松吉医科器械

松吉医科器械株式会社（まつよしいかきかい、）は、東京都文京区湯島に本社を置き、医療機器、理化学機器の製造ならびに販売を行う企業である。1917年創業。

 会社概要 
「人々の健康と幸せへの貢献を使命に」を経営理念に掲げ、「医療」と「健康」に関するさまざまな商品やサービスを提供している。

医療施設で使用される商品を流通する医療機器専門商社として、診察処置用機器や手術用機器、診療看護衣から家具什器まで、取り扱い品目は多岐に渡り、聴診器など海外メーカーからの輸入販売や、血圧計、マスク、手袋などのオリジナル商品の製造も行うメーカーとしての顔を持つ。

1992年より取扱品目を集約した松吉医療総合カタログを発刊。

2017年10月には創業100周年を迎えた。

 沿革 
1917年（大正6年）10月 - 吉田英雄が東京都中央区日本橋本町にて「吉田商店」を創業。
1918年（大正7年）5月 - 松井幹一、吉田英雄両名の共同出資により、松吉合名会社を設立。
1934年（昭和9年）1月 - 株式会社松吉商店に改組。
1944年（昭和19年）1月 - 松吉医科器械株式会社に商号変更。
1972年（昭和47年）12月 - 札幌連絡所を開設。
1976年（昭和51年）5月 - 札幌連絡所を札幌営業所に改称。
2002年（平成14年）7月 - 栃木県佐野市に「佐野物流センター」を開設。
2007年（平成19年）12月 - 本社を東京都文京区湯島に移転。
2012年（平成24年）7月 - 仙台営業所、福岡営業所を開設。
2013年（平成25年）1月 - 名古屋営業所、大阪営業所を開設。
2015年（平成27年）12月 - 広島営業所を開設。
2017年（平成29年）
7月 - 立川営業所および佐野営業所を開設。札幌営業所を移転。
10月 - 創業100周年を迎えた。
12月 - 名古屋営業所を移転。
2018年（平成30年）8月 - 埼玉営業所を開設。
2019年（令和元年）12月 - 横浜営業所および京都営業所を開設。佐野営業所を埼玉営業所に統合。
2020年（令和2年）8月 - 東京営業所を開設。
2021年（令和3年）1月 - 栃木県栃木市に「栃木物流センター」を開設。

 カタログ 
+これまでに発刊したカタログ 発刊年月  カタログ名  掲載商品数  ページ数 1992年5月 松吉総合カタログvol.100  9,000  640 1995年2月 松吉総合カタログvol.200  7,000  704 1997年12月 松吉総合カタログvol.300  11,000  826 2000年5月 松吉総合カタログvol.500  13,000  1,006 2003年10月 クリニカタログvol.1  5,000  200 2006年2月 災害対策・救急医療カタログvol.1  5,500  244 2006年10月 松吉総合カタログvol.600  23,500  820 2008年8月 クリニカタログvol.2  6,200  188 2009年9月 松吉診察処置カタログvol.1  650   48 2010年7月 松吉総合カタログvol.700  23,000   1,152 2011年6月 松吉医療総合カタログvol.800  26,000   1,192 2012年7月 松吉医療総合カタログvol.900  28,700   1,240 2014年1月 松吉医療総合カタログvol.1000  30,200   1,256 2015年1月 松吉医療総合カタログvol.1100  30,000   1,240 2016年1月 松吉医療総合カタログvol.1200  30,700   1,236 2017年1月 松吉医療総合カタログvol.1300  32,500   1,312 2018年1月 松吉医療総合カタログvol.1400  33,850   1,3442019年4月松吉医療総合カタログvol.150035,0001,4082020年11月医療施設総合カタログ2020-2135,7001,4722022年4月医療施設総合カタログ2022-2340,0001,600

 脚注 

 関連項目 
社会貢献活動
2020TDM推進プロジェクト - 東京2020年オリンピック・パラリンピック競技⼤会開催中の交通混雑緩和に向けた、交通需要マネジメントの取組「2020TDM推進プロジェクト」に参画。営業活動への影響の⾒通しや、社員の快適な通勤環境づくりに向けた対応を⾏う。
ボランティア休暇制度導⼊ - 東京2020オリンピック・パラリンピック競技⼤会の開催を契機に、ボランティア⽂化を定着させ、従業員のボランティア活動への積極的な参加を推進。
Tokyo働き⽅改⾰宣⾔ - 全従業員が健全に安⼼して働けるよう、働き⽅・休み⽅の改善に向けた活動に取り組む。
地域貢献活動
プロスポーツチームのオフィシャルスポンサー - スポーツを通じて地域との交流を図るため、同社の物流センターがある栃木県に拠点を置くプロスポーツチーム（宇都宮ブレックス・栃木SC・HC日光アイスバックス・宇都宮ブリッツェン）をスポンサードしている。

 外部リンク 
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