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Title: タイ・ビバレッジ (ThaiBev)
Section: ビール

ビア・チャーン(เบียร์ช้าง)は、タイ・ビバレッジが製造しているビールの銘柄。チャーンとはタイ語で「象」を意味しており、ロゴマークは白象 (動物)である。液色はゴールドでピルスナータイプのビール。アルコール度は6.4%とラガービールとしては度数がやや高い。ただし輸出用にアルコール度を5%としたタイプがあり、日本で輸入しているのもこちらである。タイでは90年代半ばまで、ビア・シンが代表的なビールであった。1991年にビアタイ社（後のタイ・ビバレッジ社）が設立されカールスバーグと提携し、1995年にビア・チャーンを発売した。ビア・シンに比べ低価格かつ高アルコールで、国民的ロックバンド、カラバオのリーダー、エート・カラバオがコマーシャルに出演したため人気が出て、ビア・シンのシェアを抜き市場の60%を占めるにいたっている。2006年のビール市場でのシェアは49%と約半数を占めている。2005年9月7日よりタイ政府は、国民の健康増進を目的に、酒税の賦課基準をアルコール度別に改正し施行した。ビア・チャーンはビア・シンに比べてアルコール度が高いため、税負担が増加している。タイ・ビバレッジ社は2006年に低価格の銘柄「アーチャー（馬の意味）」を市場に投入。5%程度の低めのアルコールかつ高価なビール銘柄の発売も予定している。
Title: アウディスポーツ_(企業) (Audi Sport GmbH)
Section: abstract

アウディスポーツ (Audi Sport GmbH) は、アウディの高性能車部門を担当する子会社である。1983年にクワトロ社 (quattro GmbH) として設立され、2016年11月29日に現在の社名に変更した。
Title: アウディスポーツ_(企業) (Audi Sport GmbH)
Section: 概要

アウディスポーツでは、ネッカーズルムの工場でR8の開発、生産や、ベースモデルをチューニングによりさらに性能を高めたRSモデル（Racing Sportに由来）を生産している。RS3 スポーツバック - A3 スポーツバックをベースとしたRSモデル。RS Q3 - Q3をベースとしたRSモデル。RS4 - A4をベースとしたRSモデル。RS5 - A5をベースとしたRSモデル。RS6 - A6をベースとしたRSモデル。RS7 - A7をベースとしたRSモデル。TT RS - TTをベースとしたRSモデル。R8 - ルマン・クワトロの生産型スポーツカー。2代目からアウディスポーツのフラグシップモデルになった。
Title: マックス・ブレナー (Max Brenner)
Section: abstract

マックス・ブレナー（Max Brenner）は、イスラエルのチョコレート・チェーン。
Title: マックス・ブレナー (Max Brenner)
Section: 概要

オーストラリア、イスラエル、アメリカ合衆国、フィリピン、シンガポールに店舗を展開している。店舗のレイアウトは一般的なカフェに似ているが、販売はチョコレートを用いた飲料とデザートに特化している。メニューは国、店舗によって若干異なる。フォンデュ、ワッフル、クッキーなどは共通して販売される。イスラエルとコスタリカでは、マックス・ブレナーのブランドによる商品が売店やキオスクなどでも販売されている。
Title: マックス・ブレナー (Max Brenner)
Section: 歴史

マックス・ブレナーは1996年にイスラエル・ラアナナで、Max FichtmanとOded Brennerによって創業された。現実にマックス・ブレナーという人物が存在するわけではないが、Oded Brennerがマックス・ブレナーと間違われることが多い。Max Fichtmanは既にマックス・ブレナー・チェーンへの関与を辞めている。2001年、マックス・ブレナーはイスラエル最大の食品メーカー「シュトラウス・グループ」の一部として編入した。
Title: マックス・ブレナー (Max Brenner)
Section: 日本国内の展開

トランジェットジェネラルオフィスの100％子会社トランジットチョコレートサプライがMAX BRENNERとパートナー契約し日本での店舗運営をしている。1号店：表参道ヒルズ店(2013年11月30日オープン)2号店：東京ソラマチ店(2013年12月30日オープン)3号店：広尾プラザ店(2014年12月13日オープン)4号店：ルクア1100店(2015年4月2日オープン)日本の店舗は全て閉店。
Title: バイヤスドルフ (Beiersdorf)
Section: abstract

バイヤスドルフ（Beiersdorf AG、FWB: BEI）は、ドイツのハンブルクを拠点に活動する多国籍の消費財メーカーである。
Title: バイヤスドルフ (Beiersdorf)
Section: ブランド

8×4 （花王）・（ニベア花王）Atrix （ニベア花王）CoppertoneElastoplastEucerin：AquaphorメーカーFlorenaHansaplastLabelloLa Prairie（ラ・プレリー） LiposanNivea（ニベア花王）tesa
Title: バイヤスドルフ (Beiersdorf)
Section: オーナー

株式は公開されているが、株式の50.49%を保有するチボー・ホールディング株式会社が親会社となっている。チボーはコーヒー/オンライン&メールオーダー専門の小売店である。
Title: ケベコール (Quebecor)
Section: abstract

ケベコール(Quebecol)は、メープルシロップから単離されるポリフェノールである。化学式はC24H26O7で、系統名は、2,3,3-トリ-(3-メトキシ-4-ヒドロキシフェニル)-1-プロパノールである。シロップにする前のカエデの樹液の分析から、この化合物は天然の樹液中には存在せず、抽出か加工の際に形成されることが示唆された。全合成は2013年に報告された。世界最大のメープルシロップ生産量を誇るカナダのケベック州に因んで名付けられた。
Title: ニューエラ・キャップ・カンパニー (New Era Cap Company)
Section: abstract

ニューエラ・キャップ・カンパニー（New Era Cap Company）は、ニューヨーク州バッファーローに本社を置く、アメリカ合衆国の帽子製造会社。1920年にドイツ系の移民であったエルハルド・クックが創業した。
Title: ニューエラ・キャップ・カンパニー (New Era Cap Company)
Section: スポーツチームとの提携

1934年に開始したクリーブランド・インディアンスへの試合用キャップ提供を皮切りに、他メーカーの下請け製造などを経て供給先の球団を徐々に増やし、その後1990年代に入るとメジャーリーグベースボール（MLB）のオフィシャルサプライヤーとして、MLB全30チームとその傘下のマイナーリーグ所属全チームのキャップを独占的に製造する権利を与えられ、現在に至っている。プロ仕様のモデルを一般消費者向けに販売し始めたのは1970年代後半からであり、ファンの間でプロと同じキャップを被ることが一般的となったのは1980年代に入ってからであった。なお、1997年に誕生して以来一般向けの商品にのみ採用されていた左側頭部の「フラッグロゴ」であるが、2016年のポストシーズンゲームよりMLBでも採用されはじめ、2017年からは公式戦でもロゴの使用が認められるようになった。さらに、2000年代に入ると韓国野球委員会（KBO）や、日本野球機構（NPB）、オーストラリアン・ベースボールリーグ（ABL）などの国外リーグに所属する一部のチームに対してもキャップを提供するようになり、さらに、ナショナルホッケーリーグ（NHL）、ナショナル・バスケットボール・リーグ（NBA）、ナショナルラグビーリーグ、ビッグ・バッシュ・リーグ（オーストラリアのクリケットのリーグ）などのプロスポーツチームの他、リトルリーグや、200以上のアメリカ合衆国の大学と業務提携を結んでいる。加えて、2010年代に入ると、2012年4月にナショナル・フットボール・リーグ（NFL） がフィールドで用いるキャップの公式プロバイダーとなったことに始まり、2013年10月にはナショナル・ラクロス・リーグ（NLL）の公式サプライヤー、2014年5月12日にはユーロリーグの独占帽子プロバイダーの地位を獲得した。また、2023年には日本のプロバスケットボールリーグ・B.LEAGUEに所属するサンロッカーズ渋谷と契約。B.LEAGUEに所属するクラブとは初めてのサプライヤー契約となり、ユニフォームにフラッグロゴが掲出される予定。
Title: ニューエラ・キャップ・カンパニー (New Era Cap Company)
Section: 会社の移転

2006年11月21日、本社をニューヨーク州バッファーロー郊外のダービーから、バッファロー中心部の旧ニューヨーク連邦準備銀行バッファロー支店ビル（Federal Reserve Bank of New York Buffalo Branch）のリノベーションされた社屋に移転した。
Title: ニューエラ・キャップ・カンパニー (New Era Cap Company)
Section: 労働争議

2001年にはアメリカ通信労働組合と、2007年から2008年にかけては全米トラック運転手組合と争議があった。
Title: ニューエラ・キャップ・カンパニー (New Era Cap Company)
Section: キャップのリコール

2007年夏、ニューヨーク・ヤンキースモデルの帽子3種類について、帽子に施されたデザインがギャングを連想させるとして全米で自主回収を行った。3点のうち2点には頭頂部の回りにバンダナを蒔いているような模様が入っており、残り1点は金色の王冠が描かれていた。「Peace on the Street」の活動に関わっているニューヨーク市警察のブライアン・マルティネス（Brian Martinez）刑事は、「バンダナはギャングの旗のようなものだ」とし、「ニューエラはギャングの構成員たちに実に便利なものを提供しようとしているのだ、何しろ今や、旗がそのまま帽子の一部になっているのだから」と述べた。問題の帽子に施されていた模様は、クリップス、ブラッズ、ラテンキングスの旗印に類似していた。多くのニューヨーク市民はこのキャップに抗議の声を上げ、こうした動きに対してニューエラの広報担当者は「ギャングたちに商品を売り込もうという意図はなかった」と述べ、民間の活動家たちや警察当局からの指摘を受けて直ちに行動をとった。
Title: アドバンスト・インフォ・サービス (Advanced Info Service)
Section: abstract

アドバンスト・インフォ・サービス公開株式会社（英語: Advanced Info Service Public Company Limited、タイ語: บริษัท แอดวานซ์ อินโฟร์ เซอร์วิส จำกัด (มหาชน)、略称AIS）は、タイの移動通信事業会社である。タイ首相、タクシン・シナワットのインタッチ・ホールディングスの子会社。1986年4月24日（タイ仏歴2529年）、タイ電話公社から携帯電話の事業権を取得し、携帯電話を事業に参入した。その後、タイでの電話の普及とともに大会社に成長。タイ国内最大のシェアを誇る。経営面では、華僑企業にありがちな同族経営を退けて人材本位の経営を行ったため、アジア通貨危機前に外貨建ての債権リスクヘッジに成功し、バーツ暴落後も大きな被害は受けなかった。経営は健全で、事実上シン・コーポレーションの本体。社長はタクシンの妹のインラック・シナワット。証券取引コードはADVANC。タイ証券取引所では株式時価総額でトップクラスを維持する優良企業。
Title: ケーブル (Cable & Wireless plc)
Section: abstract

ケーブル (cable) は、ロープ、絶縁体と保護被覆で覆われた電線、および光ファイバーの総称である。鉄線や鋼線を使ったものは鉄索（てっさく）・鋼索（こうさく）とも呼ぶ。同じ太さの1本の金属棒に比べ、柔軟で曲げることができる。
Title: ケーブル (Cable & Wireless plc)
Section: 用途
Subsection: 吊り下げ・牽引・支持

針金やピアノ線をより合わせたものを使い、吊橋、クレーン、ウインチ、ケーブルカー、索道などに用いられる。また、必ずしも一般的な区分ではないが、航空機等のいわゆるフライ・バイ・ワイヤにおける「ワイヤ」が電線のことを指すのに対し、機械的に直接動きを伝えるためのものを「ケーブル」と呼ぶ（分野にもよるが、たとえば自転車などで「ワイヤ」と呼ばれているものは、この呼び分けでは「ケーブル」になる）。
Title: ケーブル (Cable & Wireless plc)
Section: 用途
Subsection: 送電

送電用のケーブルの電気伝導体には、電気伝導性の高い銅やアルミニウム合金を使う。機器内部などを除き、送電用の電線（送電線）は銅線を寄りあわせたケーブルである（VVFケーブルなど、機器外部に使われる電線でも銅単線のものがある）。絶縁体でケーブルが覆われたものを電纜（でんらん）と呼ぶ。架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブルキャブタイヤケーブル
Title: ケーブル (Cable & Wireless plc)
Section: 用途
Subsection: 通信

通信用のケーブルには銅線や光ファイバーを使う。有線電気通信設備令（有線電気通信法）において通信用ケーブルとは、光ファイバー並びに光ファイバー以外の絶縁物及び保護物で被覆されている電線である。海底ケーブルやケーブルテレビに利用される。メタリックケーブル光ケーブルツイストペアケーブルイーサネット・クロスオーバー・ケーブル同軸ケーブル
Title: ケーブル (Cable & Wireless plc)
Section: 盗難

送電、通信ケーブル類は、再生利用が可能で比較的高価格で取引されている銅線が使われている場合が多いため盗難に遭いやすい。ブラジルの例では、2016年にリオデジャネイロオリンピックの開会式が開催されたエスタジオ・ド・マラカナンスタジアムが閉幕後、管理が手薄になると途端にケーブル類が盗難に遭った。日本でも東日本大震災発生時に立ち入り制限区域などで送電線などの盗難が複数発生したことをはじめ、比較的人目のつく場所でも送電線が盗まれるなど被害は少なくない。
Title: WebMoney (WebMoney)
Section: abstract

WebMoney（ウェブマネー）ウェブマネー - auペイメント株式会社が提供するプリペイド型電子決済サービスの名称ウェブマネートランスファー - オンライン決済サービスを運営するロシアの企業名、および同社が提供するオンライン決済サービスの名称
Title: キアゲン (Qiagen)
Section: abstract

キアゲン（QIAGEN N.V.）は、DNA、RNAやタンパク質の生体からの抽出・解析などに関連する試薬・体外診断薬および分子診断機器を提供するバイオテクノロジー企業。本社をオランダ・フェンローに、オペレーション本部をドイツ・ノルトライン＝ヴェストファーレン州・Hildenに置き、世界25カ国以上に現地法人を持つ。フランクフルト証券取引所およびニューヨーク証券取引所に上場している（FWB: QIA、NYSE: QGEN）。
Title: キアゲン (Qiagen)
Section: 沿革

1984年11月、ドイツ・デュッセルドルフの医療系大学であるハインリッヒ・ハイネ大学（HHU）の研究者2名により、デュッセルドルフで設立された。1986年、細胞内のリング状DNA分子であるプラスミドの調製に必要な時間を従来の2-3日から2時間に短縮する抽出キットを発表することで注目を集め、1996年6月、フェンローに持株会社を設立しNASDAQに株式を上場、また同年から精製を自動化するオートメーション機器の製造を開始した。1997年にフランクフルト証券取引所にも株式を上場、1999年にアメリカ合衆国のベクトン・ディッキンソンとのジョイントベンチャーである「PreAnalytiX GmbH」を設立、2001年にRNAやDNAの安定した精製を可能とするPAXgeneを発表、鳥インフルエンザが世界的な流行を見せた2005年には対応する検査キットを開発した。2007年にアメリカ・メリーランド州に拠点を持つDigene Corporationを買収、2009年にイギリス・マンチェスターに拠点を持つDxS Ltdを買収した。2015年11月、次世代シーケンシングGeneReader NGS Systemを発表、2018年1月、NASDAQ上場の株式をニューヨーク証券取引所に移した。2020年3月、アメリカの分析機器メーカーのサーモフィッシャーサイエンティフィックがキアゲンの買収を発表したが、株主の反対により同年8月中止された。2022年にはポーランドに拠点を持つBLIRT SAを買収した今日、キアゲンの売上の5割近くが南北アメリカ地域、3割強がヨーロッパ地域、2割が日本を含むアジア・太平洋地域となっている。
Title: キアゲン (Qiagen)
Section: 日本法人

日本法人「株式会社キアゲン」（QIAGEN K.K.）は、1997年に設立された。東京（勝どき）に本社オフィス、大阪市に営業所を持ち、分子診断ラボ、製薬企業やバイオテクノロジー企業、また法医学や動物・食品の検査、医薬品の品質管理などを目的とした遺伝子検査を実施する顧客に製品を提供している。
Title: Eye-Fi (Eye-Fi)
Section: abstract

Eye-Fi（アイファイ）は、米Eye-Fi,Inc.が発売する無線LAN機能を内蔵したデジタルカメラ用SDメモリーカードおよびそれを使用したネットワークサービスである。日本では日本法人アイファイジャパン株式会社が販売していた。
Title: Eye-Fi (Eye-Fi)
Section: 概要

SDメモリーカードに無線LANクライアント機能を内蔵しており、SDカードスロットを搭載したデジタルカメラであれば基本的にはどの機種でも使用可能となる。また、機種によってはカメラメーカーが公式対応を表明し、下述のようにEye-Fiカードを装着する事で専用の管理メニューやWebアップロードボタンが表示されるようになっている。このカードを使用することで、メモリカードをデジタルカメラから取り出したり、デジタルカメラをパソコンに接続することなく、記録した写真データや動画データを無線LANによるワイヤレス通信でパソコンに転送したり、オンラインアルバムや写真共有サイトなどの各種オンライン写真サービスにアップロードすることが可能となる。また、iPadやiPhone、Androidデバイスに直接転送することもできる。Androidデバイスに転送した場合は、ジオタグを自動的に付与することもできる。従来までは記録された全データを転送していたが、2009年6月の管理ソフト（Eye-Fi Manager。現Eye-Fi Center）のアップデート以後は画像・動画を選択して転送することが可能となった。エンドレスモードというものがあり、これは転送された古い写真から順番に削除していくものである。無線LANの規格はIEEE 802.11b/g（X2ではIEEE 802.11nにも対応）に対応し、セキュリティもWEP(40/104/128)およびWPA/WPA2(PSK)に対応している。
Title: Eye-Fi (Eye-Fi)
Section: 概要
Subsection: 事業売却、旧製品のサポート終了

2016年6月17日にEyefiクラウドサービスをリコーの研究開発子会社であるRicoh Innovations Corporation（RIC）が取得すると発表した。なお、事業譲渡以降もEyefi mobiカードのサポートやクラウドサービスはRICが継承するため、既存ユーザーはそのまま継続して利用出来るとしている。2016年7月、Eye-Fiは2016年9月16日をもって、X2以前の製品は使用不能になるとアナウンスした。サポート終了の理由として「対象製品ラインに含められている主要テクノロジーの一部が時代遅れとなりつつある」としている。なお、既存ユーザーへの救済措置として、クラウドサーバーを使わずにデータ転送を可能にする（ダイレクトモード、インフラストラクチャモード両対応）ユーティリティが提供されている。2016年8月23日には東芝がEyefi社とライセンス契約を締結、無線LAN内蔵SDカード「FlashAir」にEyefi Connected機能を搭載すると発表、2016年度中に製品化を予定しているほか、既存のFlashAirカードでもEyefi mobiアプリやEyefiクラウドサービスが使えるようになる。一連の事業売却に伴い、日本の事業子会社であるアイファイジャパンは2016年8月31日付けで会社解散となった。
Title: Eye-Fi (Eye-Fi)
Section: 製品
Subsection: クラシックシリーズ

X2発売以前の旧シリーズ。Eye-Fi Share通常モデル。日本ではこれのみ発売。SD仕様の2GBモデルと、SDHC仕様で動画対応の4GBモデル「Eye-Fi Share Video」が発売されている。Eye-Fi ExploreShareの基本機能に加え、無線LANのアクセスポイントを活用して位置情報（ジオタグ）を取得し、アップロード時にジオタグを付加することが可能。また1年間限定で米国内の1万か所の無線LANアクセスポイントに無料でアクセスが可能。現在は動画対応の4GBモデル「Eye-Fi Explore Video」に変更されている。Eye-Fi Homeオンラインサービスへのアップロード機能を省略し、PCへの転送のみに特化したモデル。2GBと動画対応の4GBモデル「Eye-Fi Home Video」が発売されている。Eye-Fi Geo北米のApple Store限定で販売されている、2GBモデル。ジオタグに対応し、撮影した写真をMacに転送する事でiPhotoの撮影地機能で場所ごとに自動分類可能。オンラインサービスへのアップロード機能はオプション扱いとなる。Eye-Fi Pro2009年6月に発表されたプロユースモデル。Exploreの機能に加え、RAW画像のアップロードと無線LANのアドホック通信に対応した。容量4GB。
Title: Eye-Fi (Eye-Fi)
Section: 製品
Subsection: X2シリーズ

2010年1月に発表され、北米では3月より、日本でも5月より発売されている高速モデル。メモリのスピードをSDHCスピードクラスのClass6準拠に高速化させ、無線通信もIEEE802.11nに対応、さらに転送した画像を自動削除する「エンドレスモード」を追加した。動画転送においてもAVCHD形式の動画に対応している。2011年1月に開催されたコンシューマー・エレクトロニクス・ショーにて、Eye-Fi自体をアクセスポイントにし、パソコンやスマートフォン、タブレットコンピュータと直接接続して画像・動画を転送できる「ダイレクトモード」を発表、2011年4月中（日本では5月中）にX2シリーズに無償アップデートで対応する予定となっている。Eye-Fi Connect X2Shareの後継となる通常モデル。容量4GB。Eye-Fi Mobile X2ダイレクトモード対応に合わせて発売されるConnectの大容量モデル。容量8GB。Eye-Fi Geo X2Geoの後継となる北米Apple Store限定モデル。容量4GB。Eye-Fi Explore X2Exploreの後継となる位置情報対応モデル。容量8GB。Eye-Fi Pro X2Proの後継となるプロユースモデル。容量8GB、16GB(16GBのみClass10)。
Title: Eye-Fi (Eye-Fi)
Section: 製品
Subsection: mobiシリーズ

スマートフォン・タブレットに特化したモデル。2013年6月に発表、スマートフォン・タブレットのみで設定が可能。アカウント作成も必要なし。無料の専用アプリ（iOS/ Android™）をダウンロードし、カードケースに記載された10桁のアクティベーションコードを入力するだけでスマートフォン・タブレットに転送可能。転送先に指定できるスマートフォン、タブレットは現時点では1台のみで複数のデバイスに送ることはできない。当初、PCへの直接転送は非対応だったが、後に対応した。スピードはClass10。Eye-Fi Mobi 4GBEye-Fi Mobi 8GBEye-Fi Mobi 16GBEye-Fi Mobi 32GB
Title: Eye-Fi (Eye-Fi)
Section: 対応サービス

北米および日本で提供されているサービスが利用可能。以下のサービスを登録して使用する。30days Album（paperboy&co.）Evernote（Evernote Corporation.）Facebook（Facebook）flickr（Yahoo!、動画対応）はてなフォトライフ（はてな）livedoor PICS（ライブドア）mixiフォトアルバム（ミクシィ）MobileMe（Apple）Movable Type（シックス・アパート）MyAlbum（マイアルバム）my Picturetown（ニコン）マイフォトボックス（キタムラ）OCN Blogzine（NTTコミュニケーションズ）フォト蔵（ウノウ）Picasa（Google、動画対応）Snapfish（Snapfish）Type Pad（シックス・アパート）Vox（シックス・アパート）YouTube（Google、動画対応）gooブログ（goo）Cocoaギガストレージ (NTTコミュニケーションズ)CANON iMAGE GATEWAY（キヤノン）お便りフォトサービス（NTTドコモ)
Title: Eye-Fi (Eye-Fi)
Section: Eye-Fi 連動機能搭載デジタルカメラ・ビデオカメラ

北米および日本で発売されているデジタルカメラ・ビデオカメラのうち、なんらかの連動機能を持つモノ。ただし、連動機能の有無にかかわらず、大抵のSDカード対応デジタルカメラはEye-Fiの自動転送機能等を利用可能となっている。
Title: Eye-Fi (Eye-Fi)
Section: 備考

Eye-Fi利用者向けにandroidやiPhone用アプリケーションの提供を開始している。スマートフォンやタブレットの内蔵カメラで撮影した写真をパソコンへ転送したり、オンライン写真サービスにアップロードでき、位置情報機能も使用可能となっている。ダイレクトモードの対応に合わせてこのアプリがアップデートされ、ダイレクトモードでの受信とiPadへの対応も予定されている。また、2ndNature社のiPhone・iPad用画像転送アプリ「ShutterSnitch」がEye-Fiに対応しており、ルーターを介してではあるがEye-Fiカードを搭載したデジタルカメラで撮影した画像をiPhoneやiPadに直接転送し、その場でフォトビューアーとして使えるようになっている。Android用にもEye-Fiの画像を受信できるアプリが各種配布されている。公衆無線LANサービスを使用することが可能で、Explore X2およびEye-Fi Pro X2ではDevicescape社との提携による認証システムを搭載し、FREESPOTやFONなどのオープンネットワークへの自動接続が可能になるほか、Web認証が必要なサービスについてもアカウントをあらかじめ登録することで利用可能となる。それ以外のモデルでは認証システムやブラウザ機能を備えていないため、Web認証が必要となる公衆無線LANサービスは使用できない。日本国内では現在、以下の2サービスのみ使用可能である。なおHOTSPOTの接続サービス「HOTSPOT connect×Eye-Fi」は2010年7月末で終了した。livedoor Wireless - 「MACアドレス認証サービス」を使用し、Eye-FiカードのMACアドレスを事前に登録することで使用可能。FREESPOT - Web認証が必要ないため、暗号化されている・されていないを問わず、管理ソフトで事前に登録することで使用可能。
Title: クラリアント (Clariant)
Section: abstract

クラリアント（独: Clariant AG）は、スイス・バーゼル＝ラント準州・ムッテンツに本社を置くスペシャルティケミカルを製造するグローバル企業である。ケアケミカル事業(機能化学品、オイル＆マイニングサービス)、触媒事業、アドソ―ベンツ＆添加剤事業(＊アドソ―ベンツ＝吸着剤)の3つの戦略事業を持つ。ヨーロッパ、北アメリカ、南アメリカ、中国、インド、日本など、世界50カ国以上に現地法人、68カ所に生産拠点を有している。2023年度の売上げは約44憶スイスフラン(約7,300億円)で約6億スイスフラン(約1,000億円)を超えるEBITDAを計上する。日本法人はクラリアントジャパン株式会社およびクラリアント触媒株式会社。静岡県掛川市、富山県富山市に生産工場、研究開発センター及びテクニカルセンターを構える。スイス証券取引所上場企業（SIX: CLN）。
Title: クラリアント (Clariant)
Section: 沿革

1995年：サンドからの化学品部門のスピンオフにより設立。1997年：ヘキスト社のスペシャリティケミカル部門を買収。2000年：BTP社を買収。2006年：チバ社のマスターバッチ部門を買収。製薬ファインケミカル部門を売却。2011年：触媒事業部の前身となるズードケミー(Süd-Chemie)社を買収。2013年：テキスタイル化学品、ペーパー化学品事業をSKキャピタル社に売却。2014年：レザーサービス事業をスタール社、洗浄＆中間体事業をWeylchemに売却。2016年：アメリカのKel-Tech社、X-Chem社を買収。2017年：アメリカのハンツマン社と対等合併を計画したが、相互の合意に基づき中止したことを発表。2018年：サビック社が25%の株式を取得し、筆頭株主になる。2019年：ヘルスケアパッケージ事業を売却。2020年：マスターバッチ事業をPolyOne社(現Avient社)に売却。2022年：顔料事業をホイバッハ社、SKキャピタル社に売却。2024年：ルーカスマイヤーコスメティックス社を買収。
Title: クラリアント (Clariant)
Section: 事業内容

ケアケミカル事業（機能化学品）界面活性剤を製造、販売しており、用途は化粧品、洗剤、潤滑剤、塗料、農薬、建材、自動車用ブレーキ液、航空機用融氷剤など多岐にわたる。製造工場を静岡、テクニカルセンターを静岡と東京に有し、国内のユーザーに対して優れた製品・サービスを提供している。2021年には、印インディアン・グリコールズ社と合弁を設立し、100%植物由来の界面活性剤、ポリエチレングリコール(PEG)を展開している。触媒事業原料の不純物除去用吸着剤、オレフィン精製、スチレン製造触媒などを提供する石油精製および石油化学分野、アンモニアや水素製造などの合成ガス分野、発電用エンジンの排ガス処理分野、選択的酸化・水素化が求められるスペシャリティケミカル分野など、広範囲にわたる産業に向けて高性能触媒を提供している。顧客との共同開発により、特定の要件に合わせたオーダーメイド触媒の製造にも力を入れている。添加剤・吸着剤事業ワックス、リン系難燃剤、各種安定剤(酸化防止剤、光安定剤、紫外線吸収剤など)および吸着剤を取り扱う。プラスチック製品や、自動車、電気電子、農業用、塗料、インキ、接着剤、マスクやおむつなどの衛生用品の添加剤として、適用用途は多岐にわたる。近年は米ぬかを原料とした植物由来のワックスや、再生可能原料を用いたワックス、難燃剤を開発・上市している。
Title: クラリアント (Clariant)
Section: 日本法人及び拠点

クラリアントジャパン株式会社本社: 東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコートセンターオフィス9階事業: ケアケミカル、アドソーベンツ&添加剤設立: 1966年9月6日代表者: 伊藤弘治（代表取締役社長）主要株主: クラリアント（スイス）100%資本金: 450 百万円クラリアント触媒株式会社本社: 東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコートセンターオフィス9階事業: 触媒設立: 1964年10月1日代表者: 伊藤弘治（代表取締役社長）資本金: 543百万円主要株主: クラリアント（スイス）61.45% 日産化学株式会社 38.55%本社東京都 文京区生産工場静岡県 掛川市（ケアケミカル事業）富山県 富山市（触媒事業）研究開発センター富山県 富山市（触媒事業）テクニカルセンター静岡県 掛川市（ケアケミカル事業）東京都 江東区（ケアケミカル事業）
Title: カイシャバンク (CaixaBank)
Section: abstract

カイシャバンク（カタルーニャ語: CaixaBank, S.A.）は、スペイン・バレンシアに本社を置く総合金融機関。商業銀行の店舗を展開するほか、保険やアセットマネジメントも取り扱う。マドリード証券取引所上場企業（BMAD: CABK）。スペインに本拠を持つ金融グループとしてはサンタンデール銀行、BBVAに次ぐ第3位の経営規模を持つ。カタルーニャ地方を地盤とする金融グループのLa Caixa Group（非公開企業）が株式の7割以上を保有し、同グループの一部門としての性格を強く有している。
Title: カイシャバンク (CaixaBank)
Section: 沿革

2007年にCriteria CaixaCorpの名称で設立された。同年株式を上場しスペイン企業のIPOとしては過去最大の初値を記録、2008年1月、IBEX 35の構成銘柄となった。2011年経営体制の再編が実施され、現在の名称に改称した。アベルティスやガス・ナトゥラルなど多くのスペイン企業の株式をこの時売却した。2012年8月、スペイン北西部を拠点とするBanca Civicaを併合、2013年にはバレンシアを拠点とするBanco de Valenciaを併合し、合併を通じて資産額は飛躍的に増加した。2014年8月、バークレイズのスペイン事業買収を発表した。2017年10月、カタルーニャ地域の政情不安を背景に、本社をバルセロナからバレンシアに移転した。2021年3月、スペインの大手銀行の一角のバンキアの買収がスペイン規制当局により承認され、スペイン国内の資産では最大級の規模となった。テレフォニカやレプソルの少数株主としての地位を維持するほか、ポルトガル・ポルトに拠点を持つ同国の大手銀行・Banco Português de Investimento（BPI）に対しては、株式の半数近くを保有する大株主となっている。
Title: カイシャバンク (CaixaBank)
Section: スポンサー

バルセロナ・マドリードなどスペインの主要都市で運営されているカルチャーセンター「カイシャ・フォーラム」（Caixa Forum）のスポンサー企業である。各地のカイシャ・フォーラムは大規模な美術展の開催等を通じ同国内で大きな集客力を持っており、カイシャ・フォーラム・バルセロナの建築デザインには磯崎新が参加している。
Title: DKNY (DKNY)
Section: abstract

ダナ・キャラン・ニューヨーク（Donna Karan New York、略称DKNY）は1989年にダナ・キャランにより設立したファッションブランドである。DKNYを展開するダナ・キャラン・インターナショナルは、LVMHの傘下だったが、2016年7月25日、LVMHがアメリカのアパレルブランド「G-3」への売却を発表。
Title: DKNY (DKNY)
Section: 店舗

1997年にロンドンに初出店、1999年にはニューヨークマンハッタン区7番街550に旗艦店をオープン。その他中国に20店舗、カナダに2店舗、そしてアラブ首長国連邦のドバイにも店を構えている。
Title: CJ_CGV (CJ CGV)
Section: abstract

CJ CGV（シージェイ シージーブイ）は、韓国のCJグループが子会社・関係会社を通じて同名称で展開・運営しているシネマコンプレックス。
Title: CJ_CGV (CJ CGV)
Section: 概要

1996年に当時の第一製糖（現：CJグループ）が香港のゴールデン・ハーベスト、オーストラリアのヴィレッジ・ロードショーと共同出資し設立。1998年に1号店がテクノマートにオープンした。2009年には4DX、2015年にはScreenXを世界ではじめて導入。現在は韓国国内だけで169店舗、1212スクリーン（うち4DX対応38、3D対応418、IMAX17）、国外でも117店舗を展開している。
Title: アメアスポーツコーポレーション (Amer Sports)
Section: abstract

アメアスポーツ（フィンランド語: Amer Sports Oyj)は、フィンランド・ヘルシンキに本社を置く、スポーツ用品・関連機器の総合企業である。現在7つのスポーツブランドを傘下とし、ワールドワイド展開している。親会社は中国の安踏体育用品。
Title: アメアスポーツコーポレーション (Amer Sports)
Section: 保有ブランド

ウイルソン（スポーツ用品、本社アメリカ合衆国）アークテリクス（アウトドア用品、本社カナダ）アトミック（ウィンタースポーツ用品、本社オーストリア）サロモン（マウンテンスポーツ用品、本社フランス）スント（スポーツウォッチ・ダイビング製品、本社フィンランド）プリコー（フィットネス機器、本社アメリカ合衆国）アルマダ（スキー関連商品、本社アメリカ合衆国）
Title: アメアスポーツコーポレーション (Amer Sports)
Section: 日本法人

日本法人「アメアスポーツジャパン株式会社」は1985年に設立、製品の輸入・販売のほか、日本市場に適合した製品の開発および製造を行っている。東京（新宿イーストサイドスクエア）に本社を持つ。
Title: アメアスポーツコーポレーション (Amer Sports)
Section: 沿革

1950年 アメア グループ設立1960年 スポーツ事業部を設立1989年 ウイルソン スポーティング グッズ カンパニーに資本参加1994年 アトミックに資本参加1997年 アメアはスポーツ用品ビジネスに注力することを決断1999年 アウトドア及びダイビング用品機器メーカー、スントに資本参加2000年 アメアグループは新社名“アメアスポーツ”を発表2002年 フィットネス機器ブランド、プリコーに資本参加2005年 アメア グループからアメア スポーツ コーポレーションに名称変更2019年 中国のスポーツウエアメーカーの安踏体育用品による買収完了。マヴィックを米国のプライベートファンドのRegentに売却
Title: DBレギオ (DB Regio)
Section: abstract

DBレギオ（DB Regio AG、デーベーレギオ・アーゲー）は、中近距離の旅客列車を運営するドイツ鉄道の子会社である。正式名はDeutsche Bahn Regio AG。長距離列車を運行するDBフェルンフェルケールとは異なり自らは列車運行を行っていない。運行権や支払いは連邦州などから得ている。連邦州からの提供を受けるために、長距離列車と比べると他の運行会社との競争が激しくなっており、相当数のルートを失っている。若干の連邦州ではDBレギオに10年～15年の運行権を与えているが、独占禁止を唱えるグループからは激しい批判にさらされている。
Title: DBレギオ (DB Regio)
Section: 関連記事

SバーンベルリンSバーンドレスデンSバーンハンブルクSバーンハノーファーSバーンライプツィヒ-ハレSバーンマクデブルクSバーンミュンヘンSバーンニュルンベルクSバーンライン＝マインSバーン（フランクフルト/マインツ/ヴィースバーデン）ライン＝ネッカーSバーン（ルートヴィヒスハーフェン/マンハイム/ハイデルベルク/カールスルーエ）ライン＝ルールSバーン（ルール地方/ケルン）ロストックSバーンシュトゥットガルトSバーン
Title: 東武鉄道 (Tobu Railway)
Section: abstract

東武鉄道株式会社（とうぶてつどう、英: TOBU RAILWAY CO., LTD.）は、東京都墨田区に本社を置く日本の鉄道事業者。大手私鉄の一つであり、関東地方1都4県で12の鉄道路線を運営している。略称は東武（とうぶ）。鉄道のほか、バスなどの交通・流通・物流業・住宅・レジャーなど約80社からなる東武グループの中核企業である。
Title: 東武鉄道 (Tobu Railway)
Section: 概要

東京証券取引所プライム市場上場。日経225（日経平均株価）の構成銘柄。旧根津財閥の中核企業であり、大手私鉄では京浜急行電鉄（京急電鉄）と共に芙蓉グループ（融資系列ではみずほグループ〈旧：富士銀行〉）を構成する企業の一つでもある。本社は東京都墨田区押上二丁目に所在（最寄駅は押上駅及びとうきょうスカイツリー駅）。「東武」の名称は武蔵国の東部に由来する。創立は1897年（明治30年）で、事業継続中の日本の大手私鉄の中では最も古い老舗企業である。また明治期に発足した日本の私鉄のうち、創立以来社名を一度も変更せずに存続しているのは東武鉄道と近江鉄道・島原鉄道の3社のみである。東京都・埼玉県・千葉県・栃木県・群馬県の1都4県に、総営業キロ数463.3 kmに及ぶ鉄道路線を有する。2018年時点で、営業キロ数はJRを除く日本の鉄道では関東地方で最長、全国では近畿日本鉄道（近鉄）の501.1 kmに次いで第2位である。路線は、創業路線である伊勢崎線（東武スカイツリーライン）や日光線・野田線（東武アーバンパークライン）を主軸とした「本線」と、東上本線・越生線からなる「東上線」の2つの路線群に分けられる（1983年に熊谷線の廃止で独立線区が消滅して以降）。
Title: 東武鉄道 (Tobu Railway)
Section: 社紋・ロゴ

社紋は1897年（明治30年）の創立以来のものを使用しており、車輪を模した円に図案化した東武の「東」を加えて鉄道による奉仕の意思を表現している。社紋に代わるロゴは時代によって様々なものが考案・使用されてきたが、グループ会社間で統一されていなかった。そのため東京スカイツリー建設による沿線地域の開発決定を機に、イメージの刷新を兼ねてグループ統一ロゴが制作されることになった。社内部門や協力会社との検討によって1,500種の案から選定された現在のロゴは2011年（平成23年）7月から使用を開始している。「T」を中心に四方に延びるラインには「高く伸びる東京スカイツリー」・「会社が周囲に提供する安全、安心、快適さ、期待感」・「地域ニーズの収集及び発信」という意味が込められている。またロゴの青色は「Future Blue」と命名され、東武グループの「信頼性」・「包括力」・「期待感」を表している。開発には凸版印刷のブランディング部門が関わった。
Title: 東武鉄道 (Tobu Railway)
Section: 沿革
Subsection: 創業から終戦まで

1895年（明治28年）4月6日：創立願い。1896年（明治29年）6月22日：仮免状下付。10月16日：創立総会開催。役員の選任（専務取締役・末延道成、取締役・今村清之助、南条新六郎、原六郎、渡辺洪基）。1897年（明治30年）9月3日：本免許状下付（北千住 - 足利間）。11月1日：企業創立（登記完了）。1899年（明治32年）8月27日：初の路線で現在の伊勢崎線となる北千住駅 - 久喜駅間開業。1905年（明治38年）：営業不振により、根津嘉一郎（初代）を初代東武鉄道社長に迎える。1906年（明治39年）3月16日：帝国議会の衆議院で鉄道国有法案が可決され、東武鉄道が官設鉄道による買収対象となる。3月25日：貴族院での修正可決案で東武鉄道が買収対象から除外され、同法がこの内容で公布された結果、東武鉄道は存続。1912年（明治45年）3月30日：現在の佐野線を運営していた佐野鉄道を合併。1913年（大正2年）3月：現在の桐生線を運営していた太田軽便鉄道を合併。1920年（大正9年）7月22日：現在の東上本線を運営していた東上鉄道と対等合併。存続会社は東武鉄道。1923年（大正12年）9月1日：関東大震災により被災。1927年（昭和2年）10月1日：後の伊香保軌道線（1956年廃止）を東京電燈から買収（9月26日許可）。1929年（昭和4年）10月1日：日光線全通。日本全国に先駆けて、電車による100 km以上の長距離運転を実施。10月10日：臨時で日光特急運転開始。1931年（昭和6年）5月25日：浅草雷門駅（現・浅草駅）に乗り入れ。根津の支援を受けて早川徳次が1927年に開業させていた東京地下鉄道（帝都高速度交通営団→東京地下鉄〈東京メトロ〉の前身）の銀座線と接続。8月11日：宇都宮線開業。11月1日：浅草駅の駅ビルに松屋入店。これは1920年（大正9年）11月1日に阪神急行電鉄（現・阪急電鉄）梅田駅に開店した白木屋、1928年（昭和3年）12月18日に池上電気鉄道（現・東急池上線）五反田駅の白木屋に続き、日本全国で3番目のターミナルデパートとなる。12月20日：震災復興などを理由に建設が遅れていた西板線のうち、西新井駅 - 大師前駅間が先行開業。その後、上板橋駅までの全線開業を断念し、同区間は大師線となる。1933年（昭和8年）10月27日：傍系バス会社として毛武自動車（東武バスの前身）が設立される。1934年（昭和9年）4月1日：川越地区で直営バス事業開始（東武バス#沿革を参照）。11月16日：昭和天皇が群馬県内を巡幸するにあたり足利市駅 - 太田駅 - 伊勢崎駅間でお召し列車が運行。機関車はC12、客車は12号御料車が使用された。1936年（昭和11年）9月8日：毛武自動車が東武自動車に社名変更。1937年（昭和12年）1月10日：現在の小泉線を運営していた上州鉄道を合併（1月9日許可）。1938年（昭和13年）4月17日：本社社屋が完成。8月：陸上交通事業調整法が施行。東武鉄道が北関東地域における統合主体となる。1939年（昭和14年）6月1日：東武自動車が東武鉄道の直営バス事業を継承してバス事業を一元化。1941年（昭和16年）7月：根津嘉一郎（初代）の逝去を受け、根津嘉一郎（2代目）が第2代東武鉄道社長に就任。1994年（平成6年）6月まで社長職を続け、東京証券取引所上場企業の中では、史上最長期間（52年12か月）の社長職を務める。1943年（昭和18年）5月1日：現在の鬼怒川線を運営していた下野電気鉄道を合併（4月30日許可）。7月1日：現在の越生線を運営していた越生鉄道を合併（6月10日許可）。1944年（昭和19年）3月1日：現在の野田線を運営していた総武鉄道を合併。1945年（昭和20年）3月10日：太平洋戦争下の東京大空襲により浅草地区を中心とした伊勢崎線沿線が被災。4月13日：城北大空襲により池袋地区を中心とした東上本線沿線が被災。東武堀之内駅（1951年に北池袋駅として復活）と金井窪駅が廃止。
Title: 東武鉄道 (Tobu Railway)
Section: 沿革
Subsection: 戦後 - 1970年代

1946年（昭和21年）3月25日：敗戦後の日本を占領統治した連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の鉄道司令部（RTO）の指令により、啓志線全線が開通。連合軍専用列車を運行。1947年（昭和22年）5月31日：後の日光軌道線を運営していた日光軌道、傍系のバス会社である東武自動車を合併。1948年（昭和23年）8月6日：連合軍専用列車の一部を開放する形で日光・鬼怒川特急運転開始。「華厳」・「鬼怒」（現・「けごん」・「きぬ」）と命名。私鉄による特急列車運行は近鉄特急に続いて日本全国で2番目。1949年（昭和24年）2月1日：特急が毎日運行になる。4月3日：東上本線寄居駅から秩父鉄道秩父本線への旅客列車乗り入れ開始。5月：東京証券取引所市場第一部に上場。1950年（昭和25年）10月5日：日光普通索道線 (0.3 km) が開通。路線総延長が東武史上最長の591.6 kmを記録。1952年（昭和27年）4月：特急列車を自由定員制から座席指定制に変更。1955年（昭和30年）7月2日：東武鉄道最初の夜行列車として不定期列車「日光山岳夜行」が運転。1956年（昭和31年）：桐生線新大間々駅（現・赤城駅）から上毛電気鉄道上毛線に乗り入れる急行「じょうもう」運転開始（1963年まで）。1959年（昭和34年）4月1日：東上線で蒸気機関車の運転を廃止。7月1日：矢板線廃止。1960年（昭和35年）10月：「デラックスロマンスカー（DRC）」と呼ばれた1720系が日光・鬼怒川特急に就役。日光観光を巡り、日本国有鉄道（国鉄）との熾烈な市場獲得競争を繰り広げる。1962年（昭和37年）5月31日：伊勢崎線が帝都高速度交通営団（現・東京メトロ）日比谷線と相互直通運転開始。1966年（昭和41年）7月1日：本線で蒸気機関車の運転を廃止。1967年（昭和42年）6月27日：踏切支障報知装置を設置。1968年（昭和43年）2月25日：日光軌道線廃止により、軌道路線が全廃となる。4月1日：自動列車停止装置が一部使用開始。11月1日：東武鉄道初の賃貸マンション「竹の塚ステーションビル」が完成。1969年（昭和44年）7月1日：電話交換機を全自動化。1971年（昭和46年）6月17日：東武鉄道初の分譲マンション「東武西新井サンライトマンション」が完成。1972年（昭和47年）7月11日：伊勢崎線・東上線において冷房車の営業運転を開始。1973年（昭和48年）9月1日：本線全変電所において遠隔集中制御が開始。1974年（昭和49年）7月2日：伊勢崎線北千住駅 - 竹ノ塚駅間複々線化。関東私鉄として初めての複々線となる。1979年（昭和54年）1月8日：鉄道運賃改定を実施し、対キロ区間制を導入。
Title: 東武鉄道 (Tobu Railway)
Section: 沿革
Subsection: 1980 - 1990年代

1981年（昭和56年）3月28日：東武動物公園が開園。4月29日：全ての乗合バスをワンマン運転化。1983年（昭和58年）6月1日：熊谷線廃止。これにより非電化区間が消滅。7月21日：荷物電車の運転を廃止。1985年（昭和60年）10月22日：東上本線所属車両が全車両冷房車となる（有楽町線との直通運転開始後は、非冷房の営団車が乗り入れ）。1986年（昭和61年）10月9日：鬼怒川線が野岩鉄道会津鬼怒川線と相互直通運転開始。12月27日：スノーパル23:50（現・23:55）の運転を開始。12月31日：東武鉄道のバス路線廃止により、群馬県館林市が当時日本で唯一「路線バスが存在しない市」となる。1987年（昭和62年）8月25日：東上本線和光市駅 - 志木駅間複々線化。帝都高速度交通営団有楽町線と相互直通運転開始。1988年（昭和63年）5月18日：特定都市鉄道整備事業の導入に伴い、鉄道運賃改定を実施。初乗旅客運賃を大人100円とする。北千住駅 - 北越谷駅間に特別加算運賃（10円）を設定。6月1日：とーぶカードを発行開始。1989年（平成元年）4月1日：消費税導入に伴う鉄道・バスの運賃改定を実施。5月20日：伊勢崎線東向島駅高架下に東武博物館が開館。1990年（平成2年）6月1日：100系が日光・鬼怒川特急に就役。「スペーシア」の愛称が与えられる（列車名は「スペーシアきぬ」「スペーシアけごん」）。1991年（平成3年）11月20日：鉄道運賃改定を実施。初乗旅客運賃を大人110円とする。1992年（平成4年）4月1日：東上本線の秩父鉄道秩父本線への定期旅客列車の乗り入れが廃止。1993年（平成5年）4月24日：東武ワールドスクウェアが開園。10月16日：本線に新電力システムを使用開始。1994年（平成6年）6月：根津嘉一郎 （2代目）が東武鉄道会長職に退き、内田隆滋が第3代東武鉄道社長に就任。1995年（平成7年）8月11日：志木駅において初めて冷暖房付きホーム待合室を設置。9月1日：鉄道運賃改定を実施。初乗旅客運賃を大人130円とする。時差回数乗車券と土・休日割引回数乗車券発売開始。10月1日：自動券売機で普通・時差回数乗車券の発売開始。1996年（平成8年）4月30日：東武本線の冷房率が100%となる。8月1日：公式サイトを開設。1997年（平成9年）3月25日：伊勢崎線北千住駅の大規模改良工事、草加駅 - 越谷駅間の連続立体交差化と複々線化が完成、日本の私鉄最長の複々線区間となる。4月1日：消費税率引き上げに伴い、鉄道運賃改定を実施。12月28日：特定都市鉄道整備事業の期間満了に伴い、鉄道運賃改定を実施。初乗旅客運賃を大人140円とする。北千住駅 - 北越谷駅間に設定されていた特別加算運賃を廃止。1998年（平成10年）10月30日：社史『東武鉄道百年史』を発行。1999年（平成11年）6月：内田隆滋が社長職を辞職。根津嘉澄が第4代東武鉄道社長に就任。