烏賀陽然良

烏賀陽 然良（うがや しかよし、1876年（明治9年）6月18日 - 1946年（昭和21年）3月11日）は、日本の法学者。

専門は民法および商法（特に海商法）。学位は法学博士。京都帝国大学名誉教授。第16代京都帝国大学法学部長。族籍は京都府平民。正三位勲二等受賞者。雅号は旭山人又は都水。

 経歴 
京都府京都市出身（本籍地は京都府京都市上京区）。烏賀陽然冏（または恒正）の長男として生まれる。

1884年（明治17年）家督を相続する。京都市立小川小学校、1899年（明治32年）第四高等学校（旧制）卒業を経て、1903年（明治36年）京都帝国大学法科大学法律科を卒業。

1904年（明治37年）に神戸高等商業学校講師となり、1906年（明治39年）から1920年（大正9年）まで同教授を務める。この間、1910年（明治43年）から1913年（大正2年）までドイツ、フランス、オランダの各国へ留学。

1919年（大正8年）4月法学博士の学位を授与される。同年に京都帝国大学教授を兼任となり商法第二講座担任、翌1920年（大正9年）から京大の専任となる。1922年（大正11年）から海商法講座を担任。

1929年（昭和4年）京都帝国大学法学部長に就任。1933年（昭和8年）に起きた滝川事件では、一旦辞表を提出したものの撤回し、末広重雄ら6人と共に残留組となった東京朝日新聞1933年（昭和8年）7月23日付朝刊3面（朝日新聞クロスサーチにて2024年9月1日確認）。。1936年（昭和11年）6月退官する。

1937年（昭和12年）1月京都帝国大学名誉教授。1946年（昭和21年）3月11日、脳溢血のため京都市内の自宅で死去朝日新聞東京本社版1946年（昭和21年）3月13日付朝刊2面（朝日新聞クロスサーチにて2024年9月1日確認）。。満69歳没。
 人物 
趣味は囲碁。

 家族・親族 
 父・然冏（または恒正）（1822年（文政5年）3月生）
 母・ヂウ（1847年（弘化4年）9月生） 
京都、村上作兵衛の六女。
 妻・たつ（1882年（明治15年）1月生）
京都、福田吉十郎の次女。
 長男・恒正（1901年（明治34年）1月28日生）
京都大学法学部卒。横浜正金銀行元行員。江商（現：兼松）元取締役。東京皮革元社長。
 長男の妻・貞子（1905年（明治38年）6月10日生）
松山高等女学校（現：愛媛県立松山南高等学校）卒。愛媛、小田清一の姉。
孫・正弘（1932年（昭和7年）3月17日生）  
恒正の長男。京都大学法学部卒。ライター。東洋レーヨン（現：東レ）元勤務。
曽孫・弘道（1963年（昭和38年）1月8日生）
正弘の息子。京都大学経済学部卒。ジャーナリスト。朝日新聞社元勤務。
 長女・幸子（1903年（明治36年）2月生） 
徳島県、東京高等裁判所判事を務めた濱田潔夫の妻。
 次男・良彦（1906年（明治39年）7月生）
京都一中（現：京都府立洛北高等学校）卒。のちブラジルサンパウロ州に移民。海外興業副支配人。ブラジルコーヒー鑑定人。
 次男の妻・ミサヲ（1909年（明治42年）11月生）
松山高等女学校（現：愛媛県立松山南高等学校）卒。愛媛、田中伸一の次女。
 三男・重徳（1908年（明治41年）10月7日生） 
同志社大学法学部卒。山口銀行元取締役。
 三男の妻・操（生年不明）
京都府立一女（現：京都府立鴨沂高等学校）卒。
 四男・忠純（1914年（大正3年）6月生）
膳所中学校（現：滋賀県立膳所高等学校）卒。ブラジルパラナ州で農業経営。
 四男の妻・澄江（1915年（大正4年）5月生）
 五男・英彰（1916年（大正5年）8月生）
 六男・豊（1918年（大正7年）10月生） 
京都府、寺田喜三郎の養子。
 七男・博嗣（1919年（大正8年）12月生）
同志社高等商業学校（現：同志社大学商学部）卒。協和鋳造所元代表取締役社長。石田大成社（現：ITP）元取締役。
 八男・和之（1922年（大正11年）4月9日生）
立命館大学法文学部卒。元産業経済新聞大阪本社印刷局次長兼元印刷管理部長。内外紙業元取締役。

 著作 
 『法学綱要 : 商業教育』（安孫子勝と共著、宝文堂、1910年）
 『債権総論綱要 上』（巖松堂書店、1924年）
 『商法要論 第1〜3巻』（弘文堂書房、1924・1926・1928年）
 『商法総論』（弘文堂書房、1932年）
 『会社法』（弘文堂書房、1933年）
 『手形法』（弘文堂書房、1934年）
 『商行為法』（弘文堂書房、1935年）
 『商法研究 第1〜4巻』（有斐閣、1936年）
 『海商法論 改訂』（弘文堂書房、1937年）

 脚注 

 参考文献 
 井関九郎 編『大日本博士録  第1巻』発展社出版部、1921年。
 人事興信所 編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。
 人事興信所 編『人事興信録 第23版 上』人事興信所、1969年。

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