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Title: ユナイテッド・パーセル・サービス (United Parcel Service)
Section: 略歴

1907年 米国ワシントン州シアトルにてジム・ケイシー (Jim Casey) が「アメリカン・メッセンジャー・カンパニー」 (American Messenger Company) 設立1913年 「マーチャンツ・パーセル・デリバリー」(Merchants Parcel Delivery) に改称。フォード・モデルTを配送車として購入、シアトルにおけるUnited States Post Officeの配送業務を受託1919年 ユナイテッド・パーセル・サービスに改称、カリフォルニア州での営業免許を取得1922年 一般輸送サービス（宅配便事業）を開始1929年 空輸事業に参入するが恐慌のため撤退1930年 ニューヨーク市に進出1953年 貨物航空事業「UPSブルーラベルエアサービス」を再開1975年 ハワイ州、アラスカ州を除く全米48州に輸送網を拡大、カナダ・トロントに進出1976年 ドイツ（当時は西ドイツ）に進出1978年 「UPSブルーラベルエアサービス」全米50州に拡大1981年 翌日航空配達サービスに参入すべく、最初の航空機を購入1982年 ケンタッキー州ルイビル国際空港の「エアハブ」（貨物中継拠点）が操業開始1985年 米国とヨーロッパ6か国間での航空貨物輸送を開始1986年 シンガポールにアジア太平洋地区本部を設置1988年、FAA（アメリカ連邦航空局）から自社保有の航空機の運航を認められる1990年 アジアへの定期便就航。ヤマト運輸と業務提携、合弁企業「UPSヤマトエクスプレス」設立1992年 荷物追跡システム稼働1994年 webサイト開設1999年 ニューヨーク証券取引所に上場2001年 中華人民共和国への直行便を就航2002年 フィリピンのアジア地区ハブが稼働2004年 ヤマト運輸との合弁を解消（提携は継続）
Title: ユナイテッド・パーセル・サービス (United Parcel Service)
Section: 航空部門

同社は、航空便による貨物輸送を専門に行う部門を設けるため、子会社として「UPS航空」を設立させた。現在、世界で3番目に規模の大きい貨物航空会社となっている。なお、このUPS航空のことを「ユナイテッド ・パーセル・サービス」と呼称する場合もある。
Title: ベライゾン・コミュニケーションズ (Verizon)
Section: abstract

ベライゾン・コミュニケーションズ（英語: Verizon Communications Inc.）は、アメリカ合衆国ニューヨーク州に本社を置く、大手電気通信事業者である。Verizonという社名は、「Veritas(ラテン語で真実)」と、「Horizon(地平線)」を合成したもの。
Title: ベライゾン・コミュニケーションズ (Verizon)
Section: 沿革

1998年7月に、東部の地域ベル電話会社であるベル・アトランティックが、当時、非ベル系通信会社として最大級のGTE(General Telephone and Electronics)を528億ドルで買収することを発表した。買収手続きは、2000年6月に規制当局の条件付き承認を得て完了し、新会社の名前は、ベライゾン・コミュニケーションズとなった。2013年9月2日に、ボーダフォンとの合弁事業であるベライゾン・ワイヤレスについて、1300億ドルでボーダフォン保有株を買取り、合弁を解消して完全子会社化することを発表した。2015年9月2日、サンセリフ書体の新しいロゴマークを発表。それまで使用してきた旧ロゴの特徴的なデザインであったチェックマークをコーポレートカラーの赤でシンプルに表現している。2017年6月、Yahoo!を45億ドルで正式に買収したと発表。今後はベライゾン傘下のAOLと統合しOathとなり、旧ヤフーはアリババとヤフー・ジャパンの株式を管理する投資会社アルタバに生まれ変わる。2021年5月3日、米YahooやAOLなどのインターネットメディア事業を展開するメディア事業部門Verizon Mediaを投資会社アポロ・グローバル・マネジメントに50億ドルで売却すると発表した。同年9月1日、Apolloによる買収が完了。売却完了後、メディア事業部門であったVerizon Media Groupが社名を「Yahoo」に変更した。
Title: ベライゾン・コミュニケーションズ (Verizon)
Section: 概要

ダウ工業株30種銘柄の1社であるベライゾン・コミュニケーションズは、世界最大級のグローバルネットワーク・セキュリティ・クラウドプロバイダー。ベライゾンは、米国1億1千万人以上の加入者を持つ米最大の携帯事業者であるベライゾン・ワイヤレスを傘下に擁し、固定通信事業では、米国内消費者向けにFiOSを含むインターネット・音声・データ通信と、また世界150ヶ国においてフォーチュン1000の99%を占める企業顧客と政府機関向けにグローバルネットワーク・セキュリティ・クラウドサービスを提供している。ネットワーク事業では、6大陸（陸上・海底ケーブルを合わせ）地球20周に相当する総延長距離約 80万キロ(50万マイル)の世界最大級のIPネットワークを保有。米国内、欧州、アジア太平洋地域に24時間×365日体制のネットワークオペレーションセンターを5拠点配置。セキュリティ事業では、2007年にマネージドセキュリティサービスプロバイダーのCybertrust社を買収。2008年より、グローバルで発生したデータ漏洩事故のフォレンジック調査を分析した「データ漏洩/侵害調査報告書」(英語名称：Data Breach Investigations Report 、略称“DBIR”)を毎年発行。グローバルに7つのセキュリティオペレーションセンター（SOC）と、セキュリティ製品の評価・認定を行う「ICSA Labs」をベライゾン傘下の独立機関として展開。クラウド事業では、2011年、Terremark社（テレマーク）を買収し、同年8月、CloudSwitch社（クラウドスウィッチ）を買収。グローバルクラウド戦略を加速。世界22カ国に200以上のデータセンターを保有。2012年、Hughes Telematics社（ヒューズ・テレマティックス）を買収し、自動車産業のM2Mサービスの拡充を図る。2018年10月、アメリカ合衆国の一部地区の一般家庭向けに世界初の商用5Gサービスを開始した。翌2019年4月3日には5日に携帯電話向け5Gサービスを計画する韓国のSKテレコムに対抗して世界初の携帯電話向け5Gサービスを前倒しでシカゴとミネアポリスにて開始、開始時点で同サービスの対象は中国のレノボ傘下のモトローラ・モビリティ製で5Gモジュールを搭載した機種「Moto Z3」に限定された。
Title: ベライゾン・コミュニケーションズ (Verizon)
Section: ドイツ政府との契約

2003年にドイツ政府と契約する。しかし、ベライゾンはアンゲラ・メルケル首相の携帯電話などを盗聴していたアメリカ国家安全保障局の要求に応じ、顧客の通話履歴など膨大なデータを提供していたとされており、2014年6月、ドイツ政府はベライゾンとの契約の破棄を発表した。
Title: ベライゾン・コミュニケーションズ (Verizon)
Section: 日本法人

出典ベライゾンジャパン合同会社（本社：東京都千代田区丸の内1-11-1 パシフィックセンチュリープレイス丸の内 18F）は、ベライゾンコミュニケーションズの100%子会社として、グローバルにセキュリティ・IT・ネットワークソリューションを提供し、日本企業のグローバル展開ならびに外資系企業の日本市場における展開を支援している。1997年12月1日設立（1996年3月 MSFコミュニケーションズ・ジャパンとして日本での活動を開始、後のワールドコム・ジャパン）。1998年、外資系通信事業者で日本で初めて伝送路設備を保有する電気通信事業者（旧第一種電気通信事業者）となった。資本金1億円。その他の営業拠点：大阪オフィス、名古屋オフィス。2020年10月1日時点、ベライゾンジャパン合同会社では、職務執行者の肩書を持つ者が存在していることから、同社の代表社員は何らかの、自然人ではない法人であることがわかる。
Title: ベライゾン・コミュニケーションズ (Verizon)
Section: OathとVerizon Media

Oath Inc.は、ベライゾン・コミュニケーションズ傘下の企業。2017年6月にAOLとYahoo!の中核事業を統合して誕生した。2019年1月、Oathの名称をVerizon Media へと変更した。2021年9月、メディア事業部門のVerizon Mediaを投資会社アポロ・グローバル・マネジメントに売却した。
Title: ベライゾン・コミュニケーションズ (Verizon)
Section: OathとVerizon Media
Subsection: 概要

2017年4月、AOLの最高経営責任者兼取締役会会長のティム・アームストロングが自身のTwitter上で、同年夏頃にAOLとVerizonが買収予定のYahoo!中核事業を統合し新会社Oathとなると発表した。2017年6月、ベライゾンがYahoo!を45億ドルでの買収を完了し、ベライゾン傘下のAOLと統合し新たにOathが誕生した。代表はAOLのCEOが務める。2018年11月、親会社のベライゾンは2019年1月付でOathを再編し、新たに新設される同社のメディア部門、ベライゾン・メディア・グループに組み込むことを発表。2021年5月3日、ベライゾンがメディア事業部門Verizon Mediaを投資会社アポロ・グローバル・マネジメントに50億ドルで売却すると発表した。同年9月1日、Apolloによる買収が完了。売却完了後、Verizon Media Groupは、社名を「Yahoo」に変更している。
Title: セインズベリーズ (Sainsbury's)
Section: abstract

セインズベリーズ（Sainsbury's）は、イギリスのスーパーマーケット。イギリス国内では、テスコ、アズダに次ぐ大手であり、BIG4の一角。持株会社のJセインズベリー（J Sainsbury plc）の傘下にあり、同社の傘下には、スーパーマーケットのほか、セインズベリー銀行などがある。
Title: セインズベリーズ (Sainsbury's)
Section: 沿革

1869年、ジョン・ジェームズ・セインズベリー（John James Sainsbury）によって、ホルボーンで創業した。1922年には食料品チェーンストアとしてイギリス最大手となり、長らくその地位を保ったが、1969年以来CEOとして会社を支えたJohn Davan Sainsburyが1992年に引退すると、後継者のDavid Sainsburyが経営を混乱させ、1995年にテスコにスーパー最大手の地位を譲った。David Sainsburyの経営放棄後、2003年にウォルマート傘下のアズダに抜かれ3位となり、その後はアズダと2位争いが続いている。2018年4月、アズダと合併する計画をウォルマートと協議の上発表したが、イギリスの公正取引委員会の反対により、2019年4月に撤回された。現在はカタールの国有持株会社であるカタール投資庁が約2割の株式を保有している。イギリス国内に600以上のスーパーマーケット、800以上のコンビニエンスストアを展開している。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: abstract

比亜迪汽車工業有限公司（略称：BYD Auto、簡体字中国語: 比亚迪汽车、繁体字中国語: 比亞迪汽車、拼音: Bǐyàdí Qìchē）は、広東省深圳市に拠点を置く中華人民共和国の自動車メーカー。会社の理念は「技術為王、創新為本」（革新を基本とし、技術で王になる）。2023年10～12月期の電気自動車（EV）の世界販売台数では米テスラを上回り首位となった。2023年1月、日本国内で乗用車の販売を開始した。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 概要

比亜迪汽車（BYD Auto）は、1995年に設立された中華人民共和国のバッテリーメーカー比亜迪股份有限公司（BYD Company）の子会社として2003年に設立され、自動車事業に参入した。BYDは原材料の調達からバッテリー製造、車両組立まで一貫して行う垂直統合型のビジネスモデルにより生産コストを抑え、中国国内のEV・PHVカテゴリで高い競争力を持つ。2020年に「ブレード・バッテリー」と呼ばれる自社開発のリン酸鉄リチウムイオン電池（LFP電池）を発表した。三元系リチウムイオン電池と比較して高い安全性、長寿命、コスト効率を強みとする。これらの電池はトヨタ自動車やテスラの車種へも納入実績があるとされる。2023年の世界販売台数は約302万台で、前年比62％増の急成長を遂げている。8割以上は中国市場であるものの、世界の自動車メーカーとの比較では独メルセデス・ベンツやBMWを超え、世界販売台数トップ10に入る水準に達している。創業者で現会長の王伝福は、2009年度版の胡潤百富榜の評価では総資産350億元（日本円で約4,556億円）と、中国一の資産家であった。2024年時点では142億ドル（約2兆1000億円）で中国国内10位であった。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 概要
Subsection: 沿革

会社の前身は、中小自動車メーカーの西安秦川汽車有限公司であり、比亜迪が経営危機に陥った同社を2003年に買収した後、新会社として設立された。これによりBYDは自動車製造のライセンスと既存の生産設備を獲得した。2005年に最初の自社ブランド車「F3」を発売し、2008年12月15日には世界初の量産型プラグインハイブリッドカー「BYD F3DM」を発売した。2010年4月1日、日本の金型メーカーオギハラの館林工場（群馬県）を買収し、館林工場の土地、建物、設備と従業員約80人を引き継いだ。これによりオギハラが開発した金型を中国本土に持ち込み、BYDへの技術移転が進められた。2016年にはアルファロメオ、アウディ、フォルクスワーゲンのチーフデザイナーなどを歴任したヴォルフガング・エッガーら欧州のデザイナーを迎え、カーデザインの向上が図られた。2021年には新たなEV向けプラットフォーム「e-Platform3.0」を発表した。中国政府のEVへの補助金を活用し、中国国内と一部中国国外にも積極的に販売している。2016年時点で電気自動車の販売数では世界一である。2020年代においてもEVの世界販売台数で米・テスラと1、2位を争う関係にある。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 概要
Subsection: 国際展開

2020年代に入り、BYDは乗用車市場での海外展開を加速させている。特にオーストラリア、タイなどのEV市場で販売シェアを高めている。2022年、初の完成車の中国国外工場をタイに建設することを決定、WHAグループと工場用地の購入などに関わる契約を結んだ。2024年に操業を開始予定で、右ハンドル車を中心に年間約15万台を生産し、タイ国内および近隣諸国向けに出荷する計画である。 また、同年10月にはドイツのレンタカー会社シクストとパートナーシップ協定を締結したと発表。ドイツ、オランダ、フランス、イギリスで運用を開始する予定。北米市場への本格参入も検討中であり、メキシコでの生産拠点設立を視野に入れている。欧州市場では、中国産EVに対して欧州委員会による追加関税が2024年7月から課されることが決定されるなど障壁が多い。ただし、BYDは対象企業の中で最も低い17.4％と設定されており、欧州での利益率の高さから影響は少ないとの見方もある。2024年上半期の海外販売台数は27万台で、全体に占める割合は14％であったが、2030年までに海外比率を50％まで高める見通しを示した。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 概要
Subsection: 日本市場への進出

2005年に日本法人を設立し商用車市場に参入したのち、2023年1月には日本市場での乗用車販売を開始した。SUV「ATTO 3」は440万円と設定された。2024年6月までに「ドルフィン」「シール」の合計3車種を投入した。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 主要株主

世界最大の投資持株会社であるバークシャー・ハサウェイの会長兼CEOのウォーレン・バフェットが、MidAmerican Energy社を通じて親会社の比亜迪に2008年から出資している。「M6」発売のセレモニーには、バフェットと盟友のビル・ゲイツが出席している。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 車種
Subsection: 乗用車

日本市場向けのモデルは欧州の自動車安全性テスト機関ユーロNCAPで5つ星を獲得している。また、自動緊急ブレーキなどのADAS（先進運転支援システム）が標準搭載されている。日本の急速充電規格であるCHAdeMO方式にも対応する。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 車種
Subsection: 乗用車

=(2021年現在)漢 DM漢 EV宋 PLUS宋 PLUS EV宋 PLUS DM-i宋 Pro宋 Pro (第2世代)宋 Pro EV宋 Pro DM宋 MAX宋 MAX DM宋 MAX EV宋 Classic (2021 Version)唐 EV (2021 Version)唐 (2021 Version)唐 DM唐 DM-i (2021 Version)元 EV元 Pro元 Plus（Atto 3）秦秦 EV秦 EV 超能版秦 Pro EV秦 Pro DM秦 Pro 超越版秦 DM-iシール（SEAL・海豹）ドルフィン（DOLPHIN・海豚）e2e6D1
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 車種
Subsection: 乗用車

=D7MD9Re5ETF0FlyerF2（BYD 213）F3 - 2009年2月の中華人民共和国内自動車売上台数トップF3DM - 世界初の量産型プラグインハイブリッドカーF3RF3eF3DMF46F5F6F6DMF6eF8G3G5G6I6L3M3M6S6S8T6元
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 車種
Subsection: バス

C6 - 小型電気バス（マイクロバス）C7C8C9J6 - 小型電気バス（日本市場向け車種）J7 - 中型電気バス（日本市場向け車種）
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 車種
Subsection: バス

=2010年から販売が開始されたリン酸鉄リチウムバッテリーを搭載したBYD社初の電気バスシリーズK5 - 小型電気バス(全長6.0m)K6 - 小型電気バス(全長6.5m)K7 - 中型電気バスK7M - 中型電気バス(アメリカ市場向け車種)K8 - 大型電気バス（全長10.5m）K8S - 二階建電気バスK8M - 大型電気バス(全長11.5mのアメリカ市場向け車種)K9 - 大型電気バス（全長12.0m）K9AK9BK9DK9DAK9FK9FEK9M - 大型電気バス(全長12.0mのアメリカ市場向け車種)K9RK9RAK10B - 空港構内向け大型電気バスK11M - 電気連節バスK11U - 電気連節バスK12A - 電気二連節バス（全長26.8m）
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 車種
Subsection: バス

=2020年に販売が開始されたリン酸鉄リチウムブレードバッテリーを搭載したKシリーズのフルモデルチェンジ車種B6  - 小型電気バス（全長6.0m）B7  - 小型電気バス（全長7.0mのJ6をベースにした中国・香港市場向け車種）B8  - 中型電気バス（全長8.0m）B10 - 大型電気バス（全長10.5m）B12 - 大型電気バス（全長12.0m）B12D - 二階建て電気バスB18  - 電気連節バス
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 車種
Subsection: トラック

T5 - 小型電気トラックT7 - 中型電気トラックT8 - 大型電気トラックT10 - 大型電気トラック8TT - 大型電気トラック（トラクターヘッド）Q1M / BYD 8Y - 大型電気トーイングトラクター
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 車種
Subsection: フォークリフト

RTS15ECB16ECB16SECB18ECB18SECB20ECB25ECB30ECB35ECB40ECB45ECB50P20PS - 乗り込み式ハンドパレットP20JW - ハンドパレット
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 日本法人

日本国内では、2005年7月に現地法人「ビーワイディージャパン株式会社」（通常表記は「BYDジャパン」）を設立。最初の日本市場投入車は、後述記載する商用車の大型電気路線バスである。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 日本法人
Subsection: バス

2015年に中国メーカーとしては日本で初めて、京都市内の路線バス「プリンセスライン」に大型電気バス「K9」を導入したのを皮切りに、日本国内では同社の電気バスを導入する事業者が増え、日本市場向けのモデルも登場している。2019年には国内初となる観光バス用電気バスとして「C9」を沖縄県の伊江島観光バスが2台導入。2021年には日本市場で販売する海外メーカーとしては初めて、国土交通省の「標準仕様ノンステップバス認定」をK8が取得し、その後J6も認定を取得している。日本国内での電気バスのシェアは7割に達する。2021年には日野自動車がBYDからの技術供与の上、J6のOEM車種である小型電気バス「日野・ポンチョZ EV」を2022年春に販売開始すると発表したが、その後品質の作り込みに期間を要していることを理由に2022年度中に発売が延期された後、2023年2月16日に日本自動車工業会が自主的に規制している発がん性物質『六価クロム』が使用されている事が判明した為、発売が凍結された事を発表した。また、ビーワイディージャパン側も六価クロムの使用を認めた上で、乗員乗客及び整備員の人体への影響は無いとした上で、2023年末に発売予定の新型バスには日本自動車工業会の基準に準拠した素材で製造すると発表した。この発表を受けて、同じく中国で製造し、日本で販売する同業他社のアルファバスも部品の一部に六価クロムが使用されていたことを公表するなど、日本国内でこの問題に関する影響が広がり、バス事業者の一部では運行休止や導入延期の対応が採られた。同社の電気バスを保有する岩手県交通などでは、メーカーによる対象部品の無償交換が行われ、安全を確認したうえで運行を再開している。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 日本法人
Subsection: フォークリフト

日本では鉛電池を搭載したフォークリフトが一般的に多く使用されているが、バス販売に続き、BYDでは3時間の充電で10時間稼働可能なリチウムイオン電池を搭載したフォークリフトを2016年から販売している。鉛電池型の方が導入コストと電池交換コストは低く抑えることができ、市場ではガソリンやLPGなどの内燃式との2択である中、BYDでは国内メーカーの鉛電池型と同等の価格で購入でき、充電時間の短さとランニングコストが低く抑えられる点が利点であるとしている。2020年7月、BYD製電動フォークリフトの販売・整備などを行うビーワイディージャパンの子会社「BYD FORKLIFT JAPAN株式会社」を設立（本社は群馬県館林市）。
Title: 比亜迪汽車 (BYD Auto)
Section: 日本法人
Subsection: 乗用車

2022年2月に、EVモデルの e6 を法人向けに発売。2022年7月4日には、乗用車の販売とアフターサービス、およびその関連業務を行うビーワイディージャパンの子会社「BYD Auto Japan株式会社」を横浜市に設立。同月21日、コンパクトカーの DOLPHIN（海豚）、SUVのATTO 3（元 Plus）、ハイエンド e-セダンの SEAL（海豹）の電気自動車3車種を日本で展開することを発表した。2023年1月31日、SUVのATTO 3の販売を開始し、同日より日本国内に開店準備室をオープンさせたほか、翌2月2日にはショールームを備えた店舗の日本1号店を神奈川県横浜市緑区にオープンした。同時にカーシェアサービス「エニカ（Anyca）」に加盟し正規ディーラーでATTO 3をシェアカー提供する。同年9月、コンパクトカーのDOLPHINの販売を開始。セダンのSEALを2024年6月に販売開始した。販売にあたっては、各地の販売会社と正規ディーラー契約を結んで全国展開する。アフターサービス業務の支援として自動車部品商社「明治産業」と提携し、正規ディーラーのスタッフに向けたサービス技術トレーニングを同社に委託する。2024年より長澤まさみを起用して各種広告を開始。キャッチコピーは「ありかも、BYD！」「Hello,e-Life!」
Title: エルゼビア (Elsevier)
Section: abstract

エルゼビア (Elsevier B.V.、エルゼビア・ベーフェー) は、オランダ・アムステルダムを本拠とする国際的な出版社。医学・科学技術関係を中心とする世界最大規模の出版社で、学術雑誌も多数発行している。現在はレレックス・グループの100%子会社である。日本法人はエルゼビア・ジャパン株式会社。
Title: エルゼビア (Elsevier)
Section: 歴史

1880年にロッテルダムで創業、社名は近世オランダの出版業者だったロデヴァイク（ルイス）・エルゼビアに由来している。
Title: エルゼビア (Elsevier)
Section: 現況

現在、The Lancet（医学）、Cell（生物学）、Tetrahedron Letters（化学）などの医薬・生理・科学・数学・工学の先端的な科学学術雑誌、Trends シリーズや、専門書を出版している欧州屈指の歴史ある学術専門出版社のひとつ。また、自社出版物の内容を収録したオンラインジャーナルのプラットフォーム・ScienceDirectや、有機化学データベースのバイルシュタイン・データベース、無料の医学・科学技術文献データベースのScirus や科学技術機関リポジトリのSocial Science Research Network（社会科学、人文科学、生命科学、健康科学 他）を運営している。ただし近年は一部に、学術雑誌の購読料が高すぎる（年間5千ドルのものもある）という批判があり、2012年にはエルゼビア社の論文誌への投稿をボイコットする運動（学界の春）やSci-Hubなどのダウンロードサイトによる活動が起こっている。
Title: ノースロップ・グラマン (Northrop Grumman)
Section: abstract

ノースロップ・グラマン（Northrop Grumman Corporation、NYSE: NOC ）は、アメリカ合衆国のバージニア州フェアファックス郡ウェストフォールズチャーチに本社を置く企業。1994年にノースロップがグラマンを買収して誕生した。主に戦闘機・軍用輸送機・人工衛星・ミサイル・軍艦などを製造している軍需メーカーである。軍需産業としてはロッキード・マーティン、BAEシステムズ、ボーイングに次いで世界で4位に位置しており、軍艦メーカーとしては最大である。また船舶用電子機器事業の強化を目的に買収したスペリーマリン（Sperry Marine）部門は1997年にスペリーマリン、デッカ（Decca）およびC.プラース（C.Plath）の3ブランドを統合して設立。一般船舶用および海軍向けのナビゲーション、通信、情報および自動化の機器およびシステムを提供する。
Title: ノースロップ・グラマン (Northrop Grumman)
Section: 歴史

航空機製造会社ノースロップは1939年設立で第二次世界大戦時代の米軍発注額ランキングでは第100位の会社であったが、1994年に、アポロ月着陸船を製造したグラマンを買収して、ノースロップ・グラマンが誕生した。合併直後にノースロップ・グラマンは、ウェスティングハウス・エレクトリックの防衛部門や軍事レーダー企業やロジコンなどの軍事企業を次々に買収。また長年に渡りライバルのロッキード・マーティンとの合併交渉を行ってきたが、1998年に合併交渉を中止する。これには新機種開発の事情や、アメリカ国防技術の衰えを恐れたアメリカ議会からの未承認などの理由がある。1996年にウェスティングハウス・エレクトリックの防衛産業部門のウェスティングハウス・エレクトロニック・システムズを30億ドルで買収した。同部門はノースロップ・グラマン・エレクトロニック・システムとなった。2000年からはエレクトリック分野の企業やリットン・インダストリ社を買収し、インガルス造船所とエイボンデール造船所の双方を傘下に置く。翌年の2001年にはニューポート・ニューズ・シップビルディング&ドライドック社と合併。米国最大の造船企業となる。しかしその後、2011年にアメリカ海軍艦建造から手を引き、造船部門を分離してハンティントン・インガルス・インダストリーズ（Huntington Ingalls Industries、略称 HII）として独立させるとともに、その株主となった。その後はしばらく、新型機の採用や量産計画などはなかったが、KC-X（次期空中給油輸送機計画）でEADSと組み、エアバスが開発したエアバス A330 MRTTをベースにした機体を提案し、ボーイング社提案のKC-767ベース案と争った。2008年2月29日にアメリカ空軍はノースロップ・EADS案を採用。KC-45という機体名で179機生産する予定でいた。しかし同年6月に米会計検査院 (GAO) からこの決定に対して見直し勧告が行なわれたため、KC-Xの選定作業は振り出しに戻った。その後2011年2月24日に再選定により国防総省はボーイング社案を採用（KC-46と命名）したため、KC-45は不採用となった。2018年には、航空宇宙・防衛企業のオービタルATKを92億ドルで買収した。同社はノースロップ・グラマン・イノベーション・システムズとなった。2018年の時点で、ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡の元請け業者である
Title: ノースロップ・グラマン (Northrop Grumman)
Section: 主な製品とサービス
Subsection: 航空機

B-2 スピリットB-21 レイダー（開発中）A-6 イントルーダーEA-6 プラウラーF-5  フリーダムファイター/タイガー IIF-14 トムキャットF-20 タイガーシャーク（3機のみ製造：量産せず）YF-17 コブラ（F/A-18 ホーネットの原型となった機体）YF-23 ブラック・ウィドウ II（ATF計画試作機：不採用）X-47 ペガサスT-38 タロンRQ-5 ハンター（開発元のTRWを買収）RQ-4 グローバルホークRQ-180MQ-4C トライトンMQ-8  ファイアスカウトC-2 グレイハウンドE-2 ホークアイE-8 ジョイントスターズ（ベースの機体はボーイング707）E-10（開発中止）E-11ALEMV（開発中止）シーフェレットノースロップ・グラマン ファイアーバード  :開発元スケールド・コンポジッツの設計を継承。量産はノースロップ・グラマンにて行われる。
Title: ノースロップ・グラマン (Northrop Grumman)
Section: 主な製品とサービス
Subsection: 人工衛星・ミサイル

ヘルファイア運動エネルギー迎撃弾GBI（戦闘管理及び指揮・統制・通信センター (BM/C3)担当）LPWSDSP衛星
Title: ノースロップ・グラマン (Northrop Grumman)
Section: 主な製品とサービス
Subsection: 艦船

ニミッツ級航空母艦ジェラルド・R・フォード級航空母艦ロサンゼルス級原子力潜水艦バージニア級原子力潜水艦スプルーアンス級駆逐艦アーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦ズムウォルト級ミサイル駆逐艦サン・アントニオ級ドック型輸送揚陸艦アメリカ級強襲揚陸艦ミサイル追跡艦ハワード・O・ローレンツェン（協力メーカー）ハミルトン級カッターバーソルフ級カッター
Title: ノースロップ・グラマン (Northrop Grumman)
Section: 主な製品とサービス
Subsection: レーダー

AN/SPS-67AN/APG-68AN/APG-77AN/APG-80AN/APG-81AN/APG-83AN/AAQ-37AN/ASQ-236
Title: ノースロップ・グラマン (Northrop Grumman)
Section: 主な製品とサービス
Subsection: その他

GBU-44/B バイパーストライク（誘導爆弾）LPWS（CIWS）戦術高エネルギーレーザードライデッキ・シェルターAAQ-24 ネメシス（指向性赤外線妨害装置）ガーディアン（民間航空機用ミサイル防衛システム）WR-21（ガスタービンエンジン）
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: abstract

新日本プロレス（しんにほんプロレス、正式団体名称：新日本プロレスリング、英: New Japan Pro-Wrestling、略称: NJPW）は、日本のプロレス団体。現存する日本のプロレス団体として最も古い歴史を持つ。
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: 概要

1971年12月、日本プロレスに対してクーデターを画策したとしてアントニオ猪木が日本プロレス選手会を除名、日本プロレスから永久追放された（詳しくは「密告事件」を参照）。1972年1月13日、猪木が設立。3月6日、大田区体育館で旗揚げ戦を開催。2005年11月14日、猪木が保有していた新日本プロレスの株式51.5%をユークスが取得してユークスの子会社になった（後に全株式を取得）。同年、日本プロスポーツ協会から脱退。2012年1月31日、ユークスが保有していた新日本プロレスの全株式をブシロードグループパブリッシング（現：ブシロード）に5億円で譲渡してブシロード社の子会社となり、ブシロードグループパブリッシング代表取締役社長の木谷高明がオーナーになった。2014年、債務超過状態から脱して2017年7月期の売上高は38億5,000万円、純資産額は9億3,000万円を記録して以降の経営状況も安定している。「KING OF SPORTS」を標榜して「ストロングスタイル」と呼ばれるファイトスタイルを掲げていたが、2010年代後半から選手たちが「脱・ストロングスタイル」を提唱して従来のストロングスタイルの様な殺気立ったファイトスタイルとは一線を画するファイトスタイルを確立している。リングドクターを取り入れて健康管理をする面においては他団体と大きく差別化が図られている。かつては佐川急便の創業者である佐川清が筆頭株主として名を連ねていた。
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: 歴史
Subsection: 1970年代

1972年1月13日、アントニオ猪木が設立。メンバーは魁勝司、山本小鉄、柴田勝久、木戸修、藤波辰巳、「テレビが付くまで」との条件付きで豊登、選手兼ブッカーとしてカール・ゴッチ、レフェリーのユセフ・トルコが参加。日本プロレスの圧力により、アメリカのプロモーター、有名選手の協力が得られず、外国人選手の招聘ルートが作れなかったため、やむなくアメリカでは影響力の弱かったゴッチにブッカーを依頼して外国人選手を招聘。3月6日、大田区体育館で新日本プロレス旗揚げ戦を開催。メインイベントは猪木対ゴッチの時間無制限1本勝負が行われてゴッチが勝利。1973年4月1日、日本プロレスとの合併計画が発表されるも大木金太郎ら日本プロレス選手会の反対により、合併を頓挫して日本プロレスから合併推進派であった坂口征二が小沢正志、木村聖裔、大城大五郎、レフェリーの田中米太郎を連れて新日本プロレスに移籍。4月6日、NETテレビが、ワールドプロレスリングの放送枠で、それまで放送されてた日本プロレスの中継を打ち切って新日本プロレスの中継を開始。7月6日、初の後楽園ホール大会を開催。11月5日、タイガー・ジェット・シンがアングルとして新宿の路上で猪木と倍賞美津子夫妻を襲撃して話題になった。1974年1月、ロサンゼルスのNWAハリウッド・レスリングとの業務提携を発表。大物外国人選手の招聘が可能となり、脆弱であった外国人選手の招聘ルートが改善される。4月から5月、第1回「ワールドリーグ戦（新日本プロレス版）」を開催して猪木が優勝。5月8日、WWWFとの業務提携を発表。10月から12月、第1回「カール・ゴッチ杯争奪リーグ戦」を開催して藤波が優勝。1975年8月3日、ニューオーリンズで開かれたNWA総会で猪木がプロモーターとしてNWAに加盟を申請したが全日本プロレスの圧力で認めらなかった。しかし、坂口と新間寿が加盟名義人として認められて「NWA世界ヘビー級王者は新日本プロレスに参戦しない」という条件で加盟が承認された。1976年2月6日、蔵前国技館で猪木対ミュンヘンオリンピック柔道93kg超級と無差別級の金メダリストのウィレム・ルスカによる異種格闘技戦が行われて猪木が勝利。6月26日、日本武道館で猪木対ローマオリンピックボクシングライトヘビー級の金メダリスト、WBA・WBC統一世界ヘビー級チャンピオンのモハメド・アリによる異種格闘技戦が行われて（詳しくは「アントニオ猪木対モハメド・アリ」を参照）試合は後に「猪木アリ状態」と呼ばれる膠着戦となって引き分け。ファン、マスコミ、関係者からは「世紀の凡戦」と評されるが後世の総合格闘技に多大な影響を与えた。7月29日、アジアヘビー級王座を創設してシンが初代王者。8月4日、アジアタッグ王座を創設して坂口&ストロング小林組が初代王者。12月12日、パキスタンのカラチ・ナショナル・スタジアムで猪木対格闘家のアクラム・ペールワンによる異種格闘技戦が行われて猪木の勝利。1977年8月2日、日本武道館で猪木対全米プロ空手世界ヘビー級王者のザ・モンスターマンによる異種格闘技戦が行われて猪木が勝利。10月25日、日本武道館で猪木対プロボクサーのチャック・ウェプナーによる異種格闘技戦が行われて猪木の勝利。1978年4月4日、アメリカのフィラデルフィア・アリーナで猪木対全米プロ空手のザ・ランバージャックによる異種格闘技戦が行われて猪木の勝利。4月から6月、第1回「MSGシリーズ」を開催して猪木が優勝。11月9日、フランクフルトのフェスト・ホールで猪木対プロボクサーのカール・ミルデンバーガーによる異種格闘技戦が行われて猪木の勝利。11月から12月、第1回「プレ日本選手権」を開催して猪木が優勝。12月18日、猪木がビンス・マクマホン・シニアから世界の強豪を相手に行われた数々の異種格闘技での功績を称えて、WWF世界マーシャルアーツ王座が贈呈されて猪木が初代王者。1979年6月17日、パキスタンのカダフィ・スタジアムで猪木対格闘家のジュベール・ペールワンによる異種格闘技戦が行われて引き分け。1980年2月27日、蔵前国技館で猪木対空手家のウィリー・ウィリアムスによる異種格闘技戦が行われてドクターストップによる引き分け。11月から12月、第1回「MSGタッグリーグ戦」を開催して猪木&ボブ・バックランド組が優勝。
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: 歴史
Subsection: 1980年代

1981年4月23日、蔵前国技館でアニメ「タイガーマスク二世」とのタイアップ企画で、タイガーマスク（初代）のデビュー戦がダイナマイト・キッドとの対戦で行われてタイガーマスクが勝利。4月、猪木がIWGP構想を発表。アジアヘビー級王座、アジアタッグ王座、NWFヘビー級王座、NWF北米ヘビー級王座、WWF北米ヘビー級王座、NWA北米タッグ王座を返上（ジュニアヘビー級王座は対象外）。1982年11月4日、蔵前国技館で猪木対ラッシャー木村、アニマル浜口、寺西勇のユニット「国際軍団」と1対3の変則マッチが行われて猪木がリングアウト負け。1983年5月から6月、第1回「IWGPリーグ戦」を開催してハルク・ホーガンが優勝。8月25日、猪木が代表取締役社長、坂口が取締役副社長を退任。専務取締役兼営業本部長の新間寿は謹慎処分。山本小鉄ら3名による取締役体制を発足。11月1日、猪木が代表取締役社長、坂口が取締役副社長へ復帰したが山本ら3人の取締役体制は短命に終わった。1984年6月14日、蔵前国技館で開催した第2回「IWGPリーグ戦」決勝戦で猪木対ホーガンが行われて猪木が優勝したが、長州力の乱入を経て猪木がリングアウト勝ちという不透明な決着に激怒したファンが物を投げたり、放火騒ぎや2階席のイスを破壊するなど暴動寸前状態に発展した。1985年3月から4月、第1回「ヤングライオン杯争奪リーグ戦」を開催して小杉俊二が優勝。10月31日、WWFとの業務提携解消を発表。WWFインターナショナル・ヘビー級王座、WWFインターナショナル・タッグ王座、WWFジュニアヘビー級王座を返上。11月から12月、第1回「IWGPタッグリーグ戦」を開催して藤波&木村組が優勝。12月12日、IWGPタッグ王座を創設して藤波&木村組が初代王者。1986年2月6日、IWGPジュニアヘビー級王座を創設して越中詩郎が初代王者。11月から12月、第1回「ジャパンカップ争奪タッグリーグ戦」を開催して優勝は猪木&藤原喜明組。1987年3月26日、大阪城ホールで行われた猪木対マサ斎藤戦で海賊男（正体はブラック・キャット）が乱入して、斉藤に手錠をかけて連れ去りファンが暴動を起こした。6月12日、IWGPヘビー級王座を創設して猪木が初代王者。10月4日、巌流島で無観客試合が猪木対斎藤戦で行われて2時間5分14秒にも及ぶ決闘の末に猪木の勝利（詳しくは「巌流島の戦い」を参照）。12月27日、両国国技館にたけしプロレス軍団が登場して当初行われる予定だったメインイベントの猪木対長州戦を中止して猪木対ビッグバン・ベイダー戦に急遽変更。対戦カード変更に加えて猪木がベイダーに3分弱で敗れるという試合結果に（当初は藤波&木村組対斎藤&ベイダー組のタッグマッチと猪木対長州のシングルマッチ。1回目の対戦カード変更で藤波&木村組対斉藤&長州組のタッグマッチ、猪木対ベイダーのシングルマッチ。2回目の対戦カード変更で猪木対ベイダーの前に、猪木対長州が組まれた。従って、猪木と長州は1日に2試合を戦った）ファンが激怒してリングに物を投げ込んだり、座布団を破いたり設備が破壊されるなどプロレス史上最悪の暴動に発展して新日本プロレスは日本相撲協会から両国国技館の無期限使用禁止を言い渡されて、1989年2月まで両国国技館が使用禁止となった。1988年1月から2月、第1回「TOP OF THE SUPER Jr.」を開催して越中が優勝。4月、プロレスラー育成を目的とした新日本プロレス学校を開校。11月から12月、第1回「ジャパンカップイリミネーションリーグ戦」を開催して猪木&長州&星野勘太郎組が優勝。1989年4月24日、初の東京ドーム大会を開催。アニメ「獣神ライガー」とのタイアップ企画で獣神ライガーのデビュー戦が小林邦昭との対戦で行われて獣神ライガーが勝利。猪木対ミュンヘンオリンピック柔道93kg級の金メダリストのショータ・チョチョシビリとの対戦では、リングのロープを取り払った円形リングで異種格闘技戦が行われて猪木が敗れた。7月24日、猪木が第15回参議院議員通常選挙にスポーツ平和党から出馬して当選したことで坂口が代表取締役社長に就任。11月から12月、第1回「ワールドカップ争奪リーグ戦」を開催して長州が優勝。
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: 歴史
Subsection: 1990年代

1990年12月20日、WCWとの業務提携を発表。1991年レスリング選手の育成を目的とした闘魂クラブを発足。3月21日、グレーテスト18クラブ王座を創設して長州が初代王者。8月、第1回「G1 CLIMAX」を開催して蝶野正洋が優勝。10月、第1回「SUPER GRADE TAG LEAGUE」を開催して藤波&ベイダー組が優勝。1993年9月30日、WCWがNWAを脱退して、それに付随して新日本プロレスもNWAを脱退。1994年5月から6月、第1回「BEST OF THE SUPER Jr.」を開催して獣神サンダー・ライガーが優勝。4月16日、両国国技館で新日本プロレス主催の第1回「SUPER J-CUP」を開催してワイルド・ペガサスが優勝。10月、第1回「SUPER GRADE Jr. TAG LEAGUE」を開催して大谷晋二郎&ワイルド・ペガサス組が優勝。1996年8月2日から5日、両国国技館でIWGPジュニアヘビー級王座、インターナショナルジュニアヘビー級王座、英連邦ジュニアヘビー級王座、NWA世界ジュニアヘビー級王座、NWA世界ウェルター級王座、WWFライトヘビー級王座、UWA世界ジュニアライトヘビー級王座、WWA世界ジュニアライトヘビー級王座の王座統一トーナメントを開催してザ・グレート・サスケが初代ジュニア8冠王者。1998年4月4日、東京ドームで「"燃える闘魂"アントニオ猪木引退試合」を開催。創業者である猪木の引退試合が行われた。8月8日、IWGPジュニアタッグ王座を創設して大谷晋二郎&高岩竜一組が初代王者。1999年4月10日、新日本プロレス初の「ノーロープ有刺鉄線電流爆破デスマッチ」が蝶野対大仁田厚戦で行われて両者KOによる引き分け（ただし、新日本プロレスは公式試合として認めず第0試合にした）。6月24日、藤波が代表取締役社長に就任。前代表取締役社長の坂口が代表取締役会長に就任。10月、第1回「G1 TAG LEAGUE」を開催して武藤敬司&スコット・ノートン組が優勝。
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: 歴史
Subsection: 2000年代

2000年4月14日、気仙沼市総合体育館で行われた福田雅一対柴田勝頼戦の試合中に福田が意識不明となって4月19日に死去。試合中の事故で亡くなったのは日本の男子プロレスラーでは初めてのことであった。2002年4月1日、ロサンゼルスに新日本プロレスLA道場（2007年3月26日にINOKI DOJOへ改名）がオープン。9月6日、石川県産業展示館3号館で女子プロレスラーのジョーニー・ローラーが参戦。新日本プロレス初となる男女混合試合が行われた。2003年4月23日、U-30無差別級王座（後のIWGP U-30無差別級王座）を創設して棚橋弘至が初代王者。5月2日、新日本プロレス初の独自ルールによる総合格闘技戦「アルティメット・クラッシュ」が行われた。2004年6月23日、経営コンサルタントの草間政一が代表取締役社長、前代表取締役社長の藤波が取締役副会長に就任。2005年4月、第1回「NEW JAPAN CUP」を開催して棚橋が優勝。5月26日、草間が代表取締役社長を解任されて、後任として猪木の娘婿であるサイモン・ケリー猪木が代表取締役社長に就任。10月、新日本プロレス総合格闘技部門を発足。11月14日、猪木が保有していた新日本プロレスの株式51.5%をユークスが取得してユークスの子会社になった（後に全株式を取得）。2007年3月6日、第1回「NJPWグレーテストレスラーズ」授賞式が行われてアントニオ猪木、坂口征二、星野勘太郎、山本小鉄が表彰。3月9日、サイモン・ケリー猪木が代表取締役社長を辞任。4月25日、取締役副社長の菅林直樹が代表取締役社長に就任。5月25日、新日本プロレス総合格闘技部門がNEW JAPAN FACTORYとしてリニューアル。2009年11月23日、CMLLとの業務提携を発表。
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: 歴史
Subsection: 2010年代

2010年5月、第1回「SUPER J TAG TOURNAMENT」を開催して金本浩二&エル・サムライ組が優勝。6月、第1回「J SPORTS CROWN〜無差別級6人タッグトーナメント〜」を開催して後藤洋央紀&田口隆祐&プリンス・デヴィット組が優勝。11月、第1回「J SPORTS CROWN〜SUPER J TAG LEAGUE〜」を開催して邪道&外道組が優勝。2011年5月11日、プロレスラー育成を目的としたプロレス道場を開講。5月15日、IWGPインターコンチネンタル王座を創設してMVPが初代王者。2012年1月31日、ユークスが保有していた新日本プロレスの全株式をブシロードグループパブリッシング（現：ブシロード）へ譲渡してブシロード社の子会社になり、ブシロードグループパブリッシング代表取締役社長の木谷高明が取締役会長に就任。新日本プロレスの本社がブシロードグループパブリッシングの本社がある住友中野坂上ビルに移転。2月29日、木谷高明とテレビ朝日を割当先とする第3者割当増資実施を発表。持株比率はブシロードグループパブリッシングが66.7％、木谷高明が23.3％、テレビ朝日が10.0％になる。7月24日、レスリング選手の育成を目的としたブシロードクラブを発足。10月、第1回「SUPER Jr. TAG TOURNAMENT（後のSUPER Jr. TAG LEAGUE）」を開催してKUSHIDA&アレックス・シェリー組が優勝。11月19日、NEVER無差別級王座を創設して田中将斗が初代王者。11月、第1回「WORLD TAG LEAGUE」を開催して後藤&カール・アンダーソン組が優勝。2013年6月2日、テレビ朝日系列「大改造!!劇的ビフォーアフター」に老朽化が進んでいた新日本プロレス選手寮のリフォームを依頼し、その模様が2時間スペシャルとして放送された。9月24日、代表取締役社長の菅林直樹が代表取締役会長、経営企画部兼商品部で執行役員の手塚要が取締役社長に就任。取締役会長の木谷高明は退任して引き続きオーナーとして関わっていくことになった。2014年2月22日、ROHとの業務提携を発表。2015年7月2日、新日本プロレス公式サイトへの不正アクセスにより、約1万8000件の個人情報が流失していたことが判明して謝罪会見が行われた。2016年1月4日、NEVER無差別級6人タッグ王座を創設して矢野通&ジェイ・ブリスコ&マーク・ブリスコ組が初代王者。1月5日、アミューズとの業務提携を発表。2月22日、取締役社長の手塚要が退任して後任は社長室長の原田克彦が就任。2017年7月2日、IWGP USヘビー級王座を創設してケニー・オメガが初代王者。2018年3月19日、本社を品川区上大崎に移転。3月24日、ロサンゼルスに新日本プロレスLA道場を新設。柴田勝頼がヘッドコーチ就任。5月23日、原田克彦が代表取締役社長を退任。ハロルド・ジョージ・メイが代表取締役社長兼最高経営責任者に就任。7月、第三世代と呼ばれる所属選手を中心に講師を務めるプロレスエクササイズ「The Third Generation Club（TTGC）」を東京にて開始。2019年11月、アメリカ法人「NEW JAPAN Pro-Wrestling of America Inc.」を設立。
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: 歴史
Subsection: 2020年代

2020年2月10日、ニュージーランドに新日本プロレスNZ道場を新設。2月26日、新型コロナウイルスの感染拡大による日本政府からのイベント開催自粛勧告により、3月1日から3月15日までの11大会を中止することを発表。以降、更なる感染拡大と改正・新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態宣言の発令により、合計53大会の開催を自粛した。その中には、旗揚げ記念日・BEST OF THE SUPER Jr.など団体が重要視している大会・リーグ戦も含まれていた。また、一部団体が実施したオンラインによる無観客試合の開催についても「会場の使用許可」、「感染リスク不可避」、「業界最大手としての社会的責任」を理由に、実施には消極的な姿勢を取った。また、TTGCもこれ以降はオンラインにスイッチする。6月15日、110日ぶりの興行「Together Project Special」を会場非公開の無観客で開催し大会を再開。8月29日、KOPW王座を創設して矢野が初代王者。9月5日、ブシロードクラブがブシロードから新日本プロレスへ移管されてTEAM NEW JAPANと名を改めた。10月23日、ハロルド・ジョージ・メイが代表取締役社長兼最高経営責任者を退任してアメリカ法人社長であった大張高己が代表取締役社長に就任。2021年1月、AEWとの業務提携を発表。3月4日、IWGP世界ヘビー級王座を創設して飯伏幸太が初代王者。4月24日、STRONG無差別級王座を創設してトム・ローラーが初代王者。5月5日、2選手の新型コロナウイルス感染を発表。5月7日、WRESTLE GRAND SLAMとして初開催予定だった横浜スタジアム大会（5月15日）および東京ドーム大会（5月29日）の延期を発表。後に横浜大会は中止となり、メットライフドームで代替開催された。5月9日、新たに7選手の新型コロナウイルス感染を発表。2022年8月14日、STRONG無差別級タッグ王座を創設してマーク・デイビス&カイル・フレッチャー組が初代王者。10月1日、創業者の猪木が心不全のため79歳で死去。11月20日、IWGP女子王座を創設してKAIRIが初代王者。2023年1月4日、NJPW WORLD認定TV王座を創設してザック・セイバーJr.が初代王者。1月20日、ブシロードウェルビーと共同開発したプロテイン「新日本プロテイン」を発売。3月27日、LA道場にプロレスラーの育成を目的としたNJPW ACADEMYを開校。5月22日、STRONG女子王座を創設してウィロー・ナイチンゲールが初代王者。12月15日、複数のプロレス団体が共同で日本プロレスリング連盟を発足。会長に坂口、事務局長に菅林が就任。12月23日、第10代社長の大張高己が退任して、第11代社長に棚橋弘至が就任。選手兼任社長は藤波辰爾に続き史上4人目。2024年1月4日、IWGP GLOBALヘビー級王座を創設してデビッド・フィンレーが初代王者。1月5日、複数のアジアのプロレス団体が共同でアジア太平洋プロレス連盟を発足。6月28日、株式会社スターダム（旧：株式会社ブシロードファイト）を完全子会社化。
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: 主な興行

新日本プロレスの基本的な興行パターンは、ビッグマッチとなる規模の大きい興行を月一回程度設定し、これに向けた前哨戦の興行を「Road to （ビッグマッチの興行名）」の興行名で数回開催していく方式を採っている。これら前哨戦とビッグマッチを合わせて1つのシリーズとし、アングル展開を前哨戦シリーズで進めながらビッグマッチで締める形となる。一方、トーナメント戦やリーグ戦の場合は「Road to」の概念が無く、予選が行われる興行を数回開催した上で優勝決定戦を締めの興行として開催し、これをもって1つのシリーズとなる。
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: 主な興行
Subsection: 50周年特別興行

2022年の50周年特別興行日程のみ以下に記載する。
Title: 新日本プロレス (New Japan Pro-Wrestling)
Section: 主な興行
Subsection: コロナ禍限定興行

コロナ禍である2020年から2021年を主に開催していた興行日程のみ以下に記載する。