マル戦計画

マル戦計画（マルせんけいかく）は、1943年から1944年に計画された日本海軍の戦備計画。戦史叢書では第二段戦備計画戦史叢書では1943年8月に大本営海軍部の要求した「第三段作戦に応ずる戦備」に対する海軍省の呼称の「第三段戦備計画」から遡って太平洋戦争開戦時点の既定計画及びミッドウェー海戦による⑤計画の改正（改⑤計画）までを第一段戦備計画、1943年6月に策定された戦備計画を第二段戦備計画とした（#海軍軍備2 p.1）。（1943年）以降の戦備計画（主に建艦計画）の事務処理上の略称としている#海軍軍戦備2 p.3 - 4。予算上の計画名は戦時建造計画。

 概要 
1942年（昭和17年）6月のミッドウェー海戦によって大日本帝国海軍は主力の航空母艦を失ったことから⑤計画が大幅に改められ、改⑤計画として再出発した#千藤三千造1952 p.100。しかし、1943年（昭和18年）2月のガダルカナル島の撤退以後、戦局の悪化で海上補給作戦能力の強化、対潜兵力および陸上防備兵力等の増勢が緊急を要する様相となった。そういった経緯から、改⑤計画などで計画された大型艦艇の建造を中止・延期し、小型艦艇の増勢を図ったマル戦計画の実施計画が1943年6月に策定された。マル戦計画は戦況の悪化によって戦備計画が度々修正されていくが、計画艦艇は帝国議会での予算成立に先立って予算の融通を受けて建造が開始された#船の科学1952 p.55-57。

 計画の推移 

 第二段戦備計画 
日本海軍はミッドウェー海戦の結果によって戦備計画を変更していたが（改⑤計画）、1943年（昭和18年）2月、ガダルカナル島撤収後の米軍反攻に対処の為にその戦備計画の変更を要する情勢となっていた。それまでの戦備計画の方針は洋上決戦を指向していたため、日本海軍には局地戦に対応する兵力が不足していた。そのため日本海軍は南東方面で発生した局地戦に洋上作戦兵力をこれに投入したため、これらに多くの損害を生じた。また、同時期には潜水艦による船舶の被害が、1942年9月まではひと月に5万トン程度であった損害が同年10月以降にはひと月に20万トンへと損害が飛躍的に増加し、早急に対策しなくてはならなくなった#海軍軍備2 p.65-100。

以上の戦況から、補給用艦船および対潜艦艇の建造ならびに陸上防備兵力の増勢、局地用小型艇建造の戦備計画が研究され、1943年（昭和18年）4月22日、軍令部次長から海軍次官にその実施方法に関する協議文が発せられた。同年6月、この協議による軍令部の要望に海軍省が修正を加えた以下のような実行計画が立案された。その実行は第二段戦備は第三段戦備の実行と交錯している。

 昭和18年度戦時艦船建造補充の実行計画 
+建造艦船艦種竣工目途（年度）計軍令部要求194319441945海防艦24100120244330魚雷艇甲082028100乙15024062452380潜水艦00131350哨戒艇甲00未定未定90乙約60120120300300高速輸送艦0461032潜水輸送艦016719
既定計画艦艇の繰延

 航空母艦
 雲龍型航空母艦
 5008号艦：半年起工繰延
 5009号艦：半年起工繰延
 5014号艦：建造中止
 改大鳳型航空母艦
 5022号艦：建造中止
 巡洋艦
 改阿賀野型軽巡洋艦
 5037番艦：中止
 5038番艦：追って協議で決定
 潜水母艦
 J-27型
 5034番艦：中止
 5035番艦：追って協議で決定
 5036番艦：追って協議で決定
 飛行艇母艦
 秋津洲型
 303号艦：中止
 5031号艦：中止
 5032号艦：追って協議で決定
 5033号艦：追って協議で決定
 給油艦
 風早型給油艦
 307号艦：中止
 鷹野型給油艦
 5389号艦：中止

 第三段戦備計画 

 戦備計画の策定 
1943年（昭和18年）2月のガダルカナル島撤退後、大本営海軍部は戦線の整理と占領地域の防備を固め、連合軍の侵攻を撃破する持久作戦を採ることとし、これを「第三段作戦帝国海軍作戦方針」とした。同年6月には第二段戦備の実行計画が策定されたが、想定より速い戦局の推移から、第二戦備計画改訂した同年8月に軍令部は第9回戦備考査部会議において「第三段作戦に応ずる戦備」を海軍省に要望した。

第三段戦備計画では軍令部が艦艇の他に航空機生産数などを要求した。しかし、資材や人員の関係が限られているために海軍航空本部と海軍艦政本部の意見が対立し、海軍省軍務局は海軍省兵備局の資材取得の見通しと等を勘案し調整案を提案した。しかし、この軍務局案に軍令部は航空機が要求から削減されたことに反発し、この案を承服しなかった。そのため、軍務局は航空機最優先のみを決定し、生産機数は決定せず増産に邁進することとした。同年10月、軍令部の要求と省内の言い分をまとめきれず、陸軍省との資材配分の交渉も失敗したことから、軍務局は的確な解決策を示せず、具体的案はなく骨子のみを決定し第三段戦備の実行を促進することとした。

 軍需省の設置 
1943年（昭和18年）9月から10月にかけて陸海民間の航空工業全般に対する行政査察が実施された。査察では陸海軍の競合が暗礁に乗り上げていることと航空機の型式が過多であることが増産を妨げているということから生産行政の統一が必要であると報告された。この報告から、陸海軍は飛行機およびその関連兵器の生産業務を新設の軍需省に移管することとなった。同年11月には軍務省に担当部局が設置され、翌1月15日までに陸海民間の航空機生産関連業務の移管が完了した。

 戦備計画の実施 

 航空機 
航空機の生産については前述のとおりに紆余曲折の結果、海軍省は約36000機の生産計画を立てこれを目標とした。1943年（昭和18年）中は概ね生産計画を達成したものの、1944年（昭和19年）以降は日本本土空襲および特殊機の生産割り込み、生産能力の飽和などの影響で増産不調に陥った。
+航空機の生産数年度生産機数軍令部要求海軍省計画実際の生産数194311,6369,8189,481194430,20025,90513,479

 艦艇 
艦艇の建造は軍令部の追加要求に対して、軍務局は「18年度中は極力既定計画を促進する。19年度内については配当鋼材40万トンに応ずるように計画を圧縮する」とした。しかし、鋼材の制限による計画では軍令部の要求と大幅に異なり軍令部の同意を得られないことから、資材の特配に関する対外的折衝に努めることと海軍手持資材の活用の工夫を重ねることで増産の研究を行う方針とした。この方針の下、1944年（昭和19年）5月、艦政本部が立案した艦艇建造の実行計画は関係各部局の同意を得て成立した。また、第二段計画および第三段計画の建艦予算（一部、改⑤計画を含む）については第84～86回帝国議会において協賛、成立をみた。潜高小型潜水艦は1944年（昭和19年）末に急速多量建造を目標として計画された#潜水艦史 p.404。

 計画艦艇 
以下の計画艦艇は昭和19、20年度臨時軍事予算によるもの#千藤三千造1952 附表3

潜水艦

 丁型：7隻
 丁型（伊三百六十一型）：1隻
 丁型改：6隻
 潜高型（伊二百一型）：23隻
 潜輸小型（波百一型）：12隻
 潜高小型（波二百一型）：79隻

駆逐艦

 丁型（松型）：20隻

海防艦

 改乙型（鵜来型）：21隻
 丙型：132隻
 丁型：143隻

海防艇

 甲型：20隻
 乙型：60隻

駆潜特務艇

 第一号型：100隻

哨戒特務艇

 第一号型：280隻

魚雷艇

 乙型、隼艇：1540隻

敷設艦

 2D型戦時標準船：2隻

敷設艇

 神島型：9隻

輸送艦

 一等：46隻
 二等：103隻

給油艦

 針尾型：4隻

 建造結果 
+計画数と建造数#潜水艦史 附表2艦種艦級計画中止・未起工潜水艦丁型（伊三百六十一型）10丁型改64潜高型（伊二百一型）2315潜輸小型（波百一型）120潜高小型（波二百一型）7940駆逐艦丁型（松型）2010海防艦改乙型（鵜来型）2112丙型13267丁型14372海防艇甲型2018乙型6038駆潜艇第一号型1000哨戒艇第一号型280223魚雷艇乙型15400隼艇敷設艦2D型戦時標準船20敷設艇神島型97輸送艦一等4624二等10327給油艦針尾型43

 脚注 

 注釈 

 出典 

 参考文献 





 関連項目 
 戦備計画
 マル臨 - マル急 - マル追 - マル戦
 臨時軍事費特別会計

Category:大日本帝国海軍の軍備計画