エドワード・グレイザー

エドワード・ルートヴィヒ・グレイザー（Edward Ludwig Glaeser, 1967年5月1日 -）は、アメリカ合衆国の経済学者、ハーバード大学のフレッド・アンド・エレノア・グリンプ記念経済学教授。また、国際成長センター（International Growth Centre）における都市研究プログラム（Cities Research Programme）のディレクター。

経歴
1967年にニューヨーク市で生まれ、を卒業後、1988年にプリンストン大学で経済学の学士号を取得。1992年にシカゴ大学で経済学の博士号を取得後、ハーバード大学の教員に着任。これまでに、ハーバード・ケネディ・スクールにおいて、タウブマン州・地方政府センターのディレクター、およびのディレクターを務めた。また、のシニア・フェローであり、の編集委員も務めている。さらに、Policy Exchange（イギリスのシンクタンク）の諮問評議会議長も務めているThe future of cities: The age of urban miracles is not over, Edward Glaeser, Thursday 18 February 2021 6:00 am, City A.M.。グレイザーとは、アメリカ経済学会が2009年からジョン・ベイツ・クラーク賞を毎年授与するようになった理由の一つとして言及されている。

1993年以降、全米経済研究所（NBER）のファカルティ・リサーチ・フェローを務めており、1998年から2008年までは Quarterly Journal of Economics の編集者であった。2005年には計量経済学会のフェローに選出され、2010年にはアメリカ芸術科学アカデミーの会員に選出された。

ニューヨーク・タイムズの書評によれば、著書『都市は人類最高の発明である (Triumph of the City)』は、都市が人間の達成を促進する役割についての長年の研究を総括したものであり、「博覧強記でありながら生き生きとした」内容であると評価されている。グレイザーは、都市における高密度で豊富な住宅供給がもたらす経済的・社会的利益を示した研究で知られている。2025年にジョン・フォン・ノイマン賞を受賞。

家族的背景と影響
グレイザーはニューヨークのマンハッタンで、ルートヴィヒ・グレイザー（1930年 – 2006年9月27日）とエリザベス・グレイザーの間に生まれた。父ルートヴィヒは1930年にベルリンで生まれ、第二次世界大戦中もベルリンに居住し、1950年代に西ベルリンへ移住した。ダルムシュタット工科大学で建築学の学位を取得し、ベルリン自由大学で美術史の博士号を取得した後、1963年にニューヨーク近代美術館（MoMA）の職員となり、1969年には建築・デザイン部門のキュレーターに就任した。

グレイザーは父について、「都市や建築に対する父の情熱が、私自身の関心を育てた」と述べている。父は、美的基準を満たす限り、新しい建設や変化を支持していたという。一方で、「戦後の陰鬱な集合住宅や醜い郊外コミュニティを嫌っていた」とも述べている。グレイザー自身は、「戦後の建設の多くは退屈かもしれないが、それによって何百万人ものアメリカ人が望む生活を送れるようになった」と考えている。彼の研究はまた、反高密度の用途地域規制や、住宅ローン利子控除や連邦高速道路計画など、都市のスプロール現象を助長する連邦政府政策にも批判的である。

グレイザーの経歴は、母であるエリザベス・グレイザーからも影響を受けている。彼女は20年間にわたりモービル (:en:Mobil) で資本市場部門の責任者を務めた後、Deloitte & Toucheにおいてコーポレート・リスク・プラクティスのディレクターに就任した。エドワードが10歳のときにMBAを取得し、時折彼を自身の授業に連れて行っていたという。グレイザーは、母からミクロ経済学の概念、例えば限界費用に基づく価格理論などを教えられたことを記憶している。

グレイザーはジェーン・ジェイコブズの業績の多くの側面を高く評価しており、両者は「都市は環境にとって良い存在である」と主張している点で一致している。一方で、建物の高さを通じた高密度化については意見を異にしている。グレイザーが都市における高層建築を支持するのに対し、ジェイコブズはル・コルビュジエの思想に影響を受けた1950年代から1960年代の公営住宅計画を批判していた。これらの簡素で非人間的なニューヨークの高層住宅は、やがて当初の理念から大きく逸脱した「プロジェクト住宅」となった。ジェイコブズは、個人的・経済的・美的理由から、グリニッジ・ヴィレッジ西部に残る小規模な歴史的建築物を保存すべきだと考えていた。

高層住宅で育ったグレイザーは、より高い建物が住宅の入手可能性を高めると考えており、建物の高さ制限、保存主義的な法令、その他の用途地域規制の撤廃または緩和を主張している。

著作
グレイザーは1992年以降、主要な査読付き経済学術誌において、平均して年に約5本の論文を発表しており、これに加えて多数の書籍、論説、ブログ記事、オピニオン記事を執筆している。彼は都市経済学の実証研究において大きな貢献をしており、とりわけボストンやニューヨーク市といった経済中枢の歴史的発展を分析した研究は、経済学のみならず都市地理学にも大きな影響を与えてきた。さらに、社会経済学からに至るまで、現代的および歴史的視点の双方から幅広いテーマについて執筆している。

彼の研究は多くの著名な経済学者から高く評価されている。2001年にノーベル経済学賞を受賞したジョージ・アカロフは、グレイザーを「天才」と称し、1992年のノーベル経済学賞受賞者であるゲーリー・ベッカーは、グレイザー以前は「都市経済学は枯渇しており、都市を見る新しい視点は存在しなかった」と述べている。

扱うテーマは一見多岐にわたっているように見えるが、グレイザーの研究の大部分は、価格理論やゲーム理論といった経済理論を、人間の経済的・社会的行動に関する問題に適用する点で共通している。彼はこれらの理論的枠組みを用いてモデルを構築し、実際のデータによって検証することで、その妥当性を評価している。応用経済学分野の論文の多くは、ハーバード大学の同僚であるアンドレ・シュライファーとの共著である。

2006年から ニューヨーク・サン に定期コラムを執筆しており、ボストン・グローブ には月1回のコラムを寄稿している。また、ニューヨーク・タイムズ のEconomixブログに頻繁に寄稿し、ニュー・リパブリック にも論考を発表している。

2011年に出版された最新の著書『都市は人類最高の発明である (Triumph of the City)』では都市の価値を称揚している一方で、グレイザー自身は2006年頃に妻と子どもとともに郊外へ転居している。その理由として、「住宅ローン利子控除、高速道路インフラ、そして地域の学校制度」を挙げている。彼はこの転居を、「都市に不利に働く公共政策がいかに人々を郊外へと押し出しているかを示すさらなる証拠」であると説明し、「都市生活がもたらす個人的・自治体的な多くの利益を踏まえれば、人々は住民を郊外へ追いやる政策を厳しく検証すべきだ」と述べている。

都市経済学および政治経済学への貢献
グレイザーは都市経済学分野の多様なテーマについて、主要な経済学術誌に論文を発表している。初期の研究では、産業の専門化よりも多様性の方が、長期的には経済成長により大きく寄与することを示し、ブラウン大学のらによる従来の都市経済学の見解と対照的な結果を提示した。

また、に関する影響力のある研究も行っている。ハーバード大学のデイヴィッド・カトラーとの共同研究では、が、黒人若年層の賃金、失業、教育達成、10代妊娠の可能性に対して有害な影響を与えていることを示した。彼らは、もし黒人の若者が完全に統合された都市圏に住んでいれば、4つの指標のうち3つでは白人の若者と全く差がなく、残る1つでもごくわずかな差にとどまると結論づけている。

2000年には、グレイザー、カーン、ラパポートが、1960年代の都市土地利用理論――裕福な消費者がより多くの土地を求めて郊外に移住するため、貧困層が都市に集中するという説――に異議を唱えた。彼らは、1990年時点で都市部の貧困率が17%、郊外では7.4%であった理由として、公共交通の利用可能性と、貧困層を引きつける都市中心部の政策を挙げている。彼は2011年のインタビューでも、「都市に貧困が存在することを恥じる必要はない。都市が人々を貧しくするのではなく、都市は貧しい人々を引き寄せる。なぜなら、都市は人々が最も必要とする経済的機会を提供するからだ」と述べている。

グレイザーは、ハーバード大学の経済学者とともに、アメリカ合衆国とヨーロッパにおける不平等・貧困削減政策を比較した（Alesina and Glaeser, 2004）。彼らは、恵まれない人々に対する態度の違いが、富裕層から貧困層への所得再分配の程度の差を部分的に説明すると論じている。ヨーロッパ人の60%とアメリカ人の29%は、貧困層が貧困から抜け出せない状態にあると考えている。所得は運で決まると考える割合は、アメリカでは30%であるのに対し、ヨーロッパでは60%である。さらに、貧困層は怠惰であると考える割合はアメリカで60%であるのに対し、ヨーロッパでは24%である。しかし彼らは、アメリカにおける人種的多様性――支配的集団が白人であり、貧困層が主として非白人であるという構図――が、再分配を通じた不平等縮小への抵抗を生み出してきたと結論づけている。加えて、アメリカの政治制度は何世紀にもわたり存続し、ヨーロッパ諸国が政治的変化を経験してきたのに比べ、より保守的であり続けていると論じている。

また、グレイザーは社会関係資本の分野にも重要な貢献をしており、社会的結びつきやボランティア活動の背後にある経済的インセンティブを特定している。例えば、同僚のデニス・ディパスクワーレ（Denise DiPasquale）との研究では、持ち家の所有者は賃貸居住者よりも市民としての関与が高いことを示した。また、実験研究では、より信頼的であると自己申告する学生ほど、行動面でもより信頼に値する行動を取ることを見いだした。

近年、グレイザーは、人的資本が都市および大都市圏レベルの繁栄のばらつきの多くを説明すると主張している。さらにこの議論を国際的なレベルへ拡張し、新世界などにおいてヨーロッパ系入植者が体現した高い人的資本が、数世紀にわたってより自由な制度の形成と経済成長を説明すると論じている。別の研究では、人的資本が腐敗の低下や政府パフォーマンスの改善と関連していることも示している。

住宅価格と規制に関する議論
2000年代を通じて、グレイザーの実証研究は、アメリカ合衆国の多くの地域で過去数十年にわたり住宅価格が上昇した理由について、独自の説明を提示した。多くの論者が、をアラン・グリーンスパンの金融政策に起因するものだとみなしたのに対し、グレイザーは、住宅価格の上昇が国全体で一様に生じたわけではない点を指摘した（Glaeser and Gyourko 2002）。

グレイザーとジョセフ・ギュルコ（Joseph Gyourko）は、2002年の研究で、マサチューセッツ州ボストンやカリフォルニア州サンフランシスコでは住宅価格が建設費を大きく上回っていた一方、アメリカの大部分では住宅価格が「新規建設の限界的な物理コストに近い」状態にあったと論じた。彼らは、価格と建設費の大きな乖離は、新築の許可取得が困難になった地域で生じたと主張し、1970年代以降の厳格なゾーニング規制が住宅供給を大きく阻害したと説明している。その結果、不動産市場が需要の増加に対応できず、住宅価格が急騰したとされる。グレイザーはまた、アリゾナ州やテキサス州のように需要が大きく増えた州でも、規制が緩く新築許可が比較的容易であったため、異常な住宅価格上昇を経験しなかったと指摘している。

グレイザーとギュルコは2008年、住宅ローン危機とそれに続く住宅価格下落の後も、アメリカ人が住宅の入手可能性（アフォーダビリティ）の問題に直面し続けていると述べた。住宅の入手可能性は地域によって異なり、影響を受ける階層も異なるため、政策はそれらの違いを反映すべきだと論じている。中間層の入手可能性の問題は、市町村レベルでゾーニング規制を緩和し、新規住宅建設を促すことで改善しうる一方、低所得世帯については住宅市場への介入よりも直接的な所得移転が望ましいと提言している。

グレイザーは2011年、テキサス州ヒューストン――アメリカで唯一、用途地域（zoning code）を持たない都市――では住宅供給が極めて弾力的であり、2006年の時点でも多数の新規で手頃な住宅への需要に建設が対応できたと主張した。このことが、ヒューストンの住宅価格を横ばいに保ち、他地域では価格が上昇したのと対照的な結果をもたらしたという。

健康経済学への貢献
2003年、グレイザーはデイヴィッド・カトラーおよびと共同で、なぜアメリカ人がより肥満になったのかを説明しようとする研究論文を執筆した。論文「Why Have Americans Become More Obese?」の要旨によれば、アメリカ人が過去25年間でより肥満になったのは「より多くのカロリーを摂取してきたから」であり、食品摂取の増加は、食品を消費地点から離れた場所で大量調理し、調理や後片付けに要する時間コストを低下させる技術革新の結果であるとされる。価格変化は通常は便益をもたらすが、人々が自制心の問題を抱える場合には必ずしもそうではない可能性があると述べている。

 出典 

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