BugChain

BugChain（バグチェーン）は、九州大学の昆虫標本等の自然史資料をブロックチェーン技術によりデジタル資産化し、NFT（非代替性トークン）として活用することで、標本の維持管理費の捻出や資金循環（価値循環）の設計・実証を行うプロジェクトである。

本プロジェクトはプロジェクト名と同名の学生グループ「BugChain」が推進主体としなっている。
 背景 
自然史資料（昆虫標本等）は研究・教育の基盤である一方、保管スペース、空調・湿度管理、害虫対策等の維持管理コストが課題となることが指摘されている。

九州大学は昆虫研究の蓄積を背景に昆虫コレクションを多数保有するが、維持管理費や保管スペースが課題として言及されている。 （報道では、標本の規模や維持費の負担が紹介されている。）

 沿革 
 2023年 
九州大学は2023年9月、昆虫コレクションのデジタル資産化を目的としたプロジェクトの始動と、学生グループ「BugChain」によるクラウドファンディング開始を公表した。 毎日新聞の記事では、学生らが2023年4月にプロジェクトチームを結成し、同年6月に大学がバックアップすることが決まった旨が報じられている。
 2023年9月–11月：クラウドファンディング 
九州大学の発表によれば、学術系クラウドファンディングサイトを通じて支援募集が行われ、募集期間は2023年9月20日から11月16日までとされた。 論文では、目標80万円に対し120名から総額134万5500円の支援を得たこと、支援者の75%が非研究者であったこと、返礼としてNFTを希望した支援者が88名であったことなどが報告されている。

 活動 
 標本のデジタル化とNFT化 
実証では、九州大学比較社会文化研究院に収蔵される昆虫標本から、九州にゆかりのある種や絶滅危惧種など約90点を選定し、高精細写真を作成したとされる。 一部標本ではバイオフォトグラメトリ等による3Dデジタル標本の作製も行われた。 また、通し番号やNFTデータへのリンクを付したラベルで実物標本とNFTを対応付ける管理方針が述べられている。

 資金循環（価値循環）の設計 
発表要旨では、標本の採集・移動・研究利用などの来歴情報をNFTメタデータとして可視化し、支援（寄付）と紐づけたNFT取得を通じて収益を大学等へ還元する資金循環を設計する旨が述べられている。 希少種の生息地座標等、公開により盗掘等のリスクがある情報はメタデータから除外・抽象化するなど、情報公開レベルへの配慮が課題として挙げられている。

 収益の扱い 
クラウドファンディングで得た資金はNFT作成費用に充てた上で、標本提供元の九州大学や3D技術提供者への寄付に充当した旨が報告されている。

 2025年：販売開始 
発表要旨によれば、2025年7月にマーケットプレイスでの販売を開始し、メールアドレスとクレジットカードで購入可能な「HEXA」を選択したとされる。 同要旨では、第一弾として「白水コレクション」の標本49点を1千円〜10万円で販売し、13点が購入された（最高額10万円）と記されている。

 課題と展望 
論文では、NFT作成過程において画像解像度の低下やプラットフォーム仕様変更に伴う3Dモデルの取り扱いなどの課題が生じたことが述べられている。 また、NFT受領に必要なウォレット作成が参入障壁となり、配布時のユーザーサポートにリソースを要したことが記されている。

 報道 
毎日新聞は2023年10月、九州大学の学生グループが昆虫標本をデジタルアートとして活用し、収益を維持管理費や研究費に充てる試みとして本プロジェクトを報じた。 朝日新聞（2023年11月）は昆虫標本のNFT化を通じた維持費確保の試みについて報じている。

 脚注 

 参考文献 



 外部リンク 
 BugChain公式サイト

Category:ブロックチェーン
Category:九州大学
Category:自然史