言語グリッド

言語グリッド（げんごグリッド、）は、異文化コラボレーションを支援するための多言語サービス基盤である。2006年にプロジェクトが開始された。言語資源を収集・蓄積するのではなく、世界中の諸機関が提供するオンライン辞書、コーパス、機械翻訳などの資源をWebサービスとして接続・共有する「言語サービス指向」の考え方を提唱した。当初は情報通信研究機構（NICT）や京都大学を中心とした実験的なインフラとして出発したが、10年以上の運用を経て、24か国以上の組織が参加する国際的な実験ネットワークへと発展し、サーバーソフトウェアもオープンソースとして公開された。

言語グリッドは、病院での外国人患者支援や、ベトナムの農村における多言語農業支援（YMCモデル）など、公共性の高い分野で社会実装が行われた。2017年には、運営主体が京都大学からNPO法人言語グリッドアソシエーションへと移管された。

 設計思想: 言語資源から言語サービスへ 

言語グリッドのきっかけは、2001年のアメリカ同時多発テロ事件直後に実施された「異文化コラボレーション実験（ICE）」である。この実験では、日本、中国、韓国、マレーシアの大学間で機械翻訳を用いたソフトウェアの共同開発が行われた。しかし、既存の翻訳機では専門用語（jargon）に対応できず会話がしばしば中断した。ユーザーが自らのコミュニティに適した辞書や翻訳機を組み合わせてカスタマイズする手段がないことが課題となった。


これらの経験に基づき、2006年に「言語資源から言語サービスへ（from language resources to language services）」という標語のもと、言語グリッドプロジェクトが発足した。言語資源のアクセシビリティと使いやすさを向上させるために、インターネット上にWebサービスとして配備するサービス指向アプローチ（SOA）が提唱された。言語資源を「原子サービス」としてラップ（wrapping）することで、それらを組み合わせて新しい「複合サービス」を構成できる。これによって、ユーザーは、カスタマイズされた多言語環境を構成できる。2007年には実験的な運用が開始され、2010年4月からサーバーソフトウェアがオープンソースとして公開された。

 サービス共有の仕組み 

 ステークホルダー 

言語グリッドは、言語資源の使いやすさを向上させると共に、言語資源を公開する際の知的財産権上のリスクを軽減することを目的としていた。資源をサービスとしてラップすることで、提供者は自身の知的財産権をコントロールすることが可能となる。言語グリッドでは、利害関係者（ステークホルダー）、その役割、およびその間のソーシャルプロトコルを定義している。言語グリッドの利用者は、以下の3つの役割（role）のうち一つ以上を担うと定められている。

 「サービス提供者」は、言語資源をWebサービスとして言語グリッド上に配備する。これを原子サービスと呼ぶ。サービスを登録する際に、使用の可否や頻度などのアクセス制御ポリシーを指定する。サービス提供者は、原子サービスを組み合わせるためのワークフローを提供することもできる。これを複合サービスと呼ぶ。上記の原子サービス、複合サービスを総称して言語サービスと呼ぶ。
 「サービス消費者」は、原子サービスを呼び出して言語資源を使用する。サービス消費者が複合Webサービスを呼び出した場合は、その呼び出し要求がワークフローエンジンに送られ、ワークフローエンジンが一つ以上の原子言語サービスを組み合わせるワークフローを実行する。
 「グリッド運用者」は、サービス提供者と消費者のために言語グリッド（サービスグリッド）を管理・制御する。各サービスグリッドにはグリッド運用者が存在する。


 知的財産権の保護 
言語グリッド利害関係者の役割は覚書に明記されている。サービス提供者にとっては、知的財産権の保護が極めて重要である。この要求を満たすため、サービスの使用目的は以下の3種に分類されている。

 「非営利目的」: 言語サービスが、公共あるいは非営利の目的に使用される。
 「研究目的」: 言語サービスが、専門分野を前進させることを意図して使用される。商業的利益を目的にしない。
 「営利目的」: 言語サービスが、商業的利益のために使用される。

上記の使用目的の分類は、営利・非営利といった組織の形態とは独立である。例えば、企業の社会的責任活動（CSR）は「非営利目的」に分類される。そうした活動は、公的機関や非営利団体と共に行われることが多いからである。逆に、公的機関や非営利団体の活動であっても、商業的利益のための活動は「営利目的」に分類される。

 サーバーソフトウェア 
言語グリッドは、P2Pグリッド層（P2Pサービスグリッド層）、原子サービス層、複合サービス層、応用システム層の4つのサービス階層で構成されている。P2Pグリッド層は、オープンソースのサーバーソフトウェア（Service Grid Server Software）によって構築される。

サーバーソフトウェアの主な構成要素は、サービススーパーバイザーとグリッドコンポーザーである。
 サービススーパーバイザー (Service Supervisor): サービス提供者が指定したアクセス制御ポリシーに従って言語サービスの呼び出しを行う。サービス消費者がコンテナ上のサービスを呼び出す前に、呼び出しが提供者のポリシーを満たしているかを検証する。
 グリッドコンポーザー (Grid Composer): 異なる地域で運営されるサービスグリッド間の相互接続を行う。


言語グリッドのサーバーソフトウェアは、情報通信研究機構（NICT）の言語グリッドプロジェクトによって開発された。開発は2006年に開始され、20以上の多言語翻訳を可能にした。2010年4月からオープンソースソフトウェアとして維持されている。

 運用体制とガバナンス 

 オペレーションセンター 
京都大学社会情報学専攻（当時）は2007年12月に、言語グリッドを非営利・研究目的で単独運用する京都オペレーションセンターを発足させた。2011年1月には、タイ国立電子コンピューター技術研究センター (National Electronics and Computer Technology Center; NECTEC) によって、2番目の拠点となる「言語グリッドバンコクオペレーションセンター」が開設された。その後、2012年にインドネシア大学によってジャカルタオペレーションセンターが、2014年に中国の新疆大学によってウルムチオペレーションセンターが開設された。

4つのオペレーションセンターは相互に接続され、複数の言語グリッド間で言語サービスを共有する連邦制の運用（federated operation）が実現された。こうした取り組みは、Web上でのコミュニケーションを円滑にすると報じられた。

2017年5月に、京都での運営は京都大学からNPO言語グリッドアソシエーションに移管された。2018年5月には、24の国と地域の183のグループが京都オペレーションセンターに参加し、226のサービスが連邦制の運用で共有された。

 研究組織 
言語グリッドの開発と利用に関する研究は、人工知能、サービスコンピューティング、ヒューマンコンピュータインタラクション (HCI) を含む複数の領域を跨っている。

言語グリッドの研究資金は、2006年以降、情報通信研究機構、日本学術振興会 (JSPS)、科学技術振興機構 (JST) の社会技術研究開発センター (RISTEX)、総務省の戦略的情報通信研究開発推進事業 (SCOPE) によって提供された。

2015年11月には、言語グリッド、European Language Resources Association (ELRA)、Linguistic Data Consortium (LDC)の間で、言語サービスプラットフォームの連邦制に関する共同研究が開始された。

 波及効果と活用 

言語グリッド（Language Grid）は、学術研究や社会活動に幅広く影響を与えた。これらの拡張や実装は、様々な研究グループや組織によって独立して行われた。

 設計思想の波及 

言語グリッドの設計思想は、国際的な言語資源構築プロジェクトに波及した。

多言語辞書ネットワークであるOpen Multilingual Wordnetプロジェクトで、言語資源が広く普及し有用であるための要件として、言語グリッドの設計思想が引用されている。ライセンスのオープン化による「アクセシビリティ（accessibility）」の確保と、標準化されたインターフェースによる「ユーザビリティ（usability）」の向上が、持続可能な言語インフラの構築に不可欠であると述べている。

アメリカ国立科学財団（NSF）が資金提供する米国の「Language Application Grid (LAPPS Grid)」では、自然言語処理（NLP）ツールの相互運用性と再利用性を高めることを目的に、言語グリッドのサーバーソフトウェアを採用した。LAPPS Gridは、分散したNLPツールやデータを共通のプラットフォーム上に統合し、研究者が複雑な言語解析パイプラインを容易に構成・実行できる環境の構築を目指した。

欧州では、これら先行プロジェクトと共通の設計思想を持つ「欧州言語グリッド (European Language Grid: ELG)」プロジェクト（2019年 - 2022年）が実施された 。ELGは、標準化されたAPIを通じた相互運用性の確保やスケーラブルな基盤構築など、言語グリッドが提唱してきたサービス主導型のアプローチが採用された 。

 言語グリッドの活用 
言語グリッドを利用する活動が、多言語コミュニティで行われた。こうした活動を支えるため、2017年に大学、企業やNPOによって特定非営利活動法人 言語グリッドアソシエーションが設立された。

 病院での外国人患者の支援 
海外の観光客が日本で病気を患った場合、日本人医師とコミュニケーションが取れないため、適切な治療を受けられない可能性がある。そこで、多言語医療コミュニケーション支援システムが、和歌山大学と多文化共生センターきょうと（Kyoto Center for Multicultural Society）によって共同開発された。

このNPOは、提携する病院に年間計1700回程度、ボランティア通訳を派遣していた。多言語医療コミュニケーション支援システムは病院の受付で、外国人外来患者と医療スタッフとの間のコミュニケーションを支援した。医療スタッフは、このシステムを用いて外来患者に症状について質問し、病院の各セクション（診療科）の案内を行った。

 多言語農業支援（YMCモデル） 
2011年から2014年にかけて、NPO法人パンゲアと日本やベトナムの大学が協力し、メコンデルタにあるビンロン省において、言語グリッドを用いて、米の生産性向上と農薬使用量の削減を目的とした稲作支援プロジェクトが実施された。

日本の農業専門家が現地を常時訪問することは困難であったため、言語グリッドを用いたアドバイスが行われたが、対象地域の識字率の低さや、農民がコンピュータ操作に不慣れであるといった課題があった。これを解決するために考案されたのが、「児童を介したコミュニケーション（Youth Mediated Communication; YMC）」モデルである。このモデルでは、ITリテラシーを持つ子供たちが農業専門家と農民（父母）の仲介者となり、言語・知識・文化のギャップを埋める役割を担った。また、機械翻訳の精度が不十分な場合に、「ブリッジャー」と呼ばれる人間のボランティア（主に農学系の学生）がオンラインで翻訳修正を行った。

YMCモデルは、ホーチミン市教育訓練局からその成果が発表されるなど、現地の教育・農業当局からも注目された。また、この取り組みはベトナム現地の主要メディアでも取り上げられ、子供たちが技術を介して農業を支援する姿が報道された。

 プロジェクトの評価と今後 
言語グリッドは、また、技術開発に留まらず、多文化共生活動や国際交流を支援する新たなインターネット上の社会基盤（ソーシャル・マシン）としての側面を持つ。その貢献が認められ、2012年に電子情報通信学会より「業績賞」を授与されている。

言語グリッドは、ユーザー辞書などカスタマイズされた翻訳環境の構築を可能としたが、既存の言語サービスを組み合わせるだけでは、機械翻訳の本質的な課題は解決できない。実際、ベトナムにおける農業支援では、多くの人間のボランティアが翻訳精度の改善に参加した。しかし、当時は対話能力を持つ翻訳エージェントの実現は困難であった。今日では、大規模言語モデル（LLM）の出現により、言語グリッドでは困難であった文脈・文化・常識に基づいた翻訳が実現可能となった。従って今後の研究の中心は、「翻訳エージェント」へと移行していく。

 参考文献 

 関連項目 
 異文化コミュニケーション
 サービス指向アーキテクチャ
 グリッド・コンピューティング
 多言語

 外部リンク 
 言語グリッド ポータルサイト

Category:人工知能
Category:多言語
Category:分散コンピューティング
Category:インターネット
Category:サービス指向アーキテクチャ