黒川真武

黒川 真武（くろかわ またけ、明治32年（1899年）3月23日 - 昭和57年（1982年）2月5日）は、日本の化学者、工業技術院長。学位は工学博士（東京帝国大学）。

 経歴 
大正12年（1923年）東京帝国大学工学部応用化学科卒業後、農商務省燃料研究所へ入所する。昭和9年（1934年）燃料研究のため欧米を視察、帰国後『燃料協会誌』に「獨逸に於ける代用燃料の現況及将来」を寄稿する『動力』(34)、日本動力協会、1935年2月。
昭和12年（1937年）に竹内寛との共同論文で『水性ガス反応における触媒の研究』を発表著『人造石油工業』、丸善、1938年、昭和21年（1946年）に『石炭の水素添加に関する研究』で東京帝国大学より工学博士の学位を授与される『火の研究室』p4、少年文化社、1948年。

昭和23年（1948年）、終戦後、食料や燃料が不足する状況下で、乏しい生活に耐えられながらも、生活の向上を考え、日本の再建を図るためには、基礎知識として「科学の一般化」が必要と考える。実際の観察、実験を元に科学的観察や考え方を学び、生活と科学の結びつきの重要性を啓蒙することを目的に、子供向けの『火の研究室』を刊行した『火の研究室』まえがき、少年文化社、1948年。

昭和24年（1949年）燃料研究所長に就任する。昭和25年（1950年）には、進藤武左ヱ門、加茂正雄、始関伊平と共に第4回世界動力会議に日本代表団として出席している= Journal of the Japan Electric Association』(323)p3、日本電気協会、1950年8月。自立経済達成の前提条件は、工業技術水準の向上であり、生産性の向上も貿易の振興も技術の完全な裏付けが必要との視点から、化学、物理、電気の総合技術が必要となる防錆技術に着目した『経団連月報』1957年10月。

昭和27年（1952年）通商産業省工業技術院資源技術試験所長に就任する。昭和30年（1955年）工業技術院長に就任する。
昭和35年（1960年）に工業技術院長退任後は、日本学術会議会員、高圧ガス保安協会会長、日本工業標準調査会副会長、学士会理事、総合安全工学研究所初代理事長、産業公害対策委員会顧問、北海道炭礦汽船顧問などを歴任した。

昭和48年（1973年）7月に内閣総理大臣が議長を務める科学技術会議が「エネルギー科学技術部会」を設置すると部会長に就任、三か月後の10月に第四次中東戦争による第1次オイルショックが発生する。エネルギー研究開発の長期的かつ総合的な研究目標の設定、その推進方策の基本を審議、エネルギー資源、消費形態、安全・環境問題など社会的側面から技術を評価して、「エネルギー研究開発の長期目標」として600ページを超える最終報告を行った= Journal of the Japan Electric Association』(624)、1975年10月号p20、日本電気協会。

化学、とりわけ燃料工学に関する本邦屈指の権威として知られ、数多くの論文を執筆、試験研究に関する技術行政において大きな足跡を残した『熱管理』第7巻第10号p65、中央熱管理協議会、1955年11月。

黒川調査団
昭和38年（1963年）、通商産業省（通産省）が日本初の環境アセスメントを実施するために、学会の権威を集めて編成した調査団（通称「黒川調査団」）の団長に就任する読売新聞編集局「戦後史班」『戦後50年にっぽんの軌跡・上』p64、読売新聞社、1995年。
ばい煙の排出の規制等に関する法律（ばい煙規制法）の指定地域に三重県四日市市が適用されるための基礎資料を得ることを目的に、厚生省および通商産業省（通産省）から調査を委嘱された。また、反対運動が高まっていた東駿河湾地区の石油コンビナートによる公害の心配を払拭するために調査を行ったが、住民による反対運動が強く、計画は中止された川名英之 著『ドキュメント日本の公害』第1巻 (公害の激化),P249,緑風出版,1987.1。これらの調査を元に公害対策、石油化学コンビナートと公害の特殊性について指摘、国及び地方公共団体、企業側の産業公害防除対策の方向を提言した / 黒川真武/p2～15。黒川団長の指導力は卓越し、電力系の委員（東大教授）の発言が討議の紛糾を招く中、語気を強くし、その後の大気汚染対策に影響を与える提言をまとめあげた南川秀樹。この調査結果は、昭和42年（1967年）に制定された公害対策基本法の重要な科学的根拠の一つとなった。

日本の公害対策の「科学的基盤」を築いたパイオニアの一人であり、 環境庁設置の翌昭和47年（1972年）年の講演では、公害問題の解決には科学技術の進歩だけでなく、法整備、都市計画、そして国民の意識改革を含む、以下の包括的な取り組みが不可欠であると訴えた『Engineers』(292)　p13～15「公害対策の展望」、日本科学技術連盟、1972年12月号。

分析技術・防除技術の開発：有害ガスのサンプリング・分析技術は地味ながら非常に重要であり、精度と迅速性が求められるため国際的な協力も必要である。
エネルギーの改質・燃焼方法の改善：工業用燃料の増加に伴い、排出される硫黄酸化物（SOx）や窒素酸化物（NOx）が重大な問題となっている。低硫黄重油（LS重油）、ナフサ、 LPガス、LNGといったクリーンなエネルギー源の確保、あるいは重油の脱硫・排煙脱硫技術の開発が急務であり、燃焼効率だけでなく、公害の少なさも重視すべきである。
クローズド・システムの開発：従来の生産性第一主義から脱却し、生産プロセスから公害を全く発生させない「無公害工程」の確立を目指すべきである。これは工場やコンビナート、さらには都市・地域規模での広域的なシステムとして考える必要がある。
工場の近代化・分散と環境容量の決定：公害防止を最優先に考えた工場の近代化やクローズド化を進め、公害の恐れのある作業は集約し、遠隔地の適地に分散させるべきである。火力発電所などをコンビナートから離す例が挙げられており、ある一定地域の環境容量を計算に入れてこれ以上の発生は抑制する必要がある。
生産の効率化から生活の合理化へ： 環境保全という視点への転換が必要である。一般消費者は過大な宣伝に惑わされず、科学的根拠に基づいた正しい判断力を持つべきであり、必要な場合には住民運動として科学的根拠を示すことも重要である。
社会道徳の高揚：公害を防除する根本には、国民一人ひとりが社会道徳を身につけることがある。公害の加害者にも被害者にもなりうる現代において、自らを律し、無駄な自動車の使用を控えるなど、まず個人が行動を変える必要がある。

 人物 
「日本文化の集成者」と言われた黒川真頼（東京帝国大学教授）の孫にあたる。
東京府立三中の同級生に石井桂、岸田日出刀、喜多武四郎（彫刻家）、浅沼稲次郎がいた。誠に几帳面な性格で、遊ぶことより勉強に熱心な生徒だった『同級生交歓』第1集 p149、あすなろ社、1967年。
話術に秀てており、講演では硬い話、柔らかい話を適当に混ぜて、時には笑わせ、長い時間少しも退屈にさせなかったという。

 著書 
『火の研究室』まえがき、少年文化社、1948年
『応用燃料化学』、実業教科書、1950.年
『熱精算』、丸善、1953年
『燃焼工学』、技報堂、1948年
『燃料発熱量測定法』、実業教科書、1949年（佐々木正治共著）
『應用燃料化学』実業教科書、1950年
『石炭・石炭化学』、日刊工業新聞社,1963年

家族・親族
祖父：黒川真頼 -  国学者、宮内省御歌所寄人、東京帝国大学教授
父：黒川眞道 -  東京帝国大学古典科・文學博士。帝国博物館鑑察官、國學院大學講師。『日本教育文庫』『日本歴史文庫』『日本風俗図会』等を編纂永田清一「黒川文庫」『実践女子大学文学部紀要』第23集、1981年『人事興信録』第13版上、1941年。。
母：わくり - 水戸藩士・鈴木重任三女
岳父：阪本三郎 - 内務官僚、早稲田専門学校長、子爵・清岡公張の娘婿
叔父：鈴木重禮 - 農学博士、東北帝国大学農科大学教授、阪田貞一の娘婿
兄：黒川眞前 - 大審院判事 人事興信所 編『人事興信録』第14版 上、人事興信所、1943年
義兄：黒河龍三 - 数学者、旧制第一高等学校教授
義弟：古山丈夫 - 内務官僚
従兄弟：金子竹太郎 - 桐生織物学校教頭、両毛製織社長、桐生倶楽部初代理事長
従兄弟：柳川昌勝 - 大審院判事

 栄典 
 1977年（昭和52年）11月3日 -勲二等旭日重光章

 外部リンク 


 脚注 

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Category:東京大学出身の人物
Category:工学博士
Category:東京大学の教員
Category:北海道炭礦汽船の人物
Category:旭日重光章受章者
Category:1899年生
Category:1982年没