インド工科大学

インド工科大学（インドこうかだいがく、ヒンディー語: , 英語: ; IITs）は、工学と科学技術を専門とする、インドの23の国立大学の総体、またはその各校である（単数形 Indian Institute of Technology; IIT の場合）。

2026年現在、23の大学が「1961年インド工科大学法」に基づいて運営されており、国家的な重要性を有した研究機関（Institutes of National Importance）と位置づけられている。その研究水準の高さは国際的にも認められている。

1947年のインド独立後、インドの経済的・社会的進歩を目的として知的水準の高い労働力の育成が求められ、科学者と技術者を養成するために、1951年にジャワハルラール・ネルーにより第1校が設立された『日経産業新聞』2014年8月13日、1面。。

1870年にロンドンで設立された帝国インド工科大学（Royal Indian Engineering College）とは直接の関係がない。このイギリス人学生専用大学は定員に空きが出たとき、毎年2名のインド人入学枠を設けることができた。わずかなインド人卒業生からは、1925年にインド人で初めて郵便・電信総局長となったガネン・ロイを輩出している。

 歴史 
IITの設立構想は、1940年代後半にナリニ・ランジャン・サルカール（Nalini Ranjan Sarkar）を委員長とする22人の委員会によって提言された。同委員会は、米国のマサチューセッツ工科大学（MIT）をモデルとした高等教育機関の設置を勧告した。

 創設期: 1950年5月、西ベンガル州のヒジリ拘置所跡地に最初のIITが設立された。1951年8月18日、初代教育大臣マウラナ・アブル・カラム・アザドによって正式に発足した。
 拡大期: サルカール委員会の勧告に基づき、地域的な均衡を図るため、ボンベイ（1958年）、マドラス（1959年）、カーンプル（1959年）、デリー（1961年）にキャンパスが設置された。
 多角化と海外展開: 2001年にルールキー大学がIITに転換された。2023年には初の海外キャンパスとなるザンジバル校（タンザニア）が開校した。

 各校一覧 
インド工科大学の23校は以下の通り。（設立年順に列挙、括弧内右側は所在地）。

 インド工科大学カラグプル校（1951年：西ベンガル州）
 インド工科大学ボンベイ校（1958年：マハーラーシュトラ州）
 インド工科大学カーンプル校（1959年：ウッタル・プラデーシュ州）
 インド工科大学マドラス校（1959年：タミル・ナードゥ州）
 インド工科大学デリー校（1963年：デリー首都圏） - 略称：IITD
 インド工科大学グワーハーティー校（1994年：アッサム州）
 インド工科大学ルールキー校（2001年：ウッタラーカンド州）
 インド工科大学ガンディーナガル校（2008年：グジャラート州）
 インド工科大学ハイデラーバード校（2008年：アーンドラ・プラデーシュ州） - 略称：IITH。日本の外務省と国際協力機構 (JICA) から技術・財政支援を受けて設立され、日本から多くの教授が出向して教鞭を取っている。情報通信研究機構と共同研究をしているIITH：Indian Institute of Technology，Hyderabad | 情報通信研究機構。
 インド工科大学パトナ校（2008年：ビハール州）
 インド工科大学ローパル校（2008年：パンジャーブ州）
 インド工科大学ブバネーシュワル校（2008年：オリッサ州）
 インド工科大学ジョードプル校（2008年：ラージャスターン州）
 インド工科大学インドール校（2009年：マハーラーシュトラ州）
 インド工科大学マンディー校（2009年：ヒマーチャル・プラデーシュ州）
 インド工科大学バラナシ校（2012年：ウッタル・プラデーシュ州）
 インド工科大学パルガート校（2015年：ケーララ州）
 インド工科大学ティルパティ校（2015年：アーンドラ・プラデーシュ州）
 インド工科大学ダンバード校（2016年：ジャールカンド州）
 インド工科大学ビラーイー校（2016年：チャッティースガル州）
 インド工科大学ゴア校（2016年：ゴア州）
 インド工科大学ジャンムー校（2016年：ジャンムー・カシミール連邦直轄領）
 インド工科大学ダーワッド校（2016年：カルナータカ州）

 特徴 
 機構 
各校はそれぞれ独自の組織を有しているが、これらは校務を総括する「インド工科大学協議会（IIT Council）」により相互に連携している。また、インド大統領が「ビジター」として総監を務める。予算規模は2024–25年度で約1,135億ルピーに達する。

 学位 
独自の学位である「科学技術学士」(Bachelor of Technology / B.Tech.) が授与される。

 教育のデジタル化 
インド工科大学ルールキー校は、オンライン教育プラットフォームCourseraを通じて「Executive MBA（EMBA）」プログラムを提供しており、社会人がオンラインで正規の学位を取得可能となっている。

 入試制度と難易度 
IITへの入学は、世界で最も競争率が高い試験の一つとして知られている。入試は「JEE (Joint Examination)」と呼ばれる全国統一試験によって行われ、以下の二段階の選抜プロセスを経て合否が決定される。

 試験の構造と倍率 
 JEE Main（一次試験）
 毎年100万人から150万人が受験する共通試験である。IIT以外の国立大学（国立工科大学 (NIT)、インド情報技術大学 (IIIT) など）や、多くの公立・私立大学の入試は、このJEE Mainのスコアのみで合否が決定される。
 JEE Advanced（二次試験 / IIT専用）
 IIT（およびインド科学大学 (IISc) 等の最難関校）への入学を希望する者は、JEE Mainで上位約25万人以内に入り、合格資格（Cut-off）を得た上で、この二次試験を受験しなければならない。

最終的な合格率は、一次試験の志願者ベースで計算すると約1.5%〜2%であり、倍率に換算すると50倍から70倍に達する。これは、米国のマサチューセッツ工科大学（MIT）の合格率（約5%）と比較しても圧倒的に低い数字であり、その過酷さからインド国内では「世界一難しい入試」と称されることが多い。

 入試の特徴 
 全インド・ランク (AIR)：合否は合計点だけでなく、インド全土での順位（All India Rank）が全てを決定する。志願者は自身の順位に基づいて、23のキャンパスと希望する専攻を選択する。
 受験機会の制限：JEE Advancedは、高校卒業年とその翌年の最大2回までしか受験が認められていない。日本のような「多浪」がシステム上不可能であるため、現役生と1浪生による極限の競争となる。
 ネガティブ・マーキング：誤答に対して減点（ペナルティ）が科される仕組みがあり、正確な知識と高い判断力が求められる。
 全国共通枠：インド国民であれば、居住地域に関わらず全てのキャンパスを受験・選択することが可能である。

 キャンパスの格付けと評価 
IITは設立時期によって「第1世代（Old IITs）」「第2世代」「第3世代」に大別される。世代が古いほど卒業生ネットワークが強固であり、資金力や研究設備も充実している傾向にある。

 第1世代 (Old IITs) 
1951年から1963年までに設立された「伝統の5校」に、後年追加された3校を加えた計8校を指す。これらはインドで最も高いブランド価値を持ち、入学試験（JEE Advanced）でも最上位の成績層が集中する。

 IITカラグプル校 (IITKGP) (1951年)
 IITボンベイ校 (IITB) (1958年)
 IITマドラス校 (IITM) (1959年)
 IIT校 (IITK)カーンプル (1959年)
 IITデリー校 (IITD) (1961年)
 IITグワハティ校 (IITG) (1994年設立。比較的新しいが、第2世代設立以前から存在するため第1世代に数えられる)
 IITルールキー校 (IITR)：1847年設立のトムソン工科大学（Thomson College of Civil Engineering）を前身とする。2001年に大学全体がIITへ改組・昇格した。設立（昇格）年は2001年と第2世代に近いが、その歴史の古さと教育実績から、常に「第1世代（Old IITs）」の一角として分類される。
 IITバラナシ校（2012年）：1919年設立のベナレス・ヒンドゥー大学（BHU）工学部を前身とする。2012年にIITへ昇格。第1世代（Old IITs）の枠組みで扱われる。
 第2世代 
2008年から2009年にかけて、インド政府の第11次5カ年計画に基づいて新設された校舎群。
 IITガンディーナガル校（2008年）
 IITハイデラーバード校（2008年） - 略称：IITH。日本の外務省と国際協力機構 (JICA) から技術・財政支援を受けて設立され、日本から多くの教授が出向して教鞭を取っている。情報通信研究機構と共同研究をしている。
 IITパトナ校（2008年）
 IITローパル校（2008年）
 IITブバネーシュワル校（2008年）
 IITジョードプル校（2008年）
 IITインドール校（2009年）
 IITマンディー校（2009年）

 第3世代 
2012年以降に設立された最も新しい校舎群。多くは既存の大学の昇格や、教育の地方分散を目的として設置された。
 IITパルガート校（2015年）
 IITティルパティ校（2015年）
 IITダンバード校（2016年）：1926年設立のインド鉱山学校を前身とする。
 IITビラーイー校（2016年）
 IITゴア校（2016年）
 IITジャンムー校（2016年）
 IITダーワッド校（2016年）

 大学ランキングと格付け 
インド政府教育省（MoE）が毎年発表する国家機関ランキング（NIRF）は、IIT各校の格付けにおいて最も重要な指標となっている。

+ NIRF 2025 工学部門ランキング（上位校） 順位  大学名  世代 1  IITマドラス  第1世代 2  IITデリー  第1世代 3  IITボンベイ  第1世代 4  IITカーンプル  第1世代 5  IITカラグプル  第1世代 6  IITルールキー  第1世代 7  IITハイデラバード  第2世代
このように、上位のほとんどを第1世代が占める中、第2世代のハイデラバード校が他の旧設校を追い抜くなど、格付けにも変動が見られる。

 教育課程と専攻 
学部課程（Undergraduate）は、主に4年制の工学学士 (B.Tech.) および理学学士 (B.S.) である。また、学士と修士を5年間で同時に取得するデュアル・ディグリー（Dual Degree）プログラムや、5年制の建築学士 (B.Arch.) も提供されている。

 カリキュラムの構成 
 1年次：専攻に関わらず、数学、物理学、化学、プログラミングなどの基礎科学を共通履修する。
 2〜3年次：各学科の専門科目および実験・ワークショップが中心となる。
 4年次：卒業研究プロジェクト (BTP) および選択科目が中心となる。近年はAIやデータサイエンスの進展に伴い、全専攻でAIリテラシー教育が強化されている。

 主な専攻学科 
 コンピュータ科学・コンピュータ工学 (CSE) - 最も人気が高く、合格難易度も最大。
 電気工学、機械工学、土木工学、航空宇宙工学、化学工学、材料工学、バイオテクノロジー、数学など。

 学費と経済的支援 
IITの学費はインド政府の補助金により抑制されているが、全寮制のため授業料の他に寮費・食費が必要となる。

 免除なしの総費用（一般カテゴリー） 
世帯年収が年間50万ルピーを超える学生の場合、減免措置はなく全額を支払う。2025-2026年度の目安は以下の通り。
 授業料：年間20万ルピー（1セメスターあたり10万ルピー）。
 寮費・食費：年間約8万〜11万ルピー。
 4年間の総額：約110万〜130万ルピー（日本円で約200万〜235万円）。

 減免制度 
世帯年収や社会的カテゴリーに応じて、以下のような強力な支援制度がある。
 100%免除：SC（指定カースト）、ST（指定部族）、障害者（PwD）、および世帯年収が年間10万ルピー未満の学生。
 2/3免除：世帯年収が年間10万ルピー以上50万ルピー以下の学生。

 日本との関係 
日本企業によるIIT学生の採用は非常に活発であり、メルカリ、楽天、ソニー、パナソニックなどが学内選考（キャンパス・プレースメント）に参加している。

また、日本人学生がIITに留学する道として、インド政府のICCR奨学金制度などが存在する。工学系学部への入学には、高校での物理・化学・数学（PCM）の履修証明が必須となる。

 評価・影響 
卒業生が多彩な分野で活躍しており、「IITブランド」が確立されている。2025年には、IITハイデラーバード校の学生がオランダの企業Optiver社より、年収2.5カロール・ルピー（約4.5億円）の提示を受けたと報じられた。

IITの成功により、国立工科大学 (NIT)やインド経営大学院 (IIM)など、IITを模した他分野の高等教育機関が相次いで設立された。

また、日本においては2007年1月28日、NHKスペシャルで「インドの衝撃」として特集され、その圧倒的な教育水準とエリート学生たちの実態が広く紹介された。

 著名な出身者 
 スンダー・ピチャイ（IITカラグプル校） - GoogleおよびAlphabet CEO。
 アルビンド・クリシュナ（IITカーンプル校） - IBM 会長兼CEO。
 ナラヤナ・ムルティ（IITカーンプル校） - インフォシス 共同創業者。
 ニケシュ・アローラ（IITバラナシ校） - パロアルトネットワークス CEO、元ソフトバンクグループ副社長。
 ジャユシュ・ウラル（IITボンベイ校） - アリスタネットワークス CEO。
 パラグ・アグラワル（IITボンベイ校） - 元Twitter CEO。
 アンシュマン・ジェイン（IITデリー校） - 元ドイツ銀行 共同CEO。
 シャヌ・アガルワル（IITボンベイ校） - テスラ 元CFO。

 関連項目 
 国家重要機関 - インド政府が特別に認定し、多額の資金提供を行うエリート教育機関の総称。

 出典 

 外部リンク 
 公式ウェブサイト

Category:インドの大学