ミラノ国際博覧会 (2015年)

**ミラノ国際博覧会**（ミラノこくさいはくらんかい、*milanoexpo-2015*）は、2015年5月1日から10月31日までイタリアのミラノで行われた国際博覧会。「登録博」に区分されており、総合的なテーマを扱う大規模博覧会として実施された。ミラノでの開催は、1906年以来109年ぶりであった。

## 概要
博覧会テーマは、「**地球に食料を、生命にエネルギーを**(Feeding The Planet, Energy For Life)」である。飢餓、食料安全保障、生物多様性の理念のもとに制定された。

*2015年ミラノ国際博覧会の概要
**開催地　　　　イタリア共和国ミラノ市郊外
**会期　　　　　2015年5月1日～10月31日（184日間）
**会場面積　　　110ha
**想定入場者数　約2,000万人
**想定参加国等　140ヶ国

食料・栄養・持続可能な農業・気候変動等の地球規模の課題に対する意識喚起を目的としていた。
また、ミラノがかつての産業都市から「国際都市・食とデザインのハブ」として再定位される契機ともされ、博覧会を通じて都市ブランドの向上や文化・観光の発信力強化を狙った事業でもあった。

21世紀における食料供給と環境保全の両立を問いかけるものであり、FAOやWFPなど国際機関も参加した。
会場はミラノ北西部のロー・ペーロ（Rho–Pero）地区に位置し、約**110ヘクタール**の敷地に国別パビリオン54館と、穀物・果実・コーヒーなどをテーマとする9つの「クラスターゾーン」が配置された。
メインストリート「デシウマノ（Decumano）」と「カルド（Cardo）」が交差する設計で、中央にはイタリア館（Palazzo Italia）と「ツリー・オブ・ライフ（Tree of Life）（直訳：命の木／生命の木）」が象徴的モニュメントとして設置された。

## 選出
総合的な大規模国際博覧会（登録博）の2010年開催地が上海に決定し、またその前の2005年国際博覧会も日本の愛知県と、2回連続アジアでの開催となった。2010年の登録博覧会開催に立候補していた韓国麗水市は、その後小規模で専門的な認定博として2012年に開催（麗水国際博覧会）することが決まったため、2015年については事実上アジア以外での開催が事前に決定していた。

2008年3月31日に行われたBIE総会で投票が行われ、ミラノがもう一つの立候補地であるトルコ・イズミルを86対65で破り開催地に決定した。

## 入場料金
本博覧会の入場料金（1日券）では、成人（14歳以上）向けの一般オープンデイトチケットが €39 と設定された（当時の日本円で、5000円〜5500円前後）。
前売り・固定日（Fixed Date）チケットでは €34 の設定もあり、学生・高齢者・子ども、夜間券などの割引バリエーションが複数存在した。

## 経済的評価・レガシー
ミラノ万博の総事業費の総事業費については諸説あり、会場建設やインフラ整備、運営経費などを含めた総コストは約23億〜25億ユーロ（約3,000億〜3,400億円）と報じられている一方、関連する交通網整備や周辺開発、都市インフラ再編と一体で進められた国家プロジェクトを含めると100億ユーロ（約1兆4,000億円）を超えるとの推計もある。
実際の運営会社（Expo 2015 S.p.A.）の運営費ベースでの決算では、約2,300万ユーロの黒字で閉幕したと報告されている（日本円で30億円〜32億円）。

開催による短期的な経済波及効果は極めて大きく、ミラノおよびロンバルディア州では、観光関連消費が約**102億ユーロ（約1兆4,000億円）**に達したとされる。
会期中、ミラノ市内の宿泊施設稼働率は平均で20〜30ポイント上昇し、ホテル収益は前年同期比で最大55％増となった。
また、航空・鉄道・小売・飲食など関連産業も活況を呈し、全体で20万人以上の雇用（直接・間接含む）が生まれたと報告されている。

ミラノ万博の開催は、イタリアのGDPにも一定の寄与をもたらし、イタリア中央銀行の報告によれば、2015年のロンバルディア州経済成長率を0.2〜0.3ポイント押し上げたと分析されている。
このことから、会計上の総コストを考慮しても、余りある地域経済効果を生んだと評価されている。

博覧会終了後、跡地は再開発計画「**MIND（Milano Innovation District）**」として整備が進められ、生命科学研究拠点「**Human Technopole**」、ミラノ大学の新キャンパス、イタリア技術研究所（IIT）の分室、ならびに製薬・バイオ・IT関連企業の研究施設が順次整備されている。

この構想は、Expo 2015 を「食と科学技術の未来を探る研究都市」へと転換する長期的プロジェクトと位置づけられており、イタリア政府は国家戦略として支援を継続している。
MIND 地区は、2020年代半ば以降に約6万人の研究者・学生・居住者を受け入れることを目標としており、博覧会を通じて整備されたインフラがそのまま都市基盤として再利用されている。イタリア政府およびロンバルディア州は、博覧会を一過性のイベントではなく、研究・教育・イノベーションを結ぶ国家的プロジェクトへ発展させる方針を掲げており、2020年代後半にかけて段階的に都市機能の移転が進められている。

国際的な評価では、ミラノ万博は開催初期に汚職・工期遅延・コスト超過などの問題を抱えたものの、最終的にはBIE（国際博覧会事務局）およびOECDなどから「持続可能な都市再生と地域経済振興のモデルケース」として肯定的に評価された。

## 開会式
開会式に先立ち前夜祭が4月30日夜21時（現地時間）に大聖堂広場で行われ、アンドレア・ボチェッリとオーケストラ演奏によるガラコンサートで開幕した。開会式は翌1日に万博会場で開かれ、博覧会国際事務局（BIE）のフェルディナンド・ナジ議長、イタリアのセルジョ・マッタレッラ大統領ら多数の要人らが出席し、イタリア空軍のアクロバットで開幕を祝った。

## 閉会式
閉会式は10月31日午後6時（CET）より万博会場で開催。BIE旗がミラノ市長からBIEのナジ議長、ロセルタレス事務局長に手渡され、2020年ドバイ万博代表に手渡された。農林政策大臣は「ミッションが終わった」と挨拶、マッタレッラ大統領が閉会を宣言し、花火で幕を下ろした。

## 入場者数
この半年間、目標であった2000万人を10月に達成。184日間の期間中、約2,150万人が来場した。当初は、速報値として発表された延べ入場者数（約2,220万人）に基づくものであったが、後にBIEの最終報告により約2,150万人に修正された。

## 日本政府の公式参加
ミラノ国際博覧会への参加については、平成24年（2012年）3月27日の閣議了解により、農林水産省、経済産業省を幹事省、国土交通省を副幹事省とし、独立行政法人日本貿易振興機構を参加機関として公式参加する旨が決定された。

*「日本館」出展の政策目的
**日本食や日本の食文化、食器や調理器具等の関連産業を含め、その魅力を国際社会に広く発信するとともに、クール・ジャパン戦略との連携を図り、食を絡めた「ジャパンブランド」の確立を目指す。
**日本食材の品質の高さや美味しさ、日本食の栄養バランスの良さや季節感の表現の素晴らしさなどをPRし、輸出拡大や国内事業者の海外展開の契機とする。
**地球人口の増大に伴う食料確保と貧困・飢餓の問題、畜産物や穀物の需要の増大、食の安全・安心の確保、食料廃棄や食と健康の問題、水資源の枯渇や気候変動の問題など、世界的な食料や農業の問題に対する我が国の貢献のあり方等を提示する。
**日本の食材を活用したレストランを併設し、欧州他各国からの来館者に、日本の食文化の素晴らしさを体感してもらう。
*「日本館」の概要
**テーマ「Harmonious Diversity -共存する多様性-」。
**2013年12月にユネスコ無形文化遺産に登録された「和食」などの食・食文化に詰め込まれた知恵と技を、未来社会のヒントとして発信。
**法隆寺など日本の伝統木材建築に用いられている「めり込み作用」と現代技術を融合させ、立体木格子を実現。釘をほとんど使わずに組み立てた立体木格子の壁面は、最長部分が高さ12m、幅130mもあり、訪れる人を圧倒する外観。ファサードには鏡開きに使われる「菰樽（こもだる）」に47都道府県の県花・県のイメージカラーをあしらったディスプレイが設置され、撮影スポットとして親しまれた。
**敷地面積約4170平米。5シーン9ゾーンに分かれる。
**日本館公式アプリと、館内の「ダイバーシティーの滝」を組み合わせたバーチャル・リアル融合型の展示に特徴がある。日本で古来大切にされてきた自然への感謝、先人たちの知恵や技、四季を感じられる旬へのこだわり、もてなしの所作・作法などを伝えるため“食を巡る旅の体験”を展開。あるゾーンでは、食の原点となる田畑や野山、海の風景を最新のプロジェクションマッピング技術で表現し、来場者の動きに応じてその景色が変わる様子を展示。またあるゾーンでは巨大な映像の瀧から流れるさまざまな日本食をスマートフォンに取り込み、食文化の多様性を知ることができる仕掛けを設けるなど、デジタルとアートを組み合わせた表現が話題となった。
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2015年（平成27年）10月31日の閉幕を前に、同月30日に行われた専門審査員による審査において日本館が「展示デザイン」部門で金賞を受賞した(銀賞韓国、銅賞ロシア)。日本館は口コミで人気が広がり、入館まで10時間待ちの日もあるなど一番人気であり、会期中に200万人以上が来館した。イタリアのメディアは「詩情と科学技術のバランスが絶妙」「行列嫌いのイタリア人を並ばせた」と日本館を評価した。

会期中に参加国別に各一日設けられるナショナルデー「ジャパンデー」（日本は7月11日）において、東北の10の祭り（県都6祭りとJAグループ福島地域の4祭り）と日本を代表するキャラクターたちによるパレードが開催された。

## 課題と批判
ミラノ万博は、開催準備段階からいくつかの課題と批判に直面した。
まず、建設契約を巡る汚職・贈収賄事件が発覚し、複数の政治家・企業幹部が逮捕されたことで、イタリア国内で「透明性の欠如」が大きな議論を呼んだ。
さらに、会場整備の遅延やコスト超過も問題視され、最終的な総コストは当初想定を大幅に上回る約100億ユーロ以上に及んだとも報じられている。

環境・社会面では、建設用地の拡大に伴う農地転用や、雇用条件を巡る労働団体の抗議デモなども発生した。
また、会期中に「食料問題」をテーマとしながら、会場内で高級ブランドや多国籍企業による大量販促が行われたことに対し、「理念と現実の乖離」を指摘する声もあった。

閉幕後は、跡地再利用計画の進行遅れや行政手続きの複雑さが問題となり、一時期は「再開発の停滞」が懸念された。
しかしその後、Human TechnopoleおよびMIND構想の具体化により、徐々に「科学技術・教育・産業の複合拠点」として再評価が進んでいる。

## 反対運動
エキスポ開催は参加企業に利するのみでイタリアのためにならず、汚職の元凶であるとして、学生や反キャピタリズム活動家らによって抗議団体「No Expo」が組織され、反対運動が行われた。開会式の翌日である5月1日にはミラノ市内で抗議デモが行われ、ブラック・ブロックも参加して店舗や車に火炎瓶が投げ込まれるなど暴動となり、警察が出動して20人以上が逮捕された。

## 脚注

### 出典

## 関連項目
*ミラノ万国博覧会 (1906年)
*国際博覧会
*国際博覧会一覧

## 外部リンク
*ミラノ万国博覧会公式サイト
* Expo 2015 page at BIE
*Expo Museum