5300 (放送)

5300（ごーさんまるまる）とは、日本放送協会（NHK）で使用されているニュース制作システムの通称。

 概要 
名称とその由来
このシステムは「新ニュースセンター・制作情報システム」であり、記事名の「5300」とは、その制作情報システムの通称名（愛称）である。

当初このシステムを運用するために導入された端末が日本電気（NEC）の32ビット・ワークステーション「N5300」であり、この型番がこのシステムの（通称名の）由来である運用に使用している機材の型番や機種名がそのまま愛称となり、業務上の一般名称へと変化していくケースはこの「5300」に限らず（またNHKや放送業界に限らず）、多数存在する。。

導入の経緯と背景
1988年2月、NHK放送センター内に新たな「ニュースセンター棟（放送センター北館）」が完成し、それと時を同じくして運用を開始している。完成当初の運用トレーニング期間を経て、NHKから放送されるすべてのニュース番組が北館での制作に切り替えられた1989年2月より正式に運用を開始した。

このシステムは所謂「業務（取材）支援システム」でもあり、取材から放送まで時間が短い日常のニュース送出を支援する目的で、最新鋭のコンピューターを利用して全国、海外支局をも包括した新システムとして構築された。

システム導入当初は現在のようにインターネットが日本では商用として立ち上がっておらず（黎明期にあたる。日本での本格的なインターネットの普及は1994年頃とされている）、独自の通信回線を敷いていたことから、東京・渋谷のニュースセンターと各地の放送局や支局・通信部など固定拠点とを結ぶネットワークとして整備された。後のインターネットの普及や光ファイバーなど通信回線の整備と共にシステムも改良が加えられ、現在のシステムへとつながっている。

システム自体の概略
システムとしては、「制作情報システム」と「原稿システム」から成り立つ。「原稿システム」とは、ニュース放送用として使用する「読み原稿」（アナウンサー、キャスターがテレビやラジオのニュースで読み上げる原稿のこと）を作成するためのシステムである。

全国および海外のNHK放送局・支局・通信部・記者クラブ間に構築された専用LANで結ばれている。

2010年時点での環境として、端末はデスクトップベースではワークステーションを改良したものが使用され（導入初期と基本はほぼ変わっていない）、外部（取材現場や記者クラブなど出先）ではNECのLaVieを流用したノートパソコンを使用している。なおシステムにアクセスが可能な者は制限されており、記者と報道局（首都圏放送センターを含む）所属のディレクター、カメラマンに限られる。

記者は貸与されたラップトップパソコンにソフトを入れることで、外出先からのダイヤルアップによるアクセスも可能。これにより取材現場から最新情報を報道局（首都圏放送センターを含む）および各地の放送局へ即座に伝えることが可能となっている。

 使用法 
記事の作成機能および印刷しての原稿出力機能だけでなく、全国および海外総支局のニュース原稿を記入した記者名（あたま3文字のみ）とともに参照できる上、原稿の送受信機能も兼ね備えている。その際はニュースのタイトルの前に「送」「受」といった文字が表示される。また、記事を購入している共同通信、ロイター通信の最新記事も閲覧できる。

ニュース原稿の編集は、横書き画面で行なう。放送時はアナウンサーが縦書きの原稿で読むため、印刷時には大きい文字で行間の空いた状態で出力される。縦書き原稿が出ると、ニュースディレクターがVTRに使用する字幕の情報などを書き入れ、アナウンサーに渡す。アナウンサーはVTRとあわせて読み合わせを行い、ニュースの本番に使用される。横原稿は参照用に使用されるため、文字が詰まった状態で表示される。

記者が通常書くのは「素原稿」と呼ばれる物で、デスクやプロデューサーのチェックを通過した「（素）原稿」にならないと、放送には使用されない。そのための確認ボタンがウインドウに備えられている。

端末は原稿執筆のみならず、ニュース制作に必要な機能にアクセスできる。
電子台本 - ニュース番組の項目、音声、カメラやVTRの割り振りなどが編集できる。
アート機能 - 番組で使用する字幕の内容を確認できる。またニュースの制作に使用する資料写真も閲覧出来る。
アーカイブス機能 - 過去のニュース番組やVTRの著作権情報などが確認できる。
連絡機能 - 連絡メールと言われる機能があり、アクセス権者間の連絡や関係者への周知に使用できる。事件のインタビューの内容や、取材中のネタなど、記事の下書きが記載されていることが多い。機密のパスワードをかけることで閲覧制限が出来る。

これらの機能が有機的に盛り込まれていることで、全国規模の報道に迅速に対応できる優れたニュース制作システムと言える。

出典・脚注
記事の主要部分は、雑誌「放送技術」（兼六館出版株式会社刊）1988年12月号「特集・NHK新ニュースセンター」の記事を基に、一部その後更新された機能などを追記している。

 関連項目 
 ENG (放送)

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