に法人化し、1968年11月7日に旧シンガポール証券取引所上場に合わせて現在の社名に変更した。1950年代にはカレーチキンの缶詰、ボトルの豆乳、超高温加熱処理法で処理したブリックパックのアジア系飲料を販売していた。1995年6月ロバート・ウンが代表取締役になるのと同時にロバートの親族の株の持ち分を24.9%まで引き上げた。これを機にウン一族とマレーシアの投資家クエ・レンチャンと間でヨー・ヒャップセン本体の事業とヨー・ヒャップセンが10億ドル以上をかけて再開発したブキ・ティマ地区の支配をめぐって競争が始まった。最終的にはロバートとロバートの父親ウン・テンフォンが優位に立ち、ヨー一族の保有していた株を含め86%の株式を取得し、ウン一族の支配を機に本格的に不動産開発への道を進んだ。この買収劇は「シンガポール史上最も鮮やかな買収劇だった」と評された。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: abstract

長野電鉄株式会社（ながのでんてつ、英: Nagano Electric Railway Co.,Ltd.）は、長野県北部地域に路線を持つ鉄道事業者で、ながでんグループの中核企業である。長野県長野市権堂町2201に本社を置く。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 概要

須坂や中野といった千曲川東岸地域（河東地区）と国鉄線の接続による産業輸送近代化を目的とした「河東鉄道」を発祥とし、その後県都である長野との接続を図るべく「長野電気鉄道」を設立し須坂駅 - 長野駅間を開業、両社を統合して発足したのが現在の長野電鉄である。山の内線開業により湯田中・渋温泉や志賀高原の開発を進めるなど観光開発にも注力し、スキーブームの先鞭となった。2020年（令和2年）5月30日に河東鉄道として創立されてから100周年を迎えた。長野線は開業当初から長野市内・近郊で複線区間を有し（当時は権堂駅 - 信濃吉田駅間・その後長野駅および朝陽駅まで複線延伸）、複線区間では20 - 30分毎の高頻度運転を続けており、都市内鉄道としての性格も強かった。戦後は長野市の都市計画において長野都市圏の大動脈として位置付けられ沿線の開発も進み、また長野市と須坂市・中野市を結ぶ都市間路線としての機能も強くなったことから観光色は若干弱くなっていたが、新型特急用車両の導入により観光輸送にも改めて取り組んでいる。開業線のほかに木島から野沢温泉、湯田中から渋・安代までの具体的な延伸計画や「善光寺平環状線構想」と称された河東線 - 飯山鉄道（現JR飯山線） - 千曲川西岸線（豊野・長野 - 屋代）の直通運転という雄大な構想もあったが、ともに実現せず今に至る。かつては直営でバス事業も行っていたが、1987年（昭和62年）3月より一部路線を順次ながでんグループの子会社に移管し、1995年（平成7年）10月には残るバス事業を長電バスに分社した。2002年（平成14年）4月1日に河東線の一部区間（信州中野駅 - 木島駅間、通称「木島線」）が、2012年（平成24年）4月1日には屋代線（屋代駅 - 須坂駅間）が廃線となるなど、他の地方鉄道同様、厳しい状況下にある。2007年（平成19年）7月には志賀高原の開発事業のうち、奥志賀高原の事業が投資会社のユニファイド・パートナーズへ譲渡された。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 歴史

1920年（大正9年）5月30日 河東鉄道株式会社設立（社長 神津藤平）。9月6日 佐久鉄道より鉄道免許の譲受の認可（埴科郡埴生村 - 上高井郡須坂町間）1921年（大正10年）5月26日 河東鉄道に対し鉄道免許状下付（上高井郡須坂町-下高井郡木島村間、蒸気鉄道、下高井郡中野町 - 同郡平穏村間電気鉄道）。1922年（大正11年）6月10日 河東鉄道 屋代駅 - 須坂駅間が開業（非電化）。1923年（大正12年）11月25日 長野電気鉄道株式会社設立（社長 は神津藤平）。3月26日 河東鉄道 須坂駅 - 信州中野駅間が開業（非電化）。6月22日 長野電気鉄道に対し鉄道免許状下付（長野市-上高井郡須坂町）。1925年（大正14年）7月12日 河東鉄道 信州中野駅 - 木島駅間が開業（非電化）。1926年（大正15年）1月29日 屋代駅 - 木島駅間が全線電化、電車による運用が開始。6月28日 長野電気鉄道 権堂駅 - 須坂駅間が開業（電化）。9月30日 河東鉄道が長野電気鉄道を合併、長野電鉄株式会社に社名変更。権堂駅 - 須坂駅間が長野線、屋代駅 - 須坂駅 - 信州中野駅 - 木島駅間が河東線となる。1927年（昭和2年）4月28日 平穏線として信州中野駅 - 湯田中駅間が開業。8月27日 平穏線が山の内線に名称変更。1928年（昭和3年）6月8日 鉄道免許状下付（長野市 - 更級郡八幡村間）。6月24日 長野線 権堂駅 - 長野駅間が開業し国鉄長野駅に乗り入れる。1931年（昭和6年）7月10日 指定の期限までに竣工しなかったため、湯田中 - 渋安代間（下高井郡平穏村地内）の鉄道免許取消。1935年（昭和10年）9月19日 鉄道起業廃止許可（長野市 - 更級郡八幡村間）。1957年（昭和32年）3月15日 長野駅 - 湯田中駅間で特急列車が運転を開始。1960年（昭和35年）10月11日 社長の神津藤平が現職で死去。享年88歳1962年（昭和37年）3月1日 長野駅 - 木島駅間で特急「のざわ」、上野駅 - 湯田中駅間で国鉄直通急行「志賀・丸池」が運転開始。1977年（昭和52年）2月28日 旧権堂駅構内に本社ビルを新築。2014年（平成26年）まで使用される。1981年（昭和56年）3月1日 長野線 長野駅 - 善光寺下駅・本郷駅間を連続立体交差事業として地下化。この地下化は中小私鉄では戦後初めてであり、また北陸鉄道が金沢市内の一部を地下化するまでは当時の中小私鉄では唯一の地下線であった。1982年（昭和57年）11月15日 上野駅 - 湯田中駅間の国鉄直通急行「志賀」が運転終了。1987年（昭和62年）3月15日 バス事業の一部を信濃交通に移管。1992年（平成4年）10月1日 バス事業の一部を信州バスに移管。1995年（平成7年）5月29日 残るすべてのバス事業を「長電バス」に移管。2002年（平成14年）4月1日 河東線 信州中野駅 - 木島駅間（通称：木島線）が廃止。9月18日 実際の運行形態に合わせ、長野駅 - 須坂駅 - 信州中野駅 - 湯田中駅間を長野線に、屋代駅 - 須坂駅間を屋代線に名称変更。2011年（平成23年）2月13日 長野線と屋代線で駅ナンバリング使用開始。2012年（平成24年）4月1日 屋代線 屋代駅 - 須坂駅間が全線廃止。2014年（平成26年）2月24日 権堂B-1地区再開発事業に伴い、本社を隣接地に建てられた再開発ビル「権堂イーストプラザND」内に移転。旧ビル解体後、跡地で再開発事業が続けられ、2015年3月に竣工した。2017年（平成29年）7月3日 ホテル事業を「長電ホテルズ」に移管。2019年（令和元年）5月9日 同社オリジナル鉄道むすめ「朝陽さくら」が登場。2023年（令和5年） 長電タクシーがつばめタクシーのタクシー事業を吸収分割し、つばめ長電タクシーに商号変更。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 社紋

現行の社紋は、1926年（大正15年）の河東鉄道・長野電気鉄道の合併以来使用されている。中央の星は長野電気鉄道の「長」の字の草書体が基になっており、1907年（明治40年） - 1966年（昭和41年）に用いられた初代・2代目長野市章などにも見られる図案である。この星形を、旧河東鉄道の社紋から引き継いだ千曲川を表す3本線で囲み、以て河東鉄道・長野電気鉄道の合併で長野地域と河東地域とが結ばれたことを示している。旧・河東鉄道の社紋は「東」の文字を3本線で丸く囲んだものであり、旧・長野電気鉄道の社紋は楔型に図案化した「ナガノ」の文字を6つ円形に並べて電車の車輪を模したものであった。現在2100系以外の全車両で側面に掲げられている。また、以下の通り一部のグループ会社で同様もしくは翻案した社紋を用いている。長電バス - 長野電鉄と同様。つばめ長電タクシー - 3重円のうち内側2本の下部を切り取り「Taxi」の文字を入れたもの。長電テクニカルサービス - 3重円の上部の切れ目に「T」の文字を入れたもの。長電建設 - 3重円の下部を切り取り「建」の文字を入れたもの。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 路線

以下の路線を保有する、あるいは保有していた。各路線の運行形態、駅一覧などは以下の各記事を参照のこと。現有路線長野線：長野駅 - 須坂駅 - 信州中野駅 - 湯田中駅廃止路線河東線（一部）：信州中野駅 - 木島駅（2002年4月廃止。通称：木島線）屋代線：屋代駅 - 須坂駅（2012年4月廃止。元は河東線の一部）未成路線長野線：湯田中駅 - 渋安代駅 (1.3 km) 河東線：木島駅 - 関沢駅 (6.5 km) 川中島線：権堂駅 - 川中島駅 (18.9 km)
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 路線
Subsection: 路線名の変遷

河東線の一部廃止（信州中野駅 - 木島駅間）を受けて、実際の運行形態に合せて路線名称も変更された。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 運賃・料金
Subsection: 運賃

大人普通旅客運賃（小児半額・10円未満切り上げ） - 2019年10月1日改定。SuicaやPASMOなどの交通系ICカードや楽天Edy、WAON、nanaco、iDなどの電子マネー、QRコード決済が長野駅 - 須坂駅、小布施駅、信州中野駅、湯田中駅の券売機での支払いのみにおいて使用可能（PiTaPaは使用不可。KURURUはSuica地域連携ICカードになる2025年春より使用開始予定）。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 運賃・料金
Subsection: 料金

特急料金（小児半額）全線100円座席指定料金1席300円個室指定料金1室1,200円（4人まで使用可能）
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 運賃・料金
Subsection: 各種乗車券

以下の乗車券を発売している。SNOW MONKEY PASS（スノーモンキーパス）ながでん鉄道・バス2DAYフリーきっぷ長電フリー乗車券ホリデーフリーチケット湯っ蔵んどセットクーポン日帰り「楓の湯」クーポンながでんお達者パスながでんシネマキップこのほか、イオンリテールが運営するイオン須坂店と提携して須坂駅からの「楽楽きっぷ」を、買い上げ金額の1割を上限に買い物客に進呈するサービスを実施している。なお、同様にイトーヨーカドー長野店と提携して権堂駅からの「お帰りキップ」を進呈していたが、同店の閉店により2020年6月7日をもってこのサービスを終了した。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 車両
Subsection: 現有車両

以下の車両が在籍している。車両搬入は屋代線の廃止に伴いしなの鉄道線（旧信越本線）との接続が失われたため、トレーラーによる輸送に切り替えられている。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 車両
Subsection: 現有車両

=2000系在籍する唯一のオリジナル車両。2012年3月に運行終了し、休車扱いとなっている。1000系「ゆけむり」元小田急10000形「HiSE」。2006年営業運転開始。2100系「スノーモンキー」元JR東日本253系。2011年営業運転開始。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 車両
Subsection: 現有車両

=3500系元営団3000系。1993年営業運転開始。2023年1月に運行終了し、休車扱いとなっている。8500系元東急8500系。2005年営業運転開始。3000系元東京メトロ03系。2020年営業運転開始。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 車両
Subsection: 過去の車両

現存する車両の他に以下の車両が在籍していた。特記無い車両は全てオリジナル車両である。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 車両
Subsection: 過去の車両

=3600系2020年9月に運行終了元営団3000系。2両編成が3500系、3両編成が3600系。3500系は2編成が休車扱いになっている。2500系・2600系1997年6月に運行終了元東急5000系（初代）。2両編成が2500系、3両編成が2600系。0系・10系（OSカー・新OSカー）モハ1100形・クハ1150形モハ1形（2代）モハ1000形・モハ1500形・モハニ1010形・クハ1050形・クハ1550形・クハニ1060形モハ600形・モハ610形モハ400形・モハ420形・クハ450形モハ300形モハ100形・モハ200形・モハニ130形・モハニ230形・モハニ530形モハ1形（初代）
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 車両
Subsection: 過去の車両

=ED5000形ED5100形
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 車両
Subsection: 過去の車両

=1形 (1 - 4)11形 (11, 12)
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 運転設備

列車無線に誘導無線を採用していた。これは、空間波無線では長野 - 本郷間の地下線内において支障が生じる懸念があったためで、現在は空間波無線に変更されている。
Title: 長野電鉄 (Nagano Electric Railway)
Section: 鉄道以外の事業とグループ企業

2020年（令和2年）7月1日現在、鉄道事業のほか直営6事業部・グループ会社11社を擁する。
Title: Verbatim (Verbatim (brand))
Section: abstract

Verbatim（バーベイタム）は、1969年にアメリカで生まれた記録メディアのブランドである。三菱ケミカルグループを経て、2020年より台湾CMC Magnetics Corporationのブランドとなっている。
Title: Verbatim (Verbatim (brand))
Section: 概要

Verbatimは1969年にアメリカ・カリフォルニア州でReid Andersonによって設立された企業で、ミニデータカセットの製造販売を開始。1970年代に8インチフロッピーディスクの主要メーカーとなり急成長する。コダックに買収される可能性も一時浮上したが、提携関係にあった三菱化成が買収し、三菱化学メディアが海外市場で使用する製品ブランドとなる。日本では、提携当初の段階では「化成バーベイタム」によりフロッピーディスクやMOなどに広く使われていたが、体制変更で三菱化成メディアが設立されたことで一旦姿を消した。しかし、世界戦略の見直しから2009年9月に日本市場に再投入されLED電球など記録メディア以外でも使用される製品ブランドとなる。2019年に三菱ケミカルメディアが事業撤退を発表し、2020年にCMC Magnetics Corporationへ売却された。
Title: Verbatim (Verbatim (brand))
Section: 沿革
Subsection: 前身

1969年 - 前身であるInformation Terminals Corporationを米国カリフォルニア州マウンテンビューに設立。1978年 - 商号をVerbatim Corporationに改称。1982年 - 三菱化成株式会社とフロッピーディスク生産販売の合弁会社として日本に化成バーベイタム株式会社を設立。1985年 - イーストマンコダックがVerbatim Corporationを1億7,400万ドルで買収する旨を発表。1990年 - 三菱化成株式会社がVerbatim Corporationを買収。1994年 - 親会社の三菱化成株式会社と三菱石油化学株式会社が合併し三菱化学株式会社となる。化成バーベイタムを解散し、三菱化成メディアを設立した上でVerbatim Corporationを吸収。日本国内での「Verbatim」ブランド使用を一旦終了。
Title: Verbatim (Verbatim (brand))
Section: 沿革
Subsection: 三菱化学メディアによる再投入

2009年9月 - 三菱化学メディアが日本国内で発売するデータ用光ディスク製品の商品ブランドを「MITSUBISHI」ブランドから「Verbatim」ブランドへ切り替え、日本市場に再投入 。2010年9月三菱化学メディアが日本国内で発売する全商品ブランドを「MITSUBISHI」ブランドから「Verbatim」ブランドへ切り替え、以降「Verbatim」に出荷レベルで統一。ヨーロッパ・アメリカ・オーストラリアでVerbatimブランドのLED電球を販売開始。2013年4月 - 三菱化学メディアが日本国内で発売するVerbatimブランドの製品はアイ・オー・データ機器が総代理店として販売を開始 。2017年12月15日 - Victorブランドを生産していた太陽誘電が2015年末にブランクメディア事業撤退により、その約2年後、VictorブランドのCD-R、およびDVD-R、DVD-RW、BD-R、BD-REの各種ブランクメディアを新たに順次発売開始。Victorブランドのブランクメディアは、JVCケンウッドが代理店となり、お問い合わせ等を担当する。
Title: Verbatim (Verbatim (brand))
Section: 沿革
Subsection: CMC Magneticsへの売却

2019年6月14日 - 三菱ケミカルメディアが記録メディア事業及びその他事業（アメリカ・ヨーロッパ・オーストラリア・香港に所在する関連会社を含む）をCMC Magnetics Corporationの子会社へ売却することを発表。7月29日 - CMC Magnetics CorporationがEMC Japan株式会社を三菱ケミカルメディアの本社所在地に設立。12月10日 - 事業売却後もアイ・オー・データ機器がVerbatimの光ディスク製品の国内販売総代理店を引き続き務めることに合意。それと同時に、三菱ケミカルメディアの記録メディア事業及びその他事業はCMC Magnetics Corporation子会社の日本法人Verbatim Japan株式会社が取得することが明らかになる。2020年1月6日 - EMC Japan株式会社がVerbatim Japan株式会社に社名を変更。3月23日 - Verbatim Japan株式会社が千代田区神田司町に移転し発足。
Title: Verbatim (Verbatim (brand))
Section: 製品

光ディスクCDCD-R（データ用）CD-RW音楽用 CD-RDVD（データ用）DVD-RDVD-R DLDVD-RWDVD+R DLDVD（録画用）DVD-R CPRM対応DVD-R DL CPRM対応DVD-RW CPRM対応Blu-ray Disc（録画用）BD-RBD-R DLBD-R XLBD-REBD-RE DL長期保存メディア M-DISCM-DISC DVD-RM-DISC BD-RM-DISC BD-R DLM-DISC BD-R XLLED電球USBメモリーUSBケーブルSDカードSDHCカードmicroSDHCカード3Dプリンター用フィラメントマウス
Title: ポリゴンマジック (Polygon Magic)
Section: abstract

ポリゴンマジック株式会社（英: Polygon Magic, Inc.）は、東京都港区六本木（以前は秋葉原）に所在するコンピュータゲーム開発会社。コンピュータエンターテインメント協会正会員。オンラインゲーム、ソーシャルゲーム、アーケードゲーム、コンシューマーゲーム、パチンコ・パチスロ用コンテンツの開発を手がけるほか、2.5次元ミュージカル制作、体感型ゲーム制作、VR事業、映画配給、海外テレビ番組の買付け、デバイスや開発ツール、ハードウェアの提供も行っている。また、傘下の企業を通じ、教育事業、ライセンス事業、情報メディア、飲食事業、予防医療事業等を展開しているポリゴンマジックグループの中核企業でもある。