インデックスファンド

インデックスファンド（、パッシブファンドとも）とは、特定の証券バスケット（多くの場合、株価指数や）のパフォーマンスを再現するために、あらかじめ設定された規則に従うよう設計された投資信託または上場投資信託（ETF）である。対義語はアクティブファンド。

投資家にとってのインデックスファンドの主な利点は、アクティブファンドでは継続的に指数を上回る成果を上げることが困難であるという点である。学術研究では、特定の市場セグメントにおいて、ほとんどのアクティブ投資家（銘柄選択者）が、手数料や税金を差し引いた後、関連する指数を下回ることが一貫して示されている。 また、投資家は様々な株式を分析したり、株式ポートフォリオを管理したりするために時間を費やす必要がない。そのため、投資家、学者、およびウォーレン・バフェット、ジョン・C・ボーグル、、ポール・サミュエルソン、バートン・マルキール、、ベンジャミン・グレアム、ユージン・ファーマ、、といった著述家たちは、長年にわたりインデックス・ファンドの強力な支持者である。 
















ウォーレン・バフェットは、多くの投資家にとっては手数料の低いインデックスファンドに投資することが賢明な選択であると述べている。

通常ベンチマークとする株価指数に採用されている銘柄群と同様の銘柄構成を採り、各企業の株式のファンドへの組み入れ比率も株価指数への影響度に比例した割合となるように、インデックスファンドは構成される。
多種多様な指数に連動するインデックスファンドが存在する。MSCI WorldやFTSE Global Equity Index Seriesに連動するファンドを利用することで、世界的な分散投資が可能である。

 構成 
インデックスファンドは一般に、指数に含まれる各証券をその構成比率（ウェイト）通りに保有することを目指す。最も一般的な指数は時価総額加重平均型であり、このようなインデックスファンドは規模の大きい企業の株式を多く、規模の小さい企業の株式を少なく保有する。その他の指数構成手法には等金額加重や価格加重があるが、これらの人気は低下している。インデックスファンドには、税金を最小限に抑える、を減らす、あるいは取引コストを削減するために設計された、他の運用ルールが適用される場合がある。一部のインデックスファンドは、市場への影響や逆選択コストを最小限に抑えることを目的とした、大規模なブロック取引や安定的・柔軟な取引戦略を活用している。また、社会的基準や持続可能性の基準で選別するルールを持つファンドもある。

トラッキングエラーの大きさは取引コストに依存し、それは市場の流動性によって変化する。流動性の高い市場における人気のインデックスファンド（S&P 500インデックスファンドなど）は、指数のパフォーマンスとの差を0.01%以内に抑えることができるが、新興市場のインデックスファンドでは大きなトラッキングエラーが生じることがある。インデックスファンドはパッシブ運用の形態と考えられているが、内部の仕組みは複雑な場合があり、管理チームがファンドに代わって取引を執行している。

インデックスファンドの構成規則は、そのファンドに適した企業の種類を明確に定義している。米国で最もよく知られているS&P 500 インデックスファンドは、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスがS&P 500指数のために設定した規則に基づいている。

株式インデックスファンドには、企業の規模、バリュー、収益性、地理的位置などの類似した特性を持つ株式グループが含まれる。これには米国、米国以外の先進国、新興市場、またはの企業が含まれる場合がある。

これらの地理的市場内の追加的なインデックスファンドには、企業の特性やファクター（小型、中型、大型、スモール・バリュー、ラージ・バリュー、スモール・グロース、ラージ・グロース、粗利益率や投資資本の水準、不動産、あるいはコモディティや固定利付証券に基づく指数など）に基づいた規則を持つ指数が含まれる場合がある。

企業は、特定の指数の規則やパラメータを満たしたときにインデックスファンド内で購入・保持され、それらのルールから外れたときに売却される。
指数提供者は自らが営利組織であることを強調することが多いが、特定の指数にどの企業が適しているかを判断する際、指数提供者は「不本意な規制者」として機能する能力を持っている。
一部の指数提供者は、変更日前に指数の構成銘柄の変更を発表するが、発表を行わない提供者も存在する。

インデックスファンドは多くのから提供されている。一般的な指数にはS&P 500、日経225、FTSE 100などがある。あまり一般的ではない指数は、ユージン・ファーマやケネス・フレンチといった学者によって、3ファクターモデルなどの資産価格モデルを開発するための「リサーチ・インデックス」として作成されている。ファーマ-フレンチの3ファクターモデルは、ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズが自社のインデックスファンドを設計するために使用されている。ロバート・アーノットやジェレミー・シーゲル教授も、配当、利益、簿価、売上高といった基準に基づいた、新しい競合するを作成している。

サンプリングやミラーリング（再現）のモデルはその性質上、100%正確であることは不可能なため、指数を完全に反映させることは通常できない。指数のパフォーマンスとファンドのパフォーマンスの差は「」、または口語で「ジッター（揺らぎ）」と呼ばれる。

 市場規模 

、インデックスファンドは米国の株式投資信託資産の20.2%を占めていた。国内株式インデックス投資信託および指数ベースの上場投資信託（ETF）は、よりインデックス志向の投資商品への傾向から恩恵を受けてきた。2007年から2014年まで、国内株式インデックス投資信託とETFには、再投資された配当を含め、1兆ドルの新規純キャッシュが流入した。特に指数ベースの国内株式ETFは急速に成長しており、2007年以降、国内株式インデックス投資信託の約2倍の資金流入を引きつけている。対照的に、アクティブ運用の国内株式投資信託は、2007年から2014年までに再投資された配当を含め、6,590億ドルの純流出を経験した。

 起源 
インデックスファンドの最初の理論モデルは、1960年にシカゴ大学の学生であったエドワード・レンショーとポール・フェルドスタインによって提案された。彼らの「非管理型投資会社（Unmanaged Investment Company）」というアイデアはほとんど支持を得られなかったが、1960年代の一連の出来事のきっかけとなった。

1967年5月23日にリチャード・A・ビーチによって設立されたフロリダの法人Qualidex Fund, Inc.は、ウォルトン・D・ダッチャー・ジュニアを加え、1970年10月20日に米国証券取引委員会（SEC）に登録届出書を提出し、1972年7月31日に発効した。「ダウ・ジョーンズ工業株平均のパフォーマンスに近似させることを投資目的とするオープンエンド型の分散投資会社として組織された」このファンドは、事実上最初のインデックスファンドとなった。

1973年、バートン・マルキールは『』を執筆し、学術的な知見を一般大衆に紹介した。当時の金融メディアでは、ほとんどの投資信託が市場指数に勝てていないことがよく知られるようになっていた。マルキールは次のように記している。

ジョン・ボーグルは1951年にプリンストン大学を卒業し、その卒業論文の題名は「投資会社の経済的役割（The Economic Role of the Investment Company）」であった。 ボーグルは、インデックスファンドを立ち上げるインスピレーションは3つの情報源から得られたと述べており、それらはいずれも彼の1951年の研究を裏付けるものだった。すなわち、ポール・サミュエルソンの1974年の論文「判断への挑戦（Challenge to Judgment）」、チャールズ・エリスの1975年の研究「敗者のゲーム（The Loser's Game）」、そしてアル・アーバーによる1975年の『フォーチュン』誌のインデックス運用に関する記事である。ボーグルは1974年にバンガード・グループを設立した。2009年時点で、同社は米国最大の投資信託会社となった。

ボーグルは1975年12月31日に「ファースト・インデックス・インベストメント・トラスト（First Index Investment Trust）」を開始した。当時、競合他社からは「非アメリカ的」であると激しく嘲笑され、ファンド自体も「ボーグルの愚行（Bogle's folly）」と見なされていた。 ボーグルの会社の最初の5年間で、1,700万ドルの利益を上げた。 フィデリティ・インベストメンツの会長エドワード・ジョンソン3世は、「大多数の投資家が単なる平均的なリターンを受け取るだけで満足するとは信じられない」と語ったと伝えられている。 ボーグルのファンドは後に「バンガード500インデックス・ファンド」と改名され、スタンダード・アンド・プアーズ500指数に連動している。当初は1,100万ドルという比較的わずかな資産で始まったが、1999年11月には1,000億ドルの大台を突破した。この驚異的な増加は、このような商品への投資を望む市場の意欲が高まったことによる。ボーグルは1992年1月、2001年までにを追い抜く可能性が高いと予測したが、それは2000年に実現した。

ウェルズ・ファーゴのジョン・マックォウンと、およびのレックス・シンクフィールドは、1973年に最初の2つのS&P総合インデックスファンドを設立した。これらのファンドはいずれも機関投資家向けに設立されたもので、個人投資家は除外されていた。ウェルズ・ファーゴは自社の年金基金から500万ドルを投じて開始し、はアメリカン・ナショナル銀行に500万ドルの年金基金を投入した。1971年、バッテリーマーチ・フィナンシャル・マネジメントのとディーン・ルバロンはハーバード・ビジネス・スクールのセミナーでこのアイデアを説明したが、1973年まで賛同者は現れなかった。2年後の1974年12月、同社はようやく最初のインデックス運用クライアントを獲得した。

1981年、ブースとシンクフィールドはディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ（DFA）を設立し、マックォウンも取締役に加わった。DFAはインデックスベースの投資戦略をさらに発展させた。バンガードは1986年に最初の債券インデックスファンドを開始した。

ウェルズ・ファーゴのフレデリック・L・A・グラウアーはマックォウンとブースのインデックス理論を活用し、ウェルズ・ファーゴの年金基金の管理資産を1989年に690億ドル以上、1998年には5,650億ドル以上にまで成長させた。1996年、ウェルズ・ファーゴはインデックス運用部門をロンドンのバークレイズ銀行に売却し、同部門はバークレイズ・グローバル・インベスターズ（BGI）として運営された。2009年にブラックロックがBGIを買収し、その買収にはBGIのインデックスファンド管理（機関投資家向けファンドとiシェアーズETF事業の両方）およびアクティブ運用部門が含まれていた。

 経済理論 
経済学者は、インデックスファンドの創設を正当化する基本的前提として、効率的市場仮説（EMH）を挙げる。この仮説は、や株式アナリストが市場を上回る可能性のある証券を常に探しており、この競争が非常に効果的であるため、企業の運勢に関する新しい情報は急速に株価に組み込まれることを示唆している。したがって、どの銘柄が市場を上回るかを事前に見分けることは非常に困難であると想定される。Burton G. Malkiel, A Random Walk Down Wall Street, W. W. Norton, 1996,  市場全体を反映するインデックスファンドを作成することで、銘柄選択の非効率性を回避できる。

特に効率的市場仮説は、から経済的利益を絞り出すことはできないと説く。これは、銘柄選択者が優れたリターンを達成できないという意味ではなく、超過リターンが平均してそれを獲得するためのコスト（給与、情報コスト、取引コストを含む）を超えないという意味である。結論として、ほとんどの投資家は安価なインデックスファンドを購入した方が良い結果を得られるということになる。なお、リターンとは事前（ex-ante）の期待値を指し、の収益の実現によって、一部の銘柄選択者が成功しているように見える場合がある。また、効率的市場仮説には多くの批判も存在する。

経済学者のユージン・ファーマは、「効率的市場仮説とは、証券価格が利用可能なすべての情報を完全に反映しているという単純な記述であると捉えている」と述べている。
この「強い形態」の仮説の前提条件は、情報コストおよび取引コスト（価格に情報を反映させるためのコスト）が常に0であることである。Grossman and Stiglitz (1980)
より経済的に理にかなった弱い形態の効率性仮説では、情報に基づいて行動することによる限界利益（得られる利益）が、限界費用を超えない範囲まで価格に情報が反映されるとしている。Jensen (1978)

一部の法学者は、インデックスファンドの管理体制を理解するために、価値最大化理論やエージェンシー・コスト理論を以前に提案している。

 手数料 
一般的にアクティブ運用の投資信託と比較して手数料が大幅に低く、課税口座では税金も低く抑えられるという利点がある。

金融庁が2020年6月19日に発表した資産運用業高度化プログレスレポート2020によると、シャープレシオで比較したときに、信託報酬をとる前の状態ですら、パッシブ運用の投資信託は0.42なのに対して、アクティブ運用の投資信託は0.29であり、パッシブ運用の方が投資成績が良い。更に、アクティブ運用の方が信託報酬手数料が高いため、それを加味すると、パッシブ運用は0.40、アクティブ運用は0.20で、更にアクティブ運用の成績は悪くなる。プロフェッショナルによるアクティブファンドは、売買することでより成績を悪化させているが、悪化させたのに手数料をもらっているという状況にある。

 インデックスファンドの構成手法 

 伝統的インデックス運用（完全法） 
対象となる指数と同じ比率で代表的な証券を所有する手法。証券の保有状況の変更は、企業が対象指数に採用されたり除外されたりする場合にのみ、定期的に行われる。
インデックスと全く同じ構成で現物を保有するので、インデックスへの連動性は高くなる。インデックス構成比率どおりに投資するにはある程度の資産額が必要になる。インデックスの銘柄変更、割合変更の都度売買が発生するので売買コストがかさむ。

 抽出インデックス運用 
インデックスを構成する銘柄全てではなく、その一部だけを売買することでインデックスへの連動を目指す方法。完全法と比較して保有銘柄が少ないので売買コストがかかりにくく、資産額が小さくてもファンドを構築しやすい。その一方インデックスと構成銘柄や構成割合が違うことがトラッキングエラーの原因となる。

 合成インデックス運用（シンセティック・リプリケーション） 
合成インデックス運用は、株式指数先物契約と低リスク債券への投資を組み合わせて、指数を構成する株式への直接投資と同様のパフォーマンスを再現する現代的な手法である。先物ポジションの維持は、伝統的なパッシブ・サンプリングよりもわずかにコスト構造が高いものの、合成インデックス運用は、特に米国の配当源泉徴収税の対象となる海外投資家にとって、より有利な税務処理をもたらす可能性がある。 債券部分でより高利回りの金融商品を保有することも可能だが、それに応じた高いリスクとのトレードオフとなる。

 エンハンスト・インデックス運用 
運用は、アクティブ運用を活用してパフォーマンスを重視したインデックスファンド管理の改善を指す包括的な用語である。エンハンスト・インデックスファンドは、カスタマイズされた指数（市販の指数に頼らない）、取引戦略、除外ルール、タイミング戦略など、様々な強化手法を用いる。アクティブ運用を採用することで、インデックス運用のコスト面での優位性は減少または消失する可能性がある。エンハンスト・インデックス戦略は、経費や取引コストから生じるトラッキングエラーの割合を相殺するのに役立つ。これらの強化戦略には以下のようなものがある：
 低コスト化、銘柄選択、イールドカーブのポジショニング
 セクターおよび品質のポジショニング、コール・エクスポージャーのポジショニング

 利点 

 低コスト 
対象指数の構成が既知であるため、アクティブ運用のファンドと比較して、インデックスファンドの運営コストは低くなる。
通常、インデックスファンドの経費率は、米国大型株指数で0.10%から、新興市場指数で0.70%の範囲である。これに対して2015年時点のアクティブ運用大型株投資信託の平均経費率は1.15%である。 もし投資信託が経費差し引き前で10%のリターンを上げた場合、経費率の差を考慮すると、大型株インデックスファンドの経費差し引き後のリターンは9.9%になるのに対し、アクティブ運用の大型株ファンドは8.85%となる。同様に、経費前リターンが1%しかなかった場合、大型株インデックスファンドは経費後で0.9%のプラスとなるが、アクティブ運用ファンドは0.15%の損失となる。

 単純明快さ 
インデックスファンドの投資目的は理解しやすい。投資家がファンドの対象指数を知れば、そのファンドがどのような証券を保有しているかを直接判断できる。インデックスファンドの管理は、定期的にポートフォリオをするだけで済むため、手間が少ない。

 低い回転率 
回転率（ターンオーバー）とは、ファンドマネージャーによる証券の売買を指す。一部の法管轄区域では、証券の売却によって譲渡所得（キャピタルゲイン税）が発生し、それがファンドの投資家に転嫁されることがある。税金がない場合でも、回転には明示的および暗示的なコストの両方が伴い、それらは直接リターンを減少させる。インデックスファンドはパッシブ投資であるため、回転率はアクティブ運用ファンドよりも低くなる傾向がある。

 スタイル・ドリフトがない 
とは、アクティブ運用の投資信託がリターンを高めるために、記載された運用スタイル（中型株バリュー、大型株インカムなど）を外れて運用を行うことを指す。このようなドリフトは、分散投資を最優先して構築されたポートフォリオに悪影響を及ぼす。他のスタイルへ逸脱することは、ポートフォリオ全体の多様性を減少させ、結果としてリスクを増大させる可能性がある。インデックスファンドではこのドリフトが起こり得ないため、ポートフォリオの正確な分散投資が促進される。

 欠点 

 裁定取引者による損失 
インデックスファンドは、追跡している株価指数等の構成銘柄の新しい価格や時価総額に合わせて、定期的にポートフォリオを「リバランス」または調整しなければならない。 これにより、アルゴリズム取引（その取引の80%は上位20%の人気銘柄に関わるものである）を行う業者が、投資信託のリバランスによって生じるを予測して先回り取引を行うを可能にしている。彼らは機関投資家の大量のブロック注文を事前に察知することで利益を得ている。 

その結果、利益が投資家からアルゴリズム取引業者へと移転されることになり、その額はS&P 500インデックスファンドで年間少なくとも21〜28ベーシスポイント（bp）、ラッセル2000ファンドで年間少なくとも38〜77bpに達すると推定されている。 実質的に、ある指数、およびその指数を追跡するすべてのファンドは、これから行おうとする取引を事前に公表していることになり、「インデックス・フロントランニング」として知られる合法的な行為によって、裁定取引者に価値を吸い取られることを許している。 アルゴリズムを用いる高頻度取引者はすべて、指数のリバランス情報に高度なアクセス権を持っており、こうした裁定取引において（しばしば数マイクロ秒差で）一番乗りを競うために高速テクノロジーに多額の資金を投じている。 裁定取引者による損失は「」、すなわち指数とそれを追跡しようとするファンドのパフォーマンスの差として現れる。

ブリッジウェイ・キャピタル・マネジメントのジョン・モンゴメリーは、投資信託に先んじて取引を行うことから生じる「劣悪な投資家リターン」は、「驚くべきことに、人々が話題にしていない『部屋の中の象（明白だが誰も触れようとしない大きな問題）』だ」と述べている。 また、投資信託や海外市場で取引されるその構成証券に対する関連した「タイムゾーン裁定取引」は、「米国、アジア、欧州の間の金融統合を損なう」可能性が高い。

 市場への共通の影響 
一つの問題は、大量の資金が「同じ」指数を追跡したときに発生する。理論によれば、 企業が指数に採用されたからといって、その価値が高まるべきではない。しかし、需給の関係から、採用される企業には需要ショックが発生し、除外される企業には供給ショックが発生するため、価格が変動する（指数から外れた企業にとっては株価の下落要因に、新規採用企業にとっては株価の押し上げ要因となる）。 これは指数そのものの価格に影響するため、トラッキングエラーには現れない。あまり一般的でない指数を追跡することで、ファンドが受ける影響を軽減できる場合がある。

 指数によるトラッキングエラーの可能性 
インデックスファンドは市場リターンに一致させることを目的としているため、市場に対するアンダーパフォーマンスだけでなく、オーバーパフォーマンスも「トラッキングエラー」と見なされる。例えば、非効率なインデックスファンドが、下落相場において現金を過剰に保有していた場合、その現金が市場に対して価値を維持するため、プラスのトラッキングエラーが発生することがある。

バンガード・グループによれば、適切に運営されているS&P 500インデックスファンドのトラッキングエラーは5ベーシスポイント以下であるべきだが、モーニングスターの調査では全インデックスファンドの平均は38ベーシスポイントであった。

 アセットマネージャー資本主義 
ベンジャミン・ブラウンは、「米国の株式所有が非常に分散化され、個々の企業の業績に直接的な関心を持たない少数の巨大アセットマネージャーに集中しているため、この新興の「アセットマネージャー資本主義」は以前のとは異なる」と指摘している。
アセットマネージャーは通常、企業の経営陣に賛成する形で議決権を行使する。
また、ファンドがそのセクターのほとんどの企業に投資しているため、独占価格から利益を得る可能性がある。
極端なケースでは、アセットマネージャーが「経済を買い占めた」経済全体の独占状態が生じる可能性がある。
共有制の下では、資産所有は分散化されているものの、ファンドに投資しているのは人口の一部に過ぎず、富の分配のトップ1%が企業株式および投資信託の50%を所有している。
は予想される外部性の一つだろう。
アセットマネージャーには資産価値を増大させ、金融政策に影響を与えるインセンティブがある。

 分散投資 

分散投資とは、ファンドに含まれる異なる証券の数を指す。証券の数が多いほど、少ないファンドよりも分散が効いていると言える。多くの証券を所有することで、単一の証券における平均リターンを大きく上回る、あるいは下回る価格変動の影響を抑え、ボラティリティを低減できる。ウィルシャー5000指数は分散されていると見なされるが、バイオテクノロジーのETFはそうではない。

S&P 500やFTSE 100などの一部の指数は大型株に支配されているため、インデックスファンドの大部分が少数の大企業に集中することがある。この状態は多様性の低下を意味し、分散されたファンドを求める投資家にとっては、ボラティリティやの増大につながる可能性がある。

世界中のあらゆる証券をその時価総額に比例して投資する戦略、一般的には各国の時価総額に応じたETFの集合体に投資する戦略を支持する者もいる。 グローバルなインデックス戦略は、自国市場の指数のみに基づく戦略よりもリターンの分散（バラツキ）が小さくなる可能性がある。これは、異なる市場で活動する企業間のリターンの相関が、同一市場内の企業間の相関よりも低い可能性があるためである。

 資産配分とバランスの達成 

資産配分（アセットアロケーション）とは、投資家のリスク許容度（リスクに対する態度、純利益、純資産、投資概念に関する知識、運用期間などを含む）に合わせて、株式、債券、その他の投資資産クラスの組み合わせを決定するプロセスである。インデックスファンドは、資産クラスを低コストかつ税効率の高い方法で捉えることができ、バランスの取れたポートフォリオを構築するために使用される。

様々なインデックス投資信託やETFを組み合わせることで、低リスクから高リスクまで、幅広い投資方針を実行することができる。

 年金基金によるインデックスファンドへの投資 
世界年金投資フォーラム（WPC）が行った調査によると、大規模な年金基金や公的社会保障基金が保有する全資産の最大15%が、インデックスファンドを含む様々な形態のパッシブ戦略に投資されている。これに対し、依然として機関投資家の投資の大部分を占めているのは伝統的なアクティブ運用である。 パッシブファンドに投資される割合は、管轄区域や基金の種類によって大きく異なる。

インデックスファンド、ETF、その他のインデックス複製型投資手段の相対的な魅力は急速に高まっている。 その理由は、アンダーパフォーマンスが続くアクティブ運用への失望から、2008年から2012年の大不況以降の公共サービスや社会的利益全般にわたるの広範な傾向まで多岐にわたる。 公的部門の年金や国家準備金基金は、インデックスファンドやその他のパッシブ運用戦略を早期に導入した層に含まれる。

 インデックスファンドとインデックスETFの比較 
米国において、投資信託は毎営業日、通常はニューヨーク証券取引所が閉まる東部時間午後4時の基準価額で資産価格を決定する。 対照的に、インデックスETFは、通常は東部時間午前9時30分から午後4時までの通常の取引時間中に価格が付けられる。また、インデックスETFは時価総額ではなく、収益（売上高）によって重み付けされる場合もある。

 税金に関する考慮事項 
 国際的な税務上の考慮事項 
通常、投資信託はその設立国（または販売国）の税法に基づいた報告を行う。日本の居住者が外国籍の投資信託（米国上場ETFなど）に投資する場合、現地での源泉徴収と日本国内での課税による「二重課税」が発生する可能性がある。

 外国税額控除の適用 
日本の居住者が外国籍ファンドから分配金を受け取る際、現地（例えば米国）で所得税が源泉徴収される。日本国内でも所得税および住民税が課されるが、確定申告において外国税額控除を適用することで、二重課税の一部または全部を解消できる場合がある。
なお、日本国内籍の投資信託が内部で保有する外国証券から生じる配当等については、2020年（令和2年）より二重課税を調整する制度（所得税法等の一部改正）が導入されており、投資家側での手続きなしに自動的に調整が行われる場合が多い。

 日本のキャピタルゲイン税および分配金に関する考慮事項 
日本の公募株式投資信託およびETFの利益（普通分配金および譲渡益）には、原則として20.315％（所得税15％、住民税5％、復興特別所得税0.315％）の税率による申告分離課税が適用される。

 普通分配金と元本払戻金 
日本の投資信託特有の制度として、分配金には「普通分配金」と「元本払戻金（特別分配金）」の区別がある。

 普通分配金：個別元本（投資家の購入価額）を上回る部分からの分配で、課税対象となる。
 元本払戻金：個別元本を下回る部分からの分配で、投資した元本の払い戻しとみなされるため、非課税となる。ただし、その分だけ投資家の個別元本は減少する。

 再投資型ファンドの優位性 
米国の投資信託は実現したキャピタルゲインを分配する義務があるが、日本の多くのインデックスファンド（非上場の投資信託）は、ファンド内で生じた利子や配当、売却益を分配せず、そのまま再投資する仕組みをとっている。これにより、分配金支払いによる課税を繰り延べることができ、複利効果を高めることが可能である。

 ETFと税務上の利点 
ETFは、一般の投資信託とは異なり市場で売買される。ETFの内部で資産の入れ替え（リバランス）が発生しても、個人投資家がそのETFを売却しない限り、譲渡所得としての課税は発生しない。また、日本の税制ではNISA（少額投資非課税制度）を利用することで、一定の投資枠内であれば譲渡益や分配金を非課税とすることができる。

トラッキングエラー
トラッキングエラーとは、インデックス投資においてインデックスファンドやポートフォリオの値動きが、対象とするインデックスからどれほど乖離しているかを表す指標。ファンドやポートフォリオのリターンとインデックスの値動きの標準偏差であらわされ、インデックスファンドのリスクの指標とされる。

 トラッキングエラーの主な要因 
売買時間の不連続性
構成銘柄の重みの変動やファンドの追加や解約によるキャッシュの移動により、構成銘柄を売買しなければならない場合が発生したとき、理想的には都度売買を繰り返して、理想の構成比率にできればよいが、売買手数料の面から現実には不可能である。よって、ある特定の時期にしか取引しなくなることにより、理想の構成比率から乖離が生じることになる。

売買単位の不連続性
純資産に構成銘柄の重み付けをした場合に銘柄の売買単位に対して端数が生じてしまうことによる。このため、インデックスの重み付けを、そのまま採用する（完全法と呼ぶ）のではなく、ファンドの資産からインデックスとの乖離を少なくするように、銘柄の重み付けを最適化する方法（最適化法と呼ぶ）がよく用いられる。

運用費用
実際の運用にかかる費用（売買手数料、信託報酬、税金）がファンドの資産から差し引かれることにより生ずる。この金額に関しては、運用報告書の実績、目論見書によって確認することができる。

 連動対象の指数の例 
インデックスファンドが連動対象とする指数の例として、以下のようなものがある。

株価指数
東証株価指数（TOPlX、日本）
JPX日経インデックス400（日本）
日経平均株価 (日本)
S&P 500（米国)
NASDAQ-100（米国）
ダウ・ジョーンズ工業株価平均（米国）
MSCIコクサイ・インデックス（日本を除く先進国）
FTSEカイガイ・インデックス（日本を除く先進国）
債券指数
FTSE世界国債インデックス（世界）
NOMURA-BPl（日本）
リーマン・ブラザーズ米国総合インデックス（米国）
REIT指数
S&Pシティグループ・グローバルRElTインデックス（世界）
東証REIT指数（日本）
ダウ・ジョーンズ米国不動産指数（米国）
商品指数
CRB指数
ダウ・ジョーンズAlGコモディティ指数

 脚注 

 注釈 

 出典 

 関連項目 

 アクティブファンド
 上場投資信託 (ETF)
 ETN

 上場投資信託
 パッシブ運用
 株価指数

 外部リンク 
 "Is Stock Picking Declining Around the World?"—世界的にインデックス運用への移行が進んでいると主張する論文。
 The Lowdown on Index Funds—によるインデックスファンドの紹介。
 False Discoveries in Mutual Fund Performance: Measuring Luck in Estimated Alphas—銘柄選択が実行可能な投資戦略ではないことを示す証拠。
 "The Prescient Are Few"—「全歴史を通じて市場を上回ったファンドの数は非常に少なく、偽発見率（False Discovery Rate）テストでは、数少ない成功したファンドが単なる偽陽性である可能性を排除できない」—『ニューヨーク・タイムズ』

Category:投資信託