東京鎮台

東京鎮台（とうきょうちんだい）は、1871年から1888年まであった日本陸軍の部隊で、当時全国に4ないし6つあった鎮台の一つである。1888年に鎮台が廃されたとき、第1師団に改組してなくなった。

 東京鎮台の発足 
東京鎮台は、1871年（明治4年）に鎮台の数を2から4に増やしたとき、大阪鎮台とともに新設された『太政類典』、第2編第205巻(兵制4、武官職制4)、「鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム」。。東京鎮台の管轄地は、現在の関東地方と、現在の新潟県・山梨県・長野県・静岡県・愛知県・岐阜県・三重県に及んだ。

発足当初は徴兵制がなかったので、鎮台の兵士は旧藩兵から採用された。翌1872年（明治5年）3月に東京鎮台条例が制定され、鎮台の任務と権限が規定された『太政類典』第2編第205巻（兵制4・武官職制4）、「東京大坂鎮西東北鎮台条例」。。各鎮台の権限に違いはないが、東京には近衛があったため、条例にはこれとの調整が規定された。皇城すなわち皇居の警衛は近衛の任務であったが、近衛部隊の演習中に東京鎮台が守衛を行うことはあった『太政類典』第2編（明治4年から明治10年）第54巻（宮内3・宮室2）「皇城跡東京鎮台ニテ守衛ス」。近衛歩兵第2連隊演習中に皇城跡の守衛を東京鎮台が行うことを伝えた明治8年5月3日の陸軍省届。。

条例では、第1分営は新潟に設置する予定であったが、兵営に適当な場所を見つけられないため、当面は新発田城がある新発田に置した『太政類典』第2編第205巻「東京鎮台第一分営ヲ越後国新発田ニ移シ後チ新潟ニ移ス」。明治4年11月15日の兵部省届。

1872年（明治5年）の7月19日に、歩兵2個小隊を水戸の元水戸城に分派し、8月5日にそこが第4分営となった『太政類典』第2編第205巻「東京鎮台第四分営ヲ常陸国元水戸城ニ置ク」。。

 鎮台条例の制定 
1873年（明治6年）7月19日に鎮台条例が制定され、鎮台の数は6つに増えた『太政類典』第2編第205巻（兵制4・武官職制4）、「鎮台条例改定」。。鎮台の管轄地は軍管と呼ぶことになり、東京鎮台の管地は第1軍管となった。このとき西隣に名古屋鎮台が新設されたため、中部地方の大部分はそちらの第3軍管に譲った。第1軍管の範囲は、現在の都道府県にあてはめると、関東地方と山梨県、長野県北部、新潟県である。第1師管（本営は東京）・第2師管（佐倉）・第3師管（高崎）という3つの師管に分けられた。3師管を擁するのは東京の第1軍管と大阪の第4軍管だけで、他は2つであった。師管には同じ番号を持つ歩兵連隊1個が対応したので、東京鎮台は3個歩兵連隊を持つことになった。師管内にはそれぞれ3か所の分営を配置した。

1873年は徴兵令が発布された年であり、第1軍管では1873年度から徴兵事務を開始した。従来からの旧藩兵からの志願兵は、徴集された徴兵と区別して壮兵という。その後も徴兵で足りない人数をおぎなうために士族・卒からの志願を募り『太政類典』第2編第219巻「七年東京鎮台歩兵欠員ニ付補欠員召集並歩兵召募規則」、1874年（明治7年）3月18日の陸軍省達布第140号。、徴兵と壮兵はしばらくの間一緒に勤務した。

 鎮台兵力の充足 
1875年（明治8年）4月7日改訂の「六管鎮台表」によれば、第1師管には歩兵第1連隊、第2師管には歩兵第2連隊、第3師管には歩兵第3連隊が設けられた。歩兵以外には、騎兵第1大隊、砲兵第1大隊、工兵第1小隊、輜重兵第1小隊、預備砲兵第1大隊、預備工兵第1小隊が配属された。預備砲兵・工兵は「予備」ではなく「預備」の字である。さらに品川、横浜、新潟には海岸砲隊が置かれ、人員の総数は平時6900人、戦時1万0050人である『公文録』第41巻「六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届」。。

ただこれは予定であり、部隊・定員が充足していたわけではない。鎮台条例制定時には歩兵連隊はなく、歩兵第1連隊が1874年1月、第2と第3は同年12月（または11月）に編成された各連隊の編成年月は、による。しかし、『太政類典』第2編第205巻には、歩兵第3連隊を置くことを命じた7年11月13日の東京鎮台あて陸軍省達「東京鎮台ニ歩兵第三聯隊ヲ置ク」が収録されている。。海岸砲隊についても1875年末まで動きがなかった。

1877年（明治10年）に起きた西南戦争は、鎮台制下最大の戦争となった。このとき東京鎮台の司令部は動かず、部隊を抽出して九州に送り出した。

 1885年改正 
1885年（明治18年）、太政官達第33号（5月18日制定・公布）により、鎮台条例が改正された『公文類聚』第9編第6巻（兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵）、「鎮台条例ヲ改正ス」の中の「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」。リンク先の8コマめから10コマめ。。この改正は前から決まっていた軍拡方針を受けたもので、6鎮台の戦力は均一にそろえられることになった。各鎮台の師管は2つずつとなった。師管には歩兵旅団を1個置き、歩兵旅団は2個歩兵連隊からなったので、東京鎮台は2個歩兵旅団、4個歩兵連隊を擁することとされた。しかし、4番目となる歩兵第15連隊は1884年（明治17年）に編成に着手したばかりで、その完了は鎮台廃止の前年の1887年（明治20年）になった>。

 廃止と第1師団への移行 
1888年に鎮台条例は廃止され、師団司令部条例など一連の法令が制定されて、鎮台制から師団制に変わった。東京鎮台はそのまま第1師団に移行した。

 部隊の編制 
以下は異なる史料の紹介であり、相互の対応はとれていない。ある年に書かれている部隊が別の年に書かれていないとしても、廃止されたとは限らない。また、書かれていても未編成であったり、途上であったりするものもある。

 1871年 
明治4年8月の兵部省布達による。

東京鎮台　東京　常備歩兵10大隊
 第1分営　新潟　常備歩兵1大隊
 第2分営　上田　常備歩兵2小隊
 第3分営　名古屋　常備歩兵1大隊

 1875年 
明治8年改正の「六管鎮台表」による。かっこ内は実際の編成である。
東京鎮台　東京
歩兵第1連隊（1874年1月）
歩兵第2連隊（1874年12月）
歩兵第3連隊（1874年12月、東京で編成）
騎兵第1大隊
砲兵第1大隊
工兵第1小隊
輜重兵第1小隊
預備砲兵第1大隊
預備工兵第1小隊
品川砲隊（未編成）
横浜砲隊（未編成）
新潟砲隊（未編成）

 1882年から1883年頃 
1882年から1883年頃の実際の編成状況。特に注記しないかぎり、『改正官員録』による『改正官員録』。リンク先の80コマから89コマめ。発行年不明だが、内閣等の人事から1882年から1883年と推定する。。

東京鎮台
歩兵第1連隊
歩兵第2連隊
歩兵第3連隊
騎兵第1大隊
野砲兵第1大隊
山砲兵第1大隊
工兵第1大隊
輜重兵中隊
東京鎮台軍法会議（1882年設置『公文類聚』第6編（明治15年）第15巻「[東京鎮台ニ軍法会議ヲ設ク]」。明治15年9月22日、東京鎮台あて陸軍省達。）
第1師管後備軍（司令部のみ）
第2師管後備軍（司令部のみ）
第3師管後備軍（司令部のみ）

 1885年 
特に注記しないかぎり、明治18年改正の鎮台条例に付属した「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」による。以下は常備軍で、戦時には常備軍と同じ名称・構成で補充隊を欠く後備軍が追加編成される予定であった。

東京鎮台
 歩兵第1旅団　東京
 歩兵第1連隊　東京
 歩兵第15連隊　高崎（第1大隊全部と第2大隊の2個中隊のみ。編成完了は1887年）
 歩兵第2旅団　佐倉
 歩兵第2連隊　佐倉
 歩兵第3連隊　東京
騎兵第1連隊　東京
砲兵第1連隊　東京
工兵第1大隊　東京
輜重兵第1大隊　東京
歩兵4個補充大隊
騎兵1個補充中隊
工兵1個補充中隊
輜重兵1個補充中隊
東京鎮台病院（1886年に東京陸軍病院が改称移管）『公文類聚』第10編（明治19年）第15巻「東京陸軍病院ヲ東京鎮台ノ所属トシ東京鎮台病院ト改称ス」。

 人事 
 1882年から1883年頃 
東京鎮台司令部の人事構成と、所属部隊・官衙の長。『改正官員録』による。

司令官　野津道貫　少将
参謀長　岡沢精　歩兵大佐
参謀　山内通義　工兵少佐
参謀　木村新九郎　歩兵中尉
副官　和知蓁一郎　歩兵大尉
伝令使　伊東知季清　砲兵中尉
文庫主管　井出静　歩兵少尉
武庫主管　蒲生知郷　砲兵大尉
会計部長官　川口武定　会計一等副監督
会計部次長　中沢永秀　会計監督補
計算課長　股武保観　会計軍吏
江磨磋記　会計軍吏
被服課長　黒川秀行　会計軍吏
棚橋照昌　会計軍吏副
杉山家達　会計軍吏補
歩兵第1連隊長　乃木希典　歩兵大佐
歩兵第2連隊長　児玉源太郎　歩兵中佐
歩兵第3連隊長　山沢静吾　歩兵大佐
騎兵第1大隊長　平佐是純　騎兵少佐
野砲兵第1大隊長　黒瀬義門　砲兵少佐
山砲兵第1大隊長　久徳宗義　砲兵少佐
工兵第1大隊長　藤井包総　工兵少佐
輜重兵中隊長　徳田正稔　輜重兵大尉
東京鎮台軍法会議　堀尾晴義　歩兵大佐兼理事
第1師管後備軍司令官　守永薫　大尉
第2師管後備軍司令官　小山活興　大尉
第3師管後備軍司令官　原権四郎　大尉

 脚注 

 参考文献 
『太政類典』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。
『公文類聚』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。
『公文録』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。
『改正官員録』。国立国会図書館デジタルコレクションにて、2019年3月閲覧。




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