第二尚氏

**第二尚氏**（だいにしょうし）は、尚円王を始祖とし、尚円王即位の1469年（成化6年）から1879年（光緒5年）までの410年間、沖縄の琉球王国を統治した王家およびその姓の通称。琉球最後の王朝。正式には**尚氏**だが、第一尚氏と区別するため、一般には第二尚氏と呼ばれる。初代・尚円王から最後の尚泰王まで19代にわたって琉球国王として続き、尚泰の代に琉球藩王となったのを経て廃藩後日本の華族の侯爵家に列した。
## 歴史
### 琉球国王になるまでの動向

第二尚氏の始祖である尚円は、元の名を金丸といい、伊是名島の百姓の出身と伝わるが出自の詳細は不明である。

金丸は各地を転々としたが、やがて第一尚氏2代国王尚巴志の七男だった越来王子（後の第一尚氏6代国王尚泰久）に仕えるようになった。1454年の志魯・布里の乱後に越来王子が尚泰久王として即位したことで側近だった金丸も対外交易の長官である御物城御鎖之側（おものぐすくおさすのそば）に出世した。

1460年に尚泰久が崩御し尚徳が即位したことで一時失脚したが、1469年の尚徳崩御時にクーデターを起こして第一尚氏を追って王位につき、尚円と号して新王朝（第二尚氏）を興した。

### 琉球国王として
第二尚氏の初代国王となった尚円（在位：1470年 - 1476年）は、1472年に明の皇帝憲宗が派遣した使者官栄より冊封を受けた。

第3代国王尚真（在位：1477年‐1526年）は、六色の帕冠制度や、「大名」・「士」・「百」姓の三階級の身分制度を整えるとともに、16世紀前期の頃に地方の按司らを首里に集居せしめることで中央集権体制を確立して琉球列島を統一した。また明、中世日本、東南アジアと広く交易して王朝の全盛期を築いた。

第7代尚寧（在位：1564年 - 1620年）の代だった1609年に、薩摩藩主島津氏が徳川家康の承諾のもと約3000の兵を送って琉球侵攻を開始。降伏した琉球は薩摩藩の支配下に置かれた。薩摩軍の捕虜にされた尚寧は江戸に連行されて駿府の徳川家康や江戸の徳川秀忠に謁見させられてから帰国。この一連の参府は琉球王国が事実上、幕藩体制に組み込まれたことを意味し、江戸幕府によるキリスト教禁教や鎖国の命令の効果は琉球にも及んでいた。

島津と家康の琉球侵略の狙いは琉球の明への貿易を直接支配することにあったが、対明貿易は宗主国明に属国琉球が進貢するという形式をとっており、明はそれ以外の形式の貿易は認めていなかったので、薩摩藩は琉球を実質的に支配しつつも、その実態を中国に隠して琉球王国を形式的に存続させるとともに進貢貿易の維持・拡大を図った。そのため中国から冊封使が琉球に来る際には琉球に駐留する薩摩藩士たちは姿を隠した。

1644年に明は滅亡したが、1663年に清から初めての冊封使張学礼が送られてきて冊封を受けた。

最後の国王尚泰（在位：1848年 - 1872年）の代の19世紀半ば以降になると欧米列強諸国の世界進出の波が東アジアにも押し寄せた。1854年にはアメリカ合衆国のペリー艦隊が来航し、江戸湾に入港し徳川幕府を武威で屈服せしめて、不平等条約日米和親条約を結ばせた後、那覇に入港して琉球王国にも不平等条約琉米修好条約を締結させたことで、日本と琉球の鎖国は終わり、開国することとなった。その後他の西洋列強諸国からも不平等条約を迫られて結ばされた。

日本では慶応3年（1867年）から明治元年（1868年）にかけての明治維新により徳川幕府が滅亡し、王政復古により成立した日本の新政府（太政官政府）は、明治2年（1869年）6月に版籍奉還を実施したが、琉球では駐在薩摩藩士たちの役職名が変わったぐらいで、相変わらず薩摩藩の支配下に置かれていた。しかし明治4年（1871年）7月の廃藩置県で薩摩藩は解体されて鹿児島県が設置され、その統治者も島津氏でではなく中央から派遣されてきた他県人の役人となった。日本に併合されることを恐れていた琉球政府は、これまでの薩摩藩との関係を鹿児島県との間でも維持したいこと、また清との冊封関係も維持したい願いを出したが、いずれも日本政府の近代化政策の上で許されないことであった。

### 琉球藩王として

明治5年（1872年）7月に琉球政府は維新成就のお祝いを日本政府に述べるため伊江王子を正使とする維新慶賀使を日本に送った。使節団は9月14日に東京で明治天皇から謁を賜り、尚泰を琉球藩王に叙し、華族に列するとの詔を授けられた。さらに20日には藩内融通のための新貨幣・紙幣3万円、29日には東京府下飯田町餅木坂の邸宅が尚泰に下賜（かし）された。

これまでは一応、外国という扱いだった琉球は、この時に正式に日本の領土として編入された。前年の廃藩置県で日本全国の藩が解体された中で琉球藩という新しい藩が作られて一つだけ残される形となったが、そのトップの称号はこれまでの「藩主」や「藩知事」ではなく「藩王」という新称号であり、他の華族たちとは別格扱いされていた。

明治4年（1871年）には台湾南東岸に漂流した琉球八重山島民54人が台湾原住民によって虐殺される事件が起き、生存者12人が明治5年（1872年）6月に琉球に帰国し、彼らから虐殺事件の報告を受けた鹿児島県は、ただちに使者を上京させて日本政府に報告。日本政府内では鹿児島県士族の政治家・軍人らを中心に征台論が強まった。

琉球藩は清国との関係断絶を懸念し、鹿児島県在番所に台湾出兵取りやめを願い出たが、清国に派遣された副島種臣大使が北京政府から「台湾の生蕃（清朝の教化に服さない蛮族）は化外の地（領土外）」という言質を取ると、1874年（明治7年）5月に台湾出兵が決行された。清政府は日本政府に抗議を行ったが、日本政府の実質的指導者である内務卿大久保利通が清にわたって直談判し、英国の仲介もあって妥結し、清は台湾出兵を「保民の義挙」として認めることになった。清は虐殺被害者に見舞金を支払うことになり、さらに八重山島民を日本人と認めたことで琉球の日本帰属が国際的に確認された形となった。

1875年（明治8年）7月14日には松田道之内務大丞が琉球に派遣され、清国との臣礼関係（朝貢・慶賀・冊封）をやめること、清国の年号ではなく明治の年号を使用すること、琉球藩職制を日本の府県に合わせることなどを命じた日本政府太政大臣三条実美の命令書が尚泰に渡された。しかし琉球側は清国への臣従関係をやめることに強い難色を示し、琉球藩と松田の交渉は頓挫。のみならず琉球藩は12月に清国に日本に対抗するための助力を仰ぐという挙に出た。

琉球藩王尚泰の密書を携えた幸地親方向徳宏は、1877年（明治10年）4月に福州に到着し、清政府に日本政府が朝貢を禁止しようとしていると訴え出た。これを受けて同年10月7日には駐日清国公使何如璋が日本の外務卿寺島宗則に正式に抗議書を提出。寺島はこの抗議書の文辞を隣交にそむく暴言と非難して陳謝を求めたが、何はそれを拒否した。

さらに琉球藩東京藩邸在番の池城親方安規が、日本に駐在する清国・アメリカ・フランス・オランダ各公使館に斡旋を依頼しはじめた。池城親方は日本政府に対して、しきりに「父皇母清」（天皇は琉球の父、清皇帝は琉球の母）を唱え、琉球の清への臣従関係を認めるよう要求していたが、日本政府は**「一国が二帝に奉仕することは、一婦が両夫に相まみえるに等しい。」**としてその要求を拒否した。

のらりくらりと駆け引きを続ける琉球藩の狙いが、外国の介入を促すための時間稼ぎにあることを悟った内務卿伊藤博文は、その前に琉球藩を廃して第二尚氏による世襲統治体制を終わらせ、日本政府が県令を送って直接統治する沖縄県に変える必要があると判断した。伊藤は部下の松田道之に命じ、琉球藩処分案を作らせ、太政大臣三条実美と朝議の承認を得た。

1879年（明治12年）3月11日、明治天皇より、琉球藩を廃して沖縄県となし、藩王の尚泰・王族の尚健・尚弼を東京へ移住させることを命じる勅命が下った。翌3月12日、勅命を携えた松田は警察官160人を伴って、横浜港を発って再び那覇へ向かい、途中鹿児島で軍人600人を加えて25日に那覇に到着。松田は琉球藩重臣たちに同藩の解体と尚泰の藩王からの解任、沖縄県の設置を布告した。これにより3月29日夜には尚泰は首里城を退去し、嫡男尚典の屋敷に移住した。

4月4日には鍋島直彬（旧・鹿島藩知事）が初代沖縄県令に任じられて尚氏に代わる新しい統治者となった。

### 尚侯爵家
琉球藩王を解任された尚泰は1879年（明治12年）5月27日に那覇から航路で東京へ向かった。船中では東京見物ができることを嬉しがっている様子だったという。6月8日に横浜に到着、9日には上京し、17日に長男尚典と次男尚寅、旧・藩臣十余名を伴って参内して明治天皇に拝謁し、従三位（後に従一位まで上る）に叙されるとともに麝香間祗候に列した。東京居住のため麹町区富士見町に土地と屋敷が与えられ、10月には金禄公債20万円が下賜された。

12月6日には前アメリカ大統領ユリシーズ・グラントの仲介で琉球をめぐる日清間の会談がもたれたが不調に終わった。しかしその後も清国、特に李鴻章は尚氏の復位と再冊封にこだわり、1883年（明治16年）には清国駐日公使黎庶昌が尚家の藩王復位を日本政府に打診、井上馨外務卿は尚泰を沖縄県令に任じることならば出来ないとも限らないと伝えているが、清側は王位と冊封にこだわったので沙汰やみとなった。沖縄県内には清国を頼って清国属国の王国を再建しようという運動もしばらくは存在したものの、日清戦争後には消滅していった。

華族令施行で華族が五爵制になった後の1885年（明治18年）5月2日に尚泰は侯爵に叙せられた。侯爵であるため、無選挙・終身で貴族院議員となった。

1901年（明治34年）に泰が死去した後、長男の尚典が2代侯爵を襲爵。典の夫人祥子は金武朝隠の長女。

1920年（大正9年）に典が死去し、長男の尚昌が3代侯爵を襲爵。彼は英国オックスフォード大学に留学した後、宮内省に入省して式部官を務めた。昌の夫人百子は小笠原忠忱の次女。

しかし昌は襲爵から3年弱の1923年（大正12年）に死去。その長男尚裕が4代侯爵を襲爵した。彼の代の昭和時代前期に尚侯爵家の邸宅は東京府東京市渋谷区南平台町にあった。

裕の息子に尚衛（1950年（昭和25年）8月18日 生）がある。

王族だった伊江・今帰仁両家も華族の男爵となり、また尚泰の次男尚寅と四男尚順も尚侯爵家の分家として男爵に叙せられている。

## 支流
### 向氏

第二尚氏王統下では、尚氏は王族のうち、国王および王子までの姓である。按司以下の王の親族は、尚の欠画である向氏（しょうし）を賜った。例えば、尚穆王の三男は、尚周・義村王子朝宜（義村御殿 元祖）と尚氏だが、その息子は向成顕・義村按司朝睦というように、二世からは向氏を名乗ることになる。

また、功績のある按司は、王子号とともに尚氏を賜ることがあった。例えば、朝睦の後を継いだ弟の尚天保・義村王子朝顕は、外交上の功績があったので、尚氏と王子号を賜っている。琉球では王子号は位階の一つであり、王の子のみに与えられる称号ではなかった。詳しくは、琉球の位階を参照のこと。

1689年に系図座が設けられると、1690年に王族は向氏を称し、名乗頭は「朝」に統一された。それ以前は、各御殿ごとに姓は異なっていた。たとえば向象賢・羽地按司朝秀の生前の呼称は、呉象賢・羽地按司重家であったように、向氏へ統一以前の羽地御殿はもと呉氏を名乗っていた。

このように、向氏は王家血統の証であり、琉球では翁氏・馬氏・毛氏池城・毛氏豊見城・名城氏島尻大里城・名城氏島添大里城・龍氏と共に、五大姓（五大名門）の筆頭として、一族は王府要職に就くことが多かった。

### 尚寅男爵家
当家は尚侯爵家の分家華族にあたる。尚泰の次男尚寅が1875年（明治8年）に分家して成立したが、当初は沖縄県士族に編入された。

『授爵録』（1896年（明治29年））に収録されている授爵関係書類中に、1890年（明治23年）12月4日付けで沖縄県知事丸岡莞爾から宮内大臣土方久元に宛てて尚泰の次男尚寅と、四男尚順の兄弟の華族叙爵の内願書が提出されているのが確認できるが、この段階では実現しなかった。

1896年（明治29年）6月30日に至って、寅と順はそろって特旨を以て、華族の男爵に叙せられた。

寅夫人ナへは伊江朝永男爵の長女。

1905年（明治38年）に尚寅が死去した後には長男の琳が爵位と家督を継承。琳は貴族院の男爵議員に当選して務めた。琳先妻カメは豊見城朝煕次女、後妻敏子は伊江朝猷長女。昭和時代前期に男爵家の本邸は沖縄県首里市当蔵町にあった。

琳の長男に義清がある。

### 尚順男爵家
当家は尚侯爵家の分家華族にあたる。尚泰の四男尚順が1885年（明治18年）に分家して成立したが、当初は沖縄県士族に編入された。

『授爵録』（1896年（明治29年））に収録されている授爵関係書類中に、1890年（明治23年）12月4日付けで沖縄県知事丸岡莞爾から宮内大臣土方久元に宛てて尚泰の次男尚寅と四男尚順の兄弟の華族叙爵の内願書が提出されているのが確認できるが、この段階では実現しなかった。

1896年（明治29年）6月30日に至って、寅と順はそろって特旨を以て、華族の男爵に叙せられた。

順は貴族院の男爵議員に2回当選して務めた。その後沖縄県土地建物会社や沖縄貯蔵食品会社の社長を務めた。昭和時代前期に男爵家の本邸は沖縄県首里市桃原町にあった。順先妻ツルは豊見城盛和長女、後妻眞子は伊是名朝睦長女。

1945年（昭和20年）に順が死去した後、長男誠が爵位と家督を相続。誠は少尉まで昇進した陸軍軍人だった。

## 系図

## 第二尚氏の祖先
『中山世譜』など王府史書では、尚円王の父・尚稷は、保元の乱で流罪となった源為朝がその開祖とされる「舜天王統」の第三代王・義本の末裔であるとの説が記されている。また、天孫氏の末裔との説も紹介している。1996年から2003年までに行われた浦添ようどれの発掘調査の際に、尚寧王陵にある4つの石棺の遺骨について母系遺伝子のミトコンドリアDNAを分析した結果、1個体から中国南部から東南アジアに多く見られるハプログループFに分類される遺伝子が得られた。その一方で、英祖王陵の2号石棺から検出された頭蓋骨のひとつからは、中世の日本人の形質が認められた。

## 脚注

### 注釈


### 出典

## 参考文献
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## 関連項目
* 琉球王国
* 琉球国王
* 尚氏
* 向氏
* 公同会運動

## 外部リンク
* 沖縄県立総合教育センター 沖縄の歴史