医学を基礎とするまちづくり

医学を基礎とするまちづくり（いがくをきそとするまちづくり）とは、医学的知見をまちづくりに積極的に応用することにより、まちづくり自体を大きく変革しようとする概念をいう。略称は「MBT」（「Medicine-Based Town」の頭字語）。

 概要 
細井裕司が2005年に発想した、住居医学を発展させ、提唱した概念で、住居からまち、そして、都市規模へと拡大するものである。住居医学は住環境を改善することにより、病気を予防し、健康を維持することを目的とした学問分野である。また、MBTの前段階の概念として医学を基礎とする工学「Medicine-Based Engineering」（MBE）の概念を同時に提唱している。MBEは医学を基礎として、工学・産業を発展させるとの概念であり、医用工学「Medical Engineering」（ME）が工学による医学への貢献をイメージした概念であるのに対し、医学による工学への貢献をイメージしたものである。MBTは住居医学とMBEを結びつけたものである 。

医師（医療者）は患者に対し一対一で対応しているが、医師等の持つ知識は膨大である。この医学的知識を工学に生かすことによって、新しい製品開発をはじめ新産業創生、少子高齢社会のまちづくりを行う。また、MBE、MBTは従来からある医療産業の集積ではなく、すべての産業に医学の光をあて、産業の創生・再生を図る。すなわち医療産業でない産業を医療産業化する。新しい手法による産業の活性化により、地方創生・再生を行う。新しく作るまたは既存の「まち」に医師等が持つ医学の知恵を注ぎ込んで、付加価値の高いまち「MBT」を作る。この過程が新産業創生、地方創生の原動力となる。

 奈良県立医科大学と早稲田大学の動き  
奈良県立医科大学は2006年に大和ハウス工業株式会社の寄附により、寄附講座「住居医学」講座を開設した。住居医学は、住まいにおける健康について「医学的見地からの考察、検証を加え、住居内におけるアレルギー・微生物の分析や、宅内環境が睡眠や循環器系・脳血管系へ及ぼす影響、「温度・光と健康」、「振動・音響と健康」、あるいはスポーツ医学といった視点での研究および対応策を開発し、「健康を維持、増進する住宅」の実現を目指」すものである。   

2015年10月、早稲田大学は重点領域研究機構の研究所として「医学を基礎とするまちづくり研究所」を設立した。一方、奈良県立医科大学は2016年6月に「MBT(医学を基礎とするまちづくり)研究所」を設立し、2017年4月に大学院医学研究科にMBT学の科目を開講した。

2016年1月、奈良県立医科大学を中心としたMBTコンソーシアム研究会が「MBTコンソーシアム研究会設立記念シンポジウム」を開催した。この研究会を前身として、2016年4月に一般社団法人MBTコンソーシアムが設立された。

2018年10月、奈良県立医科大学は、MBTリンク社を同大学初となる大学発ベンチャーに認定した。同社は、MBT に基づくインターネットを利用したパッケージソフトの利用技術・研究開発及びサービスの流通等を行っている。

2020年4月、奈良県立医科大学とMBTコンソーシアムは新型コロナウィルスに対処する技術開発課題を検討するとともに、対処方策を実施する「MBTコロナ克服キャンペーン」を開始した。

2021年7月、奈良県立医科大学とMBTコンソーシアムは難病に関わる人々や組織を支援する「MBT難病克服キャンペーン」を開始した 。

2021年11月、奈良県立医科大学とMBTコンソーシアムは、一般社団法人日本経済団体連合会の地域協創アクションプログラムの連携先になった。

2024年8月、奈良県立医科大学とMBTコンソーシアムは、日本郵便近畿支社と地域活性化や産業振興を目的とした包括連携協定を結んだ。

 行政の動き  

2014年5月、地域活性化の推進に関する関係閣僚等会合において、医学を基礎とするまちづくりの視点を含んだ橿原市等の提案が地域活性化モデルケースとして選定された  。              

2015年3月、橿原市と奈良県は、協働による「まちづくり」を推進していくために「まちづくりに関する包括協定」を締結した。この包括協定の対象に医大および附属病院を核とする新しい都市拠点「橿原キャンパスタウン」の形成が含まれており、MBT構想を具体化する動きとなっている。同月、内閣府は地域再生法に基づき橿原市から申請された地域再生計画「賑わいのまち・健やかなまちの実現を目指して」を認定した。橿原市は、奈良県立医科大学および橿原市観光協会を橿原市地域再生法人として指定した。

2015年6月、橿原市と奈良県立医科大学は、医科大学周辺地区を中心としたまちづくりや健康づくりなど多岐にわたる分野において、それぞれが保有する知的・人的および物的資源を活用することにより、地域社会の総合的な発展を図るための連携協力に関する協定を締結した。

2017年10月、栃木県塩谷郡高根沢町は奈良県立医科大学MBT研究所および北関東綜合警備保障と「安全の視点を加えた、健康づくりの仕組みの構築」に関する連携協定を締結した。

2020年9月、北海道沼田町、奈良県立医科大学MBT研究所、MBTリンク社はICTを使った高齢者の見守り事業などに関する連携協定を締結した。

 MBTコンソーシアム 

MBTコンソーシアムは、奈良県立医科大学、奈良県、橿原市とＭＢＴの趣旨に賛同する企業が連携して2016年４月に設立した一般社団法人である。MBTコンソーシアムは以下の3点を目的としている。 

 医療・介護関係機関と行政、民間企業の連携を実現する 
「医学」を基礎として、介護・見守り・交通・製薬・生活支援・エネルギー・補完代替医療など、超高齢社会における産業全体に関わり連携し、「まちづくり、産業創生、地方創生」に寄与する。

 新産業を創生する 
MBTコンソーシアムへの参画企業は、コンソーシアムが用意したフィールドにおいて、自由闊達な企業活動を展開することで、「医学」「医療」を基礎とした異分野連携による新産業を創生する。

 まちづくりへ展開する 
新たに創生した産業をもとに、全国・世界の人々の住みやすい「まちづくり」へ展開する。

 社会貢献活動 
奈良県立医科大学とMBTコンソーシアムは医学的知識を産業創生に生かすことにより、社会貢献するという道筋の他に、MBTコロナ克服キャンペーン、MBT難病克服キャンペーンなどのより直接的に社会貢献する活動を行っている。

 MBTコロナ克服キャンペーン 
MBTコロナ克服キャンペーンは奈良県立医科大学とMBTコンソーシアムが、正しい医学知識を基にしたコロナ感染対策相談、製品開発支援を行うものである。MBTが提唱する新型コロナ感染対策においては「３密回避」より本質的な「接触」、「飛沫」、「エアロゾル」の「３感染ルート遮断」という感染対策を前面に打ち出している。

 MBT難病克服キャンペーン 
MBT難病克服キャンペーンは、希少な疾患ゆえに社会から放置されがちな難病患者の苦境への理解を促進し、難病に関わる研究者や治療に携わる人々や組織を支援する啓発活動である。その取り組みは協賛企業の募集、セミナーの開催、MBT映画祭の開催からなる。

 注釈 

 出典 

 参考文献 

 外部リンク 
一般社団法人ＭＢＴコンソーシアム
奈良県立医科大学ＭＢＴ(医学を基礎とするまちづくり)研究所
早稲田大学重点領域研究機構医学を基礎とするまちづくり研究所
MBTリンク株式会社

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