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Title: ピザハット (Pizza Hut)
Section: 概要
Subsection: ロゴ・マスコット

赤屋根と小屋 (hut) に「Pizza Hut」と書かれたロゴが使われている。屋根のイラストと社名のロゴタイプの位置関係は掲示の仕方の都合で変化する。エンブレムは小屋 (hut) の赤い屋根を模している。しばしば「つば付きの帽子 (hat)」と誤解されるが、「屋根」である。かつて、屋根は左右対称で、社名はローマン体をもとにレタリングしていたが、1999年から双方ともフリーハンド風に変更されて黄色い横線が加わった。2017年に再度ロゴが変更され、赤い円の中にフリーハンド風の屋根と文字を描いたロゴとなり、黄色い横線は廃止し、「i」の点も緑色から他の文字と同色に変更となった。
Title: ピザハット (Pizza Hut)
Section: 沿革

1958年（昭和33年）6月15日 - アメリカ合衆国カンザス州ウィチタのウィチタ州立大学構内で、カーニー兄弟によって設立。1973年（昭和48年）6月 - 米国ピザハット、アサヒビール、住友商事の合弁で日本ピザハット設立。10月 - 東京・茗荷谷に1号店開店。1977年（昭和52年） - 米国ピザハットがペプシコに買収される。1979年（昭和54年）3月23日 - 大阪府茨木市に茨城店開店。1981年（昭和56年）8月10日 - 山形県酒田市にFC方式の酒田店開店。1987年（昭和62年）10月 - ペプシコから分離。1988年（昭和63年）合弁を解消し、アサヒビール・ピザ・スタジオと日本ペプシコ・フード・サービスに分離。アサヒは「ピザスタジオ」、ペプシコは「ピザハット」の名称で店舗継承。1992年（平成4年） - 日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社（日本KFC）が米国ピザハットとFC契約。1997年（平成9年） - Tricon Global Restaurants傘下に。2001年（平成13年）5月 - 日本KFC内に「デリバリー事業部」が新設され、営業を開始。2006年（平成18年）6月1日 - 埼玉県戸田市のイオン北戸田SC内に、ケンタッキーフライドチキン商品とピザハット商品を同一店舗内で提供する複合店「2in1」を開店。2009年（平成21年）5月20日 - 食べ放題レストランの1号店「ピザハット・ナチュラル 勝田台店」を千葉県佐倉市に開店。2013年（平成25年）8月19日 - 高井戸店（東京都杉並区）のアルバイト従業員が同店で破棄予定の食材を使用した不適切画像をSNSに投稿していたと公表した。2014年（平成26年）4月1日 - 日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社の持株会社移行に伴い、ピザハット事業をレッドルーフ・ピザ株式会社へ、ピザハットナチュラル事業をレッドルーフ・ナチュラル株式会社へ、それぞれ吸収分割して承継。レッドルーフ・ピザ株式会社は株式会社フェニックスに、レッドルーフ・ナチュラル株式会社はナチュラル・ダイニング株式会社にそれぞれ商号変更。10月24日 - フードコート業態の「ピザハットExpress」国内1号店が沖縄県うるま市に開店。2016年（平成28年）4月1日 - 株式会社フェニックスが日本ピザハット株式会社に商号変更2017年（平成29年）6月12日 - 日本KFCホールディングス株式会社が日本ピザハット株式をエンデバー・ユナイテッド傘下の特別目的会社に譲渡。2019年（平成31年）4月1日 - 日本ピザハット株式会社が持株会社体制に移行し、日本ピザハット・コーポレーション株式会社に商号変更。会社分割で新設した日本ピザハット株式会社にピザハット事業を、ピザハット・エージェンシー株式会社に広告宣伝事業をそれぞれ承継。2022年（令和4年）8月31日 - ヤマエグループホールディングス株式会社が日本ピザハット・コーポレーション株式会社の全株式を取得し、日本ピザハット・コーポレーション株式会社はヤマエグループホールディングス株式会社の完全子会社となる。
Title: ピザハット (Pizza Hut)
Section: 日本での展開

1973年に郊外型ピザレストランとして上陸した。レストラン業態の店舗は、2015年に閉店した鶴岡店（山形県鶴岡市）が最後である。現在は、日本ピザハット株式会社がピザハットのマスターライセンシーである。日本語表記で店名が類似する「ピザ・ロイヤルハット」は無関係である。
Title: ピザハット (Pizza Hut)
Section: 日本での展開
Subsection: ピザハット・ナチュラル

時間と量に制限なくピザ、パスタ、サラダ、デザートなどが飲食可能で、ピザとパスタは注文に応じて調理したものが提供された。2016年5月31日に閉店したアリオ川口店が、最後まで営業した店舗となった。本業態を運営した会社はナチュラル・ダイニングを参照。
Title: ピザハット (Pizza Hut)
Section: 日本での展開
Subsection: 展開

2014年9月時点で直営店151店舗、フランチャイズ店212店舗が展開している。2023年8月、47都道府県全て全国制覇した。
Title: ピザハット (Pizza Hut)
Section: 日本での展開
Subsection: マスコット・キャラクター

日本国内は独自のマスコットキャラクター「チーズくん」が使用されている。2008年7月から9月中旬まで、携帯サイト限定でピザを擬人化した萌えキャラを描いた四コマ漫画『ピザびより』を連載。
Title: ピザハット (Pizza Hut)
Section: 日本での展開
Subsection: ポイントプログラム

2011年5月10日からポイントプログラム「Ponta」に参加している。
Title: ピザハット (Pizza Hut)
Section: 日本での展開
Subsection: タイアップ

2006年からアニメ作品やゲーム作品とタイアップして商品、パッケージ、広告などを露出させ、告知入りピザボックスや専用ピザボックスで配達、オンラインオーダー利用者向けプレゼント、ピザハット会員向けのPC用壁紙や携帯待ち受け画像のプレゼントなどが実施される。在阪局が製作や幹事局を担当する作品が多い。特に2008年以降に多く、大半はMBSが関与している。タイアップ例は下記の通り。主要人物はピザハットのピザを好み、劇中で実際に存在しない「チーズくんぬいぐるみ」など多種多彩のチーズくんファミリーのグッズをコレクションしている。劇中に、ピザハットのピザ、宅配バイク、駅構内の看板、電車の車内広告、遊園地内の店舗などが登場している。
Title: ピザハット (Pizza Hut)
Section: 世界展開

アメリカ軍と契約を結び、世界各地の基地売店（PX）に出店している。出店先は、交戦地帯（例：アフガニスタンのカンダハール国際空港）におよぶこともあり、母国を遠く離れた兵士にソウルフードを提供し続けている。華語圏内は「必勝客」と表記する。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: abstract

ステランティス・ノースアメリカ (Stellantis North America) は、オランダ・アムステルダムに本社を置く持株会社である、ステランティス N.V. 傘下の子会社の一つである。アメリカ合衆国ミシガン州オーバーンヒルズに本社を置いている。現在クライスラーは同社が保有するブランドの1つである。ステランティス・ノースアメリカの歴史は、1925年にウォルター・クライスラーが設立したクライスラーコーポレーション (Chrysler Corporation) から始まった。クライスラーは永年、自動車産業のビッグスリーと賞賛されたが、アメリカの金融危機を発端とした世界的な不況の影響から2009年4月30日に連邦倒産法第11章の適用申請を行うに至る。同年6月10日法的手続きが完了。約1か月というスピードで再建。2014年、フィアットが買収し新たに設立された、フィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA）の子会社になった。2021年にFCAとグループPSAの合併により誕生した、ステランティスの子会社となり社名を変更した。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: 設立

1925年6月6日にウォルター・クライスラーが前年に発表した6気筒エンジン車クライスラー・シックスを製造販売する会社として、当時のマックスウェルとチャーマーズの両社を統合の上、設立した。その後、1928年に「プリムス」と高級車を擁する「デソート」ブランドを設立、翌1929年にはダッジ・ブラザーズ社を買収してラインナップを充実させ、GMとフォードに次ぐアメリカのビッグ3のひとつに成長する。また、この頃よりヨーロッパや日本への輸出を積極的に行い、その販路を拡大した。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: 先進技術の導入

ウォルター・クライスラーはマックスウェルの経営獲得前、ウイリス・オーバーランドの経営幹部を務めていた時期、スチュードベイカーの有能な技術者チームで1910年代後期の同社で「三銃士」(Three Musketeers)と呼ばれた3人の技術者、フレデリック・ジーダー（Frederick Morrell Zeder）、オーウェン・スケルトン(Owen Ray Skelton)、カール・ブリアー(Carl Breer)らを引き抜き、ウイリス社内での新型6気筒車の開発を委ねていた。ところがウイリスの経営破綻でこの開発は1922年につまづき、クライスラーは辞任、「三銃士」たちもやむなく技術コンサルタント会社「ZSB」を設立して再独立した。マックスウェルの経営に参画したウォルター・クライスラーは、改めて「三銃士」と彼らに連なる人材をマックスウェルに迎え入れ、ウイリス時代から持ち越されていた6気筒車計画を再生する形でのちの「クライスラー・シックス」が開発されたのであった。ウォルター・クライスラーは会社名をクライスラーに改称した後も、「三銃士」ら技術陣の高い能力を活かし、社内開発・社外メーカー技術を問わず新しい技術を果敢に導入するなど、技術面ではしばしばGMやフォードに大きく先んずる姿勢を発揮、これは第二次世界大戦後の1950年代までクライスラーの伝統となった。最初のクライスラー・シックスからして、機械式4輪ブレーキがようやく普及し始めた時期に、超高級車のデューセンバーグ(1921年)以外に先例がなく大量生産自動車では最初となった、ロッキード式の4輪油圧ブレーキシステムを導入した画期的量産車であった。さらに、エンジンユニットを3点で浮動支持して振動抑制を図る「フローティングパワー」と呼ばれる新方式のエンジンマウント（一般にはフローティングマウントと呼ばれる1932年実用化）、エンジン位置を従前より前進配置させて前輪荷重を大きくすることで直進性を高める「アンダーステア型」の前傾重量配分（1933年）、油圧式パワーステアリング（1952年に乗用車で世界初導入）など、1920年代後期から1950年代までにクライスラーが他社に先駆けて導入・実現した重要な新技術は非常に多く、これに多くのメーカーが追随している。しかもクライスラーは、これらの技術を上級車のクライスラーのみに留めず、中級車のダッジ、大衆車のプリムスに至るまで応用することに努め、技術の普及を速めた。その自負のもと、1930年代初頭には、先進技術（前傾型重量配分、スケルトン構造ボディ）と流線形の斬新なデザインを合わせた新型車「エアフロー」を導入したが、これはデザインが先進的過ぎたために市場に受け入れられず、商業的には成功できなかった。しかしこれ以降アメリカやヨーロッパ、日本では流線形のデザインが主流となっていく。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: 第二次世界大戦

1930年代には戦車や、ウエポンキャリアなど軍用車両の製造にも進出した。以後軍用車部門は同社の収益の多くをあげる重要部門に成長し、アメリカも1941年12月より参戦した第二次世界大戦中は、戦争特需で同社の経営の安定に大いに貢献した。また、第二次世界大戦中は一般向けの乗用車の開発が中止され、新車の販売も極度に制限されたものの、終戦後の1940年代後半は、帰還兵による特需で乗用車の売り上げを伸ばした上に、1950年に勃発した朝鮮戦争による特需で、再び軍用車部門の売り上げが増えることとなった。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: ヘミエンジンとモパー、「フォワード・ルック」

1951年モデルで、当時アメリカ製量産車では先例のほとんどなかった半球型燃焼室を持つ「ヘミエンジン」と呼ばれるV型8気筒高性能エンジンを導入し、NASCARなどのアメリカ国内のモータースポーツに積極的に参加。マッスルカーの流行につれ、これらの車はモパー/モゥパー（英語: Mopar）の愛称で親しまれ、クライスラーブランドの高性能なイメージを市場に植えつけることに成功した。さらに、ボディデザインについても従前は上級車のクライスラーやデソートでも、中級のダッジ、大衆車のプリムスとパネル共用され、全体構造も居住性優先の実用堅実志向であったところ、1955年モデル以降は自社デザインチーフのバージル・エクスナーの主導による流麗なデザイン（エクスナー自身により「フォワード・ルック」と称された）が積極採用されるようになり、従前アメリカ自動車業界のデザイントレンドを主導してきたGMにも脅威となって影響を与えるほどに、スタイリッシュなモデルを続々と投入した。またこの頃は、アメリカ経済が絶頂期にあり年々販売台数が伸びていたことや、輸入車との販売競争もほとんど存在しなかったもあり、テールフィンがつき、高馬力エンジンを積んだ利幅の大きい大型車（フルサイズ）が人気を博し、高性能な大型車が得意なクライスラーにとっての絶頂期でもあった。クライスラー系各車のデザイン尖鋭化は、エクスナーのバロック趣味が強まって普遍性から遠ざかり始めても1961年モデルまで続き、エクスナーが心臓発作で一時休職したのを機に彼が更迭されたことで、ようやくデザインの穏健路線への変更が為された。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: 拡張路線

この頃、クライスラーを率いていたリン・タウンゼンド（Lynn Townsend）は、1960年代初頭にまずスペインの商業車メーカーであるバレイロスの経営権を掌握、続いて1963年にフランスのシムカを強硬な資本介入で乗っ取り、さらに1967年にはイギリスのルーツ・グループを買収。これら3社を「クライスラー・ヨーロッパ」として組織し、フルラインナップでの展開を行った（これらは1981年にPSA・プジョーシトロエンへ売却）。これらに先立つ1960年には、オーストラリアに生産拠点を設けた（のちに日本の三菱自動車に売却）他、既に現地で生産を行っていたシムカの設備を利用してブラジルでもトラックを含むフルラインナップの生産を開始するなど（1980年にドイツのフォルクスワーゲンに売却）、本格的な世界進出を開始した。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: 経営危機

しかし、これらは「負け組連合」と称されたような各国の弱小メーカーの寄せ集め的な買収の繰り返しであり、吸収合併による合理化やスケールメリットすらもたらすことのない有様であった。さらに高級志向で展開していた「デソート」は「インペリアル」と競合するなど、フルラインナップを目指すあまり、社内ブランドの乱立により販路が混迷に陥っていた。そのため、デソートは1960年11月に廃止された。また、日本や西ドイツの小型車との競争が激化するにもかかわらず、当時アメリカ国内で行われた無理な生産拡大が、結果的に品質低下と販売不振による過剰在庫、リコールの多発をもたらした。さらに1979年に起きたイラン革命以降の第二次石油危機と、その後の石油価格の上昇を受けたアメリカ国内における日本車、西ドイツ車の急激なシェア拡大、それに反比例した利幅の大きいフルサイズカーの販売不振が追い討ちをかけた結果、1970年代後半には深刻な経営危機となり、運営資金が枯渇する状況に陥った。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: アイアコッカ時代

経営危機の真っ只中の1978年に、フォード・モーターの社長をつとめていたものの、同社会長のフォード2世との対立から同年に解雇の憂き目にあっていたリー・アイアコッカが新たに社長に就任した。1979年にアイアコッカは、連邦政府と議会からストックオプションと引き換えに、15億ドルのローン保証を得ることに成功した。しかし、アイアコッカの就任直後に運営資金が底をついたことから、第二次世界大戦以前より同社の収益の大きな柱であった軍需産業部門の売却を余儀なくされた他、大規模な人員削減を行うなど、苦難の時を迎えることとなった。アイアコッカの就任後より開発を進め、1980年に発売を開始した小型車「Kカー（英語: Chrysler K platform）」シリーズの導入と、前輪駆動化や全ラインナップにわたる小型化の推進、1984年のミニバンの発売、肥大化した組織の見直し、海外拠点や子会社を含む不採算部門の売却や閉鎖などの大々的な改革を行った結果、1980年代半ばには、数年前までは倒産寸前だった同社を完全に立て直すことに成功し、1987年には黒字化を達成した。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: AMC買収

1987年には、アイアコッカの指示のもと、当時フランスのルノー傘下で、「ジープ」ブランドを所有するアメリカ第4位の自動車会社であるアメリカン・モーターズ（AMC）を買収したが、当時ルノーのバッジエンジニアリング車を中心に展開していたAMCが深刻な販売不振に陥っていたこともあり、シェアにおいてはビッグ3の他2社を上回ることはできなかった。しかし、同社の販売網を組み込むことでアメリカ国内の販売力が拡充した上、ジープ・チェロキー（2代目・XJ）が予想外のヒットとなるなど、同社が展開していた「ジープ」ブランドの各車は、その後クライスラーに大きな売り上げをもたらすことになる。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: アイアコッカの趣味

その後、イタリア系のアイアコッカの指示のもとで、アイアコッカの友人で、フォード時代からの友人のアルゼンチン系イタリア人のアレッサンドロ・デ・トマソが経営するイタリアの高級車メーカー・マセラティとも提携し、1988年には共同開発した高級2シーター車「TC」を少数生産した。また同時期にはイタリアの高級自動車メーカーであるランボルギーニを買収し、F1にも参戦したが、これらのイタリアブランドとの提携は「アイアコッカの趣味」としかえないもので、全て短期間の失敗に終わっている。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: 他社との提携

AMC買収に先立つ1985年には三菱自動車と提携し、「ダイアモンド・スター・モータース（DSM）」を設立した。1988年からイリノイ州に建設した工場で共同生産を開始し、「イーグル」ブランドなどで発売された。また三菱自動車が日本で生産した小型車をクライスラーやダッジ、イーグルのブランドで販売し2000年代まで続いたほか、現地向けモデルでも三菱製エンジンを搭載した車種も存在した。1990年代にはオーストリアのシュタイア・プフ（現マグナ・シュタイア）がチェロキーとグランドチェロキー（2代目・WJ以降）の生産を開始し、再びヨーロッパ市場に進出した。三菱自動車はギャランΣやエテルナΣ、デボネアなどの中型車に搭載していたサイクロンV6を供給した。その後1992年にアイアコッカは引退したものの、1994年には、三菱自動車などとの提携から学んだ小型車開発のノウハウを生かして、最低価格が1万ドルを切る安価な小型車「ネオン」を開発し話題を呼んだ。同車はその後「日本車キラー」と呼ばれ、アメリカ市場で一時人気を博した。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: 「ダイムラー・クライスラー」時代

1998年に、ドイツのダイムラー・ベンツ社と合併して「ダイムラークライスラー・AG」となった。この合併は、表向きには対等合併とされたが、事実上ダイムラーによる買収であった。合併後、ダイムラー・ベンツ側とクライスラー側の双方が好業績をあげたのは初年度だけで、以後はどちらかが不振に陥っている。クライスラー・グループに関しては一時、「PTクルーザー」や「300C」などの予想外の好調な販売に助けられた時期があったものの、中・大型車中心のラインアップが災いし、またイラク戦争後の深刻な原油高の影響で再び業績低迷に陥った。2006年決算では営業損益の赤字が11億1800万ユーロ（約1770億円）に達した。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: サーベラス傘下へ

2007年5月、ダイムラークライスラーはクライスラー部門（クライスラー、ダッジ、ジープ、ラム・トラックス）を新しく設立した持株会社「クライスラー・LLC」の傘下に分離し、新会社の株式の80.1%を55億ユーロ（約9000億円）でアメリカの投資会社サーベラス・キャピタル・マネジメントに売却した。これにより、約9年にわたるダイムラーとクライスラーの協業体制は解消されることとなった。なおダイムラー・ベンツは新たにダイムラーへと社名を変更する。2008年に世界金融危機が本格化すると、クライスラーの資金繰りは完全に行き詰るようになった。アメリカ政府はクライスラーの倒産を防ぐために、つなぎ融資として40億ドルを提供した。アメリカ政府はさらなる追加融資の条件として、クライスラー経営陣や全米自動車労働組合（UAW）に、4月末という時期を区切って、提携相手候補のイタリアの自動車製造大手のフィアットや債権者団との間で、債務（レガシーコストなど）削減の交渉をまとめるように通告した。倒産直前の2009年4月末、ダイムラーは残りの株の全持分をサーベラスに売却した。最後の数日間の間に、アメリカ政府はさらに追加融資として5億ドルを提供した。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 歴史
Subsection: 経営破綻、フィアットが完全子会社化

クライスラー経営陣、全米自動車労働組合（UAW）、フィアット、債権者団などの間で、有担保債務（工場や不動産等）69億ドルの圧縮、医療保険基金への支払い義務の106億ドル削減などの交渉が続けられたが、債権者団のうち少数の中堅ヘッジファンドなどが最後まで条件を受け入れなかったため、交渉は時間切れとなった。その中で、クライスラーとフィアットの提携交渉はまとまり、両社は合弁で新会社の設立で合意、事実上の新旧分離が決まった。アメリカ東部時間 2009年4月30日、クライスラーは連邦倒産法（破産法）第11章の適用をニューヨーク市のニューヨーク州南部地区連邦倒産裁判所に申請、破産法手続により、大株主サーベラスが保有する株式は事実上失効した。新会社の持ち株比率は、全米自動車労働組合（UＡW）が55%、フィアットが20%、アメリカ政府が8%、カナダ政府が2%となった。フィアットは将来的に持ち株比率を35%まで引き上げることが可能で、さらに、アメリカ政府から受けた公的資金を完済すれば、発行済み株式の最大51%を取得して子会社化できる条項も盛り込まれた。クライスラーのナルデリ最高経営責任者（CEO）は1か月〜2か月後の法的手続き終了時に辞任し、新たに、政府とUAWから6人、フィアットから3人の総勢9人で構成される取締役会が新生クライスラーの経営を指揮する。新生クライスラーは、アメリカとカナダ両政府から総額100億ドル（約1兆円）あまりの公的資金と、フィアットから小型車開発などの技術支援と経営・開発面での人材支援を得て、経営再建を目指す。また、5月4日までにアメリカ国内22カ所すべての工場で当面操業を停止すると発表。6月9日、アメリカ連邦最高裁判所が、一部債権者によるクライスラー資産売却の差し止め請求を却下。この決定により、翌10日には新会社への資産売却が完了し再建手続きが終了した。新生クライスラーのCEOにはフィアットCEOのセルジオ・マルキオンネが、会長には、ボーデン・ケミカルズ会長、デュラセル・インターナショナル会長などを歴任し、現モルガン・スタンレー社外取締役であるロバート・キダーが就任した。フィアットが、株式保有率を58.5%にまで引き上げていたが、2014年1月、フィアットは全米自動車労働組合（UAW）の医療保険基金が持っていた残りのクライスラーの株、41.5%を買い取り、クライスラーを完全子会社化すると発表した。その後、同年10月12日に合併しフィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA）が誕生、翌13日にニューヨーク証券取引所での取引を開始した。2019年10月、FCAはグループPSAと経営統合することを発表し、株主である双方の創業家と中国の東風汽車集団とフランス政府は7年間出資することで合意した。その後2020年7月15日には、新たな企業グループの名称をステランティス(STELLANTIS)にすることが発表された。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 日本でのビジネス

販売においては、1920年代より、日本への輸入が開始され、第二次世界大戦前までは八洲自動車が輸入するクライスラーやデ・ソートが上流階級や富裕層に、安全自動車が輸入したダッジや、やはり八洲が扱ったプリムスがタクシーなどに愛用されていた。その後は国際興業や麻布自動車等、幾つかの輸入業者の変遷を経て1988年、セゾングループ（当時）の大沢商会との共同出資で、日本法人「クライスラージャパンセールス」が設立された。1990年には本田技研工業と販売提携を結び、ホンダ販売店にて「ジープ」車の販売を始めた（1997年に提携終了）。1990年代の輸入車ブームになると、日本でのビジネスにいよいよ本腰を入れ始めた。1995年、クライスラーがセゾングループ側の出資株を全て買い取り、西武自動車販売を吸収合併、クライスラー100%出資の「新生」クライスラージャパンセールスとして再スタート。独自での日本販売網を構築した。また、ビッグスリーの中で最も右ハンドル車の導入に積極的であり、販売される車種の多くが右ハンドルのみの設定となっていた。「ダイムラー・クライスラー」誕生に伴い、1999年には「メルセデス・ベンツ日本」（MBJ）と合併、「ダイムラー・クライスラー日本」（DCJ）となり、2007年にはダッジブランドの展開を開始した。2007年、ダイムラーとクライスラーとの協業解消に伴い、同年11月1日、DCJはMBJとして元の社名に戻り、その子会社としてクライスラー・ダッジ・ジープブランドを取り扱う「クライスラー日本」（CJ）として新たに発足した。MBJは早い段階でCJの資本から撤退する方向であったが、その後はリーマンショックにより親会社であるダイムラーの経営が悪化し、そしてクライスラー自身の経営破綻による混乱で思う通りに進まなかった。経営破綻後はそれまであった直営店がすべて廃止された。なお、一部の店舗は販売会社に買い取られ現在も営業しているが、買い手が付かなかった店舗は廃止されている。そして、2012年7月1日に「フィアットグループオートモービルズジャパン」との業務統合により、「フィアット・クライスラージャパン（FCJ）」が発足し、約5年にわたるMBJの子会社としての歴史に幕を閉じた。なお、「フィアット・クライスラージャパン」は法人名称ではなく、登記上は当時別々に存続していた「フィアットグループオートモービルズジャパン」と「クライスラー日本」を一括した呼称である。FCJ発足まで長くクライスラーブランドの車種が投入されなかったため、開店休業状態が続いたが、2012年11月に久々の新車種として新型300とランチアからのOEMであるイプシロンが発表された。しかしイプシロンは2014年に販売を終了した。2015年1月1日、これまでの「フィアット・クライスラージャパン」の両法人格である「フィアットグループオートモービルズジャパン」と「クライスラー日本」を統合させ、社名を「FCAジャパン株式会社」（FCA Japan Ltd.、略称:FCAJ）に変更した。後に、2022年3月1日に同社はステランティスのもう一つの日本法人であるGroupe PSA Japanと合併し「Stellantisジャパン株式会社」と社名変更している。FCAグループ内で、ジープをグローバルブランドに位置付けた上で世界販売を強化する方針が決定され、日本でもジープ・ブランドに販売リソースを集中させるため、2016年4月1日、全国の「クライスラー・ジープ」店の名称を「ジープ（＋地名）」に変更。同年10月よりジープを基準とした新CIによる統一店舗デザインが導入された。店舗変更以降もクライスラー車の併売体制を維持し「クライスラー・300S」を販売していたが、2017年末を持ってクライスラー・ブランドの日本国内販売を終了。以後はジープ・ブランドのみとなり、クライスラー車のアフターサービスはジープ販売網が行うこととなっている。生産においては、1970年に三菱重工業との合弁により、三菱自動車工業を設立。合弁契約は1985年に合意の上、解約、クライスラーの出資分の大部分は三菱重工業が買収し、資本提携に転じた（三菱自動車工業はその後上場）。1993年に三菱自動車工業との資本提携を解消し、日本での生産からは完全に撤退したが、三菱自動車工業との技術提携関係は2009年まで継続されていた。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: ブランド
Subsection: 現在

2016年現在クライスラーは、「クライスラー」、「ジープ」、「ダッジ」、「ラム」の自動車4ブランドに、部品とカーアクセサリーブランドの「モパー」の計5ブランドを擁している。5ブランドは社内組織として独立しており、それぞれに社長兼CEOが配置されている。なお「クライスラー」は、ミニバンやセダンを高級車仕様に対応できる乗用車を揃えたブランド。また「ジープ」は、四輪駆動車の代名詞となるほど有名なブランドで、様々なバリエーションのSUVを展開する。「ダッジ」は、個性的なセダンやミニバンのラインアップも有する。ダッジから切り離された「ラム」では、クライスラーの売り上げの原動力となってきたピックアップトラックが主力となっている。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: ブランド
Subsection: 過去

イーグルプリムスインペリアルデソートファーゴ
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 車種

ダッジおよびジープについてはそれぞれの項目を参照。現在発売されている車種300/300Cパシフィカ過去に発売されていた車種PTクルーザーセブリングクロスファイアネオンプロウラーイプシロン（右ハンドル圏のみ）デルタ（欧州右ハンドル圏のみ）200/200Cボイジャー（パシフィカの廉価版ならびにフリート向けという位置づけ）他のモデルについてはクライスラーの車種一覧の項目を参照。
Title: クライスラー (Chrysler)
Section: 広告出演

リカルド・モンタルバンフランク・シナトラリー・アイアコッカジャック・ジョーンズ
Title: KPMG (KPMG)
Section: abstract

KPMGは、1870年にイギリスで設立された William Barclay Peat＆Co. に始まる、会計監査、税務、経営コンサルティングを主力とする多国籍企業、世界4大会計事務所 (Big4)。
Title: KPMG (KPMG)
Section: 概要

KPMGは1870年にイギリスで設立された William Barclay Peat＆Co. を礎に、現在は146の国と地域で約23万人を擁して321億米ドルを売り上げる、会計と経営コンサルティングを主力とする多国籍企業である。プライスウォーターハウスクーパース、アーンスト・アンド・ヤング、デロイト トウシュ トーマツとともに世界4大会計事務所 (Big4) を成す。イギリスで設立された非公開会社で、法律上の本部はロンドンだが実体はオランダのアムステルフェーンにある。各国にあるKPMGの会員各社（メンバーファーム）はそれぞれ独立した法人で、スイス及びイギリスに拠点を置くKPMGインターナショナルに加盟している。KPMGには、監査、税務およびアドバイザリーサービス（M&Aなど、企業による大型取引の判断や過程をサポートする）の3つのサービスがある。2010年のリーグテーブルではBig4系の財務アドバイザリーファームで取引金額は最大で、知名度や評価が高い。
Title: KPMG (KPMG)
Section: ランキング

Universum「世界で最も魅力的な企業」ランキングで2010年、2011年、2012年と3年連続で2位、ブランドファイナンス企業ブランド価値ランキングトップ500 (2022) で世界154位で、日本企業の163位JR、183位MUFJ、206位日本郵政、226位パナソニックを上回る。
Title: KPMG (KPMG)
Section: 日本

1949年にPMM（ピート・マーウィック・ミッチェル）が国際会計事務所として初めて日本へ進出した。現在は下記法人がメンバーファームである。有限責任 あずさ監査法人KPMG税理士法人KPMGコンサルティングKPMG FASKPMGあずさサステナビリティKPMGヘルスケアジャパンKPMG社会保険労務士法人KPMG Ignition Tokyo（デジタルテクノロジープラットフォーム）
Title: KPMG (KPMG)
Section: 名称

KPMGは、合併した会計事務所の創業者や在籍者らパートナー4名“クリンヴェルド、ピート、マーウィック＆ゲルデラー”のアナグラムである。K - ピエト・クリンヴェルド (Piet Klynveld) 。1917年にアムステルダムでヤープ・クラーエンホフと組んで会計事務所クリンヴェルド・クラーエンホフ・カンパニーを設立した。P - ウィリアム・バークレイ・ピート (William Barclay Peat) 。1870年にロンドンで会計事務所ウィリアム・バークレイ・ピート・カンパニーを設立した。M - ジェームズ・マーウィック (James Marwick) 。1897年にロジャー・ミッチェルと組んでニューヨークで会計事務所マーウィック・ミッチェル・カンパニーを設立した。G - ラインハルト・ゲルデラー博士 (Dr. Reinhard Goerdeler) 。反ナチスの政治家カール・ゲルデラーの子息。長年、会計事務所ドイッチェ・トロイハント・ゲゼルシャフト (DTG) 会長、のちにKMG会長・KPMG会長を務める。KPMG合併の基礎に功績が大きい。
Title: KPMG (KPMG)
Section: 沿革

1870年 - ウィリアム・バークレイ・ピートがロンドンに事務所設立。1877年 - トムソン・マクリントック (Thomson McLintock) がグラスゴーに設立される。1890年 - ドイツ初の監査事務所、ドイッチェ＝アメリカニッシェ＝トロイハント＝ゲゼルシャフト (Deutsch-Amerikanische-Treuhand-Gesellschaft) が設立される。1892年にドイッチェ・トロイハント＝ゲゼルシャフト (Deutsche Treuhand-Gesellschaft、DTG) となる。1897年 - マーウィック・ミッチェル&カンパニーがニューヨークで設立。1899年 - フェルディナンド・ウィリアム・ラフレンツがアメリカン・オーディット・カンパニー (American Audit Company) をニューヨークに設立。1923年にFWラフレンツ&カンパニー (FW LaFrentz & Co.) に改名。1913年頃 - フランク・ウィルバー・メインがピッツバーグにメイン&カンパニー (Main & Co.) を設立。1917年 - アムステルダムにクリンヴェルド・クラーエンホフ&カンパニー (Klynveld Kraayenhof & Co.、KKC) 設立。欧州と南アフリカに強いファームとなる。1925年 - ウィリアム・バークレイ・ピート&カンパニーとマーウィック・ミッチェル&カンパニーが大西洋を越えた合併を行う。これが後にアメリカの大手ファーム、ピート・マーウィック・ミッチェル (Peat Marwick Mitchell、PMM) となる。1963年 - メイン&カンパニーとFWラフレンツ&カンパニーが合併し、メイン・ラフレンツ (Main LaFrentz & Co.) となる。1969年 - トムソン・マクリントックはアメリカのメイン・ラフレンツと合併しマクリントック・メイン・ラフレンツ（McLintock Main Lafrentz）になる。1979年 - オランダのKKCはドイツのDTG、英国とアメリカのマクリントック・メイン・ラフレンツと合併し、欧州を拠点とする大手ファームKMG（クリンヴェルド・メイン・ゲルデラー、Klynveld Main Goerdeler）となる。1987年 - 欧州のKMGと米国のPMMは合併、現在のKPMGが成立した。大手ファーム同士の最初の大型合併となり、以後大手ファーム同士の合併が加速する。1997年 - プライス・ウォーターハウスとクーパース&ライブランドが合併を発表し、KPMGもアーンスト・アンド・ヤングと合併を発表する。世界最大のファームを企図するが競争法に抵触するなど制約のために取り止める。2000年 - アメリカのコンサルティング部門をKPMGコンサルティングとして分社化。翌2001年にはNASDAQに上場し株式公開により分離した。KPMGコンサルティングは2002年にベリングポイント（BearingPoint, Inc.）と名を変えた。2003年 - 法務部門をクリーガル (Klegal) として分社化。
Title: KPMG (KPMG)
Section: 出身者

ネイト・シルバー - アメリカ合衆国の統計学者吉原寛章 - 元KPMGインターナショナル 副会長、Permira シニア・アドバイザー木村剛 - 元日本振興銀行社長白石洋一 - 衆議院議員渡辺章博 - GCA創設者、代表取締役社長高木宏壽 - 復興副大臣、衆議院議員
Title: バークレイズ (Barclays)
Section: abstract

バークレイズ（英: Barclays PLC）は、イギリス・ロンドンに本拠を置く国際金融グループ。リテール、ホールセール、投資銀行部門のみならず、ウェルスマネジメント、モーゲージ、クレジットなど幅広いサービスを提供する。現在は4つのコアビジネスにより構成される。
Title: バークレイズ (Barclays)
Section: 概要

1728年に創業。産業革命までは同族経営であった。その後、バークレイズのイニシャティブはおおむねテューク家とグッディナフ家にあった。今日までいくつもの銀行を吸収してきたが、1990年にはヨーロッパ銀行Européenne de Banque を買収した。ヨーロッパ銀行はジャコブ・マイエール・ド・ロチルドが1817年に設立したロチルド・フレールであり、1967年からはバンク・ロチルドに改称していたが、ミッテラン政権で国有化されていた。このヨーロッパ銀行を支配していたのがフランス商業信用銀行（CCF）である。CCF は1993年にサヴォワ銀行と合併し、2000年4月HSBCに買収された。また、世界金融危機の2008年に破綻したリーマン・ブラザーズの受け皿というのが野村證券とバークレイズであった。そしてこのころ、バークレイズの銀行家らが英国スチュワードシップ・コードを策定した。バークレイズの営業圏は世界50か国以上で、本国イギリス等ヨーロッパ各国、アメリカ、中東、ラテンアメリカ、オーストラリア、アジアなどに拠点を持つが、特に南アフリカ共和国のものは企業体力に貢献している。バークレイズの総資産高は世界第2位(2009年)。イギリス3大銀行中、総資産では第1位、時価総額でも第2位を誇る。1982年に株式公開して以来、バークレイズはロンドン証券取引所の主要リストにあり、FTSE100の上場株式である。ニューヨーク証券取引所にも上場している(LSE: BARC、NYSE: BCS)。
Title: バークレイズ (Barclays)
Section: 近代

1690年、シティ・オブ・ロンドンでゴールドスミス・バンキング・ビジネスがおこった。ジョン・フリームらも羽根を広げた黒鷹を商標に、1728年クエーカーのゴールドスミスをはじめた。彼の義理の息子であるジェームズ・バークレーが1736年にパートナーとなって、商号にバークレイズの名が刻まれた。やがてバークレイ家の親戚であるSilvanus Bevan とHenry Tritton が、それぞれ1767年と1782年に共同経営者となった。正式な商号の定まった時期は文献によりまちまちであるが、Barclays, Bevan & Tritton のように三名を並べたものが長らく用いられたようである。バークレイ家は資金の多くを奴隷貿易に頼った。デイビッド・バークレイはジャマイカに広大なプランテーションを持ち、ロイズ一族の娘と結婚した。法律でイングランド銀行ばかりが厚く保護された19世紀前半に、バークレイズがどうしていたかは容易に知れない。大不況のただ中であった1879年に既存合名会社の有限責任化、つまり合資会社化が認められた。結果として1888年にクエーカー同士の三行で合併がなされ、Barclay, Bevan, Tritton, Ransom, Bouverie & Co が誕生した。そして1896年までに17のクエーカー行と20の個人銀行を吸収してバークレイズ合資会社となった。吸収した銀行の半分以上はガーニー家をパートナーとしていた。バークレイズはオーバーレンド・ガーニーの受け皿になったわけである。なお、吸収された銀行の幾つかはTuke の名をふくんだ。ガーニー家は当時からノリッジ・ユニオン（現アビバ）の経営に参加していた。
Title: バークレイズ (Barclays)
Section: 現代
Subsection: 恐慌と合併

ベアリング恐慌が本位貨幣を争うアメリカを直撃、1896年にJPモルガンとロスチャイルドの拠出を合わせた合衆国の準備金が大ダメージを受けた。イングランド銀行も日銀の預金を継続的に借りるほどであった。1896年からFrancis Bevan が20年間にわたり初代会長を務めた。実務はイギリス東インド会社出身のFrederick Goodenough が40年もの間リードした。最初はベヴァンの秘書として、ベヴァンが死んでからは会長として、フレデリックは1934年に死ぬまでずっと君臨したのである。他行の吸収合併は1920年まで頻繁に行われたので、フレデリックは現場を信頼して分権主義を採った。1917年までにバークレイズは17の個人銀行と1つの合名銀行を吸収し、バークレイズ銀行となる。翌年にLondon and Provincial Bank を吸収して、バークレイズの預金高は3億2800万ポンドに達した。1919年、コールウィン委員会の建議により合併要件が厳しくなった。しかしフレデリックは第一次世界大戦の初めから準備を進め、ついに1925年イングランド銀行の反対をおしきって、Anglo-Egyptian Bank とNational Bank of South Africa Limited. を吸収合併した。1934年にフレデリックが死ぬとWilliam Favill Tuke とEdwin Fisher、そしてSir William Goodenough, 1st Baronet が、それぞれ1936年までと1947年まで、そして1951年まで会長を務めた。ここまでは死ぬまで勤め上げる会長が多かった。1951年にAnthony William Tuke が就任して、1965年にカリフォルニアへ支店を設け、翌年にバークレイカードを世へ送り出した。
Title: バークレイズ (Barclays)
Section: 現代
Subsection: 英国病の正体

バークレイズは総力をあげてグローバル化していった。1968年にユーロクリアができたが、その翌年にバークレイズは、ロンドン手形交換所加盟銀行のひとつ（Martins Bank）を買収した。この銀行はガーディアン保険（Guardian Assurance Company, 1999年からアクサ）のメインバンクを百年以上やっていた。1971年、バークレイズは1925年に買収した南アフリカ事業を再編・改名し、またニューヨーク支店を設置した。1972年、老舗コル商会（Kol & Co）を買収した。コル商会は歴史的な投資信託（Concordia Res Parvae Crescunt）を保有し、また1926年にアムステルダム証券取引所でIGファルベンだけでなくドイツ銀行やディスコント・ゲゼルシャフトの株式発行を手がけた。1973年にバークレイズはオレンジリーフ (補給艦・3代) の建造予算を融資した。1973年から1993年までは、会長Anthony Favill Tuke がその代理Martin Jacomb へつないだ時代である。アンソニー・テューク・ジュニアはBarclays National Bank of South Africa Limited.（1925年に買収した子会社）の持ち株をアングロ・アメリカンやデビアスへ売却したが、退社してすぐリオ・ティント会長となった。ジェイコムはクラインウォート・ベンソン・ロンズデールの重役であったので、バークレイズでは大券発行にも参加する力をみせた。二人の活躍する間、新聞支配者のベリー一族と結婚したNigel Mobbs がずっといた。ニゲル・モブズは2005年まで生きたが、確かにその間は経営に計画性があった。1978年アメリカで外国銀行の支店設置を一つの州に限るという法律ができたが（International Banking Act of 1978）、バークレイズには例外規定が適用された。これは、1970年代に先制して州際の支店を開業していた外銀を保護するものであり、IBF構想をめぐりマクファーデン法修正論が提起される契機となった。一方で南アフリカ事業がAmerican Credit Corporation を買収して決済事業に進出した。1981年、Deryk Vander Weyer の肝いりでTimothy Bevan が会長となった。また、Frederick Roger Goodenough がバークレイズの各部門を統制した。かつてフレデリックの採用した分権主義は、グローバリゼーションの進む中でバークレイズ本社と南アフリカ事業が同じような経営を考えるようになるにつれ形だけのものとなり、やがて1985年に本社と南ア事業は互いの商号を統一した。また、この年にビッグバン用インフラBarclays de Zoete Wedd を組織した。翌年にVisaのトラベラーズチェックを買収した。1987年、John Quinton が会長となった。1980年代初頭の急拡大が仇となって、バークレイズは巨額の不良債権を抱えるようになっていた。しかし、バークレイズは英国内で大掛かりな決済事業へ投資をしようとしていた。
Title: バークレイズ (Barclays)
Section: 現代
Subsection: 機関化する英国

1990年、アリアンツやミュンヘン再保険、アーリア化されたオーストリアの投資銀行S・M・フォン・ロートシルトの株主であったドイツのメルク・フィンク商会を買収した。また、バークレイズは前述概要のヨーロッパ銀行も買収した。こうしてバークレイズは、ドイツとフランスのロスチャイルド資本を回収・結合し、両国とイギリスを通じて世界の決済事業へ進出した。1990年代、バークレイズは大西洋両岸の不景気に苛まれた。1993年、Andrew Buxton が会長となり、翌年にMartin Taylor がCEO となった。1996年まで、バークレイズは事業売却をくりかえして利益を上げた。1997年、会長としてBZW からPeter Middleton がやってきた。Martin TaylorがBZW の解散・再配置を提案し、会長と対立した。BZW の受益者である機関投資家が自己資本利益率を厳しく追求する中、ロシア財政危機とLTCM破綻救済によってバークレイズの株価は下落した。1998年11月27日、Martin Taylorは辞職した。1999年、Michael E. O'Neill がCEO となったが、たった一日でMatthew Barrett に交代した。同年、トニー・ブレアが貴族院法で世襲貴族の議席を大幅制限した。2000年、バークレイズは相互会社のThe Woolwich を買収した。2003年、CIBCからジュピター銀行という米クレジット・カード会社を買収した。さらにスペインのサラゴサ銀行も吸収した。2005年、バークレイズ・アフリカ・グループ（旧Absa Group）を傘下におさめた。また、リーガル&ジェネラルとの合弁事業であったグレシャム保険の株式を相手方から譲り受けた。同年5月、バークレイズ本部はシティのロンバード・ストリートからカナリー・ワーフのOne Churchill Placeに移った。2006年、ワコビアから住宅ローン事業（HomEq Servicing Corporation）を4.69億ドルで下取りした。2007年3月にABNアムロ銀行を合併しようとしたが10月に取りやめた。
Title: バークレイズ (Barclays)
Section: 現代
Subsection: リーマン・ブラックロック

2008年、欧州の経済危機対策「共同行動計画」の一環でイギリスでブラウン首相がRBSやHBOS、ロイズに対して資金注入をおこなった。しかしバークレイズは自力で73億ポンドの資金を調達し、民間の自主性を保っている。破綻したリーマン・ブラザーズの北米部門を買収し、投資銀行部門の拡充を図った。2009年3月、顧客の脱税を計画的に補助していた事実がウィキリークスに暴露された。巨額で、課税根拠となる法律は多岐にわたっていたという。6月、資産運用部門のバークレイズ・グローバル・インベスターズ（BGI）を世界有数の資産運用グループであるブラックロックに売却することで合意した。2012年1月、世界で最も無責任な企業を選ぶパブリック・アイ・アワード（the Public Eye Awards）にノミネートされた。選出理由は、急速な食糧投機により、世界中の食料価格を高騰させ、貧困層を苦しめたこととされる。7月、2005年から2009年にかけてのLIBOR不正操作によりマーカス・エイジアス会長が引責辞任した。2015年8月、イギリスのリテール銀行として最初のビットコイン決済導入計画を表明、2016年4月、イギリスでApple Payによる決済が可能となった。5月31日、行員がインサイダー取引の疑いで逮捕された。2001年から2016年まで、バークレイズはプレミアリーグの冠スポンサーとして活動していた。また、バークレイズのゴルフ大会（ザ・バークレイズ、シンガポール・オープン）を主催し、テニスではドバイ・テニス選手権（2008年）を支援した。2009年からはバークレイズ・ATPワールドツアー・ファイナルの冠スポンサーである。2017年5月、バークレイズ・アフリカ・グループの株式を市場へ大放出（15億ポンド）。アフリカ事業は機関化した。6月、バークレイズ元重役らが2008年にカタールから不正に資金を調達して緊急基金をつくった容疑で告訴された。バークレイズは中東の政府系ファンドへ資本参加しており、それらは1MDBへの融資を焦げつかせていた。2017年9月、バークレイズは欧州のリテール・バンキング部門をアナキャップ（AnaCap Financial Partners）に売却完了した。このアナキャップはゴールドマン・サックスやアリアンツなどが参加するプライベート・エクイティ・ファーム（private equity firm）であった。プライベート・エクイティ・ファームとは、同一のプライベート・エクイティ・ファンドを所有する機関投資家たちの共有投資顧問会社である。
Title: バークレイズ (Barclays)
Section: 関連企業

バークレイズは銀行、投資銀行、証券業、クレジットカードを事業分野とする。夥しい合併を繰り返したバークレイズには関連企業がいくつもある。長い名称の羅列は英語版に譲る。決済においては独自のカード事業とカストディサービスを提供している。マン島を拠点とする事業体が島の金融制度に関与している。プライベート・バンキング部門がオフショア市場も射程とする株式ブローカーを兼ねている。テクノロジー部門をアジア諸国にもっており、スマートグリッド事業と関わる。南アフリカに執着しており、歴史で述べたナショナル・バンクは1925年すでに吸収してあった。2005年にもAbsa Group を吸収合併した。バークレイズがもつアフリカの大拠点は南ア以外だとマグリブやエジプトである。後者の近くイスラエルにIsrael Discount Bank があり、1971–1972年にこの銀行とバークレイズの合弁でBarclays Discount Bank が設立されている。この事業は1993年に相手側が全株式を取得した。なお、バークレイズが買収したメルク・フィンクは伝統的に保険のアリアンツを支配してきた。また、バークレイズはケーブル・アンド・ワイヤレスの顧問を務めたり、PCCW の香港テレコム買収に参加したりして、情報産業にも関わっている。かつてバークレイズは東京証券取引所にも上場していたが、日本で保有される株式数が減少したことと、売買高が他の2証券取引所に比べわずかであることから上場廃止を申請、2008年6月28日に上場廃止となった。過去に東京都千代田区大手町に投資銀行部門のバークレイズ・キャピタルの日本法人、バークレイズ・キャピタル証券株式会社、ならびにバークレイズ銀行東京支店が、また丸の内には資産運用部門のバークレイズ・グローバル・インベスターズ株式会社が拠点を置いていた（現在は売却済）。リーマン・ブラザーズ買収に伴い、大手町の拠点と旧リーマン・ブラザーズが拠点を置き、野村證券が使用していた港区六本木の拠点を交換した。現在は六本木ヒルズ森タワーの31Fに拠点を構える。2016年3月31日現在、バークレイズシンガポール支店がダノン名義でヤクルト本社の株式20%を保有する筆頭株主である。
Title: バークレイズ (Barclays)
Section: 社会との関わり

2012年、ロンドン銀行間取引金利（LIBOR）を不正に操作したとして米英当局から罰金総額360億円の懲罰を受けた。ニューヨークのフィンテック企業R3による、仮想通貨のブロックチェーン決済とは異なる分散台帳技術の研究開発に、ナティクシス、HSBC、コメルツ銀行など22銀行とともに参与している 。化石燃料産業への主要な融資元である。欧州で年間300億ドルの投資を投資していが、2024年2月、地球温暖化問題を理由として化石燃料産業投資の段階的中止を声明した。2024年、三井住友銀行やバンク・オブ・アメリカ日本法人BofA証券の幹部がバークレイズに移籍した。
Title: バークレイズ (Barclays)
Section: テレビ番組

日経スペシャル ガイアの夜明け ～リーマン破たんから１年 金融暴走の果て～（2009年9月15日、テレビ東京）。- NY元リーマン本社に潜入 “金融激震”の現場を取材。
Title: クアルコム (Qualcomm)
Section: abstract

クアルコム （英: Qualcomm, Inc.、NASDAQ: QCOM） は、アメリカの移動体通信の通信技術および半導体の設計開発を行う企業。