大垣空襲

大垣空襲（おおがきくうしゅう）は、第二次世界大戦（大東亜戦争）中アメリカ軍により行われた岐阜県大垣市に対する空襲。

大垣市は計6回空襲を受けている。1945年（昭和20年）3月2日に最初の空襲を受け、同年7月24日には模擬原子爆弾（パンプキン爆弾）が投下されている。

ここでは最も被害の大きかった1945年（昭和20年）7月29日の空襲について記述する。

 空襲の概要 
大垣市は、戦前より揖斐川電気現・イビデン大垣事業場。、鐘淵紡績大垣工場現在は売却され、三甲テキスタイル。、住友通信工業大垣製造所戦後近江絹糸に売却され近江絹糸大垣工場となり、現在は大垣徳洲会病院、アクアウォーク大垣となっている。などの工場が多かった。そのため、度重なる空襲を受けていた。
昭和20年（1945年）7月29日夜半、B-29の編隊による空襲が行なわれる。この空襲により、大垣城が攻撃被害に合い（当時の昭和20年までの戦前期の国宝であった。現在の重要文化財に相当）、仏教寺院の（大垣別院）開闡寺などが焼失する。市街地の大半は焼失し、残った建物は大垣駅など、わずかだったという。
飛来機数：90機
投下焼夷弾：約20,000発
死者：50人
負傷者：約100人
全半壊家屋：約4,900戸
罹災者：約30,000人
 ※当時の大垣市の人口は約56,000人

 死傷者が極端に少なかった理由 
この空襲での死傷者数は他の都市の空襲と比較して極端に少なく、かねてから研究者らの間で注目の対象となっていた。当時は防空法により、空襲を受けた場合は退去せず消火活動にあたることが義務付けられていたが、岐阜空襲の惨状を目の当たりにし「焼夷弾に対して火たたきやバケツリレーで火を消せるわけがない」と考えていた少年兵らが、本来ならば非常線を張って逃げる市民を押し戻して消火を命じる立場にあったにもかかわらず、軍紀に反して率先して市民を避難させ、その結果人的被害を激減させていたことが、元少年兵の1人の証言によって明らかとなった。中日新聞、2016年11月08日

 脚注 

 関連項目   
 空襲・日本本土空襲
 ドーリットル空襲（東京初空襲）
 火災旋風
 灯火管制
 岐阜空襲
 各務原空襲
 多治見空襲
 防空法

 参考 
 『岐阜も「戦場」だった　岐阜・各務原・大垣の空襲』（岐阜市平和資料室友の会　岐阜県歴史教育者協議　2005年）
 『軍紀に反し市民逃がす　大垣空襲で元少年兵が証言』（中日新聞2016年11月8日朝刊第12版）（同Web版）
 外部リンク 


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