バフェット指標

バフェット指標（バフェットしひょう、）またはバフェット指数、市場時価総額対GDP比は、ある特定の時点において、株式市場全体がどれほど割高か、あるいは割安かを評価するために用いられる株価倍率である。2001年に投資家のウォーレン・バフェットによって提案された指標であり、バフェットはこれを「おそらく、いかなる瞬間においても、評価額がどの程度の水準にあるかを知るための、唯一にして最善の尺度である」と呼んだ。現代的な形式では、米国のウィルシャー5000指数の時価総額を米国のGDPと比較するものである。この指標は、米国市場の評価尺度として、絶対値およびトレンド除去後の形式の両方において、金融メディアから広く注目されている。

この指数は、いわゆる「」の最中の2021年2月に200%を超え、過去最高を記録した。この水準について、バフェットは過去に、もし超えるようなことがあれば「火遊び」をしているようなものだと警告した。

 歴史 
2001年12月10日、バフェットはジャーナリストのと共著した雑誌『フォーチュン』のエッセイの中で、この指標を提案した。このエッセイの中でバフェットは、米国のすべての「上場証券」の価値を「米国のGNP」に対する割合として示した80年間のチャートを提示した。バフェットはこの指標について「それでもなお、これはおそらく、いかなる瞬間においても評価額がどの程度の水準にあるかを知るための、唯一にして最善の尺度である。ご覧の通り、約2年前にこの比率は前例のない水準まで上昇した。それは非常に強力な警告信号であったはずだ」と述べた。

バフェットは、米国の証券の年間リターンが米国のGNPの年間成長率を長期間にわたって大幅に上回るためには、「チャートの頂点から直線的に突き抜ける線が必要だが、そんなことは起こらない」と説明した。バフェットはエッセイの最後に、この指標が投資に有利な時期か、あるいは不利な時期かを示すと彼が信じる水準を概説して締めくくった。「私にとって、あのチャートのメッセージはこうだ。もし比率が70%から80%の範囲に低下すれば、株式を購入することは非常にうまくいく可能性が高い。もし比率が（1999年や2000年の一部のように）200%に近づけば、君は火遊びをしていることになる」。

バフェットの指標は「バフェット指数」として知られるようになり、金融メディアや現代の財務・ファイナンスの教科書において広く注目を集め続けている。

2018年、金融著述家のは『ウォール・ストリート・ジャーナル』への寄稿の中で、バフェット指数を「長期市場を予測する最良の8指標」の一つに挙げた。

2022年5月に発表された欧州の学者2名による研究では、バフェット指数が「米国以外の大部分の国々において、10年間のリターン変動の大部分を説明する」ことが判明したSwinkels, Laurens and Umlauft, Thomas S., The Buffett Indicator: International Evidence (March 30, 2022). Available at SSRN: https://ssrn.com/abstract=4071039 or http://dx.doi.org/10.2139/ssrn.4071039。この研究は、先進国14市場の10年間の期間を調査したもので、多くの場合、1973年以降のデータを使用している。バフェット指数は、すべての国と期間にわたって平均83%のリターンを予測したが、予測の精度は特定の国によって最低42%から最高93%までの幅があった。株式市場の規模が小さい国では、精度が低くなる傾向があった。

 理論 
バフェットは自身の指標が単純なものであるため「限界」があることを認めていたが、特に米国におけるこの指数の根底にある理論的根拠は妥当であると考えられている。

例えば、諸研究によって、米国のGDP成長率と米国企業の利益成長率の間には、一貫して強い年間相関関係があることが示されており、これは2007年から2009年の世界金融危機以降、実質的に高まっている。GDPは、特定の産業の利益率がある期間にわたって実質的に増加する一方で、賃金やコストの削減が他の産業の利益率を抑制するといった効果を捉えている。

また、同じ研究から、米国のGDP成長率と米国の株式リターンの間の年間相関関係は低いことも示されており、これは、株価が（GNP/GDPを代理指標とする）企業利益を追い越した場合には、低調なリターンが続くというバフェットの確信を裏付けている。さらに、この指標は、株価収益率（PER）やなどの指標において企業利益の価値を歪める「アグレッシブ・アカウンティング」（グレーゾーンを用いた会計操作）や「調整後利益」の影響を軽減できる点や、自社株買い（企業の総利益には影響しない）の影響を受けない点からも支持されている。

バフェット指数は、ほとんどの国際的な株式市場において算出されている。ただし、他の市場では上場企業の構成が安定していない場合（例：サウジアラビアの指標は2018年のアラムコの上場によって実質的な影響を受けた）、あるいは非公開企業と公開企業の構成比率が著しく異なる場合（例：ドイツ対スイス）があるため、注意が必要である。したがって、この指標を市場間の評価額の「比較」尺度として用いることは適切ではない。

バフェット指数は産業別にも算出されている（ただし、これも産業間での評価額比較には適さないことに留意が必要である）。

 傾向 
バフェット指数が長期間にわたって上昇傾向にあり、特に1995年以降にその傾向が顕著であるという証拠がある。2009年に記録された低水準は、1950年から1995年の時代においては平均的な数値として記録されたであろうものである。その理由として、GDPが米国の多国籍企業の海外利益（例：米国の巨大IT企業やライフサイエンス企業によるタックス・ヘイヴンやの利用）をすべて捉えきれていない可能性や、米国企業の収益性が構造的に向上した（例：テクノロジー企業の集中度の高まり）ことで、高い比率が正当化されている可能性などが挙げられている。ただし、これも時間の経過とともに反転する可能性がある。この指標が企業債務を考慮していないことも影響している可能性を指摘されている。

 公式 
バフェットのオリジナルのチャートでは、分母に米国のGNPを使用していた。これは、たとえ海外に拠点を置いていても、すべての米国居住主体の国内および国際的な活動を捉えるものである。しかし、現代のバフェット指数の多くは、指標として米国のGDPを使用している。米国のGDPは歴史的に米国のGNPと1%以内の差に収まっており、より容易に入手可能である（他の国際市場では、GNPとGDPの間により大きな乖離がある）。

バフェットのオリジナルのチャートでは、80年以上のデータがあったため、セントルイス連邦準備銀行の（FRED）データベースの「企業株式（corporate equities）」を使用していた。しかし、現代の多くのバフェット指標では、単純に主要なS&P 500指数や、より広範なウィルシャー5000指数を使用している。

米国市場における一般的な現代の公式は、パーセンテージで表され、以下の通りである。

（例：米国のGDPが20兆ドルで、ウィルシャー5000の時価総額が40兆ドルであれば、米国のバフェット指数は200%となる。つまり、米国の公開企業は米国の年間経済出力の2倍の規模であることを意味する。）

GDPの算出方法（例：GDPデフレーター）の選択は、指数の「絶対値」に実質的な影響を与える可能性がある。例えば、セントルイス連邦準備銀行が算出したバフェット指数は2000年第1四半期に118%でピークに達しているが、ウィルシャー・アソシエイツが算出したバージョンでは2000年第1四半期に137%でピークに達し、バフェットのオリジナルの手法に従ったバージョンでは、2000年第1四半期に160%に極めて近い数値でピークに達している。

 記録 
2001年の記事におけるバフェットのオリジナルの計算基準（ただしGDPを使用）を用いると、この指標は1950年から2021年2月までに以下のような安値と高値を記録している。

安値：1953年の33.0%、1982年の32.2%、2002年の約79%、2009年の66.7%

高値：1968年の87.1%、2000年の159.2%、2007年の約118%、2021年（2月）の189.6%

ウィルシャー5000と米国GDPを用いた、より一般的な現代のバフェット指数を用いると、この指標は1970年から2021年2月までに以下のような安値と高値を記録している。

安値：1982年の34.6%、2002年の72.9%、2009年の56.8%

高値：1972年の81.1%、2000年の136.9%、2007年の105.2%、2021年（2月）の172.1%

バフェットのオリジナルの計算基準（上記参照）によるトレンド除去後のデータでは、1950年から2021年2月までに以下のような安値と高値を記録している（平均からの偏差%で表示）。

安値：1953年の-28%、1982年の-51%、2002年の-5%、2009年の-27%

高値：1968年の+58%、2000年の+96%、2007年の約+30%、2021年（2月）の+80%

 関連項目 

 CAPEレシオ


 註釈 

 脚註 

 関連文献 
Market Cap to GDP: An Updated Look at the Buffett Valuation Indicator (AdvisorPerspectives, 2021年2月)
The Buffett Indicator (CurrentMarketValuation, 2021年2月)

 外部リンク 
Stock Market Capitalization-to-GDP Ratio (Investopedia, 2021年1月)
Market Cap to GDP Ratio (the Buffett Indicator) (Corporate Finance Institute, 2021年)
Buffett Indicator (BuffettIndicator.net, 2024年)
Buffett Indicator: Where Are We with Market Valuations? (GuruFocus, 2021年)
Market Cap to GDP: The Buffett Indicator (LongTermTrends, 2021年)

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