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Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 日本 ―周辺諸国への伝播 1―
Subsection: 主要刊本

=非ホイートン系統とは、「万国公法」の名をタイトルに冠していても、ホイートン本を原著としない、別の国際法学者の著作を訳したものである。マーティン本の成功により、「万国公法」ということばが一般化し、書名にこのことばが採用されるに至った。フィッセリング口述・西周訳『和蘭畢洒林氏万国公法』官版書籍製本所、1868年この『万国公法』は、ホイートン本ではなく、オランダの国際法学者フィッセリング (Simon Vissering, 1818–1888) に基づいたものである。西周は オランダに留学してライデン大学のフィッセリングに直接教えを受けており、その講義を書きとめ翻訳したものが本書である。この書は本来、幕末に将軍徳川慶喜の命でその訳していたもので、ほどなくして起こった鳥羽・伏見の戦いの最中に紛失したものだった。しかし幸運にもその写本が残っており江戸で刊行された。実は西自身は紛失されたものと思っており、この書は西のあずかり知らぬところで勝手に出版されたものである。故に推敲が十分でなく、後で知った西は自らの名前を冠したこの本に対し非常な不満を漏らしている。日本において『万国公法』理解が非常に自然法よりであったことは、すでに示したが、この西周本は実定法に依拠した国際法概説書であった。セオドア・D・ウールジー著・箕作麟祥訳『国際法 一名万国公法』全五冊、弘文堂、1873年〜1875年ウールジー (Theodore Dwight Woolsey, 1801–1889) はアメリカエール大学の法学者。この書は Introduction to the Study of International Law (1860)の翻訳書。現在日中両国で使用されている“international law”の訳語として「国際法」を最初に使用した書である。ただ翻訳後もしばらくは「万国公法」の方が優勢で使用され続けた。「国際法」という訳語が定着し始めるのは、1884年になって東京大学が学科の名称を「国際法」に変更して以降である。なおこの「国際法」という訳語は中国にも伝播したが、それは日清戦争後に訪れた日本留学ブームによって、大量の留学生が来日し、日本の著作を漢語訳した際、そのまま使用したためである。このウールジーの著作は、実はマーティンも『公法便覧』（1877年)というタイトルで翻訳している。すでに箕作本が有ったにもかかわらず、マーティン本に訓点を施したものが『訓点公法便覧』（1878年）として刊行された。後にこの書を用いて西村茂樹が1889年、明治天皇に進講している。これらによりマーティンの日本における盛名がうかがえる。ジェームズ・ケント著・蕃地事務局訳・大音龍太郎校正『堅土氏万国公法』全一冊、蕃地事務局、1876年ジェームズ・ケント (James Kent, 1763–1847) はアメリカの法学者、「堅土氏」は「ケント氏」の意味。原著は Commentaries on International Law Ed. by Dr. Abdy 2nd (1878)。これも台湾出兵のために訳出された書である。ヘンリー・ウェイガー・ハレック著・秋吉省吾訳『波氏万国公法』全六巻、有麟堂、1876年ハレック (Henry Wager Hallec, 1815–1872) はアメリカの戦時国際法の大家。また、南北戦争時にリンカーン大統領の軍事顧問的立場にあった軍人。「波氏」は「ハレック氏」の意味。『波氏万国公法』は、彼の著書‘Elements of International Law’(Philadelpia, 1866) を訳したもの。オーガスト・ウィルヘルム・ヘフター著、荒川邦蔵・木下周一共訳『海氏万国公法』全一冊、司法省蔵、1877年ヘフター (August Wilhelm Heffter, 1796–1880) はドイツ人。この書は‘Das europaische Volkerrecht der Gegenwart auf den bisherigen Grundlagen’を翻訳したものである（住吉1973）。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 日本 ―周辺諸国への伝播 1―
Subsection: 『万国公法』受容の変化

『万国公法』（と近代国際法）は、当初こそ守るべき国際信義・自然法的規范として理解・受容がなされたが、次第に国際社会における弱肉強食を正当化するものだという認識が広がっていった。これは、国際法が存在してなお、拡大し続ける植民地分割競争が激化する矛盾が背景にあった。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
Subsection: 『万国公法』の伝来

朝鮮半島に『万国公法』がもたらされたのが史料上で明確に確認できるのは、1877年12月17日である（田保橋1940）。この日花房義質が『万国公法』と『星軺指掌』を朝鮮側に寄贈し、同時に国際法の説明をしている。当時日朝修好条規締結で解決できなかった両国公使の相互派遣・駐在について、日朝間の見解が衝突していた。東アジアにおける伝統的な華夷秩序、朝鮮では事大体制というが、に留まることを望む朝鮮側と条約に基づく国際関係を求める日本側では公使派遣をめぐっても対立していたのである。朝鮮側の姿勢を少しでも和らげようと花房が持ち出したのが『万国公法』であった。公使交換が西欧の条約体制下では常識であることを説明するためである。ただ「万国公法」ということばは、1876年12月の時点で使用されており、韓国の研究者の間では花房によってもたらされる以前に、すでに伝来していたと推測する論者もいる（李1982、金容九1999、金鳳珍2001）。朝鮮にもたらされた『万国公法』は、日本経由であれ、直接中国からであれ、それは中国で刊行されたときのまま漢文で表記されたものであった。朝鮮において知識人は、日本でもそうであるが、漢文の読み書きに堪能であって文章として理解する上で困難といえるものはなかったのである。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
Subsection: 受容とその反応

=朝鮮における国際法の受容は中国同様ゆるやかであった。1910年になるまで朝鮮語に翻訳されたものは刊行されなかったが、日本がすぐ反応して多くの読者を獲得し、同時に翻刻・和訳・注釈と様々なバージョンが生み出されていったのとは好対照といえる。仮に韓国人研究者たちが考えるように『万国公法』が中国で公刊されてすぐ伝来したのだとすると、1877年までの間表面的には国際法に対応しようとする積極的な動きがなかったことになり、その対応の緩慢さは一層際だつことになる（金容九1999）。その背景にはいくつかの理由がある。まず西欧の事物への拒絶があった。しかし単にそれだけでなく朝鮮側の取った外交戦略も一因であった。朝鮮は、対西欧外交では宗主国清朝を前面に立てることで直接列強と対峙しないですむようなスタンスを可能な限り取り続ける外交戦略を選択した。直接対峙による国力消耗を避けるためである。また中国同様、朝鮮でも列強の砲艦外交とほぼ同時に「万国公法」がもたらされたため、それへの不信の念がなかなか払拭されず、受容の遅れにつながったためでもある。そうした姿勢が徐々に受容の方向へと変化しはじめたのは、国際情勢が緊迫の度を増した為である。先述したように朝鮮ははじめ華夷秩序に留まることを選択したが、しかしその中心に位置する清朝自体が近代国際法に対応した動きをし始めるようになる。琉球・台湾・ベトナムなど朝貢国（あるいは「属邦」・「藩属国」ともいう）と言われる地域が華夷秩序から離脱したことにより、清朝は遅まきながら国際法への対応を開始し、朝鮮を近代国際法下における従属国に位置づけ直そうとし始めたのである（岡本2004、並びに2008）。これは明治日本の外交攻勢が大きな要因となっている。1876年に日朝修好条規が締結され、朝鮮は条約体制に参加することとなった。ただ朝鮮側としては、それまでの日本との交隣関係を明文化したとの捉え方で、華夷秩序から条約体制に乗り換えたつもりはなかった。朝鮮最初の条約が不平等条約であったのは、日本側の砲艦外交の結果でもあるが、国際法や条約体制に関し、朝鮮側が関心を払っていなかったことも要因である。一方日本は第一条に「朝鮮国は自主の邦」と挿入し、朝鮮を清朝の影響から切り離し独立国として認知しようとした。これが刺激となって、朝鮮を華夷秩序内にとどめようとする清朝と、条約体制の中に引き込み、その上で自らの勢力下に置こうとする日本の間に確執が生じたのである。清朝は最後の朝貢国朝鮮を失うことのないよう次第に朝鮮の内政外交に積極的に介入するようになった。当初、李鴻章が書簡を送った朝鮮政界の大物李裕元は頑なにその国際法受容を拒んでいる。しかし条約締結後に実施された日本への数度の視察団派遣、特に二回目に派遣された金弘集は、東京において何如璋・張斯桂・黄遵憲ら駐日清国公使たちと面会し、開国と西欧各国との条約締結、貿易を勧められ、大いにその影響を受けた。なお張斯桂は『万国公法』の序文の一つを書いた人物である。金弘集は何如璋らの説得に心を動かされ、その意向を朝鮮へ帰国した後に高宗や官僚たちに伝えた。同時に『万国公法』を含む西欧について書かれた著作（西学書）への関心が徐々に高まっていき、開化派と呼ばれる開明的な一派も形成されていった。さらに清朝が朝鮮とアメリカとの条約締結を仲介・斡旋した結果、米朝修好通商条約が1882年に批准された。これは朝鮮が日本やロシアによって侵略されそうな場合、アメリカなどの介入を期待すると同時に、朝鮮が清朝の属国であること（宗属関係の確認）を条約によって明確化させる目的で為された。ただ後者はアメリカの拒否にあい、条約そのものではなく照会文で言及されることになった。『万国公法』の影響が見られるのは、駐日清国公使と金弘集の会談においてである。何如璋らはアメリカと条約を締結することを、近代外交で主流だった「勢力均衡」 (Balance of Power) の側面から説得したが、その出所は『万国公法』第一巻の「均勢の法」に拠るとされる（徐2001）。さきの米朝修好通商条約の第一条には「周旋条項」（朝鮮が他国との紛争が起こった場合、アメリカが仲裁することを定めた条項）が挿入されているが、これは勢力均衡を条文化したものといって良い。金弘集はこのとき朝鮮側副使として参与している。しかし『万国公法』とその「勢力均衡」思想が、朝鮮の開国方針と条約に影響を与えたことは明らかである。このような開国への政策転換に対し「衛正斥邪」思想を持つ保守官僚から激しい反発が起こり、1882年には儒者たちによる反対運動も起きている。保守派の上奏文の中には『万国公法』をはじめとする西学書の廃棄・焚書を求めるものや、『万国公法』を異教の邪書と名指しするものもあった。もっともこのことから開国政策以後、『万国公法』が保守派の反感にもかかわらず、認知度を高めていったことがうかがえる。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
Subsection: 受容とその反応

=日朝修好条規締結以後、日本の朝鮮政治への介入が露骨さを増すと、それに比例して日本への反感が増加した。その一つの頂点が壬午事変（1882年）・甲申政変（1884年）である。事件そのものはすぐ鎮圧されたが、これ以後日本の影響力は減少し朝鮮の近代化は清朝の指導を仰ぎながら推進されることとなった。すなわち「東道西器」という中国の「中体西用」に似たスローガンを掲げ、新式軍隊や外交顧問を設置し、高宗は「公法」に依拠して国際社会に参加することを宣言した。儒者たち保守層の反対上奏文もなりを潜めるようになり、逆に国際法の受容を求めるものが上奏されるようになっていく。たとえば『万国公法』などの西学書を常備した図書館兼教育機関の設置、あるいは全国への配布が官僚たちから上奏されている。ただこのような事態は、条約体制に朝鮮が主権国家として直ちに参入したことを意味するものではない。壬午・甲申両事変の後に日本に変わって大きな影響力をもつようになった清朝が朝鮮の背後にいて、華夷秩序の「属国」から条約体制の「属国」への転換を画策していたため、この時期の朝鮮には華夷秩序と条約体制が併存する状態に置かれていた。これを「両截体制」（りょうせつたいせい）という。「両截」とは二重を意味し、過渡的な性格を持っていたといえる。近代国際法の受容を進めた朝鮮であったが、やがて開化派の中の急進分子は積極的に華夷秩序からの離脱を模索するようになっていった。たとえば 朴泳孝らは来日した折り、在日各国公使館を巡り、清朝が介在しない形での条約締結を呼び掛けている。それは国家主権を回復し、各国に独立国として認められるための行動であった。急進的な一派が形成されるためには、ある程度の国際法や世界情勢の知識の普及が不可欠であるが、その知識浸透に寄与したのが『漢城旬報』や『漢城周報』といった雑誌・新聞（近代メディア）であった。これらは国際法の知識や実態を紹介しているが、その情報は『万国公法』や同じくマーティン翻訳の『公法便覧』、中国の諸新聞に基づいている。記事は朝鮮と清朝の関係を国際法の知識から論ずるものが多く、「独立」・「自主」・「均勢」がキータームとなっていた。周辺に西欧列強が現れ、清朝や日本が近代化するという国際環境にあって、朝鮮はいかに生存を図るべきかということが、人々の主要な関心事として浮上しはじめていたため、国際法の知識は積極的に求められていた。「両截体制」下において、『万国公法』は普及し、政局にも影響を及ぼし始めたのである。その広がりの中で兪吉濬（유길준）のように近代国際法に非常に深い見識をもった人も現れてきた。彼の著作『西遊見聞』（서유견문）は福沢諭吉の『西洋事情』から深い影響を受けて著された啓蒙書であって、「両截体制」ということばは、この著作に由来する。この中に「邦国の権利」という部分があり、これは『西洋事情』にはない部分であるが、ここに国際法についての詳しい知識がうかがえる。それによれば朝鮮は「両截体制」に置かれているが、それでも国際法に照らした場合、独立国に位置づけることができるとする。兪吉濬はその国際法に関する詳しいことを買われて、朝鮮の外交政策に対し意見を求められてもいる。（金鳳珍2004）
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 朝鮮 ―周辺諸国への伝播 2―
Subsection: 受容とその反応

=朝鮮において『万国公法』が読まれたのは、国際法における局外中立が朝鮮を取り巻く国際環境に有効ではないかと考えられたためであった。ヨーロッパではブルガリアやベルギーといった小国が大国の狭間にあって、列強の相互利益が合致しているために亡国とならずに済んでいる。このような国際情勢は朝鮮にも当てはまり、局外中立によって朝鮮も生き残れるのではないかとの希望が国際法に寄せられた。しかし朝鮮知識人たちの希望はすぐ失望に変わる。1895年の日清戦争は、局外中立を宣言したにもかかわらず、主戦場は朝鮮半島であった。アメリカと締結した条約には「周旋条項」があったがアメリカは容易に介入しなかった。さきの兪吉濬は、条約を締結しても、その有効性は平時に限られ、戦時には空文となると述べて失望の色を隠さない。朝鮮において国際法への信頼性は下降線を辿ったものの、それを放棄する方向には向かわなかった。一部には国際法に対する根強い不信が生まれたが、他方ではむしろ国際法のダブルスタンダード的性格（「近代国際法の二重原理」）に眼が向けられ、国家が自力で自存・自立する努力をしなければ、国際法を利用することができないと考えられるようになり、以後改革に前向きな姿勢が導き出されるようになった。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: ベトナム ―周辺諸国への伝播 3―
Subsection: 東南アジアへの伝播

ベトナムにもマーティン訳の『万国公法』はもたらされた。どういう経路でもたらされたかは不明である。貿易を通じて商人から得たのか、あるいはベトナムは朝貢使節を清朝に派遣していたので、そのときに買い求めたものかもしれないと考えられている。『万国公法』の普及はその輸入した『万国公法』を翻刻する形でなされた。それは1877年（嗣徳30年）という阮朝末期にほとんど正確に復刻されている。つまり漢文表記そのままであって、翻訳ではない。ベトナムは近代まで漢字文化圏に属し、漢字ばかりでなく、科挙といった中国の諸制度を導入していた。そのため知識人層にとって漢文の読み書きが標準的素養であり、政治指導者階層への普及という点で漢文表記が阻害要因となることはなかった。中国語版と異なるのは、ベトナム版の序文が付せられていることと巻数である。中国語版の一、二巻と三、四巻をそれぞれまとめて一巻としているためベトナム版は二分冊となっている。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: ベトナム ―周辺諸国への伝播 3―
Subsection: 受容の背景

 復刻したのは、范富庶や阮子高、武元二、阮進らベトナム科挙官僚であった。序文を書いたのは范富庶であって、彼は海陽省総督兼総理商務大臣という肩書きをもっていた。当時海陽省に属していたハイフォンは第二サイゴン条約によって開港地に指定された港である。したがってフランスの進出著しく、地方官僚とフランス人との接触は頻繁であった地域といえる。加えてハイフォンをはじめ、ベトナム各地に設けられた税関ではヨーロッパ人がトップである税関長を占め、ベトナム人スタッフと共同運営していたが、ヨーロッパ・ベトナム間にはよく争いが生じていた。貿易に関する理解・文化が異なっていたためである。1876年には国民の海外渡航や外国人商人との貿易を解禁し、完全な開国政策を打ち出した。それに伴い、加速度的に外国人との折衝・トラブルが増加したことはいうまでもない。開国の翌年に、海陽の官僚が『万国公法』を復刻しようとした動機は、自明であろう。それは日々発生する様々な対外案件に対し効果的な対応をするために他ならなかった（武山2003）。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: ベトナム ―周辺諸国への伝播 3―
Subsection: 影響について

『万国公法』がベトナムにもたらした影響については、研究上のフロンティアといってよく、詳しい研究は未だ為されていない。しかしたとえ『万国公法』を非常に効果的に活用する場面があったとしても、次第にフランス帝国主義が浸透し、最後には天津条約によって清朝がベトナムに対する宗主権を放棄したことにより、完全にフランスの植民地となったという歴史の大勢に変わりはなく、それは後世のわれわれがよく知るところである。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: モンゴル ―周辺諸国への伝播 4―

ここまで取り上げた『万国公法』はいずれも漢字文化圏に伝播したものであるが、モンゴルにももたらされ翻訳された。モンゴル国立中央図書館に収められている“tümen uls-un yerüde čaγaĴa”は、マーティン本のモンゴル語訳である。ただ第一巻一章等ところどころ発見されておらず、必要な箇所のみ翻訳したのか、単に発見されていないのかは不明である。不明な点はまだある。翻訳者及翻訳時期も判明しておらず、かろうじて1912年末までには翻訳されていることがわかっているのみである。モンゴルが『万国公法』を導入したのも、国際政治の動向がからんでいる。1911年の辛亥革命によって清朝は倒壊し、それまで支配下におかれていたモンゴルは同年12月1日に独立宣言をし、ロシアなどの列強諸国と直接交渉をせねばならなくなった。大国の圧力に直接さらされるようになったボグド・ハーン政権は、少しでも外交交渉を有利に進めるために『万国公法』をモンゴル語訳したと思われる。そして1912年の露蒙協定交渉では、会談が設定されたペテルブルクにまでモンゴル語版『万国公法』を持参している。モンゴルは露蒙協定締結以後も、ロシアや中国と外交交渉を重ねていくことになるが、国際法の知識はモンゴルの外交使節にとって早急に身につけねばならないものであった。モンゴルの人々にとっても『万国公法』は必要欠くべからざる書だったといえる（橘2006）。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 近代東アジア国際社会の変容

これまで『万国公法』と近代国際法が各国それぞれにおいてどのように受容されたのか、及びその国内的影響を中心に記述してきた。それはどちらかといえば東アジア諸国家対西欧（文明）に比重をおいて説明してきたが、以下では近代東アジア世界全体に及ぼした影響、あるいは東アジア諸国間に生じた問題について触れる。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 近代東アジア国際社会の変容
Subsection: 条約体制への移行 ―東アジアにおける影響―

『万国公法』の普及と、上記のような様々な事件・問題の際の近代国際法の強制的な適用と受容が、東アジア国際社会に大きな影響を与えたことは改めて強調するまでもない。具体的には以下のような影響があった。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 近代東アジア国際社会の変容
Subsection: 条約体制への移行 ―東アジアにおける影響―

=東アジア国際秩序は、アヘン戦争以降それまであった華夷秩序から条約体制へのシフトが起こったが、清朝と欧米諸国との新たな関係がすぐに他の東アジア諸国との関係に直接的に波及したわけではない。東アジア国際秩序の再編の第二幕は、日本が条約体制に順応し、それを周囲の国に及ぼそうとしたことから開始されたのである（川島2007）。『万国公法』などの近代国際法は、世界中の主権国家が互いに平等であり（「諸国平行の権」）、それは国家間の様々な権利と義務に基づくのだという「理念」を東アジアに伝えたが、それは華夷秩序における中国の圧倒的な優位を当然とする秩序観とは異質なものであった。しかし『万国公法』の「理念」は、西欧列強の強制という現実を伴いつつ東アジアに受容されていき、徐々に華夷秩序を覆すこととなった。このような国際秩序変容に東アジアで最も早く順応したのは明治日本であった。倒幕時は攘夷鎖国を旗印にしながら、明治維新政府が成立すると対外的態度を一変させて開国を国是とし、条約体制に積極的に参加する姿勢を打ち出した。条約体制の到来を、華夷秩序を覆す好機として捉えたためである（川島1999）。そのために『万国公法』等の翻訳普及と、お雇い外国人からの近代国際法の知識吸収を積極的に図り、転じて「万国公法」を周辺諸国に積極的に適用していった。このことは清朝や朝鮮に対し、西欧列強による近代化・開国要求とは異なる影響を及ぼしていった。清朝や朝鮮では、『万国公法』への不信からその「理念」に素早く共鳴することはなく、条約体制へのシフトは緩やかであった。当初は華夷秩序の堅持に努め、国際法を単なる道具としてのみ活用し、条約体制そのものには極力拒絶しようとする受容から、次第に国際法の理念をも受容する方向へと進んだ。そして緩やかなシフトは、華夷秩序と条約体制が並存する状態を東アジア国際社会にもたらしたのである。清朝は対西欧列強においては条約を締結する一方で、中国と周辺諸国の関係はこれまで同様華夷秩序における宗主国と藩属国の関係であり続けようとしたが、度重なる西欧列強との戦争によって、次々と朝貢国を喪失していき華夷秩序を維持することは事実上困難となっていった。最後に残った朝貢国朝鮮に対し、清朝は当初華夷秩序下の「属国」と近代国際法における「属国」とは異なるという主張をしたが、その説得力がないと判断するや、近代国際法的な「属国」へと朝鮮を改変しようと試み、馬建忠や袁世凱を朝鮮に派遣し、直接朝鮮国政に関与しようとした。その朝鮮も日清戦争後に締結された下関条約によって、清朝との宗主国―藩属国関係を完全否定され、華夷秩序は終焉を迎えることとなった（茂木1997、岡本2004）。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 近代東アジア国際社会の変容
Subsection: 条約体制への移行 ―東アジアにおける影響―

=『万国公法』などが説く近代国際法は、単に国際関係の変化を迫っただけではなく、国内改革の推進剤ともなった。近代国際法の完全な適用を受けるためには「文明国」と認められねばならないためである。「文明国」と認められるためには以下の条件を満たす必要があった（広瀬1978、小林2002）。主権国家であること。つまり一定程度の領域及びそこに住む人民に国家の基礎をおいた統治組織が存在し、しかも領域内では、その統治権が排他的に確立され、他国から干渉を排し独立していること（内政不干渉）。条約等の国際法を遵守する意志と能力を有していること。既存の「文明国」（すなわち西欧諸国）により「文明国」加入を支持されていること（具体的には条約改正）。1及び2の二つとも満たさない場合、「未開国」と見なされ、その行き着く先は列強の植民地であった。前者だけを満たす場合、「半文明国」とされて国家として承認されるものの、西欧諸国と同等の扱いを受けることはできず、不平等条約（関税自主権喪失・領事裁判権及び広範な治外法権の設定等）によって著しく劣等な立場に置かれた。近代国際法は「理念」として万国平等を謳いながら、現実では非西欧諸国を差別する国際秩序を支えており、このような「理念」と現実との落差に対し、やがて失望とシニカルな感想、そして理念よりも国力を重視する姿勢が出てくることは自然であった。これまで挙げた薛福成や西周、兪吉濬といった『万国公法』に肯定的な意見を持つ人々ですら、国際法の適用を受けるためには富国強兵という裏打ちが必要不可欠であることは強く意識していたのである（金鳳珍2004）。それは非西欧諸国が主権国家となるための国内改革を推進していく強い動機となった。さらに3の条件は、具体的には不平等条約の撤廃・平等な条約の再締結によって達成されるが、それは既存の「文明国」、つまり西欧国家にどれほど近似しているかという主観的な点から判断された。したがって国内改革の方向は必然的に西欧化の方向を取らざるを得なくなる。中国の洋務運動や戊戌変法、日本の明治維新における一連の改革、朝鮮の甲午改革・光武改革といった諸改革が、その変革に当たる。だが、国内改革を行い主権国家としての体制を確立することと伝統的な国家観を維持しようとする既存の政治体制の努力との間には矛盾を含んでおり、それが国家体制の根幹に関わる改革を阻むこととなった。これに対して国家主権の危機をより深刻に受け止めた若い知識層を中心に発生したナショナリズムは既存の体制を根幹から否定して徹底した改革を断行する体制の確立を求めるようになる。それが日本では朝廷を擁して江戸幕府を倒幕する一方で既存の朝廷組織を解体して全く新たな明治政府を樹立した明治維新へと向かい、中国においては王朝体制の存在そのものを否定する辛亥革命へと向かうようになる。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 近代東アジア国際社会の変容
Subsection: 日本・中国・朝鮮間の「万国公法」

近代国際法や国際情勢の要請によって、主権国家として生まれ変わるべく国内改革が進められたが、その影響は国内に留まるものではなく、同じ東アジアに位置する周辺諸国（近代国際法への順応速度は異なる）との関係に摩擦を呼び起こした。具体的には国境線画定や外交儀礼、藩属国の地位が争点となった。以下に挙げる諸事件はその代表例である。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 近代東アジア国際社会の変容
Subsection: 日本・中国・朝鮮間の「万国公法」

=国際法の認める主権国家となるということは、その主権がどこまで及ぶのかを確定する作業を経なくてはならない。たとえば清朝とロシアの間で結ばれた璦琿条約（1858年）や、日本と同じくロシア間で締結された樺太・千島交換条約（1875年）などは、清朝・日本両国の北方の国境線を画定するものであった。これは東アジア諸国とロシアとの間に結ばれた国境条約であるが、やがて東アジア諸国内においても国境確定の動きが現れてくることは不可避であった。従来からの華夷秩序に基づく統治範囲は、対象とする人や物資の移動によって伸縮するものであって固定的ではなく、国家の辺境に対する領有意識は周辺諸国と重複することが常態であった。そのため近代国際法に基づく固定した国境線の画定を行うとするならば、それは周辺諸国との紛争の種として浮上せざるをえなかった。琉球・台湾の帰属問題（日本―清朝）主権国家とは、その主権が及ぶ範囲、つまり領土や領海を明確化し、そこに一元的な統治を施す存在であるから、華夷秩序下ではありえた中国・日本双方に両属する琉球のような曖昧な存在は認められなかった。明治日本は清朝の猛抗議にも聞く耳を持たず、琉球処分を断行し、当然琉球を重要な朝貢国と見なしていた清朝との関係は悪化した（茂木1997）。清・朝国境線問題（朝鮮―清朝）国境線画定の動きは、強固な宗属関係にあった清朝と朝鮮の間にも持ち上がった。1880年代に国境線画定の会談（「勘界会談」）がもたれたが、その結果豆満江（図們江）・鴨緑江をもってとりあえず国境線とすることとなった。実際にはこの「国境」を越えた清朝領域に越境した朝鮮人が多数に上ったため、彼らをどう保護するかという問題とも絡んで、この後大韓帝国となっても清朝との国境線画定の話し合いは断続的に行われたが、豆満江・鴨緑江を国境線とすることが次第に既成事実化していった。留意すべきなのは、このような国境画定の働きかけは朝鮮側からなされたという点である。当初は朝鮮も華夷秩序の論理に拠って清朝と交渉していたが、次第に近代国際法における自国民保護を援用して交渉するようになっていった。国境線画定という問題の深化とともに、近代国際法が受容されていったといえる（秋月2002）。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 近代東アジア国際社会の変容
Subsection: 日本・中国・朝鮮間の「万国公法」

=公使派遣問題（日本―朝鮮）条約体制のもとでは、条約を締結した両国が公使を交換赴任させることが定められている。日朝修好条規を締結後も日朝間では公使派遣が実現されなかった。朝鮮側が激しく反対したためである。条約は朝鮮側からすれば、江戸幕府と朝鮮の間の交隣関係が復活したとの捉え方で、近代国際法下に入ったという意識は無かったためであった。朝鮮側の強い反対があったものの、日本の公使花房義質が日朝間を頻繁に往来して、ついには1880年12月漢城に公使館を設置し長期滞在して既成事実化することで決着した。公使謁見問題（日本―清朝）清朝でも公使派遣については当初受け入れられなかったが、日本と日清修好条規を締結する頃には、すでに公使の派遣自体は問題視されていなかった。しかし国家元首に謁見すること、すなわち清朝皇帝と会見することは、長い間非常に高いハードルがあったと言わねばならない。清朝にあっては、外国人公使が神聖なる中国皇帝と直接と会見する際には三跪九叩頭をしなければならず、礼を求める清朝側とこれを拒否する外国公使側とで折り合いがつかず、1870年代まで清朝皇帝と簡単には会うことができなかったのである。しかし1873年に日清修好条規を締結した際、副島種臣は『万国公法』に根拠に同治帝に謁見を求め、三跪九叩頭の礼をしないでの会見を成功させた。これは幼くして即位した同治帝がある程度成長したこと、欧米人よりは日本人の方がまだ心理的抵抗がなかったことが影響した。常駐外国公使に清朝皇帝が謁見を許可したのはこれが最初であった。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 近代東アジア国際社会の変容
Subsection: 日本・中国・朝鮮間の「万国公法」

=「宗主権―主権問題」とは、華夷秩序から条約体制へと国際秩序が移行する際に生じたある二国家間関係をめぐって持ち上がった問題である。前述したように華夷秩序では、中国王朝から冊封から受け、あるいは朝貢を行うことで、周辺諸国は宗主国―藩属国の関係となった。それは中国王朝の皇帝と周辺諸国の君主とが君臣関係を結ぶことを意味するが、それにより中国王朝の支配が周辺諸国全域に貫徹するということではない。むしろ概ね中国側は周辺諸国の内政・外交に干渉することはない。この状態を清朝は「属国であるが自主でもある」と西欧諸国に説明したため、歴史学では「属国自主」という表現を用いる。このような関係は『万国公法』の説く主権の概念から判断すると、曖昧で割り切れないものであった。もっともこの問題がクローズアップされたのが、最後の朝貢国朝鮮をどう捉えるかという清朝と西欧・明治日本の意見衝突の時であった（岡本2004）。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 「万国公法」自体の変容

これまで『万国公法』をはじめとする近代国際法を受容した東アジア諸国が、外圧もしくは自発的努力によって変革を迫られた過程を述べてきたが、東アジア諸国との遭遇は近代国際法自体にも変容をもたらし、現代の国際法へと脱皮する契機となった。はじめに書いたように、西欧起源の近代国際法は、キリスト教国家どうしの取り決めというローカルな性格をもつものであった。しかし西欧列強の海外進出と共に、キリスト教的価値観を共有しない諸国家との関係を探るうち、「文明国」という国際法的な意味での国家概念を捻出し、キリスト教的か否かよりも「文明国」か否かが国家承認の要件と見なされるようになり、次第にキリスト教色を薄め、国際法被適用資格は抽象化・一般化していった。その結果として、前述の国家承認条件「主権国家であること」「条約遵守能力があること」が打ち立てられたのである。これは国際法適用を受けるかどうかの前提条件が大きく変化したためである。キリスト教国家かどうかという国家の特質的なものから、国家制度という具体的・技術的な条件へと国家容認の条件が変化を意味するからである。すなわち地理的・宗教的・文化的な違いがあっても、西欧の国家制度を導入・模倣することで国際法が適用される道が開けることとなった（広瀬1978）。明治日本の諸改革や鹿鳴館建設、西欧風俗（衣服・食事・暦他）受容は、このような国際法の変容を敏感に察知した上で為されたもので、国際法適用を受け、西欧諸国に肩を並べるための努力だったのである。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 主要参考文献

脚注で触れたものは省略した。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 主要参考文献
Subsection: 史料

加藤周一・丸山真男編『日本近代思想大系15翻訳の思想』岩波書店、1991、ISBN 4002300153英語原著第六版とマーティン版『万国公法』、重野訳『万国公法』を比較対照していて大変有用である。田中彰編『日本近代思想大系1開国』岩波書店、1991、ISBN 4002300013第一巻第二章の主権について説明した部分の漢文原文と開成所版の訓読を掲載。張剣 点校『近代文献叢刊 万国公法』上海書店出版社、2002、ISBN 7806227911簡体字表記。注釈も必要最低限。マーティン（丁韙良）著『花甲記憶:一位美国伝教士眼中的晩清帝国―基督教伝教士伝記叢書』広西師範大学、2004、ISBN 7563346090マーティンの自伝漢語訳版。
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 主要参考文献
Subsection: 研究書

尾佐竹猛『近世日本の国際観念の発達』共立社、1932田保橋潔『近代日鮮関係の研究』上、原書房、1973復刊坂野正高『近代中国政治外交史―ヴァスコ・ダ・ガマから五四運動まで―』東京大学出版会、1973、ISBN 4130320130佐藤慎一『近代中国の知識人と文明』東京大学出版会、1996、ISBN 4130100785浜下武志『朝貢システムと近代アジア』岩波書店、1997、ISBN 4000013823茂木敏夫『変容する近代東アジアの国際秩序』山川出版社、1997、ISBN 4634344106高村忠茂『国際政治論』北樹出版、1998徐賢燮『近代朝鮮の外交と国際法受容』明石書店、2001、ISBN 4750313807山室信一『思想課題としてのアジア』岩波書店、2001、ISBN 4000233491岡本隆司『属国と自主のあいだ』名古屋大学出版会、2004、ISBN 481580494X――――『世界のなかの日清韓関係史―交隣と属国、自主と独立』講談社選書メチエ 420、2008、ISBN 4062584204金鳳珍『東アジア「開明」知識人の思惟空間』九州大学出版会、2004、ISBN 4873788447井上勝生『シリーズ日本近現代史1幕末・維新』岩波新書、2006、ISBN 4004310423熊月之『西学東漸与晩清社会』上海人民出版社、1994、ISBN 7208017433田濤『国際法輸入与晩清中国』済南出版社、2001、ISBN 7806295356林学忠『従万国公法到公法外交：晩清国際法的伝入、詮釈與応用』、上海古籍出版社、2009、ISBN 978-7-5325-5496-6John King Fairbank ed, "The Chinese World Order : Traditional China's Foreign Relations (Harvard East Asian Series), Harvard University Press, 1968、ISBN 0674126009
Title: 万国公法 (Elements of International Law)
Section: 主要参考文献
Subsection: 論文

吉野作造「わが国近代史における政治意識の発生」、『日本の名著48 吉野作造』中央公論社、1972。初出の原載『小野塚教授在職二五年紀念政治学研究』第二巻に所収、1927広瀬和子「国際社会の変動と国際法の一般化―一九世紀後半における東洋諸国の国際社会への加入過程の法社会学的分析―」、寺沢一ほか編『国際法学の再構築（下）』、東京大学出版会、1978住吉良人「明治初期における国際法の導入」、『国際法外交雑誌』5・6合併号、1973松隈清「ホイートンの「国際法原理」探訪」、同『国際法史の群像―その人と思想を訪ねて』酒井書店、1992、原載『八幡大学社会文化研究所紀要』4、1978松井利彦「漢訳「万国公法」の熟字と近代日本漢語(近代語の研究)」、『国語と国文学』62-5、1985張嘉寧「『万国公法』成立事情と翻訳問題―その中国語訳と和訳をめぐって」、加藤周一・丸山真男編『日本近代思想大系15翻訳の思想』岩波書店、1991細野浩二「“西洋の衝撃”をめぐる日本と中国の態様―国際法の法的規範への対応の条理とその特質―」、『早稲田大学大学院文学研究科紀要（哲学、史学編）』36・37、1991–92――――「華夷観念と帝国主義の間の康有為―戊戌変法の完整指標をめぐって―」、『早稲田大学大学院文学研究科紀要（哲学、史学編）』38、39、1993–94武山眞行「唐通事による『和解万国公法』」、『近代日本の形成と宗教問題』中央大学出版部、1992――――「ベトナム版丁韙良『万国公法』―植民地化進行過程下での翻刻―」、『法学新報』109(5・6)、2003井上勝生「明治維新と後発国型変革」、『幕末維新政治史の研究』塙書房、1994林学忠「日清戦争前の清朝の国家主権に対する認識と態度―「万国公法」をめぐる一考察―」、野口鐡郎編『中国史における教と国家』雄山閣、1994―――「日清戦争以降中国における国際法の受容過程：特に国際法関係の翻訳と著作をめぐって」、『東アジア地域研究2』、1995―――Lam Hok Chung, Learning the New Law, Envisioning the New World: Meiji Japan's Reading of Henry Wheaton,”  Japanese、Yearbook of International Law,Vol. 56 (2013), pp.4-36.高原泉「清国版『万国公法』の刊行と日本への伝播―日本における国際認識転換の前提として」、『中央大学大学院研究年報(法学) 28』、1998―――「開成所版『万国公法』の刊行―万屋兵四郎と勝海舟をめぐって」、『中央大学大学院研究年報(法学)』29、1999―――「「万国公法」観の諸相―維新政権と「公」をめぐって」、『法学新報』109-1/2、2002三ツ松誠「『万国公法』と「皇国」の「公法」」井上泰至 編『近世日本の歴史叙述と対外意識』（勉誠出版、2016年） ISBN 978-4-585-22152-4川島真「中国における万国公法の受容と適用―「朝貢と条約」をめぐる研究動向と問題提起」、『東アジア近代史』2、1999―――「中国における万国公法の受容と適用、再考」、『東アジア近代史3』、2000―――「東アジアの‘伝統的’国際秩序」、服部龍二・川島真編『東アジア国際政治史』名古屋大学出版会、2007金容九「朝鮮における万国公法の受容と適用」、『東アジア近代史2』、1999茂木敏夫「中国における近代国際法の受容―「朝貢と条約の並存」の諸相―」、『東アジア近代史3』、2000金鳳珍「「礼」と万国公法の間―朝鮮の初期開化派の公法観」、『北九州市立大学外国語学部紀要102』、2001安岡昭男「万国公法と明治外交」、同『明治前期大陸政策史の研究』〔法政大学出版局、1998〕所収、原載『政治経済史学』200、1983――――「日本における万国公法の受容と適用」、『東アジア近代史2』、1999小林啓治「近代国際社会から現代国際社会へ」、『国際秩序の形成と近代日本』吉川弘文館、2002秋月望「朝清境界問題にみられる朝鮮の“領域観”－“勘界会談”後から日露戦争期まで－」、『朝鮮史研究会論文集40』、2002張寅性「近代東アジア国際社会の公共性と「万国公論」―近代朝鮮の経験と観点―」、三谷博編『東アジアの公論形成』東京大学出版会、2004岩井茂樹「明のまなざしと東アジア 明代中国の礼制覇権主義と東アジアの秩序」、『東洋文化85』、2005橘誠「モンゴル語訳『万国公法』について」、『内陸アジア史研究21』、2006.3何勤華「《万国公法》与清末国際法」、『法学研究23-5』、2001張用心「《万国公法》的幾個問題」、『北京大学学報3』、2005劉禾 著・陳燕谷 訳「普遍性的歴史建構―《万国公法》与十九世紀国際法的流通」、『視界 第1輯』、2000。英文原文は劉禾主編の研究論文集 Tokens of Exchange: the Problem of Translation in Global Circulations (Durham & London: Duke University Press, 1999) である。李光麟「韓国における万国公法の受容とその影響」、『東亜研究1』、1982上記研究は、この記事初稿時は未見。韓国語。この論文の内容については上記徐賢燮本及び金容九論文の紹介による。タイトルの和訳は後者に従った。
Title: こわいわるいうさぎのおはなし (The Story of a Fierce Bad Rabbit)
Section: abstract

『こわいわるいうさぎのおはなし』 (The Story of A Fierce Bad Rabbit;1906) は、ビアトリクス・ポター作のピーターラビットの絵本である。
Title: こわいわるいうさぎのおはなし (The Story of a Fierce Bad Rabbit)
Section: あらすじ

見た目にも性格が荒そうな、こわい わるいうさぎは、ベンチに座っていた おとなしいいいうさぎが持っていたニンジンを欲しくなり、奪い取る。更にいいうさぎを引っ掻いたので、いいうさぎは逃げ出して穴の中に隠れる。そこに、ハンターが通りかかる。そしてベンチに何かいるのを見つけ、鳥だと思って近づいて鉄砲を撃つ。ハンターがベンチのそばまで来てみるとそこにはニンジンと白くてふさふさしたものと長い毛のようなものがあるだけだった。いいうさぎが穴から外を窺っていると、（怖そうな雰囲気を醸し出していた）ヒゲも尻尾も無くしたわるいうさぎが走り去っていった。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: abstract

脳波（のうは、英: Electroencephalogram：EEG）は、ヒト・動物の脳から生じる電気活動を、頭皮上、蝶形骨底、鼓膜、脳表、脳深部などに置いた電極で記録したものである。英語の忠実な訳語として、脳電図（のうでんず）という呼び方もあり、本来は「脳波図」と呼ぶべきであるが、一般的には「脳波」と簡略化して呼ばれることが多い。脳波を測定、記録する装置を脳波計(Electroencephalograph：EEG)と呼び、それを用いた脳波検査(electroencephalography：EEG)は、医療での臨床検査として、また医学、生理学、心理学、工学領域での研究方法として用いられる。検査方法、検査機械、検査結果のどれも略語はEEGとなるので、使い分けに注意が必要である。個々の神経細胞の発火を観察する単一細胞電極とは異なり、電極近傍あるいは遠隔部の神経細胞集団の電気活動の総和を観察する（少数の例外を除く）。脳波の起源としては視床の電気シナプスによって時間的空間的に同期した神経細胞群の活動が大脳皮質に投射したものが電気的に観察されるとする説が有力である。近縁のものに、神経細胞の電気活動に伴って生じる磁場を観察する脳磁図（のうじず、Magnetoencephalogram：MEG）がある。脳磁図では神経活動をミリ単位の部位の精度とミリ秒単位の時間分解能で観察することが可能である。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 脳波研究の歴史

1875年 イギリスの科学者リチャード・カートン (en:Richard Caton) が動物の生体脳に電気現象がみられることを報告。1929年 ドイツの精神科医ハンス・ベルガーによるヒトでの初めての報告。1935年 ケンブリッジ大学の神経科学者エドガー・エイドリアンと、当時その留学生であった東京大学医学部生の山極一三がより詳細な報告を行い、アルファ波を｢ベルガーリズム」と命名 (Adrian and Yamagiwa, 1935)。この論文により山極一三は日本人初の脳波研究者となる。ただし山極が帰国後に脳波研究を行うことはなかった。1936年 日本の東北帝国大学助教授松平正壽が脳波増幅器を試作。その後、1943年までに北海道帝国大学や東京帝国大学で製作された。1942年 名古屋帝国大学教授の勝沼精蔵が「脳波」という呼び方を提案。1947年 「脳波研究委員会」（委員長・本川弘一東北大学教授）が発足。1951年 三栄測器が日本国産初の脳波計を商品化。日本大学文理学部に納入され、ペットネームは「木製号」と命名。同大学の山岡淳(後に日本大学名誉教授)により心理学の研究に使用された（山岡淳の寄贈により現在は印旛医科器械歴史資料館所蔵）。1958年 JIS規格「脳波計」（JIS T1203）発効。1981年 アメリカ合衆国の物理学者ポール・ヌニェスが『脳の電場』第1版を出版。頭皮上計測脳波を神経活動によって構成される電流源との関係から場の理論を用いて記述した。1992年 アメリカ合衆国とドイツで脳波モニターの開発。最近の流れ多チャンネル化コンピュータの進歩により双極子追跡法など様々な解析が可能に。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 脳波の観察・解析

波形を直接記録するものと、波形に何らかの加工を行って解析する方の2つに分けられる。直接記録する方法はしばしば臨床検査として用いられる。 背景脳波（基礎律動）や突発活動（てんかん波形など）を観察する。各種のてんかん、ナルコレプシー、変性疾患、代謝性疾患、神経系の感染症、脳器質的疾患、意識障害、睡眠障害、精神疾患などの診断の補助・状態把握などに用いられる。波形の加工の方法として、主なものに加算平均法、双極子推定法、周波数解析、コヒーレンス法、主成分分析、独立成分分析などがあり、一部は臨床でも用いられている。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 記録方法

脳波の導出には、電極の配置位置、およびそれらの電極の組み合わせという要素が関わる。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 記録方法
Subsection: 電極の配置位置

通常の検査や実験では、電極を国際10-20法（こくさいten twentyほう）に従って配置するのが最も一般的である。国際10-20法では頭皮を10%もしくは20%の等間隔で区切り、計21個の電極配置位置を決定する。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 記録方法
Subsection: 電極の組み合わせ

耳朶（あるいは鼻、顎など）を電気的に不活性とみなし、耳朶電極（無関電極）・頭皮上電極（関係電極）間の電位差の変動を記録した場合、これを単極導出と呼ぶ。頭皮上電極どうしの電位差の変動を記録した場合、双極導出と呼ぶ。単極導出の場合、関係電極の入力が無関電極の入力に対し電気的に陰性の場合、記録紙のペンが上へ振れる。単極導出法では基準電極の活性化など問題もあるため平均電位基準電極導出法を併用することがある。しかし平均電位基準導出法ではどこかの誘導で高電位が出現するとそれが全体に影響するという問題もある。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 記録方法
Subsection: 頭皮電極・脳表電極

電極は通常、頭皮上に設置されるが、開頭して脳表に設置されるケースもある。頭皮上電極21個の電極を国際10-20法に従って配置することが多い。しかし研究目的などではもっと多数（60個など）の電極を配置したり、モニタリング目的などでは逆に数個のみの電極を使用したりする。電極は円盤電極や皿状電極を導電性ペーストや特殊な帽子で頭皮に固定する場合と、針電極を皮内に挿入する場合、スポンジに電解質溶液を満たした電極をバンドなどで固定する場合がある。長所は、針電極の場合を除き基本的に侵襲性がないこと、安価なことである。しかし短所として、導電率の異なる脳、硬膜、脳脊髄液、頭蓋骨、皮膚などを通して観察することによる空間分解能の低さ、高周波の活動の低減、頭皮との接触不良による雑音混入、筋電図の混入などがある。脳表電極設置には開頭手術が必要であり、侵襲は大きい。しかし空間分解能が高い、頭皮上電極では記録しにくい脳底面などの部位にも電極を配置することができるなどの長所がある。難治性てんかんの外科的治療の術前検査などとして行う。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 記録方法
Subsection: 電極接触抵抗

電極接触抵抗は交流インピーダンスによる測定で行う。インピーダンスは10Hzにおける値をもって代表値とし、各電極の接触インピーダンスは10kΩ以下が望ましいとされている。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 記録方法
Subsection: 記録

記録速度標準的な記録速度は30mm/secで記録される場合が多い。記録感度50µV/5mmで記録されることが多い。機種によっては50µV/7mmのものもある。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 脳波モニター

筋弛緩剤の使用、神経変性疾患などの場合、異常な脳活動（てんかん発作）があっても発見できない。このような場合に、3個から5個の電極を用いて持続的に脳波を監視する。極端な過鎮静を検出する目的もある。脳低温療法など、日余に渡り筋弛緩剤を使用する場合に有用である。また装置自体が安価で使用も容易なため、医学以外の領域での脳研究に使用されることもあるが、あくまで簡易な装置であるため、その実験結果のみを基にした理論（ゲーム脳など）には疑問の声も多い。二波長指数(BIS:bispectral index(en))は専用の装置を用いて計算する尺度で、100が覚醒、0が脳死状態である。手術中の麻酔深度の管理に使用される。全身麻酔における至適な鎮静レベルは40 - 60といわれている。BISはフーリエ変換を基本としているが、詳しいアルゴリズムは公開されていない。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 脳波判読
Subsection: 正常脳波

=ほぼ全般性、持続性に出現し、脳波の大部分を形成する特定の脳波活動を基礎律動（背景脳波）という。基礎律動は覚醒度、年齢、薬物によって変化し、基礎律動が異常を示す病態もある。基礎律動には周波数帯域ごとに以下のように名前が付けられており、それぞれ異なった生理学的な意義を有している（ギリシャ文字が周波数順になっていない点に留意が必要である）。一般に健常者では、安静・閉眼・覚醒状態では後頭部を中心にα波が多く出現する。また睡眠の深さ（睡眠段階）は脳波の周波数などに基づいて分類されている。健常成人の安静覚醒閉眼時では、後頭部優位に出現するα波が基礎律動となる。25～65歳の正常成人では9～11Hzのαが後頭部優位に出現し、開眼、光、音刺激などで抑制される。周波数の変動は1Hz以内である。α波を基準としてそれよりも周波数の遅い波形を徐波、周波数の早い波形を速波という。振幅は正常人は20µV - 70µVであり、これを中等電位という。20µV以下で低電位、100µV以上で高電位ということがある。30mm/secで50µV/5mmで記録されることが多い。覚醒度意識障害の程度を調べるのに脳波が重要であることがある。また覚醒度自体が常に脳波に影響を与える。覚醒度が低下すると後頭部のα波の連続性が乏しくなり、その周波数も遅くなり、振幅が低下する。入眠期に徐波が出現した場合は覚醒度が高い時に出現する徐波に比べて病的な意義は少ない。年齢出生から思春期の間は、脳波の基礎律動は概ね速波化していく。そして思春期から初老期まで基礎律動の周波数は殆ど変化がなく、初老期以降は概ね年齢とともに徐波化していく傾向がある。薬物フェニトイン、フェノバルビタール、ベンゾジアゼピン系の薬物により前頭部に速波が出現する。カルバマゼピンはθ帯域が混入する。フェノチアジン系は徐波と鋭波が混入する。
Title: 脳波 (Brain Wave)
Section: 脳波判読
Subsection: 正常脳波

=α波α波は頭部後方部分に覚醒時出現する8Hz - 13Hzの律動であり、精神的に比較的活動していないときに出現する。注意や精神的努力によって抑制、減衰する。加齢により徐波化する傾向がある。α波の発生説にはいくつか存在するが、Andersenらの仮説では皮質のα波は視床からの入力によるものであり、視床におけるペースメーカーが皮質リズムを形成し、視床の反回性抑制ニューロンがリズムの周波数を作っているとしている。Nunezらの説では皮質と皮質間を結ぶ長い連合線維によって生じるとされている。Andersenらの仮説では視床ニューロン群に発生する脱分極、過分極からなるシナプス後電位の律動性振動によって作られる。脳波律動の周波数は視床ニューロンの膜電位水準に依存している。開眼により覚醒度が上がると脱同期状態となりβ波が出現する。中等度の過分極状態では睡眠紡錘波、深い過分極ではδ波となる。この視床ニューロンの膜電位水準は覚醒レベルを調節する脳幹網様体ニューロンの活動性で制御されている。β波β波は14Hz以上の律動を示す。30Hz以上でγ波と分類することもある。もっともよく認められるものは前頭部から中心部に記録される。多くは30μV以下である。その起源は扁桃体や海馬が考えられているが明らかになっていない。θ波θ波は4Hz - 8Hzの律動を示す。α波が徐波化して出現する場合は後頭葉優位であり、傾眠時は側頭葉優位に出現する。