重要業績評価領域

重要業績評価領域（じゅうようぎょうせきひょうかりょういき、英: Key Result Areas、略称: KRA）は、組織経営において、個人の職務遂行能力と組織全体の戦略的目標を整合させるために用いられる管理概念である。単なる職務記述書の延長ではなく、組織が競争優位を確立するために不可欠な成果の焦点を定義する。

 概要 
KRAは、特定の役割または部門が、その責任において達成しなければならない成果の領域と定義される。これは従業員が「何をするか」ではなく、「何を達成するか」に焦点を当てるための枠組みである。

マイケル・アームストロング（Michael Armstrong）によれば、KRAは役割保持者がその役割の特定の側面において達成することを期待されている成果を指す。例えば、人事マネージャーにとって「採用活動を行うこと」は活動であるが、「優秀な人材を適正なコストと期間で確保すること」はKRAとなる。

KRAの策定においては、パレートの法則（80:20の法則）の適用が重視される。職務の価値の約80%は、その役割が担う活動の約20%から生み出されるとされており、KRAはこの「重要な20%」を特定するために用いられる。そのため、網羅的なタスクリストではなく、通常3つから7つ程度の領域に限定される。

 構成要素 
効果的なKRAは、測定可能なパフォーマンス管理システムの基盤として機能するため、以下の要素によって構成されることが推奨されている。

 領域：成果が求められる広範な責任範囲（例：新規顧客獲得）。
 重み付け：そのKRAが役割全体に占める重要度。
 目標：KRA内で達成すべき具体的な到達点。
 測定指標（KPIs）：目標の達成度を測る定量的・定性的尺度。

KRAの設定においては、SMART基準（具体的、測定可能、達成可能、関連性、期限）の適用が不可欠とされる。特に測定可能性は、KRAと単なる職務責任を分ける境界線であり、数値化または観察可能な状態として定義されなければならない。

また、KRAは活動の罠を回避するために設計されている。これは、従業員が日々の業務に没頭するあまり、最終的な目的（成果）を見失う現象である。例えば、ソフトウェアエンジニアの場合、「コードを書く」ことは活動に過ぎず、真のKRAは「バグのない安定した機能のリリース」といった組織価値に直結する結果でなければならない。

KRAの導入には、以下のプロセスが推奨される。

 既存の職務記述書を見直し、この役割が組織に提供すべき独自の付加価値は何かを問い直す。
 組織全体のCSFや上位目標から論理的に個人のKRAを導き出す。。
 KRAに対する測定指標（KPI）とウェイトを設定し、上司と部下などのステークホルダー同士で合意形成を行う。

 歴史 
KRAの起源は、ピーター・ドラッカーが1954年の著書『現代の経営』において提唱した目標による管理（MBO）に遡る。ドラッカーは、組織のパフォーマンスと存続に影響を与える主要な領域として、市場における地位、革新、生産性、物的および金融資源、収益性、管理者の能力と育成、労働者の能力と態度、社会的責任の8つを特定した。

ジョージ・オディホーンは、ドラッカーの哲学を元に、1960年代に、MBOを上司と部下が共通の目標を特定し、個人の主要な責任領域を期待される結果の観点から定義するプロセスとして体系化した。

ジョン・ハンブルは、MBOを企業全体の戦略計画と統合し、「Key Result Areas」という用語を用いて、管理者が企業の利益目標にいかに貢献するかを分析する手法を確立した。

 CSF/KSFとKPIとの関係 
重要成功要因（CSF/KSF）とKPIはKRAと関連しており、以下の因果関係の一部として機能する。

 CSF/KSF：「我々は何に集中すべきか？」という戦略的問いに対する組織レベルの回答（例：卓越した顧客サービスの提供）。
 KRA：「私の役割はどの部分に責任を持つか？」という問いに対する部門・個人レベルの回答（例：問い合わせ解決時間の短縮）。
 KPI：「目標に対して進捗しているか？」を測定する尺度。

KRAは、CSF/KSFを個人の責任へと変換するインターフェースとして機能している。

 課題 
KRA運用の失敗要因として、測定不可能な曖昧さ、従業員が制御できない要因の設定、環境変化に対応できない硬直性が挙げられる。これらの課題に対し、バランス・スコアカード（BSC）のフレームワークの「学習と成長」などの視点を組み込むことが有効とされる。また、具体的で困難だが達成可能なKRAの設定は、役割の曖昧さを減少させ、従業員の心理的契約とエンゲージメントを強化する効果がある。

 関連項目 

 重要成功要因（CSF/KSF）
 重要業績評価指標（KPI）
 職務記述書
 目標による管理（MBO）

 脚注 

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