大量訂正 (論文)

論文の**大量訂正**（たいりょうていせい、）とは、学術雑誌に出版した論文の内容を大量に訂正することである。**メガコレクション**ともよばれる。しばしば、不正隠蔽や撤回回避を目的として行われる。

## 論文訂正の目的と基準

本来の論文の訂正はもとの論文の主旨や結論を歪めない軽微なもののみ認められるとされている。訂正は、読者の「誤解」がないようにするという目的で行われる。例えば、出版社各社が加盟して作られる出版規範委員会（Committee on Publication Ethics:COPE）は、論文を出版する際に守るべき国際的なルールとしてCOPEのガイドラインを定めている。COPEのガイドラインでは、以下のような場合に訂正を行うべきだとしている。

*わずかな部分が間違っているが他の部分は信頼できる発表の場合に、そのわずかな誤りが誤解を招くことがわかった場合。特にその誤りが誠実な誤りの場合。
*著者又は貢献者のリストが正しくない場合。例えば著者となるべき者が省かれていたり、著者資格の基準を満たさない者が含まれている場合。

一方で以下の場合は訂正ではなく撤回をすべき場合であるとされている。

* 研究不正（捏造・改ざん・盗用など）といった不正があった場合。
* 不正でない誠実な誤り（例えば計算ミスや実験の誤り）であったとしてもその誤りによって発見自体がもはや信頼できない明白な証拠がある場合。

このように国際標準のルールでは、訂正は誤りがわずかな場合にのみすることとしている。一方で、不正があった場合はもとより、データの誤り等のためにもはや発見（主旨、結論）が信頼できない時は訂正では無く撤回するとしている。

日本では、研究不正があった場合については、文部科学省のガイドラインで、所属機関が研究不正を行った者に対して論文を撤回するよう勧告をすることが定められている。しかし、研究不正以外については、訂正の基準について定める公的な規則は存在せず各学会の規定や上記の国際的な基準を参照するしかない状況である。

出版規範委員会評議員Tracey Bretag博士（南オーストラリア大学、専門は研究公正）は大量訂正を必要とする場合は論文を撤回し、完全に書き直して再投稿しなければならないと説明している。また日本分子生物学会の研究倫理のフォーラムでは、大量訂正は新たに論文を書くことだから不適切であり撤回すべきという指摘がなされている。

## 大量訂正の目的と問題点
一部のケースでは、国際標準のルールから逸脱して、もとの研究の趣旨や結論を歪めるほどの大量の訂正が論文に対して行われることがある。これが大量訂正の問題である。次のようなケースが実際に見られる。

* 研究の主旨や結論に抵触しても、大量訂正が行われる事がある。
* 稀なケースでは全分析結果、研究の主旨や結論の誤りさえ修正し全く別の論文と評価される内容になるような大量訂正が行われる事がある。
* 極めて稀なケースでは、研究不正が認定された「後」に、論文を訂正するといったことすら行われることがある。
こうした大量訂正は、しばしば論文の撤回回避や不正隠蔽を目的として行われることが指摘されている。

例えば後に研究不正が認定された元東京大学分子細胞生物学研究所教授はネイチャー論文で「捏造・改竄の疑いを把握していながら、当該論文の撤回を回避するためにその隠蔽を図り、関係者に画像や実験ノートの捏造・改ざんを指示し、事実と異なる内容を学術誌の編集者へ回答するなど、極めて不当な対応をとっていた。」ということがあった。

また、この大量訂正はコピペ流用や加工が大量にあり一見して明らかな捏造の隠蔽と撤回回避のための虚偽訂正であったにも関わらず、世界的な超一流誌と目されるネイチャー誌さえ、過失という著者の虚偽説明を鵜呑みにして、訂正公告で過失と表明し、虚偽の内容を公表した。

このように本来は研究の主旨や結論に抵触しない範囲で、わずかに誤った場合に訂正するという国際標準を逸脱し、主旨や結論に抵触しなければ、どのような訂正でもよいという大量訂正が行われたり、撤回回避や不正隠蔽を目的とする極めて悪質な大量訂正が有力誌でも、しばしば行われる。

このような杜撰な審査、不正隠蔽の片棒を担ぐ出版社の大量訂正掲載に対し、日本分子生物学会の研究倫理のフォーラムで大量訂正は一種の査読システム違反であり、後から大量訂正できるならば、査読者がデータの公正さや結論の正しさを判断する事ができないという指摘があったが、ネイチャー誌の編集者は論文の主旨、結論が正しいかどうかで撤回かどうかを判断するという回答であった。

研究の主旨や結論の正当性と不正の有無は関係ないにも関わらず、研究不正の疑いがかけられたとき、被疑者はしばしば「主旨や結論が間違っていないので不正はない。」と反論する。そのため不正の隠蔽のために、本来主旨や結論が間違っているにも関わらず、上の例のように虚偽の説明で強引な大量訂正を行おうとする事が、大量訂正の動機として考えられる。

しかし、このような撤回回避、不正隠蔽を目的とした極めて悪質な大量訂正やその片棒を担ぐ出版社の杜撰かつ不正な審査を改善する対策は実施されていない。また大量訂正も主旨や結論が間違っていなければ出版社の裁量で、どのような大量訂正でも行われているのが実情であり、国際標準からの逸脱に対する改善も行われていない。

また近藤滋大阪大学教授は

「自主的にリトラクションした人と、明らかなコピペを指摘されても強制されるまで処置しない人や無理やりメガコレクションでごまかす人のどちらを信用する気になりますか？」

「たとえ、コレクションをジャーナルが認めたにせよ、読者はその論文のデータを信用しないので、その論文は「アカデミックな意味で」存在価値がありません。したがって、その論文に関する全てを代表する責任著者の義務として自主的にリトラクションをするべきだと、私は思います。」

「私がグラントや新規採用の審査委員であったとして、応募者の論文リストにメガコレクションの論文があれば、信用できない研究者と判断し大きなマイナス評価をします。中川さんもおそらく同じだと思います。逆に、リトラクションされていれば、リストにその論文がないので評価には影響しません。」

という問題点を指摘した。

基準の項目で示したとおりCOPEガイドラインでは研究の発見（結論、主旨）が信頼できない場合は撤回となるが、大量訂正はそれに違反している。

## 対策
現状では大量訂正を改善するための対策は実施されていない。しかし、学術誌や論文著者が大量訂正を出しても研究者の大多数は論文著者が不正行為をやったと思うため、事実上研究界でほぼ居場所がなくなるので、大多数がどれだけ正気を保てるかが極めて重要で、それができていない学会があれば改善を求めていく事が重要であると日本分子生物学会の研究倫理のフォーラムで指摘された。

近藤滋大阪大学教授は「「コピペ即リトラクション」のルールを作るまでも無く、コピペ論文の無価値化は容易にできるはずです。現在既にネット上に挙がっているコピペ論文のリストを網羅したデータベースを作り、それを研究費の申請書やポストへの応募書類についてくる業績と照合すれば良いだけですから。そんなソフトは、簡単に作れるはず。その照合に引っ掛かれば、その申請・応募は間違いなく却下されるでしょう。そうなると、そんな危険のある論文を業績欄に入れることは怖くてできません。コピペ論文は、自動的に無価値になります。」と提案した。しかし、公的機関による大量訂正やコピペ論文のブラックリストの作製は行われていない。

また、これらは研究者による意識改革等の自主的かつ間接的抑止活動であり、出版社や論文著者による大量訂正を直接的に抑止・改善する対策は行われていない。

## 大量訂正の例

## 脚注・文献

## 関連項目
* 改竄 (科学)
* 科学における不正行為
* 研究公正
* 研究倫理
* 出版後査読
* 撤回
* 撤回監視
* 盗用
* 捏造 (科学)