中止したダム事業

**中止したダム事業**（ちゅうししたダムじぎょう）は日本のダム事業において、計画・建設段階で事業が中止となり完成・供用に至らなかったダム事業である。中止になった理由としては事業により様々であるが、複合した要因によることもある。本項目では一覧表にした上で個々の事案について詳述する。

## 凡例
一覧表の順序は都道府県順→五十音順で示す。複数の所在地にまたがるダムについては一般財団法人日本ダム協会『ダム便覧』に準じ、河川の源流点から河口・合流点を見た場合におけるダム**左岸**の所在都道府県に掲載する。北海道については総合振興局・振興局を掲載するが順番については 北海道庁ホームページ の記載順に準拠する。なお、掲載基準はダムの諸元（型式・高さ・総貯水容量）の何れかが判明しているダムについて掲載し、諸元が全く不明で名称のみ判明しているダムは除外する。

;水系
:ダムが建設されている河川が属する水系。
;河川
:ダムが建設されている河川。「河道外」は河川以外の谷間などに建設されているダムを指す。
;型式
:ダムの型式。詳細は各リンク先を参照。
;高さ
:ダムの高さ。単位はメートル。
;総貯水容量
:ダムによって形成される人造湖の総貯水容量。単位は1,000立方メートル。なお有効貯水容量しか判明していないダムについては、備考・注釈欄冒頭に「容量は有効貯水容量」と明記する。
;事業者
:ダムを計画、施工していた事業者。ただし北海道開発局開発建設部・農業水産部については所管官庁（開発建設部：建設省・国土交通省、農業水産部：農林水産省）を記載する。事業主体が変遷・組織変更している場合は、ダム事業中止当時の事業者名を記載する。
;備考・注釈
:ダム事業中止までの経緯を記載する。出典については出典欄に記載するものとする。
;出典
:ダムの諸元、備考・注釈欄に記載した内容についてデータの出典元を呈示する。重複を避けるため備考・注釈欄の方には出典を付けない。

## 中止ダム事業一覧
### 北海道

空知





石狩





後志





胆振





日高





渡島





上川





留萌





宗谷





オホーツク





十勝





釧路




### 東北

青森県





岩手県





宮城県





秋田県





山形県





福島県




### 関東

茨城県





栃木県





群馬県





千葉県





埼玉県





東京都





神奈川県




### 中部

新潟県





富山県





石川県





福井県





山梨県





長野県





岐阜県





静岡県





愛知県




### 近畿

三重県





滋賀県





京都府





大阪府





兵庫県





奈良県





和歌山県




### 中国

鳥取県





島根県





岡山県





広島県





山口県




### 四国

徳島県





香川県





愛媛県





高知県




### 九州・沖縄

福岡県





佐賀県





長崎県





熊本県





大分県





宮崎県





鹿児島県





沖縄県




## 出典
出典は膨大な量であるため、個人設定のガジェットにおいて「脚注をスクロール化する」にチェックを入れることを推奨する。

## 参考文献
※Webサイトについては出典節を参照

国土交通省・建設省関連

*木曽三川治水百年のあゆみ編集委員会・財団法人中部建設協会編集『木曽三川治水百年のあゆみ』建設省中部地方建設局、1995年
*建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第一巻、1955年
*建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第二巻、1955年
*建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第三巻、1957年
*建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第四巻、1959年
*建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第五巻、1960年
*建設省河川局開発課『河川総合開発調査実績概要』第八巻、1964年
*建設省河川局監修『多目的ダム全集』国土開発調査会、1957年
*建設省河川局監修・全国河川総合開発促進期成同盟会編『日本の多目的ダム　直轄編』1980年版、山海堂、1980年
*建設省河川局監修・全国河川総合開発促進期成同盟会編『日本の多目的ダム　補助編』1980年版、山海堂、 1980年
*建設省河川局監修・財団法人ダム技術センター発行『日本の多目的ダム　直轄編』1990年版、山海堂、1990年
*建設省河川局監修・財団法人ダム技術センター発行『日本の多目的ダム　補助編』1990年版、山海堂、1990年
*建設省河川局河川計画課編集『日本の河川像を求めて：河川計画課30年の歩み』〔本編〕、山海堂、1983年
*建設省関東地方建設局河川部編『関東地方建設局河川部三十年の歩み』、建設省関東地方建設局河川部、1989年
*建設省関東地方建設局監修・利根川百年史編纂委員会編『利根川百年史』、1987年
*建設省九州地方建設局筑後川工事事務所『筑後川五十年史』、1976年
*建設省中部地方建設局『事業のあらまし』昭和49年度、中部建設協会、1974年
*建設省中部地方建設局25年誌編さん委員会監修・編集『中部地建のあゆみ』中部建設協会、1975年
*建設省北陸地方建設局黒部川工事事務所『黒部川のあゆみ』、1977年
*北海道開発協会建設調査部企画・編集『滝里ダムふるさと誌』北海道開発局石狩川開発建設部、1986年
*北海道開発局『北海道開発局技術研究発表会論文集』第14回、1971年



他省庁関連

*アメリカ合衆国海外技術顧問団『日本政府公益事業委員会に対する只見川電源開発調査報告書』総理府公益事業委員会、1952年
*経済安定本部建設交通局編『河川総合開発調査の実績』、1952年
*通商産業省公益事業局『水力計画書』昭和27年度、1953年
*通商産業省公益事業局『水力計画書』昭和29年度、1955年
*通商産業省公益事業局『水力計画書』昭和30年度、1956年
*通商産業省資源エネルギー庁公益事業部『水力開発地点計画策定調査報告書』地域編１～３、1986年
*通商産業省広島通商産業局『冠山地区広域多目的連続揚水発電計画調査報告書』、1977年
*農林水産省東海農政局木曽川水系総合農業水利調査事務所編集『木曽川水系農業水利誌』農業土木学会、1980年
*農林水産省農業土木試験場編『農業土木試験場技報』WM（8）水利、農林水産省農業土木試験場、1987年



地方公共団体関連

*秋田県教育研究所『秋田県地誌』、1969年
*秋保町史編纂委員会編『秋保町史』本編、宮城県名取郡秋保町、1976年
*旭川市史編集委員会編『旭川市史』第5巻、旭川市、1972年
*石川県議会事務局『石川県議会史』第4巻本編、1993年
*茨城県『茨城県総合振興計画』、1965年
*岩手県『岩手県総合発展計画』、1980年
*大分県『県政のあゆみ』昭和46年版（1967-1971）、1971年
*岡山県『岡山県県勢振興計画書』、1958年
*神奈川県内広域水道企業団編『水道企業団十五年史』神奈川県内広域水道企業団、1985年
*烏山町史編集委員会編『烏山町史』栃木県那須郡烏山町、1978年
*北茨城市史編さん委員会編『北茨城市史』下巻、北茨城市、1987年
*近畿開発資料集成編集委員会編『近畿開発の計画』第6分冊、大阪都市協会、1963年
*倉石村史編纂委員会編『倉石村史　中巻』青森県三戸郡倉石村、1989年
*群馬県企業局『群馬県企業局二十年史』、1978年
*国分理編『電源只見川開発史』福島県土木部砂防電力課、1960年
*占冠村役場編『占冠村史』北海道勇払郡占冠村、1963年
*富山県『富山県勢総合計画』第3次総合計画編、1966年
*長野県社会部労政課編『資料長野県労働運動史』第8巻（1983～1987）、長野県社会部労政課、1990年
*沼田市史編さん委員会編『沼田市史』第6巻通史編3近代現代、沼田市、2002年
*氷見市教育委員会『千人塚　一般県道平・阿尾線特定道路事業に伴う試掘調査概要』、2009年
*福井県編『福井県史』通史編6（近現代2）、福井県、1996年
*福井県議会史編さん委員会編『福井県議会史』第7巻、福井県議会事務局、1996年
*宮城県『第三次宮城県長期総合計画』、1986年
*山形県総合開発審議会編『最上川総合開発計画答申書』山形県企画部、1965年



電力会社関連

*中部電力『飛騨川　流域の文化と電力』、1979年
*「日高をひらく」編集委員会編『日高をひらく　電源開発の30年』北海道電力、1988年
*北陸電力『北陸電力20年史』、1972年



その他一般

*秋田魁新報社編『秋田魁年鑑』1969年版、秋田魁新報社、1968年
*朝日新聞社秋田支局編『川の思想：雄物川のほとりにて』秋田書房、1979年
*河北新報社編集局年鑑室編『河北年鑑』昭和33年版、河北新報社、1957年
*木村春彦先生還暦祝賀実行委員会『木村春彦論文集』、1980年
*国民経済研究協会『島根県江川地域経済調査』、1964年
*財団法人日本ダム協会『ダム年鑑』1960年版、1960年
*財団法人日本ダム協会『ダム年鑑』1961年版、1961年
*財団法人日本ダム協会『ダム年鑑』1964年版、1964年
*財団法人日本ダム協会『ダム総覧』1975年版、1975年
*財団法人日本ダム協会『ダム総覧』1980年版、1980年
*財団法人日本ダム協会『ダム総覧』1984年版、1984年
*財団法人日本ダム協会『ダム年鑑』1991年版。1991年
*土地改良新聞社『農用地開発事業総覧』昭和59年度（改訂）版、1984年
*栃木新聞社編集局編『「調和と繁栄への道（1）八溝山麓』栃木新聞社、1963年
*西川喬『水資源開発』山海堂、1963年
*日本河川資料調査会『全国水開発大鑑』河川・ダム・下水道、1975年
*日本河川資料調査会『日本の河川』ダム・河川・砂防・上下水道、1978年
*馬場知己『東京2,000万都市の改造計画』鹿島研究所出版会、1966年



雑誌　※号数は出典節に記載

*板取村役場編『広報いたどり』岐阜県武儀郡板取村
*岩手経済研究所『岩手経済研究』
*開発行政懇話会編『開発往来』開発行政懇話会
*「環・太田川」編集委員会『環・太田川』
*月刊水情報『水情報』
*建設界通信社『建設界』
*財界21『財界ふくしま』
*財団法人ダム技術センター『ダム技術』
*財団法人日本ダム協会『ダム日本』
*社団法人日本河川協会『河川』
*社団法人雪センター『ゆき』
*新公論社『季刊河川レビュー』
*新都市開発社編『新都市開発』新都市開発社
*水温調査会事務局編『水温の研究』
*東北経済連合会『東経連』
*土木技術社『土木技術 = Civil engineering for life : 社会と土木を結ぶ総合雑誌』
*日本水道協会『水道協会雑誌』
*野田経済研究所『野田経済』
*発電水力協会『発電水力』
*北海道開発協会『開発こうほう』
*水資源開発公団総務部広報課監修『水登ともに』財団法人水資源協会
*林業経済研究所『林業経済 = Forest economy』


## 関連項目
*ダム
*日本のダム - ダム建設の是非・ダムの代替案・日本の長期化ダム事業
*環境問題
*公共事業
*田中康夫・嘉田由紀子

## 外部リンク
*（平成15年度末までにおける）中止事業について 国土交通省
*（平成16年度末までにおける）中止事業について 国土交通省
*
*中止事業について（記者発表資料） 国土交通省
*中止事業一覧 国土交通省