ニューメディア

**ニューメディア**（）とは、衛星放送、ビデオテックス、パソコン通信、ケーブルテレビ（CATV）、高度情報通信システム（INS）などと言った、1980年代当時の既存のメディア（テレビ・ラジオ・新聞など）とは異なる様々な新しいメディアを総称したものである。

反対語は「オールドメディア」「レガシーメディア」。「ニューメディア」ブームが終了した1990年代以降は「ニューメディア」という言葉自体がオールドになり、その時代時代の最新のメディアはマルチメディア（1990年代の流行語）やWeb 2.0（2000年代の流行語）などと呼ばれるようになったが、1990年代以後も「オールドメディア」という言葉との対比で、その時代時代の最新のメディアのことを「ニューメディア」と呼ぶことがある。

例えば1999年当時の郵政省系の論文においては、「インターネット」や「CSデジタル放送」などを指し示すものとして「ニューメディア」という言葉が使われており、また2025年時点では、SNSや動画配信サイトなどを「ニューメディア」だとみなすネット新聞の記事が存在するが、このように「ニューメディア」が具体的に何を意味するかは論者や時代によってまちまちなので、本項では狭義の「ニューメディア」、つまり1970年代後半より日本の郵政省/日本電信電話公社及び通商産業省によって国策として推進され、「ニューメディア元年」（1983年）ごろに実用化されたメディアに関して解説する。

なお、1970年代前半の時点では、双方向型テレビではなくテレビ自体を「ニューメディア」と位置付ける論考も見られた（掛図・映画・OHPなどに代わる新たな視覚的聴覚的メディアとして、当時は特に教育への導入が進んでいた）。しかし本項では『昭和59年版 通信白書』（郵政省編、1984年）の定義に基づき、「**各人が選択的・主体的に情報を入手できるリクエスト型メディア、あるいは双方向型メディア**」ではない旧来のテレビ型メディア（いわゆるアナログ放送。日本では1953年2月に放送を開始し、2012年3月に停波）はニューメディアに含まれないこととする。また逆に、双方向型テレビである地上波デジタル放送（日本では2003年12月に放送を開始）を含む、全てのテレビ型メディアを「オールドメディア」と位置付ける論考も2010年代以降には存在するが、「オールドメディア」の定義に関しては本項では触れない。

## 概要

1970年代より各国で実用化に向けた研究が始まり、1980年代前半に実用化、商業展開が開始された。

「ニューメディア」の普及の前提として、各家庭に高速度ネットワークの普及が必要になると考えられており、各国の政府および電電公社（1980年代ごろまで世界の各国に存在した、電話と通信サービスを独占的に提供した国営企業）を中心として、デジタル通信規格ISDNベースのネットワークシステムや、国の全世帯への普及が想定されるビデオテックスサービス用の端末機の開発など、インフラに莫大な投資がなされた。

その特徴としては、研究当初から双方向性（インタラクティブ）が謳われていた。ビデオカセット（VHS、ベータマックス）やビデオディスク（レーザーディスクやVHD）など、登場時点では双方向性を持たないニューメディアもあった（1980年代後半にCD-ROMが登場し、ビデオディスクのインタラクティブ性が実現する）。

ニューメディアを扱うディスプレイ装置は、旧来のテレビ型メディアと同じブラウン管ではあるものの、情報が一方向に送信される旧来のテレビ型メディアでは「受信機」「受像機」と呼ばれるのに対し、ニューメディアでは通信回線ネットワークにつながっているので「端末」と呼ばれた。各企業・家庭に設置された「端末」を介して情報を得たり、発信したりということがコンセプトとなっていた。従来のテレビより高価になるものの、解像度が高く、音声や映像（オーディオ・ビジュアル、**AV**）の入力端子の付いた「ニューメディア対応テレビ」（通称「AVテレビ」）や、「ニューメディア対応パソコン」（「AVパソコン」の通称は日本ビクターに取られてしまったので他社は使えず、富士通 FM77AVやNEC PC-88VAなどAV対応を型番でさりげなくアピールされた）も発売された。

1970年代から1980年代にかけて世界中でブームとなり、様々な「ニューメディア」が登場したが、ニューメディアを扱う「ニューメディア機器」が非常に高価だったことと、コンテンツの不足のため、その多くはあまり普及しないまま、1990年代までに展開を終了。テレビやラジオと同じ「オールドメディア」の仲間入りすることもなく消滅し、時代の徒花となった。例えば、イギリスでイギリス電電公社（後のブリティッシュ・テレコム、現・BT）が1979年より商用展開を開始したビデオテックスサービスのPrestelは、ユーザー数のピークとなる1989年の時点でユーザー数が9万人強に留まり、1994年に閉鎖された。米国でナイトリッダー（米大手新聞社）とAT&Tが1983年に商用サービスを開始したビデオテックスサービスの「Viewtron」は、莫大な赤字を出し、同時期にちょうどAT＆Tが解体されたこともあって面倒を見切れず、1986年に展開を終了した。

パソコン通信やケーブルテレビなど一部のニューメディアはサービスを継続するも、1990年代後半から2000年代前半にかけて、インターネットサービスに置き換えられるか、あるいはインターネットサービスと一体化された。

もっとも、フランス以外の各国の「ニューメディア」は普及率が低かったぶん、システムの廃止がしやすく、インターネットにバトンタッチしやすかったという面もある。フランス電電公社（後のフランステレコム、2013年よりオレンジ）による「ニューメディア」であるビデオテックスサービスのテレテル用のミニテル端末が各家庭に普及してしまった唯一の国であるフランスでは、国策企業であるフランステレコムがミニテルのビジネスに固執するあまり、「インターネット元年」である1995年以後もインターネットの普及政策を渋った。1996年にフランステレコムがインターネット接続サービスを開始し、1997年に首相がフランステレコムの民営化とミニテルの廃止を表明したものの、高速通信が普及していない田舎や、パソコンを使いこなせない高齢者を中心にインターネットに移行できない層が多数生まれ、ミニテル向けのサービスが2012年まで継続され、その分インターネットの普及が遅れた。既に世界において「情報端末」の主流がスマートフォンとなりつつあった2012年時点で、フランスではモノクロ画面のダイヤルアップ接続であるミニテル端末が40万台稼働していた。

アメリカでは、専門チャンネル（ESPNなど）、CATV（HBOなど）、ビデオディスク（レーザーディスク、VHDなど）などのニューメディアが、三大ネットワーク（NBC、ABC、CBS）を廃業に追い込むという観測も1980年代当時はあったが、結局は3社とも廃業せずに1980年代を切り抜けた。

### 1980年代の主なニューメディアの例
* ビデオテックス
** ミニテル - 紙の電話帳の印刷代と電話番号問い合わせサービスの人件費を削減する目的で、フランス電電公社が電話回線の契約者に、紙の電話帳の代わりにミニテル端末の無料貸与を提案する方式をとったことから急速に普及し、ピーク時で600万台超、フランスの電話契約者の5人に一人がミニテルのユーザーとなる普及率を誇った。当初は採算が危惧されたが、単なる電話帳代わりではなく、オンラインバンキング、オンラインゲーム、アダルトチャットサービスなどの商用サービスの展開が1980年代後半より増加し、相手の電話番号を打つだけでサービスが利用できる高速性と、サービス利用料を電話代に合算して２か月ごとに徴収する方式（サービスの衝動的利用を誘発、エッチなサービスを利用しても親にばれない）などから、ユーザーに大いに利用され、商業的にも成功をおさめた。フランス電電公社は、ポルノに反対する意見に対し、子供のオンラインポルノ利用は政府ではなく親の責任であると強調して規制を行わず、ポルノに課税して利益を上げた。反ポルノの論を張った保守系の新聞社が実はエッチなサービスを運営しており、運営者は広告にあるようなエッチな女性ではなく男性であったことが現在は解っている。
** キャプテンシステム - 郵政省及び日本電電公社の主導で開発された、日本におけるビデオテックスサービス。サービス開始当初は「ニューメディア」の象徴として、電電公社によって盛んに宣伝され、日本の全家庭への普及が想定されていたが、高価なうえにいったい何をするのかわからないサービスで、単なる航空券の予約などのために端末を導入するユーザーは限られ、ほとんど普及しなかった。
* 文字放送
* ファクシミリ放送
* CATV
* 衛星放送
* INS（Information Network System：高度情報通信システム） - 1988年に実用化され、高速FAXやパソコン通信などに利用されたが、本格的な普及は1990年代後半以後のインターネット時代になった。1990年代末からより高速なADSL通信に置き換えられ、2000年代中頃からADSLとともにより高速な光通信に置き換えられた。
* マイコン
* テレビ電話
* パソコン通信
* ホームオートメーション（外出先からDTMFを用いて家電の遠隔操作を行なう）

## 日本の「ニューメディア」
### 郵政省と通産省による縄張り争い

日本の「ニューメディア」は、電電公社（後のNTT）副総裁の北原安定が1979年9月にスイスのジュネーブで開かれた第三回世界電気通信フォーラムで提唱した「**INS**構想」に端を発する。

一方、同時期には通商産業省による「映像情報システムの開発」、すなわち「**Hi-OVIS**」（Highly-interactive Optical Visual Information System、当初は東生駒光通信映像情報システム Higashi Ikoma Optical Visual Information System を略して「HI-OVIS」と言ったが、後に改められた）プロジェクトが行われており、1972年7月に公募が行われ、1973年4月に奈良県生駒市東生駒地区（社会的・経済的に地位の高い人たちが住んでいる新興住宅地）が選定された。1978年7月、東生駒の156世帯にCATVの双方向通信ケーブルが引かれた。家庭のテレビの上にビデオカメラが設置され、視聴者が自宅から番組に参加したり、あるいは自宅から番組を放送することも可能となった。

INS構想と同時期には、土光敏夫率いる臨調による電電公社の経営改革（いわゆる「電電改革」）が行われており、電電公社の解体・民営化、独占の終焉（通信自由化）によって生じる、10年間で100兆円と想定される莫大な利権をめぐり、商社や省庁などの利害関係者によって「**INS戦争**」と呼ばれる熾烈な縄張り争いが繰り広げられた（例えば三菱商事vs三井物産、郵政省vs通産省など）。日本の「ニューメディア」政策は、言うなれば郵政省vs通産省の縄張り争いである。戦後の日本の通信行政は郵政省の管轄だったので、これまで他の省庁は手出しができなかったが、郵政省が管轄する電電公社を民営化したうえで、郵政省が「データ通信」と言っている部分を「オンラインによる情報処理」と言い換えれば、これは「通信」ではないわけだから、それまでの郵政省の縄張りに通産省が堂々と食い込むことができ、通産省がこの利権を牛耳ることが可能となる。（このため、同じ「ニューメディア」でも郵政省系の資料と通産省系の資料では用語が全く違っている）

日本では、文字多重放送が開始され、ビデオテックスサービスであるキャプテンシステムが実用化され、BS-2衛星の打ち上げが年度末に行われる予定である1983年が「**ニューメディア元年**」とされ、同年には宣伝会議より『月刊ニューメディア』という雑誌も刊行されている。1984年にはBS-2衛星「ゆり2号a」が打ち上げられ、トラブルにより当初予定していた2チャンネル放送ができなかったものの、NHKによってNHK衛星第1テレビジョンの試験放送が開始された。

1984年には日本電電公社によって、電電公社武蔵野通研がある三鷹において、ISDNをベースとする高度情報通信システム（INS）の実用化試験を開始した。1985年に開催されたつくば科学万博は、このニューメディアを実体験できる見本市としての性格が強く、電電公社改め日本電信電話（NTT）がつくば博に設置したパビリオン「でんでんINS館」では、全国各地を光ファイバーケーブルや衛星通信で結んでマルチメディアの双方向通信ができる「INSがひらく夢のある暮らし」のデモンストレーションが行われた。当時放映中の電電公社/NTT一社提供のTBS系アニメ『ミームいろいろ夢の旅』でも、児童に対してニューメディアとINSの宣伝がひたすら行われた。通産省の「Hi-OVIS」も、ニューメディアの先駆的実験として内外の関心が大きく、1984年10月13日には天皇陛下が見学に訪れた。

1983年、来年度（1984年度）の重要施策として郵政省が「未来型コミュニケーションモデル都市（テレトピア）構想」を発表。1985年、全国20都市を「テレトピアモデル都市」に指定し、地域の情報化および地域社会の活性化を促進した。1986年時点で、テレトピア指定地域は63地域に達し、日本の各地にデータ通信網などが整備された。例えば、1985年に第一次テレトピアモデル都市に指定された米沢広域都市圏では、1986年に第三セクター方式で株式会社ニューメディア米沢が設立され、1989年よりケーブルテレビの放送を開始した。

郵政省の「テレトピア構想」とほぼ同時期の1983年8月、通商産業省が「ニューメディア・コミュニティ構想」を発表。1984年から1986年にかけて、全国に21のモデル地域を指定し、ニューメディアの普及および地域の振興を図ることになった。例えば、1986年にニューメディアコミュニティ構想のモデル地域に指定された徳島市では、1989年に第三セクター方式で株式会社ニューメディア徳島が設立され、CAD/CAMシステムの開発などを行った。

### 民間企業・大手マスコミの参入

また、民間でも1984年、通産省の指導の下で財団法人ニューメディア開発協会（会長・松下幸之助）が設立され、ソフト・ハードともに、ニューメディアの普及に努めた。「ニューメディア機器」として、ニューメディアに対応したテレビやパソコンが多数発売され、例えば日本楽器（YAMAHA）は、自社のシンセサイザーに接続できるMSX規格のパソコンCXシリーズを発売し、日本ビクターも、自社規格のビデオディスクであるVHDに接続できるMSX規格の「AVパソコン」HC-7を発売した。ヤマハのMSX2専用「キャプテンアダプタ」は、ヤマハのMSX2パソコン YAMAHA YIS604/128に接続することで、MSXパソコンをキャプテンターミナルへと進化させることが可能だった。もっとも、「ニューメディア対応機器」は概して高価で普及が進まず、ゲーム機として児童に普及していたファミコンや、ゲームを念頭に5万円以下の最廉価で販売されていた最小構成のMSXパソコンを「ニューメディア」に仕立てるメーカーもあった（野村證券の「ファミコントレード」、山一證券の「FAM-NET」など）。

「ニューメディア」ブームに伴い、これまで新聞・テレビなどの「オールドメディア」を中心に活動していた大手マスコミ各社も、ニューメディアに積極的に参入した。元々これらの大手マスコミは、テレビなどの視覚メディアが「ニューメディア」として登場した1960年代当時も、映像コンテンツ制作会社やテレビ局を設立するなどして、「ニューメディア」に積極的に進出した経緯がある。1984年、フジサンケイグループのポニーがオリジナルビデオアニメ（OVA）『街角のメルヘン』をリリース。またポニーは同年にレーザーディスク『うる星やつら オンリー・ユー』をリリースし、ビデオディスクにも参入した。1986年、朝日新聞社が衛星放送の『衛星チャンネル』（朝日ニュースター）を設立。また1988年、朝日新聞社がパソコン通信サービスの「ASAHIパソコンネット」（ASAHIネット）を立ち上げた。大マスコミがネットメディアを抱える利点として、ASAHIパソコンネットは、立ち上げ当初から朝日新聞社のパソコン雑誌「ASAHIパソコン」と連動しており、また、朝日新聞に1991年から1992年にかけて連載された筒井康隆の新聞小説『朝のガスパール』でも、ASAHIパソコンネットとの連動が行われた。

「ニューメディア」時代に向けて法改正が進み、例えば1983年の公衆電気通信法改正によってCATVの双方向通信が許可され、テレビのケーブルを通じてテレビショッピングなどができるようになった。これを受け、西武流通（セゾン）と三菱商事が米国ESPNと提携しCATVに参入するなど、民間企業によるCATVへの参入が相次いだ。また、1984年には、西武流通・三菱商事・東急が日本初の民間衛星放送会社である日本衛星放送（WOWOW）を設立するなど、小売や商社などの民間企業がニューメディアに参入する例が相次いだ。

### ニューメディアで、いったい・なにを・するの
しかし、安価もしくは無料のメディアが氾濫する1980年代当時の時代において、「ニューメディア」は端末や通信料が非常に高価であること、端末の性能に起因する制約などからコンテンツの利便性が既存メディアを超えるものにならず、なかなか普及が進まなかった。例えば、郵政省と電電公社が主導し、伊藤忠商事などの大手商社を味方につけて協力に拡販を推し住めた日本のビデオテックス最大手のキャプテンシステムも、1985年時点で利用者側のシステム導入費用が約20万円、情報提供側のシステム導入費用が数億円から数千万円と、非常に高価で、電電公社改めNTTが「**YES, MY CA?TA!N**」のCMを盛んに宣伝したものの、1993年時点でユーザー数は12万人に留まり、しかもほとんどが業務ユーザーだった。ビデオテックスサービスは、個人向けではなく企業向けなら勝機があるとも考えられたが、駅の構内などでローカルの案内情報などを提供するプライベート・ビデオテックスである三井物産系の「東京テレガイド」も早々に行き詰まり、1990年代前半に事業を終了した。

INSは、「ニューメディア」の象徴として電電公社が盛んに宣伝したが、一般人はその用途が解らず、1984年当時は「**いったい・なにを・するの**」の略だとも揶揄された。三鷹での実用化試験を経て、INSは1988年にINSネット（国際規格のISDNに準拠）として商用サービスが開始されたが、やはりその用途がよく解らず、「I Still Do Not know」の略だとも揶揄された。INSネットについては、一部の大口顧客の企業内ネットワークとして活用されるに過ぎなかった。

このように、「ニューメディア」の普及のため、そのコンセプトとして単なる情報提供ではなく「双方向性」が宣伝されていたが、当時の一般人には利便性が理解しがたいもので、CATV・パソコン通信・ファクシミリなどその特性を生かせるものを除き、一般家庭への普及は進まなかった。

### ファクシミリ

ファックスを通じて新聞を送信するファクシミリ新聞（電送新聞、電波新聞、電子新聞）は、それまで新聞配達の主力だった中高生が時代の変化で早朝の労働を嫌がるようになると言う（1947年策定の労働基準法では、第56条で児童の労働が原則禁止されていたものの、例外が許可され、戦後の貧しい時代は多くの中高生が家計を助ける必要から早朝の新聞配達などの「軽易な」仕事に従事していたが、戦後豊かになるとこういう早朝の「きつい」バイトに従事する中高生は次第に少なくなった）、労働者不足問題によって個別配達制度が崩壊する恐れから、各社とも1950年代より実験を行っており、既に朝日新聞社が1959年、北海道支社において日刊紙としては世界初のファクシミリ新聞の実用化に成功し、9月14日付より北海道支社に電送した新聞を現地の朝日式高速度オフセット輪転機で印刷・発行している。共同通信社による船舶向けファクシミリ新聞は1964年にサービスを開始した。

次の目標は「家庭用ファクシミリ新聞」の実用化で、CATV網を通じた家庭用ファクシミリ新聞の実用化に向け、新聞協会加盟の大手新聞社各社によって1970年に「新聞通信有線放送協議会」を設立、1972年には有線テレビジョン放送法の成立にこぎつけ、CATV回線を通じて各家庭に新聞を電送することが法的に可能となった。1972年7月より、帝国ホテルにCATV網が引かれ、宿泊中の外国人向けに毎日英字新聞の配信が開始された。しかし、郵政省が1976年から1978年にかけて行った多摩CCISの実験においては、端末装置（A4版ファクシミリプリンター）のコスト（50万円-100万円）と、電送時間（新聞1面の1/4にあたるA4の印刷に2分半、1面当たり10分）が問題であった。

1981年、電電公社は圧倒的低価格の「ミニファックス」（ホーム・ファックス）の開発に成功し、1981年9月より買取約20万円・月額レンタル3700円でサービスを開始した。「ホーム・ファックス」の別名の通り、家庭用を念頭に置いた製品だったが、家庭用には普及せず、主に中小企業や商店などに導入された。

1981年、電電公社は企業向けに便利で安価なファクシミリ通信網サービス「Fネット」のサービスを開始。さらに、電電公社は1985年より街角にファックスを設置する「街角ファクス」の展開を開始し、商店などの業務用ファックスを一般ユーザーが利用できるようになった。1988年にはついにINS（ISDN）が実用化され、これを利用して1989年よりアメリカやイギリスにもファックスすることが可能になった。こうしてサービスの拡充は進むものの、家庭用ファックスの普及は進まなかった。なおファックスの販売台数は1986年3月末時点で100万台を突破し、この頃よりファクシミリの普及に伴い、「ファクシミリ」ではなく「ファックス」「FAX」と略して呼ばれるようになる。

家庭用ファクシミリ新聞は、「ホームファックス」と「INS」が普及すれば実用化されると1981年当時は考えられていたものの、1991年発売のホームファックス「Mｒ.伝絵文」（でんえもん、販売・NTT東西地域会社、開発・松下電器産業）シリーズのヒットにより家庭用ファックスの普及が始まる時期には既に「ニューメディア」ブームは終わっていた。1995年には家庭用ファックスの普及率が10％に達し、この頃より家庭用ファックスの爆発的普及が始まるが、この年はWindows95のブームに合わせてパソコンとインターネットの爆発的普及が始まる「インターネット元年」でもあり、結局「ホームファックス」の普及前にインターネット新聞の時代が来てしまった。1988年創刊の金融ファクシミリ新聞など、ファックスを通じた情報メディアは登場したものの、戸別配達と同じ誌面をファックスを通じて家庭に送信する「家庭用ファクシミリ新聞」は、最終的には実用化されなかった。

電波を通じてデータを送信しファックスで印刷するファクシミリ放送は、1980年代末頃に試験放送が開始されたが、大手テレビ局各社ともこれまでの「ニューメディア」の惨憺たる状況にさすがに懲りたのか、実用化は断念された。

家庭用ファックスの普及率は、2005年に50％を超えた後に横ばい傾向となり、2009年の57.1％がピークであった。

### パソコン通信
1985年4月、日本電信電話公社が解体・NTTとして民営化されると同時に電気通信事業法が改正され、電話回線に電電公社の電話機以外の機器を自由に接続できるようになり（通信自由化）、回線にモデムを接続してパソコン通信が行えるようになった。

パソコンは、ビデオテックス端末と比べて操作が複雑で、従ってパソコン通信はビデオテックスサービスと比べて普及が進まないと思われていたものの、実際は「ニューメディア」としては最も普及した。ユーザー層は非常に幅広く、例えば日本テレネット（松下電器系）の「THE LINKS」は、漢字ROMを搭載しない（最廉価の）MSXユーザー向けのパソコン通信で、ひらがなとカタカナしか使えなかったが、そのようなMSXパソコンのユーザー層を反映し、小学校高学年や中学生から20代と、若いユーザーを中心に人気を博した。

大手資本によるネットに加え、個人が開設した「草の根ネット」も人気があった。当時は固定電話と同じ回線でダイヤルアップ接続を行いネットに接続しているるので、ネットのホスト局が遠くにあるほど高い電話代がかかるので、基本的に近隣の人同士で交流するネットが多かったが、有名なネットだと高い電話代を顧みずに遠くから接続してくる人もいた。中でも、1985年5月に大分で開設した全国初の官民一体型ネットである「COARA」（コアラ、大分パソコン通信アマチュア研究会）は、「一村一品運動」の提唱者として全国にファンが多くいた大分県知事の平松守彦が名誉会長兼一利用者として自ら宣伝役を担い、県外からの利用者も少なくなかった。これに続き、1987年7月より仙台市の出資する官民ネット「コミネット仙台」が有料サービスを開始するなど、（東京ではない）地方の人々がネットを通じて自ら全国に情報発信をするという例も現れはじめた。

1991年時点で、パソコン通信のユーザーは100万人近くと推定され、パソコン通信最大手である日本電気（NEC）系のPC-VAN（1986年開始）、および2位である日商岩井・富士通系のニフティサーブ（1987年開始）はそれぞれ加入者数が20万人を超えたものの、経営は厳しかった。

「双方向メディア」というそのコンセプト自体は、1990年代のマルチメディア時代におけるキーワード「インタラクティブ」として引き継がれ、1990年代後半以後のインターネット時代において、ようやく「情報端末」が全世帯に普及するIT革命が起きることとなる。1995年にはパソコン通信最大手のニフティサーブのユーザー数が100万人を突破し、ピーク時で7億円に上った累積赤字もようやく解消された。

### 有料放送
有料放送、すなわちBS・CS・CATV（ケーブルテレビ）は開局までに莫大な設備投資が必要であり、開局後も加入者が集まるまでしばらくかかるので、住友商事や伊藤忠商事のような大資本がバックについていても非常に苦しい状態が続いた。

大資本をバックに持つCATV事業者は、次第にMSO（Multiple System Operator）という形態になり、「ニューメディア」ブーム時に各地に設立された中小のCATV事業者を吸収して巨大化していった。日本のMSOは、最終的に、住友商事系のジュピターテレコム（現・J:COM）と、東芝・伊藤忠系のタイタスコミュニケーションズが生き残ったが、J:COMがタイタスを2000年に吸収合併したことで業界が統一された。CATVとして1983年に設立されたシティケーブルビジョン府中を源流に持つ、住友商事系の「ニューメディア」事業は、ジュピターテレコム時代の2001年に加入者が100万人を超えてもまだ赤字で、2003年にようやく単年度黒字化した。なお2019年時点では日本の総人口の約10%にあたる548万世帯がJ:COMに加入しており、住友グループ内において大きな収益を上げている。

1991年にサービスを開始したWOWOWは1995年に黒字化し、1994年時点で833億円に上った累積赤字は2004年度に解消された。

### インターネットに継承
1990年代に入り、高性能のパソコンや携帯電話の登場により、高速の通信網を用いて画像や動画などと言った大容量メディアの送受信を前提とするインターネットのサービスが普及すると、文字情報やアナログベースの旧世代のシステムの利用を前提とする「ニューメディア」のサービスは見劣りがするようになった。日本電電公社が「ニューメディア」であるキャプテンシステムのために1980年代に莫大な投資をして整備されたINSネットは、1995年以後のインターネットブームに乗って一気に契約数を伸ばすが、2000年頃よりADSLが普及し始め、やはり過去の技術となり、2000年代には光ファイバーケーブルを中心とした情報網への投資に切り替わった。キャプテンシステムも2002年3月にサービスを終了した。パソコン通信最大手のニフティサーブも、1999年にはインターネットサービスプロバイダの「@nifty」に衣替えし、パソコン通信は2006年にサービスを終了した。

テレトピア構想の一環としてテレトピア指定地域の自治体が主宰していたキャプテンシステムや、草の根ネットは、インターネットにおける自治体の公式ホームページへと引き継がれた。地域パソコン通信の代表である大分県のコアラは1994年7月にインターネットのページを開設した。

ビデオテックスサービスであるキャプテンシステムを日本の全家庭に普及させることに失敗した日本電電公社は、その後継のひとつであるNTTドコモ時代において、携帯電話向けインターネットサービスのiモードを展開した。ドコモはiモードを閲覧できる高機能携帯電話であるFOMA端末を日本の携帯電話メーカー各社と共同開発し、携帯キャリアとして強力に普及させる体制を取ったこともあり、2000年代の日本においてFOMA端末とiモードは非常に普及。日本のコンテンツ産業を席巻し、雪辱を果たしたが、家庭用電話機を情報端末として使えるサービス「Lモード」は商業的に失敗した。また、iモードは世界標準とかけ離れたドコモの独自仕様で、「インターネット」と称しつつもドコモの管理下にある閉じたプラットフォームで、ドコモのiモード対応端末でしかアクセスできなかったため、安全性は高かったものの、世界展開は失敗した。2010年代には「インターネット」のさらに多くのコンテンツにアクセス可能である海外メーカー製のスマートフォンが登場し、日本市場を席巻したため、日本におけるプラットフォーマーとしてのNTTドコモは、ドコモ向けに特化した「ガラケー」メーカーとして海外展開するすべを失った日本の携帯電話メーカーともども崩壊。「iモード」は「ガラケー」時代の徒花となった。

## 評価

行政主体で莫大なインフラ投資をしたが、そのコンテンツが貧弱で、ほとんど普及は進まなかった。1984年に郵政省と電電公社が行った三鷹INS実験について、当時の朝日新聞の新人記者で、後に朝日新聞社が主宰するインターネットメディア「asahi.com」を立ち上げる大前純一は、「**ソフトなき壮大な実験**」と評した。

1990年代の「マルチメディア」（普及当初の「インターネット」を含む）との比較として、1994年に通産省をインターネットに接続した通商産業省機械情報産業局マルチメディア政策室長の辻義信は、ニューメディアでは通信事業者とハードメーカーが中心であったのに対し、マルチメディアではゲーム、エンターテイメント、サービス分野など数多くの業種が参画している点を挙げ、ニューメディアが供給サイドからのアプローチであったのに対し、マルチメディアが需要サイドからのアプローチである点を指摘した。辻は、1990年代のマルチメディア時代において、通産省におけるコンテンツ制作の旗振り役として、2002年に日本で開催予定のFIFAワールドカップ向けてバーチャルスタジアムを制作するなどした。

## 脚注

## 関連項目
* オールドメディア - ニューメディアの反対語で、テレビや新聞などを指す。日本でテレビ放送が開始したのは1953年だが、テレビの普及が始まった1960年代には映像メディアなどが「ニューメディア」とされていた。
* マルチメディア - 1990年代前半に「ニューメディア」の代わりに流行した用語。
* ITバブル - インターネット・バブル。1990年代後半に「ニューメディア」として「インターネット」という語が大流行し、1990年代末にはベンチャー企業が多数創業してバブルの様相を見せたが、2000年代に入るとバブルがはじけ、多数が倒産した。
* 通信と放送の融合

## 外部リンク
* 一般財団法人ニューメディア開発協会 - ニューメディアの開発・普及を促進する一般財団法人ニューメディア開発協会の公式サイト
* NTT技術史料館 - 日本におけるニューメディアの象徴であるキャプテン端末をはじめとする数々のニューメディアを展示しているNTT技術史料館の公式サイト