動機づけられた推論

動機づけられた推論（どうきづけられたすいろん、）とは、個人の願望、目標、あるいは感情が、情報処理や信念の形成プロセスに影響を与える心理学的現象である。

推論に影響を与える動機は、客観的に正確な結論に到達しようとする「正確性目標」と、個人にとって望ましい結論に到達しようとする「方向性目標」の二種に大別される。人々は正確性目標と方向性目標を、同時にかつ異なる程度で追求しうるが、政治的争点のように、感情的に強い関与を伴う領域では方向性目標が優勢となりやすく、強く正確さを求められた場合でさえ自分の先入観を制御できないことが多いとされる。

動機づけられた推論は、心理学、政治学、マスコミュニケーション学といった各分野を横断する中核的な理論概念である。

 概要 
動機づけられた推論のうち「方向性目標」、つまり望ましい結論に到達しようとする動機づけは認知プロセスの選択的利用を促進する。この作用は複数の心理的トリガーによって生じることが指摘されている。ただし最低限の条件として、その作用が生じ得るのは自分の内で「もっともらしい正当化」を構築できる場合に限られる。つまり、動機づけられた推論における認知プロセスの選択的利用は、自分が客観的であるかのような「客観性の錯覚（illusion of objectivity）」を保ちつつ、自分の望ましい特定の結論を導き出せるという限られた条件下でのみ発生するとされる。

この作用が生じるトリガーの一つは、心理的な不快感、特に「認知的不協和」である。自分の持つ態度と、目にした情報や現実の行動との間に矛盾が生じている場合、自己の内部で不快な覚醒状態が生じる。この覚醒状態を解消しようとする動機が、自身の態度の変容を促す。人々は心理的な不快感を低減させるために、無意識下に事実の解釈を歪めたり態度を変えたりする動機づけられた処理を行うとされる。

「結論の望ましさ」もトリガーとして機能する。社会心理学者のピーター・ディットーとデビッド・ロペスの研究は、人々が自分の好ましい結論に対しては緩い基準でその説明を受け入れる一方、好ましくない結論に対してはより多くの情報と厳格な精査を要求する傾向があることを明らかにした。この傾向は「」として知られている。提示された情報が自分の選好と矛盾する時、人々はその情報をより批判的に精査し、代替的な説明を探索する動機づけられた推論が作動する。

アイデンティティに関わる信念が脅威にさらされる状況もトリガーとなる。チャールズ・ロードらの、死刑制度に対して強い賛成または反対の意見を持つスタンフォード大学の学部学生48名を対象とした実験では、死刑の抑止効果に関する賛否二つの研究結果が被験者に提示された。被験者は自身の既存態度を支持する研究をより説得的で方法論的に優れたものと評価し、既存態度に反する研究をより説得力に欠け方法論的に劣ったものと評価した。その結果、同一の証拠に接したにもかかわらず、賛成派と反対派の双方で態度がさらに分極化することが示された。より一般的に、態度や世界観が自己概念にとって中心的であるほど、それに反する情報が動機づけられた推論を引き起こしやすいことが、後続の複数の研究によって示唆されている。

これらの条件は神経科学の観点からも裏付けられている。人間の脳は、自身の態度に反する情報に接した際、感情処理に関与する神経領域が活性化し、情報を退けて感情的に望ましい結論に到達した際には、報酬関連活動の増加が観測されている。また、深く保持された（アイデンティティに結びついた）信念への反証を評価する際に島皮質や扁桃体が活性化することから、こうした信念への脅威が身体的安全への脅威と類似した形で処理されている可能性も示唆されている（詳細は、#神経科学節を参照）。

 カテゴリー 

動機づけられた推論の理論は、情報の選択と評価、記憶の符号化、態度形成、判断、および意思決定といった認知プロセスが、動機ないし目標に影響を受けることを示す
。推論に影響を与える動機は、それが達成しようとする最終目標によってニつの主要なカテゴリーに分類される。すなわち、客観的に正確な結論を求める「正確性目標」と、個人にとって望ましい特定の結論を求める「方向性目標」である。
 正確性目標 
正確性目標（せいかくせいもくひょう、）とは、客観的に正しい結論や最善の判断に到達しようとする動機である。人々が正確でありたいと動機づけられている場合、争点に関連する推論により多くの認知的努力を費やし、関連情報をより注意深く精査し、より複雑な論理規則を用いて情報を処理する傾向がある。
こうした正確性目標の特性は、認知プロセスから第一印象の影響（）やステレオタイプの使用といった特定の認知バイアスを低減または排除することにつながる場合がある。しかし、正確性目標が常に推論の質を向上させるとは限らず、誤った推論方略を「適切である」と誤信している場合には、かえってバイアスを強める可能性もある。正確性目標がバイアスを低減するためには、被験者が適切な推論手続きを保有し、それらを他の方略より優れていると見なし、それを自由に使用できることが条件となる。
 方向性目標 
方向性目標（ほうこうせいもくひょう、）とは、望ましいと見なされた特定の結論に到達しようとする動機である。方向性目標に動機づけられた個人は、自分の望む結論を支持するような記憶や信念を選択的に検索し、構成しようとする。そのため、目前の情報が先行態度や信念と強く対立する場合、方向性目標に駆動された人々は情報を拒絶ないし誤解釈する傾向を持つ。
ただし、こうした方向付けは無制約に行われるものではない。社会心理学者のは「目標の偏向的役割は、望ましい結論に対する正当化を構築する能力によって制約される」と指摘する。人々は自身の持つ「客観性の錯覚」を維持しようと努めるのであり、第三者を説得できるほどの正当化を構築できない場合には、たとえ自身にとって望ましくない結論であっても受け入れることが多い。
 両目標の関係 
人々は正確性目標と方向性目標を同時に、かつ異なる程度で追求しうる。方向性目標が同時に駆動される場合、人々は事実情報の評価を、先行する特定の結論を擁護するという目標に対して合致させる。意識的であるか無意識的であるかにかかわらず、結果として方向性目標の特性は情報の検索、解釈、評価におけるバイアスとして現れる。
政治学者のチャールズ・S・テイバーとミルトン・ロッジは、政治的推論の文脈において枠組みをさらに発展させた。彼らは「あらゆる推論は何らかの動機に駆動されている」というクンダの前提に立ち、人々は推論を行う際、典型的傾向として、どれほど客観的であるように奨励されても自らの先入観を制御することはできないと論じた。方向付けられた目標とそれに続く選択的情報処理は、自意識に関わらず自動的に生じる感情プロセスによって駆動されるとし、客観的な正確性の制約と自身の信念固持との間の緊張はあるゆる人間の推論の基底にあるとテイバーとロッジは主張した。

 バイアスを生成するメカニズム 

方向性目標が推論にバイアスをもたらすプロセスについては、認知プロセスに焦点を当てたメカニズムが提唱されている。

クンダは、方向性目標が「記憶検索」や「信念構築」といった認知プロセス自体を偏向させるという観点からモデル化を行った。人々が自身の持つ「客観性の錯覚」を維持しつつ、望ましい結論を論理的に支持できるよう試みるとき、自身の記憶の中から望ましい結論と整合する事実や経験を選択的に検索する「偏向された記憶検索」が行われる。そこでアクセスした知識を組み合わせて、人々は望ましい結論の根拠たり得る新たな信念や理論を構築するとされる。脳内の仮説検証においては、「その望ましい結論は真か？」という方向性のある問いが立てられると、脳がその仮説を支持する証拠を記憶から探そうとする傾向を持つ。その結果として、より多くの証拠が検出（構築）された望ましい結論こそが客観的に正しいとしてものと確証されやすくなる。

テイバーとロッジは、クンダの枠組みを政治的推論に拡張し、バイアスの駆動力として感情の自動的活性化を強調した。この理論によれば、社会的情報は自動的に肯定・否定の感情を喚起し、その感情が後続の情報処理における三つのバイアス生成メカニズムを作動させるとした。第一に、自身の先行態度と合致する主張を説得力があると評価する「先行態度効果」。第二に、自身の態度と対立する主張に対し有効な反論行うために、むしろ多くの時間と認知資源を費やす「反証バイアス」。第三に、自身の態度を支持する情報源ばかりを選択的に探索し、対立する情報を避ける「確証バイアス」である。テイバーとロッジの実験では、これら三つのメカニズムがそれぞれ支持的な証拠を記憶に蓄積する方向に作用し、結果として賛否両論の均衡した議論に接した後でさえ態度がより極端になる現象「態度の分極化」が生じることが示された。

 神経科学 
fMRIを用いた神経科学的研究により、動機づけられた推論を行う際の脳活動が明らかになった。これらの研究は動機づけられた推論が、客観的な「」とは質的に異なる、感情回路の主導する「ホット」な脳プロセスであることを示唆している。既存の信念や選好と矛盾する情報に直面した際、人々は認知的な不協和を解消し、否定的な感情を最小化するために特定の神経回路を動員することが確認されている。

 感情的反応と報酬系 
2004年アメリカ合衆国大統領選挙期間中に行われたfMRI研究では、強い党派的立場を持つ被験者30名を対象として、自党の候補者・対立候補者・中立的人物という三者に関する矛盾情報を処理する際の脳活動が測定された。その内、自身の支持する候補者に関する脅威的情報（矛盾情報）に接した際には、腹内側前頭前皮質（VMPFC）、前帯状皮質（ACC）、島皮質、後帯状皮質などの感情処理関連領域が活性化した一方、論理的な思考や意識的な感情抑制に関連する背外側前頭前皮質（DLPFC）の活性化は認められなかった。

さらに、矛盾する情報を処理して自身の信念に沿った結論（正当化）に到達すると、報酬や安堵感に関連する腹側線条体の顕著な活性化が確認された。このことは、動機づけられた推論が、否定的な感情の回避と、肯定的な感情の獲得という「二重の強化」によって維持されている可能性を示唆しており、信念の修正が困難である理由の神経学的な裏付けとなっている。

 自己同一性と防衛反応 
強固な信念が反証に直面した際の神経基盤を調べたfMRI研究では、被験者の政治的信念と非政治的信念に矛盾する議論を提示し、fMRIで脳活動を計測した。そこでは自身の政治的信念への反証に対して、自己表現や外界からの離脱（内面への没入）に関連する（DMN）、特に楔前部や後帯状皮質の活動増大が伴うことが示された。これはアイデンティティに結びついた信念が脅かされた際、信念を守るために外的証拠からの離脱と内的な反論生成を行うという解釈を支持する。

また、反証に直面しても信念を変えにくい個人ほど、扁桃体と島皮質の活動が高い傾向にあることが報告されている。扁桃体は脅威への反応に、島皮質は情動的な感覚の統合に重要な役割を果たしており、これらの領域の活動は、信念への挑戦が物理的な脅威と同様に処理されている可能性を示唆している。つまり、信念への反証は身体的安全への脅威と類似した神経的脅威信号を惹起し、感情的な防衛反応が信念維持を駆動することを示している。

政治的洗練性と陰謀論
動機づけられた推論は「誰が陰謀論を信じているのか」を検討する学術研究で頻繁に登場する重要なメカニズムである。特に、特定の政党を強く支持していたり、極端なイデオロギー的立場であるほど、動機づけられた推論が働きやすい相関関係がある。動機づけられた推論の枠組みにおいて、陰謀論の支持は単なる情報の欠如や精神的な病理ではなく、個人のイデオロギー的・心理的ニーズを満たすための能動的な情報処理プロセスとして理解されている。

高い政治的知識やは、必ずしも陰謀論への抵抗力を高めない。むしろ、動機づけられた推論の観点からは、知識は自身の既存の信念（先有傾向）と合致する情報を正当化し、反証情報を棄却するための認知資源として機能することが知られている。テイバーとロッジの研究では、政治的知識が洗練されている個人ほど、「先行態度効果」「反証バイアス」「確証バイアス」がそれぞれ強く作用し、態度の分極化を強める結果が出た。つまり、政治的な知識が豊富なほど、自分の態度を肯定する議論を簡単に擁護し、態度に反する議論は時間をかけて大量に反論し、態度を肯定する議論を集めて反する議論を避ける傾向があった。

ミラーらの研究でも、政治的知識が豊富な個人ほど、自身の支持政党やイデオロギーにとって都合の良い（相手陣営を攻撃する）陰謀論を支持する傾向が強まることが示された。具体的には、政治的知識が高く、かつ他者一般や政治的・社会的制度への信頼が低い個人は、イデオロギー的に動機づけられた陰謀論に対して最も脆弱であることが確認されている。しかし、どんな陰謀論にも脆弱であるわけではなく、自身のイデオロギーに合致しない（自陣営にとって不都合な）陰謀論を棄却する能力に関しては、むしろ高いことも示されている。

 脚注 

 出典 

 参考文献 







 関連項目 
認知心理学
ヒューリスティクス
感情バイアス
誤謬
批判的思考

Category:認知バイアス