船橋洋一

船橋洋一是一名日本的評論員、專欄作家、記者，曾經擔任朝日新聞社主編、三邊委員會委員，目前也是亞洲太平洋委員會理事長。

簡歷
出生於中華民国北京市。就讀灘中學校・高等學校後，1968年畢業於東京大学教養學部。1992年再取得法学博士（慶應義塾大学），博士論文題目為「ドル管理の国際政治 -プラザ合意からルーブル合意に至る五カ国蔵相・中央銀行総裁会議(G5)の経済政策協調の分析-」。是知名的親美派經濟記者，曾經多次被認為是中央情報局間諜。
著書
單著
『経済安全保障論――地球経済時代のパワー・エコノミックス』（東洋経済、1978年）
『サミットの思想』（朝日新聞社、1980年／「サミットクラシー」に改題、朝日文庫、1991年）
『内部(neibu)――ある中国報告』（朝日新聞社、1983年／朝日文庫、1988年）
『日米経済摩擦――その舞台裏』（岩波書店［岩波新書］、1987年）
『通貨烈烈』（朝日新聞社、1988年／朝日文庫、1993年）（英訳 Managing the Dollar: from the Plaza to the Louvre, Institute for International Economics, 1988/2nd.ed, 1989.）
『世界が劇場となった』（朝日新聞社、1990年／朝日文庫、1992年）
『経済地球儀』（朝日新聞社、1990年）
『ゴルバチョフの帽子――World briefing』（朝日新聞社、1991年）
『冷戦後――同時代の現場で考える』（岩波書店［岩波新書］、1991年）
『冷戦後事始――経済地球儀』（朝日新聞社、1991年）
『国境が点線となる――World briefing 2』（朝日新聞社、1992年）
『出冷戦記――経済地球儀 3』（朝日新聞社、1992年） 
『日本の対外構想――冷戦後のビジョンを書く』（岩波書店［岩波新書］、1993年）
『アジア太平洋フュージョン――APECと日本』（中央公論社、1995年）（英訳 Asia Pacific Fusion: Japan's Role in APEC, Institute for International Economics, 1995）.
『世界ブリーフィング――同時代の解き方』（新潮社、1995年）
『同盟漂流』（岩波書店, 1997年／岩波現代文庫、2006年）（英訳 Alliance Adrift, Council on Foreign Relations Press, 1999.）
『同盟を考える――国々の生き方』（岩波書店［岩波新書］、1998年）
『船橋洋一の世界を読み解く事典』（岩波書店、2000年）
『あえて英語公用語論』（文藝春秋・文春新書、2000年）
『痛快！国際政治学』（集英社インターナショナル、2002年）
『グローバリゼーション・トリック』（岩波書店、2002年）
『日本の志』（新潮社、2003年）
『歴史和解の旅――対立の過去から共生の未来へ』（朝日新聞社、2004年）
『青い海をもとめて――東アジア海洋文明紀行』（朝日新聞社、2005年）
『ザ・ペニンシュラ・クエスチョン――朝鮮半島第二次核危機』（朝日新聞社、2006年）のち文庫（英訳 The Peninsula Question: A Chronicle of the Second Nuclear Crisis, Brookings Institution Press, 2007）.
『日本孤立』（岩波書店、2007年）
『冷戦後――失われた時代』（朝日新聞社、2008年）
『新世界国々の興亡』（朝日新聞出版・［朝日新書］、2010年）
『カウントダウン・メルトダウン上下』（文藝春秋、2013年）のち文庫
『原発敗戦 危機のリーダーシップとは』（文藝春秋・文春新書、2014年）
『湛山読本』（東洋経済新報社、2015年）
『21世紀 地政学入門』（文藝春秋・文春新書、2016年）

編著
『日本戦略宣言――シビリアン大国をめざして』（講談社、1991年）
Japan's International Agenda, (New York University Press、1994).
『同盟の比較研究――冷戦後秩序を求めて』（日本評論社、2001年）
『日本の戦争責任をどう考えるか――歴史和解ワークショップからの報告』（朝日新聞社、2001年）
『いま、歴史問題にどう取り組むか』（岩波書店、2001年）
Reconciliation in the Asia-*Pacific, (United States Institute of Peace Press, 2003).

共編著
『IT革命――新世紀への挑戦』竹中平藏との共著（朝日新聞社、2000年）
『創造的破壊系――日本発世界の経営者たち』孫正義他との共編著（朝日新聞社、2000年）

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