海洋気象台

海洋気象台（かいようきしょうだい）は、かつて日本に存在した気象台の一種で、主に海洋観測や海上気象観測、海上警報の発表を行っていた。気象庁の地方支分部局の1つで、管区気象台と同格とされた。廃止時点では日本国内に4か所置かれていた。

 概要 
神戸に海洋気象台が設立されたのは1920年。天気図作成に必要な洋上気象観測の必要性は高く、また中央気象台（東京）よりも西に拠点が必要とされていた。海上気象電報を創設するなど海洋調査の必要性を高く評価していた岡田武松は、海洋気象台設置を当時の中央気象台台長中村精男に進言している。一方、第一次世界大戦以降気象電報の送受環境が悪化し中央気象台から遠い西日本では予報送信が遅れがちとなったため、西日本にも拠点を設ける必要性が出てきていた1918年9月大阪に中央気象台臨時大阪出張所が設置。1919年10月神戸測候所構内に移転し中央気象台臨時神戸出張所となり、1920年8月神戸海洋気象台設立に伴いそこへ統合。なお、当時は中央気象台のみ国費で運営され、各地の気象台は県などが地方費で運営し技術や情報の面で連携する形。その後、1930年代 - 1940年代に中央気象台支台（後に管区気象台）の設置や気象台の国営移管が進められた。。世界的にも「海洋気象台」と称する施設は珍しいが、先例としてハンブルクに所在したドイツ海洋気象台 (Deutsche Seewarte)があり、日本で初めて天気図を作成したエルヴィン・クニッピングが同所との関係が深く、また中村がドイツ留学中に同所で研究を行うなど、強い影響を受けていた井上篤次郎「開港後の神戸の気象観測と海洋気象台」、山縣記念財団、『海事交通研究』、第66集、2017年堀内剛二「第4代中央気象台長岡田武松事蹟 (II)」、日本気象学会、『天気』、4巻、2号、1957年。

1918年文部省は設立を認めるも建設費に難渋、活況にあった海運業者の出資により建物・無線施設を建設し、1920年8月25日に開設。1922年12月には世界初の気象専用放送として船舶向けに送信を開始。戦時中に函館気候測量所が函館海洋気象台になり、海洋気象台は神戸海洋気象台と名称を変更。戦後長崎、舞鶴にもそれぞれ長崎海洋気象台、舞鶴海洋気象台がつくられた全国の「海洋気象台」消える 神戸は90年の歴史に幕 長崎新聞 2013年1月29日17:18配信 2013年1月30日閲覧「組織と沿革」、神戸地方気象台、2022年9月23日閲覧。以後気象庁とこの4つの海洋気象台が日本周辺海域を5つに分け、それぞれ受け持つこととなった。

組織上は管区気象台と同格であるが、気象業務の一部については管区気象台の管轄下に置かれていた。

2013年1月、同年10月から、神戸、函館、長崎の三海洋気象台を地方気象台に改組した上で、海洋気象業務を大阪、福岡、札幌の各管区気象台に移管し、舞鶴海洋気象台は廃止して新たに本庁組織の日本海海洋気象センターを設置することが決定した「海洋気象台」、組織改編で消滅 10月から  日経電子版 2013年1月30日10:11配信 配信日に閲覧舞鶴海洋気象台 9月廃止 「日本海海洋気象センター」に 京都新聞 2013年01月30日09:20配信 配信日に閲覧消える神戸「海洋」気象台 「地方」に改編へ 神戸新聞 2013年1月29日22:42配信 2013年1月30日閲覧。
また京都府では、1つの府県予報区に2つの気象台を持つ特異性から、この改編に先立ち2012年3月28日に舞鶴海洋気象台の地上気象業務の管轄区域である京都府北部での予報等発表業務を、京都地方気象台へ移管した。

2013年10月1日に組織変更が実施され、4つの海洋気象台は廃止された。

 一覧 
名称*1発祥管轄海域*1地上気象業務*1後身（現在）管轄区域業務統括気象台函館海洋気象台1872年8月26日に「函館気候測量所」として創設、1942年8月25日に函館海洋気象台へ改称。日本で最初に気象観測をはじめた観測所。北海道周辺・本州東方海域渡島総合振興局・檜山振興局札幌管区気象台函館地方気象台*2舞鶴海洋気象台1946年3月に「宮津測候所舞鶴臨時出張所」として創設、1947年4月に舞鶴海洋気象台へ改称。日本海京都府北部（予報等発表業務のみで観測は行っていなかった）京都地方気象台日本海海洋気象センター*3神戸海洋気象台1920年8月25日に「海洋気象台」として創設。1942年8月神戸海洋気象台へ改称。四国沖・瀬戸内海兵庫県大阪管区気象台神戸地方気象台*2長崎海洋気象台1878年10月に「長崎測候所」として創設、1947年4月30日に長崎海洋気象台へ改称。九州・沖縄周辺・東シナ海長崎県福岡管区気象台長崎地方気象台*2※*1 廃止直前の2013年9月30日時点。※*2 は地上気象業務と庁舎を引き継ぐ。※*3 は一部の海洋気象業務と庁舎を引き継ぐ。

 関連項目 
 地方気象台

 脚注 
 注釈 

 出典 

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