金融市場参加者

金融市場参加者（きんゆうしじょうさんかしゃ、）には、大きく分けて「投資家 対 投機家」および「機関 対 リテール（個人）」という2つの基本的な区分が存在する。中央銀行による金融市場での行動は、通常、市場参加ではなく介入とみなされる。

 供給側 対 需要側 
市場参加者は、供給側（需要側のために投資の形で余剰資金を供給する側）か、需要側（供給側から借入資本の形で余剰資金を必要とする側）のいずれかに分類される。この等式はケインズ派によって考案された。この理論では、ある市場に余剰資金がある場合、資金の供給者はそれを貸し出し、資金を必要とする者は供給された資金を借りることができると説明される。したがって、「総貯蓄は総投資に等しい」という等式が成り立つ。

需要側は以下で構成される。

 キャッシュフロー（日常的な運転資金）を必要とする者
 中間融資（ブリッジファイナンス）を必要とする者
 特定のプロジェクトのための長期資金（ベンチャーファイナンスのための資本金）を必要とする者

供給側は以下で構成される。

 需要側のために利用可能な総貯蓄（退職基金、年金基金、保険基金）を持つ者。貯蓄（資金）の源泉は、国内貯蓄または外国貯蓄である。膨大な年金や貯蓄は、校舎や孤児院（収益は生まない）、あるいは道路網（有料道路）や港湾開発（収益を生むことが可能）に投資される。

収益は所有者（貯蓄者または貸し手）に帰属し、利ざや（マージン）は銀行に入る。元本と利息を合算したものは、資金の利用者（借り手）が支払った金額を反映する。すなわち、資金を利用するためのコストとしての金利（パーセンテージ）である。

 投資家 対 投機家 
 投資家 

投資家とは、投資を行うあらゆる当事者を指す。しかし、金融においては、拡大を続ける企業への資金提供と引き換えに、金融的利益を目的として定期的に持分証券や負債証券（有価証券）を購入する特定の個人や企業を指す特別な意味を持つようになった。稀に、不動産、通貨、コモディティ・デリバティブ、動産、その他の資産を購入する当事者にこの用語が適用されることもある。

 投機家 

狭義の金融的投機における「投機」とは、使用目的や配当・利息による収益目的ではなく、価格の変動から利益を得るために、株式、債券、コモディティ、通貨、収集品、不動産、デリバティブ、あるいは価値のあるあらゆる金融商品を購入、保有、売却、および空売りすることを指す。投機は西洋の金融市場における3つの役割の一つであり、、長期投資、裁定取引とは区別される。ある資産における投機家は、その資産に対して長期的なエクスポージャー（価格変動リスクにさらされる状態）を持つ意図がない場合がある。

 機関 対 リテール 
 機関投資家 

機関投資家とは、銀行、保険会社、退職基金、ヘッジファンド、ミューチュアル・ファンドなど、金融に関する高度な専門性を持ち、大規模な投資を行う投資家を指す。機関投資家は非常に大規模な投資ポートフォリオを保有することが多い。その専門性の高さから、機関投資家は証券法の特定の側面が適用されない場合がある証券の私募に参加することが多い。

 リテール投資家（個人投資家） 
リテール投資家とは、特定の有価証券のシェアを保有する個人の投資家を指す。リテール投資家は、株式の所有形態によってさらに2つのカテゴリーに分類できる。

 実質株主（Beneficial Shareholder）：自身の有価証券を銀行や証券会社の口座に、いわゆる「ストリートネーム（証券会社名義）」で預けているリテール投資家。証券会社が実質的な株主に代わって有価証券を保管する。

 （Registered Shareholder）：発行体またはその名義書換代理人を通じて、直接自身の有価証券を保有するリテール投資家。多くの登録株主は、物理的な株券を保有している。

米国では、2005年時点で約5,700万世帯が株式を所有しており、個人投資家は全株式の26%を所有していた。Harris L. (2010). Missing in Activism: Retail Investor Absence in Corporate Elections. Columbia Business Law Review

 脚注 

 関連項目 

 :en:Do-it-yourself investing
 効率的市場仮説


さんかしや