給油

給油（きゅうゆ）とは、機械に対して、適切な油を補給すること。潤滑油や切削油の補給にも用いられることがあるが 機械にグリースなどの粘度の高い潤滑剤を補給する場合は「給脂」（きゅうし。グリスアップ）と呼ぶ。、燃料油の補給に対し用いることが多い。この項目では燃料の給油を扱う。

 自動車への給油 
自動車への給油は、法律上の制約などがあるため、一般にガソリンスタンドで行う。危険物の規制に関する政令の第27条6の規定で、給油時にはエンジンを停止させることとなっている。スタンドにも黒字で書かれた橙色の注意看板が掲げられている。

自動車のエンジンは、種類によってガソリンまたは軽油を燃料とし 通常はこの二種類がほとんど。、またガソリンを燃料とする場合でもオクタン価が指定されていることがある。このため、給油の際に適切な燃料を選択する必要がある。一般的な自動車では、車体の左または右いずれかの後方に給油口が設けられており、ここから適切な燃料をタンクに注入する。

四輪自動車及び一部の自動二輪車には燃料計が付いており、これにより給油の必要性をドライバーが確認できるようになっている。二輪車には（特に古い型式のものは）燃料計がないものが多く、代わりに予備タンク（リザーブタンク）と呼ばれる機構が付属する（メイン側の供給パイプの方が高く出来ている。メインで供給出来ない液面高さになってもリザーブ側の方には残る仕組み）。燃料が枯渇した場合、リザーブに切り替えて予備燃料で給油施設まで走行し、給油する。

ガソリンスタンドでの給油に際しては、自動車のドライバーが自ら行う場合（いわゆるセルフ給油）と、有資格者を必要とする場合がある。アメリカ、ドイツ、イギリスなどでは一般のドライバーが給油できるスタンドが多い。日本の場合、以前は消防法によって危険物取扱者の監督下においてガソリンスタンドの従業員のみが行っていたが、1998年の政令改正によってセルフ給油が可能となった。

 鉄道車両への給油 
鉄道車両（ディーゼル機関車、気動車）への給油は車両基地や一部の駅構内にある給油設備で行われる。1940年の西成線列車脱線火災事故を契機に、日本ではガソリン気動車は全廃されたため、鉄道車両のエンジンには引火しにくい軽油が燃料として使われている。日本国外においても軽油を燃料とする車両がほとんどである。

 船舶への給油 
船舶のエンジンはその大きさや用途によって、自動車と同様のレギュラーガソリンや無鉛・有鉛ハイオクガソリン、軽油、さらに重油を燃料とするものもある。小型船舶向けには漁港やマリーナなどに給油施設があり、船舶を接岸させて給油を行う。大型船舶が港湾内に停泊している場合には、給油船が接舷して給油を行うこともある。

また日本を含めた主要海軍は給油艦を保有しており、航行中の給油が可能である。

 航空機への給油 
航空機の燃料は、ケロシンを主体としたJET-A1というものを用いることが多く、成分的には灯油とほぼ同じであるため、ガソリンに比べると揮発性は高くないが、一般人が航空機を直接扱うことは少ないため、給油に資格を必要とすることが多い。

民間機では主に重量と燃費の理由から片道分の燃料しか搭載しない場合が多く、通常折り返し時間を用いて１フライトごとに給油が行われる。エプロン地下の燃料配管からサービサという給油ホース車を介して給油するハイドラント方式と、給油ポンプを装備するタンクローリー様の専用給油車両を用いて給油するレフューラ方式がある。レフューラ方式は小規模な空港や地方空港でよく用いられるが、地上設備や駐機場所を問わずに給油が可能であり、さらに燃料の抜き取りも可能であるため、羽田空港などの大規模空港でも見られる場合があるポピュラーな方式である。よく誤認識されているが、ハイドラント方式に用いられる給油ホース車には、ポンプは装備されておらず、ハイドラントからの圧力だけで給油される。

乗客を乗せた状態での給油を「オンボード給油」といい、安全性の観点から是非をめぐる議論がある。可燃性の液体を扱う以上、乗客を危険に晒すわけにはいかないという理由で導入に慎重な国が多く、アメリカでは事実上不可能になっており、かつての日本では明確には禁止されていなかったものの、してもよいという規定もなかったことから、航空会社は禁止と受け止めていた。オンボード給油を行うことによって、空港でのターンアラウンド時間を10分程度短縮することができるため、特に多頻度運航により収益性を向上させたい格安航空会社にとってメリットがあるとされている。安全性については争いがあり、反対派は燃料に万が一引火した場合、機内の乗客にとって大変危険であると考える一方で、推進派は1966年から1998年までの給油中の事故リストから給油担当者が火傷を負った事例はあるものの、機内の乗客への人的被害はなかったことから、オンボード給油に伴う人的被害は極めて少ないと主張している。現在の日本では条件付きで認められており、国土交通省航空局の「旅客に周知すべき安全情報に関する一般指針」に従い、給油中は乗客全員が着席の上、シートベルトを外すこと、トイレの使用が制限されること、通路を塞がないことなどを乗務員がアナウンスしなければならない。

軍事作戦などの特殊な環境下では、航空機を継続的に飛行させるために空中給油が行われることがある（詳細は当該項目を参照）。

 暖房機への給油 
暖房機の中には、石油ストーブや石油ファンヒーターなど、石油（灯油）を燃料とするものがある。これらは一般家庭の屋内に設置されることが多いため、資格を必要とする国は少ない。日本でも暖房機への給油は特に制限がない。消費生活用製品安全法により平成21年4月からカートリッジ給油式ストーブへの給油時消火装置等の義務付けがされた。

灯油は店舗における販売の他、地域によって巡回販売や宅配等も行われている。消費者はこれらをポリタンク等に貯蔵し、必要に応じて暖房機に給油する。給油に際しては小型の給油ポンプを用いるのが一般的であり、手動の他に電動式のものもある。

 給油に伴う危険 
油は概して可燃性の物が多く、火気はもちろん、揮発性の高いものは静電気の放電による火花などでも引火（爆発）することがある。このため、静電気を除去するための接地（アース）などの処理が必要となる。

また、油は揮発性が高いものも多いため、運搬や保管の際には密閉する必要がある。一般に給油口にはキャップが取り付けられており、給油が完了した後にはこれを閉めて気密性を確保する。

一方、大量に貯蔵する場合は、通気管の設置が義務付けられている。

 その他 
タンクいっぱいまで給油する際に使う「満タン」の「タン」は「タンク」の略である。

 脚注 
 注釈 

 出典 

 関連項目 
 危険物

Category:燃料
Category:自動車
Category:船
Category:航空機の運航
Category:空気調和設備