テクノプロ・ホールディングス

テクノプロ・ホールディングス株式会社（）は、日本の人材派遣会社「テクノプロ」等を統括する持株会社。本社は、東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー。

本稿では、同社の起点であるグッドウィル・グループの内容を含めて記す。（プロンプトホールディングス：旧・アドバンテージ・リソーシング・ジャパン←ラディアホールディングス←グッドウィル・グループ）

 概要 
2025年現在、テクノプロは技術者派遣を事業の中心としているが、その起源は折口雅博が創業した総合人材サービスのグッドウィル・グループである。

同グループの傘下には、当時介護業界最大手のコムスンがあったが、メディアの追求を受けて2007年12月に売却した。売却額は投資額を大きく上回ったが、グッドウィル・グループの株価は急落した。それを格安と判断して、PEファンドのサーベラスとモルガン・スタンレーの外資連合が、みずほ銀行からグッドウィル・グループと同社CEOの折口雅博の大口債権1100億円を430億円にて落札し、グッドウィル・グループを2008年3月に同グループを430億円で事実上買収した。同月、同グループの創業者で会長兼CEOであった折口は退任し、外資傘下で経営が始まった。

同年9月にリーマン・ショックが発生し、日本の労働者派遣需要は急激に落ち込んだ。これを受けて、作業子会社のグッドウィルを解散させ、利益率の良い技術者派遣に事業領域を集中させた。景気が堅調であった米国では、2005年10月からグッドウィル・グループに所属していた米国事業をリクルートに売却、約1200億円の売却益を得た。

日本事業では、好調であった技術者派遣事業の社名をテクノプロ・ホールディングスとして、2014年に東証に再上場。

2025年8月5日、米投資ファンド最大手のブラックストーンが同社を約5000億円で買収する方針と日本経済新聞が報じた。

 グッドウィル・グループについて
軽作業請負事業を企画した佐藤修（現・マスターピース・グループ代表取締役会長）が、当時最も注目されていた起業家の一人であった折口雅博（現・ブロードキャピタル・パートナーズCEO）に同企画を提案。折口は総合商社・日商岩井（現・双日）所属時に、著名ディスコ・ジュリアナ東京をプロデュースしたことで知られていた。ジュリアナ東京は日商岩井とイギリスの大手レジャー企業であるc社の共同出資であった。また、六本木のヴェルファーレの立ち上げで、そのベンチャーの手腕が話題になっていた。軽作業のグッドウィルは、佐藤が企画・運営、折口が経営・資金調達の役割で始まった。グッドウィルの法人設立時は、取締役会長に折口、代表取締役社長に佐藤、専務取締役に川上真一郎（現・SGグループ代表取締役）、常務取締役に神野彰史（現・リージェンシー代表取締役）が就任した。

軽作業請負事業は、スタッフへは現金日払い、企業からは翌月または翌々月末回収のため、現金資金がないと成り立たないビジネスモデルであった。したがって企画した佐藤は顧問弁護士を通して、折口に資金調達を依頼した。折口はファッションブランドのパーソンズ創業者の岩崎隆弥、日本コンピュータシステム株式会社創業者の藤田雅也らに出資を打診し、奔走したが、「3Kに特化した請負業」という企画書のタイトルから連想される「重労働の仕事」のイメージが敬遠され、投資は見送られた。開業まもなく資金が尽きそうになったため、折口は追加運転資金を投資して筆頭株主となり、代表取締役会長となるとともに、事業のタイトルを「軽作業アウトソーシング」という親しみやすく革新的なものに変えた。さらに、自身がヴェルファーレでオリックスから35億円の投資を引き出した経験を活かし、興銀ベンチャーキャピタル、東京ベンチャーキャピタル、日本インベストメントキャピタル、オリックスキャピタルの大手VC4社から資金調達を実現した。

軽作業アウトソーシングは、大小の企業における人材の流動的採用を実現する方法となった。また、人材のマッチングのために、同社はデジタルプラットフォーム「モバイト・ドット・コム」を開発した。スタッフは携帯電話で案件情報を受け、2時間から8時間まで自分の都合が良い時間で仕事を得ることができた。これは現在のタイミーやメルカリハロが行なっている「スキマバイト」「スポットワーク」の草分けとなった。新しいアルバイトのスタイルとして、大学生を中心に主婦や会社員の副業まで浸透し、全国に広がった。

グッドウィル・グループは1999年に株式を店頭公開した。折口の経歴や創業4年という急成長、介護事業への積極進出によりPER200倍という異例の評価を受けた。2001年6月、佐藤は、子会社のグッドウィル・コミュニケーションをMBO、独立するとともにグッドウィル・グループの取締役を退任した。2000年4月の公的介護保険のスタートとともに、コムスンは全国に1217拠点を展開、日本で初めて開発した24時間365日の訪問介護サービスを軸に、TVCMや新聞広告など大規模に出稿するブランディングで、介護を明るいイメージに創り上げた。それにより、業界のリーディングカンパニーとして介護保険を全国に浸透させた。大きなニーズはあるが顧客からの依頼は緩やかだったため、コムスンは拠点数を一旦300拠点まで統合した。その後、7週間で全社黒字を達成、訪問介護サービスのビジネスモデルを確立した。1年後には、また1200拠点まで拠点数を戻し、業界最大手となった。

2004年にグッドウィル・グループは創業9年で東京証券取引所第一部に上場した。

グループ内で最も大きな収益を上げるようになった技術者派遣事業は、折口の発案によって設立された「グッドウィル・エンジニアリング」が起点である。同社の年商がゼロから10億円まで成長したタイミングで、2006年7月、年商230億円のフジオーネテクノソリューションズをM&Aで統合してフジオーネに逆合併させ、社名をグッドウィル・エンジニアリングに変更することにより、創業38年、年商240億円の老舗の技術者派遣会社グッドウィル・エンジニアリングが誕生した。こうして勢いが作られたことと旧フジオーネの経営改革を進めたことにより、技術者派遣事業は大きく成長した。さらに同年10月には、技術者派遣部門拡充を主たる目的としてクリスタルを買収。クリスタルの中には「シーテック」「CSI」などの技術者派遣事業会社があったが、ITネットワークシステムやシステムアーキテクチャの部門において、折口は「テクノプロ」という言葉を考案し、社名を「テクノプロ・エンジニアリング」とした。当初のロゴはグッドウィル・グループCI監査部長の進士多佳子が制作した。現在、このテクノプロという言葉は、テクノプロ・ホールディングスやその主要子会社の名称の中に使われている。

前社名の「グッドウィル」は、アメリカ合衆国で創立された社会的弱者の職業訓練・自立支援のために、寄付された古着・古本・家電などの再生販売をして多額の収益金と雇用機会を生み出している非営利団体の名前からきたもので、「善意」「商売上の信用」の意。アメリカのグッドウィル・インダストリーズは、コミュニティ・ビジネスを行う慈善団体として広く知れ渡った名称であり、日本とは無関係である。

 本社などの移転 
2007年5月の東京ミッドタウン開業時に移転したのは、以下の10部門である（全てグループ子会社）。

 グッドウィル（日雇い派遣、モバイト・ドット・コム、総合受付などを担当。総合人材派遣部門。29F/30F）
 テクノプロ・エンジニアリング（TPEG、総合エンジニアリングサービス部門。31F）
 ソア（SORE、イベント・セールスプロモーション、イベントコンパニオン、MC、ナレーター部門。29F）
 以下、旧クリスタル系
 バンテクノ（総合エンジニアリングサービス部門。28F）
 ティエスティ（総合エンジニアリングサービス部門。28F）
 プレミア・スタッフ（事務系人材派遣。28F）
 プレミア・ライン（製造系人材派遣。マナー教育・安全教育、製造技術育成部門。28F）
 日構シーエスエス（建設・土木系エンジニアリングサービス部門。28F）
 エヌアンドシー（建設・土木系エンジニアリングサービス部門。旧称サンヨーナイスコーポレーション　28F）

しかし、ラディアホールディングスの事業計画を達成するため、ミッドタウン・タワーから全て撤退し、2008年11月1日・4日にほぼ全ての企業を六本木ヒルズ森タワーに移転させた。なお、一部企業は、東京都中央区日本橋室町の古河ビルに移転させたが、2009年7月1日をもってラディアホールディングスが、技術派遣事業特化する事によりプレミア・スタッフ及びプレミア・ラインが事業譲渡、またラディアホールディングスの特例子会社のラディアスマイルとプレミア・スマイルが、合併された為、2009年7月1日現在事実上グループ子会社のすべての企業が、六本木ヒルズ森タワーに入居している。

 行政処分、外資連合による経営権取得 
2007年6月にコムスンが行政処分を受けた結果、第三者委員会の決定で、施設介護はニチイ学館に、訪問介護は全国47都道府県の会社や医療機関、社会福祉法人などに譲渡された。譲渡額は投資額を大きく上回り、グッドウィル・グループ傘下の各派遣事業のEBITDAは好調であったが、株価は急落した。そのため、サーベラス・キャピタル・マネジメントとモルガン・スタンレーの外資連合は格安と見て、メインバンクのみずほ銀行が所有するグッドウィル・グループと折口の債権の買取を申し込む。そのほかに、ドイツ銀行グループや独立系PEファンドなども入札に参加した。折口や他の役員にヒアリングをしてデューデリジェンスを行なったのち、2008年3月上旬にサーベラスとモルガン・スタンレーの外資連合が430億円で落札した。3月11日にサーベラスとモルガン・スタンレーが出資するファンドに債権を売却、外資連合の傘下に入った。川上は社長を、折口は会長を退任した。折口はグッドウィル・プレミア系米国法人の顧問、川上はグッドウィルの相談役としてそれぞれ残ったが、経営の主導権は完全に無くなった。グッドウィル・グループの後任社長には社外取締役の堀井愼一が就任。今後、この2社連合の主導の下に経営が行われると見られたが、直後の3月21日にユナイテッド・テクノロジー・ホールディングス（現・UTグループ、以下UTH）が、グッドウィル・グループ株に118億円を投じて3割の株式を取得し、筆頭株主となった。提携を模索したが条件が折り合わず、5月1日に一旦見送られた。UTHは28日に開かれた同社の株主総会でグッドウィル・グループ（以下GWG）株式売却の方針を示し、11月6日に全保有株を売却した。

2007年5月にグッドウィルなどの軽作業派遣事業を売却する方針を示唆し「グッドウィル:日雇い派遣、売却を検討」毎日新聞東京夕刊 2008年5月19日、交渉も行っていたが、6月3日にグッドウィルの本社課長級も含めた従業員3名が二重派遣（派遣先がさらに派遣をする行為）を幇助した容疑で逮捕されたことで交渉が中断「GWG:グッドウィル幹部逮捕、再建に打撃 売却遅れも?」毎日新聞 2008年6月3日。法人としてのグッドウィルも書類送検され、6月24日に従業員ともども略式による罰金刑を命じられ、即日納付した。これにより、グッドウィルの事業許可が取り消されることがほぼ確実となったため、翌25日、グッドウィル取締役会にて2008年7月31日までにグッドウィルの全ての事業を廃止することを承認決議、GWG取締役会も即座にその報告を受けた。これに伴い、同日付でグッドウィルの中元一彰代表取締役を除く全役員が退任（中元のみ事業の完全廃止までは留任）し、中元も兼任するGWGの執行役員を辞任する。

グループ全体の売り上げの6分の1強を占めていた軽作業遣事業からの撤退により、グッドウィル・グループ本体の経営再建に著しい影響が生じる事となった。今後の主力として掲げられたプレミア系各社も含めたグループの経営先行きの不透明さがより増す形となったことで、サーベラス・モルガン連合の動きも含め、今後の成り行きが注目されることとなった。

 ラディアホールディングスとなってから 
2008年10月1日には、商号を「ラディアホールディングス株式会社」に変更した。

2009年2月には上記サーベラス・モルガン連合が第三者割り当て増資を引き受け、筆頭株主となっている。このほか、技術者派遣以外の事業の縮小と人員削減や本社移転等による収益力の回復によって、財務体質の強化と事業の再生を図ろうとしているところである。しかし、上述したグッドウィルの廃業によって巨額の特別損失の計上を余儀なくされた結果、2008年6月期決算で債務超過に陥り、同年9月に起きたリーマンショックの影響による労働者派遣需要の落ち込みも重なって急激な業績悪化が見込まれた。結果、2009年6月23日に私的整理手続きの一種である事業再生ADRの利用を申請し、同手続きを通じた経営再建を目指すこととなった「旧グッドウィル・グループ、私的整理手続きへ」朝日新聞 2009年6月15日事業再生ADR手続の利用申請と再生に向けた今後の方向性に関するお知らせ〜「事業再生ADR手続」による抜本的な事業再生へ向けて〜 ラディアホールディングス事業再生ADR手続の正式申請および受理ならびに事業再生計画（案）の概要に関するお知らせ ラディアホールディングス。

業績悪化で債務超過状態の解消の目処が立たず、上場廃止基準に抵触する可能性が高いことから第三者割当によるB種優先株式発行の中止に関するお知らせ ラディアホールディングス上場廃止基準の抵触に関するお知らせ ラディアホールディングス、同年6月15日に東京証券取引所はラディアホールディングス株式を監理銘柄に指定した。同年9月28日の定時株主総会で全株式を外資連合が無償取得することが議決されたため第15期定時株主総会および普通株主様による種類株主総会決議に関するお知らせ 2009年9月28日付ニュースリリース。、10月29日付けで上場廃止とすることを決定。
技術者派遣部門で多くの利益を稼げる状態で、自らの経営により上場廃止を招いたサーベラスが、その本質的に価値のある株を無償で取得して100％子会社化することに対して、納得がいかないという批判が多くの個人投資家から出たと言われている。

 テクノプロ・ホールディングスとなってから 
2012年4月に、ジャパン・ユニバーサル・ホールディングス・アルファ株式会社（2006年7月設立）の商号を「テクノプロ・ホールディングス株式会社」に変更した上で、プロンプトホールディングス株式会社（かつてのラディアホールディングス株式会社）などから傘下企業の譲渡を受けた。

2014年7月、エンジニア・研究者を中心とした技術系人材サービス事業4社（株式会社シーテック、株式会社テクノプロ・エンジニアリング、株式会社CSI、株式会社ハイテック）を経営統合し、株式会社テクノプロを設立。機械、電気、電子、組込制御、情報システム、情報インフラ、プラントエンジニアリング、化学、バイオ、医薬、新素材など各種技術分野における研究開発や商品開発などの技術サービスを提供。

 沿革 
 プロンプトHD社 
 1995年2月1日 - 株式会社グッドウィル設立。
 1997年
 1月 - 株式会社ゼネラル・アウトソーシング・ジャパンを100%出資で設立。
 3月 - 株式会社コムスンに資本参加、関連会社化。
 1999年5月 - グッドウィル・グループ株式会社に商号変更。
 2004年
 3月29日 - 東京証券取引所第一部に上場。
 8月 - 人材派遣業務を株式会社グッドウィルとして会社分割し、グッドウィル・グループ株式会社は純粋持株会社に移行。
2005年1月-神野彰史が株式会社グッドウィルの代表取締役社長に就任。
 2006年
 10月1日 - 株式会社グッドウィル・エンジニアリングとフジオーネ・テクノ・ソリューションズ株式会社が合併。
 10月31日 - 株式会社クリスタル（現・ラディアホールディングス・プレミア）を子会社化。
 2007年
 1月1日 - ネーミングライツを取得した西武ドームの名称を「グッドウィルドーム」へ変更し、運用開始。同時に西武ライオンズのファームチームについては「グッドウィル」として同日より名称変更。
 10月5日
 関連会社であるコムスンが、同社が保有する株式会社マッサージ師事務代行センターの全株式をペアレンツへ売却したと発表。社長の松永昭弘へ1円にて譲渡し、資本及び人的協力、取引関係から切り離した。同日付で株式会社ペアレンツに商号変更後、松永は株式会社ペアレンツの代表者へ就任。
 株式会社グッドウィル・フォーサイトの保有する全株式を、株式会社アドバンテッジリスクマネジメントへ譲渡。
 12月31日 - 折口雅博代表取締役会長兼CEOと川上真一郎代表取締役社長兼COOが代表権を返上し、折口は取締役会長、川上は代表取締役社長に異動（本件発表は同年12月25日）。
 2008年
 3月11日 - 川上真一郎代表取締役社長と折口雅博取締役会長が辞任し、同日付けで社外取締役の堀井愼一が代表取締役社長に就任。また、主力銀行みずほ銀行の1,000億円分債権がサーベラス・キャピタル・マネジメントとモルガン・スタンレーに譲渡し、一部、普通株に転換し、大株主となる。これにより、外資連合が経営権を取得する。
 3月13日 - 新経営陣体制を発表。
 7月31日 - 株式会社グッドウィル廃業（本件決定は同年6月25日）。
 10月1日 - ラディアホールディングス株式会社に商号変更。
 11月1日 - 東京証券取引所市場第二部へ指定替え。
 2009年
 1月1日 - ラディアグループ事業再編に伴い、関連会社の吸収合併・事業譲渡を実施。
 2月1日 - 関連会社の株式会社フードスコープの一部を株式会社シークレットテーブル（ダイヤモンドダイニンググループ）に譲渡。
 3月1日 - 関連会社のフードスコープの一部を株式会社ケー・エクスプレスに譲渡。
 4月13日 - 社員教育研修施設として「Radia University」を新横浜と大阪に設置。研修による技術社員の技術を底上げを目的に研修センターを設立。
 6月15日 - 東京証券取引所が監理銘柄に指定。
 6月23日 - 事業再生ADR手続の利用を申請し、受理される。
 7月1日 - ラディアグループが、技術派遣事業分野に注力し特化する目的で、事務派遣事業のプレミア・スタッフを株式会社ピーアンドピーに株式の譲渡及び子会社ピーアンドピー・キャリアに異動を行い、製造派遣事業のプレミア・ラインを株式会社トラスト・テックの子会社株式会社TTMに事業譲渡。
 9月28日 - 発行済み株式全てを無償取得、100%減資を株主総会で議決。これにより東京証券取引所は同社株を整理ポストへ、10月29日をもって上場廃止とすることを決定。
 10月29日 - 東証上場廃止。最終売買日は10月28日。
 12月31日 - 子会社のグッドウィルとコムスンが解散。
 2010年
 7月1日 - 株式会社アドバンテージ・リソーシング・ジャパンに商号変更。
 5月21日 - 子会社ラディアホールディングス・プレミア、特別清算。
 2012年1月5日 - プロンプトホールディングス株式会社に商号変更。

 テクノプロHD社 
 2012年4月27日 - プロンプトHD社のグループ事業5社の株式を譲り受け、テクノプロHDのグループ会社とする。
 2014年
 7月1日 - 株式会社シーテック、株式会社テクノプロ・エンジニアリング、株式会社CSI、株式会社ハイテックの連結子会社4社を統合し、株式会社テクノプロを設立。
 12月15日 - 東京証券取引所第一部に上場。
 2015年8月28日 - 株式会社ピーシーアシストと資本業務提携。グループ企業に加入。
 2016年
 3月14日 - 株式会社オンザマークと資本業務提携。グループ企業に加入。
 7月1日 - 株式会社エヌアンドシーを「株式会社テクノプロ・コンストラクション」に商号変更。
 11月30日 - 安川情報エンベデッド株式会社の普通株式取得。子会社化。
 12月20日 - 安川情報エンベデッド株式会社を「株式会社テクノプロ・エンベデッド」に商号変更。
 2017年10月1日 - 株式会社テクノプロが株式会社テクノプロ・エンベデッドを吸収合併。
 2019年
 2月28日 - テクノブレーン株式会社を完全子会社化テクノブレーン株式会社の普通株式100％取得に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2019年2月28日。
 7月1日 - テクノブレーン株式会社が株式会社テクノプロ・キャリアを吸収合併連結子会社間の吸収合併に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2019年4月26日。
 2020年7月1日 - 株式会社テクノプロが株式会社オンザマークを吸収合併連結子会社による連結孫会社の吸収合併に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2020年1月6日。
 2021年
 7月 - 株式会社テクノプロが株式会社ジーコムネットを子会社化。
 10月 - 株式会社テクノプロが株式会社ジーコムネットを吸収合併。
 2022年7月 - 株式会社テクノプロが株式会社エデルタ及びテクノプロ・イノベーション・パートナーズ合同会社を吸収合併。
 2025年
 10月1日 - ブラックストーン・グループ傘下のビー・エックス・ジェイ・イー・ツー・ホールディング株式会社が、株式公開買付けにより議決権所有割合ベースで79.95%の株式を取得ビー・エックス・ジェイ・イー・ツー・ホールディング株式会社による当社株券等に対する公開買付けの結果、並びに親会社及び主要株主である筆頭株主の異動に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2020年1月6日。
 12月9日 - 東京証券取引所プライム市場上場廃止。
 12月11日 - 株式併合によりビー・エックス・ジェイ・イー・ツー・ホールディング株式会社の完全子会社となる株式併合並びに単元株式数の定めの廃止及び定款の一部変更に係る承認決議に関するお知らせ - テクノプロ・ホールディングス、2025年11月20日。

 M&Aの動向 

 フジオーネの買収 
2006年7月18日にフジオーネ・テクノ・ソリューションズの買収を発表フジオーネ・テクノ・ソリューションズ株式会社の株式の取得（子会社化）に関するお知らせ グッドウィル・グループ プレスリリース 2006年7月18日付。10月1日にはフジオーネ・テクノ・ソリューションズを存続会社としてグッドウィル・エンジニアリングと合併させた。同時にグッドウィル・エンジニアリングに社名変更した子会社の合併に関するお知らせ グッドウィル・グループ プレスリリース 2006年8月15日付連結子会社の商号の変更に関するお知らせ グッドウィル・グループ プレスリリース 2006年9月19日付。

 クリスタルの買収およびその背景 
さらに2006年11月17日に系列投資ファンド「人材サービスファンド投資事業有限責任組合」を通じ、事実上業界最大手といわれていたクリスタルグループ（現・ラディアホールディングス・プレミア）を約880億円で買収したと発表株式会社クリスタルの株式持分の取得による子会社化及び連結対象化等に関するお知らせ グッドウィル・グループ 2006年11月18日付。ただしこの日付は正確ではなく（買収のための同ファンドへの出資、そしてクリスタル株を保有していた投資ファンド「コリンシアン投資事業有限責任組合弐号」への出資は10月31日に行われており、法的にはこの日をもって連結子会社化であるため）、後日訂正が行われている「株式会社クリスタルの株式持分の取得による子会社化及び連結対象化等に関するお知らせ」の訂正について グッドウィル・グループ 2006年11月22日付。

この買収によりグッドウィル・グループとクリスタルの売上合計は年商7700億円となり、業界最大手になった。直前期の納税金額合計が200億円を超えていたクリスタルの企業価値は、大和総研が4500億から6000億円あるというレポートをグッドウィル・グループに提出している。この会社をグッドウィル・グループは時価総額1300億円で67%の株式（880億円分）を買収しているので、投資効率は非常に良かった。従い、買収に伴う借入金880億円は十分に返済可能であるので問題は無かった。ただし、重複・不要事業の整理、買収企業クリスタルの事業に関する問題をどのように処理し、公正な企業統治を計っていくのかが注目された。なお、本買収に関しては情報開示が遅れ、かつ訂正があったことは不適切であり、改善を求めるためとして2006年12月11日に東京証券取引所より報告書の提出を求められ改善報告書の徴求 -グッドウィル・グループ株式会社- 東京証券取引所 プレスリリース 2006年12月11日付東京証券取引所からの「改善報告書」提出請求について グッドウィル・グループ 2006年12月11日付、12月25日に東証へ改善報告書を提出している東京証券取引所へ提出された改善報告書 - 東証の開示制度に基づく。2011年12月25日まで閲覧可能。東京証券取引所への「改善報告書」の提出について グッドウィル・グループ 2006年12月25日付 - 文中の大和証券は大和証券SMBCの誤り(訂正)東京証券取引所への「改善報告書」の提出について グッドウィル・グループ 2006年12月25日付。

東京証券取引所へ提出した改善報告書には人材サービスファンド、コリンシアン組合が連結対象になっていることを記載したものの、グッドウィルグループHPの関連会社の項目には一切記載されておらず実態がやや不透明な状況になっていた。その後、コリンシアン組合の代表であるコリンシアンパートナーズから関連株を含めたクリスタル株の完全分配を受け、人材サービスファンドは脱退・解散している子会社の異動について グッドウィル・グループ 2006年12月28日付。脱退・解散した詳細の理由については不明であるが、同ファンドが買収3ヶ月前の設立であり、事実上のクリスタル買収専用のファンドとしての側面があった。折口は本買収成立後の週刊ダイヤモンドの取材に対し、クリスタル買収を前々から狙っていたと発言している。

本件は2008年に入り、疑惑の報道が相次いだ。その後国税庁は買収の時、創業者一族への30億円の和解金は経費に当たらないとして、買収の際の資金の流れが所得隠しにあたるとしてクリスタルの創業者に追徴課税した「グッドウィル 買収先に口止め料10億」読売新聞 2008年7月23日。
上記を事実に基づいて捕捉すると次の通りである。旧オーナーが和解金を退職金として要求してきたのでグッドウィル・グループは30億円支払った。そのうち20億円は税務当局から退職金として認められたが、残りの10億円は給与所得として課税をされた。

この買収は仲介した公認会計士の税の滞納によりスキャンダルに発展し、クリスタル側の株式売却額が500億程度であり、差額の380億と一部の株式のうち、180億と株式がコリンシアンパートナーズに、残る200億を出資者である格闘技団体代表らで分け合ったとされる。コリンシアンパートナーズは当時、法人税を滞納しているとの事で、国税当局からマークされていた「グッドウィル欺き380億円、買収仲介の会計士ら中抜き」読売新聞 2009年1月26日。版によっては1面トップ記事である。。

なお、同社は買収にわざわざ投資組合を二重に介在させていたこと、コリンシアン組合が受け取った手数料や配当としてはあまりに額が多すぎたこと、コリンシアン組合への出資がグッドウィルのそれ以外は虚偽であったことが明らかになった。

 介護事業の売却 

 命名権 
2006年12月2日、5年間の西武ドームと西武ライオンズのファームチームの命名権を取得。

隣接する西武鉄道の西武球場前駅誘導看板・西武ドームの観客出入口の案内看板などは、年末までに準備を進めて、2007年1月1日、「グッドウィルドーム」としての運用が開始された。ファームチームについては「グッドウィル」として同日より名称変更された。

しかしながら、同年12月19日に、関連会社のグッドウィルが、東京労働局から不利益処分を受ける弁明を求める通知を受け、これが報道により明るみに出たことで、命名権の返上をせざるを得なくなった。

2008年1月8日、正式に命名権契約の解除が発表され、翌9日より、本拠地名称が「西武ドーム」に、二軍のチーム名称が「埼玉西武ライオンズ」となった。

 関連会社 
 日本国内 
技術者派遣
 テクノプロ（機械、電気、電子、組込制御、情報システム、情報インフラ、プラントエンジニアリング、化学、バイオ、医薬、新素材など各種技術分野における研究開発や商品開発などの技術サービス）
 テクノプロ・デザイン社（機械、電機、電子）
 テクノプロ・エンジニアリング社（組込制御、ITインフラ）
 テクノプロ・IT社（ソフト開発、保守）
 テクノプロ・R&D社（化学、生化学）
 テクノプロ・コンストラクション（建設・土木技術者派遣）

シーテック、テクノプロ・エンジニアリング、CSI、ハイテックは株式会社テクノプロに統合され、カンパニー制へ再編された。

その他
 テクノブレーン（エンジニア向け人材紹介会社）
 テクノプロ・スマイル（障害者の雇用促進。事務所内軽作業など。）
 ピ－シーアシスト（コンピュータースクール「Winスクール」の運営を中心とした教育研修事業）

尚、テクノプロサポートという同業者があるが、こちらは東芝コンシューママーケティング（旧・東芝テクノネットワーク）の完全子会社であり、テクノプログループとは一切関連がない。

 日本国外 
 テクノプロ中国グループ（総合エンジニアリングサービス）

 かつて存在した企業 
以下すべて、プロンプトHD社に関連するものである。

 グッドウィル・フォーサイト（心理学・カウンセリング・人材支援）
 アドホック（ADHOC、ペットケアサービス）
 西武グループの西武不動産に売却。現在は西武ペットケアに社名変更。
 コムスン（介護事業）
 事業売却により2009年解散、2011年清算終了。
 警備・施工マネジメント（KSM、建設・警備・施工専門アウトソーシング）
 ソア（SORE、イベント・セールスプロモーション、イベントコンパニオン、MC、ナレーター部門）
 グッドウィル（日雇い派遣、モバイト・ドット・コム、総合受付などを担当。総合人材派遣部門）
 事業廃業により2009年解散、現在は清算法人。
 プレミア・メディカルケア（医療・介護・看護師・介護福祉士・看護助手・外来受付）
 フードスコープ（レストラン経営・コンサルティング業、焼き鳥屋チェーン『今井屋』や日本食『MEGU』などを経営）
 2008年12月にダイヤモンドダイニングに売却され、2013年3月にダイヤモンドダイニングに吸収合併されている。
 グッド保険サービス（保険代理業務）
 プレミア・スタッフ（事務系人材派遣業、現社名:ピーアンドピーの子会社のピーアンドピー・キャリア）
 プレミア・ライン（製造系人材派遣業、旧社名:アクティス→コラボレート→ハイライン。現社名:トラスト・テックの子会社のTTM）
 ラディアホールディングス・プレミア（旧クリスタル・グループ系列を統括する中間持株会社、前社名グッドウィル・プレミア）
 担保権が執行され、実質第三者の手に渡る。2010年4月30日、株主総会の決議により解散。5月21日、特別清算。

 テレビ番組 
 日経スペシャル ガイアの夜明け 「余生をどこで暮らしますか ～老人ホームビジネスに賭ける男たち～」（2006年6月27日、テレビ東京）「余生をどこで暮らしますか ～老人ホームビジネスに賭ける男たち～」 - テレビ東京 2006年6月27日 - コムスンの老人ホームビジネスビジネスを取材。

脚注

 注釈 

 出典 

関連項目
 折口雅博 
 マスターピース・グループ

 外部リンク 
テクノプロ・ホールディングス株式会社
テクノプロ (@technopro_gu) - Twitter
テクノプロ・ホールディングス株式会社 - Facebook
テクノプロチャンネル - YouTubeチャンネル

 出典 

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