掃海隊群

掃海隊群（そうかいたいぐん、）は、海上自衛隊の自衛艦隊に属する掃海部隊である。有事の際の機雷戦を主任務とし、第二次世界大戦時に設置された機雷の処分も行う。

 第1掃海隊群の誕生 
1945年（昭和20年）の降伏に伴い、ポツダム宣言にもとづいて日本は非軍事化され、大日本帝国海軍も解体されることになった。しかし終戦の時点で、日本近海には、日本海軍の係維機雷55,347個、連合軍の感応機雷6,546個が残存しており、占領にあたって大きな障害となることが予想されたことから、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）の指示に基づいて9月18日には海軍省軍務局に掃海部が設置され、さらに10月10日には6個地方掃海部と17個地方掃海支部が設置されて、掃海組織の再興が図られた。終戦処理に伴って、海軍省は順次に縮小解体されていったが、掃海部隊は、田村久三大佐の指揮下に、復員庁総務部掃海課、掃海監部と変遷し、復員庁閉庁後は運輸省海運総局の掃海管船部掃海課へと移行した。

一方で、日本海軍の消滅に伴う洋上治安の悪化が深刻化したことから、1948年には、これら旧海軍由来の掃海部隊も取り込む形で、運輸省傘下の法執行機関として海上保安庁が設置された。1950年6月1日には警備救難部から掃海課が切り離され、長官直轄の機関として中央に航路啓開本部、地方に航路啓開部が設置された。また1951年6月1日の機構改訂で全国を9個海上保安区に分割するのにあわせて、各管区海上保安本部に航路啓開部が設置され、掃海艇は各管区に分散配備された。この間、1950年には、朝鮮戦争を受けて日本特別掃海隊が派遣された。この掃海作業は1名の殉職者を出しつつも、掃海兵力が極端に弱体だったこの時期の国連軍からは高く評価され、サンフランシスコ平和条約の条件改善にも繋がった。

1952年8月1日に保安庁警備隊が設置されると、航路啓開業務はこちらに移管され、各管区海上保安本部航路啓開部の掃海艇は、航路啓開隊として、横須賀地方隊（横須賀地方総監部、横須賀、函館、西部、呉、大阪、徳山、下関、佐世保各航路啓開隊）及び舞鶴地方隊（舞鶴地方総監部、舞鶴、新潟各航路啓開隊）に編入された。掃海作業の効率化のため、11月1日には第1～10掃海隊が編成されて各航路啓開隊に編入され、1953年9月16日には航路啓開隊が所掌していた業務が新編の基地隊・基地警備隊に移管されたことから、航路啓開隊は発展的に解隊された。また10月16日には第二幕僚監部および各地方総監部の航路啓開部が廃止され、警備部に掃海課が置かれた。

1954年7月1日に警備隊から改称されて海上自衛隊が誕生し、3ヶ月後の10月1日には、掃海艦「桑栄丸」、掃海艇「ゆうちどり」と旧海軍以来の掃海艇7隻をもって、長官直轄の部隊として第1掃海隊群が編成された。

新編時 編成（1954年10月1日）
 第1掃海隊群
 桑栄丸
 ゆうちどり
 第4掃海隊 - くるしま、いわつばめ、ともずる、ひよどり
 第7掃海隊 - かもしま、よしきり、にしきどり

 第2掃海隊群の誕生 
1955年1月18日にはブルーバード級1隻を受領して「やしま」として再就役させたほか、3月15日にはアルバトロス級（うじしま型）7隻を受領して第11・12掃海隊を編成した。またその後ブルーバード級を更に3隻受領したことから1956年1月16日には第21掃海隊を編成、アルバトロス級2隻が追加されて1959年10月1日には第13掃海艇が編成された。また昭和28年度からはあただ型を端緒として国産掃海艇の配備も開始され、昭和29年度から建造された1号型は第101掃海隊を編成した。

昭和30年度から建造されたかさど型26隻は、引退する貸・供与艇を代替して第32～40掃海隊を編成し、掃海隊群の主力となった。これらの施策により1個隊群としての規模が限界に達したことから、1961年9月1日、第2掃海隊群が編成された。

編成（1961年9月1日）
 第1掃海隊群
 はやとも（旗艦; 呉）
 なさみ（掃海母艇; 呉）
 すま（掃海支援艇; 呉）
 第3掃海隊（呉） - はつたか、はやとり、ひよどり
 第21掃海隊（佐世保） - やしま、つしま、はしま
 第31掃海隊（呉） - あただ、いつき、やしろ
 第35掃海隊（佐世保） - しきね、ひらど、としま
 第101掃海隊（呉） - みほ、掃海艇1～6号
 第2掃海隊群
 きり（旗艦; 横須賀）
 桑栄（試航船; 呉）
 つがる（敷設艦; 横須賀）
 えりも（敷設艇; 呉）
 第32掃海隊（横須賀）- かさど、しさか、かなわ
 第33掃海隊（横須賀）- さきと、はぶし、こうづ
 第34掃海隊（横須賀）- たたら、つくみ、みくら

この機会に、護衛艦隊と同格の掃海艦隊を設置する案も検討されたものの、これは実現せず、業務掃海に責任をもつ第1掃海隊群はそのままで、新設の第2掃海隊群は自衛艦隊に編入されて、機雷戦の研究開発と教育訓練の全般調整を担当することになった。しかしこの時期、残存する危険海面の一掃が計画され、西日本を基地とする第1掃海隊群とともに、東日本を基地とする第2掃海隊群も業務掃海に投入された。掃海面積をおおむねクリアした1969年3月には、第1掃海隊群も自衛艦隊に編入された。

この間、機雷掃討（minehunting）の必要から各地方隊に水中処分隊の編成が進められていたが、1965年には掃海隊群司令部にもそれぞれ7名編制の水中処分班が設置された。また昭和51年度から建造されたはつしま型では、遠隔操作の無人潜水機（ROV）である75式機雷処分具S-4が搭載された。同型の就役とともに、第11掃海隊以下10番台の隊が復活して各掃海隊群に配属され、40番台の隊は地方隊へ、また30番台の隊は支援船へと世代交代が進んだ。

編成（1989年末）
 第1掃海隊群
 はやせ（旗艦; 呉）
 第14掃海隊（佐世保） - やくしま、なるしま、ひこしま
 第16掃海隊（呉）- ぬわじま、えたじま
 第18掃海隊（呉）- たかしま、ひめしま
 第19掃海隊（呉）- おぎしま、もろしま、ゆりしま
 第2掃海隊群
 そうや（旗艦; 横須賀）
 第13掃海隊（大湊） - おおしま、にいじま
 第15掃海隊（横須賀） - ちちじま、とりしま
 第17掃海隊（横須賀） - ははじま、かみしま
 第20掃海隊（横須賀） - うきしま、あわしま、さくしま

 掃海隊群への集約 
1970年代よりソビエト連邦軍は対潜機雷の開発を進めていたが、海上自衛隊では、特に豊後水道・浦賀水道の2つのチョークポイントに機雷を設置された場合、それぞれ呉基地の第1潜水隊群、横須賀基地の第2潜水隊群の活動が大きく掣肘されることから、深深度の対潜機雷への対処能力の整備は非常に切迫したものとなった。このことから、61中期防で、中深度域での機雷対処能力を備えたうわじま型（63MSC）と、深深度機雷に対処するためのやえやま型（01MSO）が建造された。

一方、1991年の自衛隊ペルシャ湾派遣は戦後初の実任務のための海外派遣であったが、内閣総理大臣からは自衛隊初の特別賞状を受賞、諸外国海軍からも高い練度を称賛されるなど、国内外から高い評価を受けた。しかしこの派遣を通じて、欧米と比べると機雷掃討能力の機械化・自動化が大きく立ち遅れていることが痛感されたことから、03中期防より、うわじま型の設計をもとにイギリス海軍のサンダウン級機雷掃討艇のシステムを導入したすがしま型（07MSC）の建造が開始された。

従来の掃海艇の建造費が50億円程度だったのに対し、同型では146億円と、3倍近くに跳ね上がった。この時期、護衛艦や潜水艦などその他の装備品の価格も高騰する一方、日本経済は安定成長期後の低迷期を抜け出せずにおり、防衛予算の抑制が求められたこともあって、結果的に、掃海艦艇数の更なる減勢が図られた。

08中期防では、従来2個あった掃海隊群が1個に集約され、量的には削減される一方、2個掃海隊群に分散していた司令部要員を統合して、群司令部幕僚長の新設や幕僚の増員などで陣容を強化するとともに、機雷戦術や水路調査に関するデータを管理して対機雷戦の作戦支援を行なう掃海業務支援隊を新設するなど、質的には向上が図られている。これにあわせて、英称が"Minesweeper Flotilla"から"Mine Warfare Force"に変更され、平成17年度からは群司令職も指定職将補配置に格上げされるなど、護衛艦隊や潜水艦隊と同列で、自衛艦隊を構成する4つの艦隊（Force）の一つとなった。

編成（2002年4月）
 掃海隊群
 うらが
 ぶんご
 第1掃海隊（呉） - とびしま、ゆげしま、ながしま
 第2掃海隊（佐世保） - おぎしま、なおしま、とよしま
 第3掃海隊（横須賀） - すがしま、のとじま、つのしま
 第51掃海隊（横須賀） - やえやま、つしま、はちじょう
 第101掃海隊（呉） - やくしま、ははじま
 掃海業務支援隊（横須賀）

 水陸両用作戦への進出 
2013年5月、陸上自衛隊の西部方面普通科連隊とともに、海上自衛隊がアメリカ海軍・海兵隊のドーン・ブリッツ13演習に参加した。この時点では、護衛隊群と掃海隊群のいずれが水陸両用作戦を担当するかが定まっておらず、演習参加艦艇の全てが護衛艦隊所属だったことから、第2護衛隊群司令（湯浅秀樹海将補）が日本側の訓練統制官となった。

しかしアメリカ側のカウンターパートとなる第7艦隊では、水陸両用作戦を担当するCTF 76が対機雷戦部隊と上陸戦部隊を一括して隷下に収めていたことから、日米の連携を図る面からは、日本側でも同様の体制とするほうが合理的だった。また2011年の東日本大震災に対する支援活動において、掃海部隊である第4海災部隊は、吃水が浅く小回りがきくうえに機雷探知機で水中異物を発見回避できるという特性を生かして、湾内深くまで進入し、捜索や物資輸送など救援活動に活躍していた。

掃海隊群では、2013年春から、護衛艦「ひゅうが」で水陸両用戦に関わる実証などの下準備を開始しており、8月9日には、掃海隊群が水陸両用戦を担当する準備を完了したことが報告された。9月には掃海隊群司令部に両用戦幕僚が配員されるとともに、陸上自衛隊からの連絡官の派遣を受けた。2015年には、掃海隊群司令の指揮下でドーン・ブリッツ15演習及び米国派遣訓練に参加し、サンディエゴ及び同近海にて米軍、陸上自衛隊と共に島嶼防衛訓練等、水陸両用作戦に係る一連の行動（着上陸部隊に対する補給等の支援を含む。）及び水陸両用作戦に係る指揮幕僚活動を実施した平成２７年度米国における統合訓練（ＤＡＷＮ　ＢＬＩＴＺ　１５）及び米国派遣訓練(PDF)米国における統合訓練（実動訓練）（ドーン・ブリッツ15）の概要。

2016年3月にはドーン・ブリッツ13演習で日本側の訓練統制官を務めた湯浅海将補が掃海隊群司令に着任した。同年7月1日付で部隊改編が行われ、第1輸送隊および第1エアクッション艇隊が掃海隊群に編入された。また、群直轄艦および第51掃海隊が廃止され、第1掃海隊を改編、第3掃海隊が新編された。このように水陸両用作戦への対応が進められた結果、当初は20名弱だった幕僚組織は、総勢50名以上にまで増強されている。

2018年12月18日に閣議決定された30大綱では、同大綱完成時にはMSC・MSOは計12隻に減勢し、これを補うためもがみ型護衛艦（30FFM）に機雷戦機能を付与して所定の機能を担保することとされた。掃海艦艇6個隊と30FFM 7個隊を2個群に編成することとされている。

2020年10月1日、部隊改編により、掃海管制艇「ゆげしま」・「ながしま」が除籍となり、第101掃海隊を廃止。掃海業務支援隊を廃止し、水陸両用戦・機雷戦戦術支援隊（略称：両機戦術隊（りょうきせんじゅつたい）、英称：Amphibious and Mine Warfare Center、英略称：AMWC）を新編「海自が部隊組織改編」朝雲新聞（2020年10月8日付）。同隊は、従来の掃海業務支援に加え、水陸両用戦に関する戦術開発や、機雷掃討機能を持つ新型護衛艦「FFM」乗員への教育訓練なども行う。また、掃海隊群司令部は船越地区に完成した自衛艦隊司令部の新庁舎「海上作戦センター」に移転した「海上作戦センター運用開始（2020年10月1日）」朝雲新聞（2020年10月8日付）。

2021年3月16日、掃海艦「えたじま」が就役し、第3掃海隊に編入。

2022年3月22日、多様な任務への対応能力を向上させた新型護衛艦（FFM=多機能護衛艦）もがみ型の2番艦「くまの」が就役し、直轄艦として編入、横須賀基地に配備された。同年4月28日、もがみ型の1番艦「もがみ」が就役し、直轄艦として編入、横須賀基地に配備された。

2024年3月12日、第1掃海隊に掃海艇「ちちじま」が編入。同年3月21日、直轄艦の「もがみ」・「くまの」が護衛艦隊第11護衛隊に編成替え。

2025年3月12日、掃海艦「のうみ」が就役し、第3掃海隊に編入。掃海艇「みやじま」が阪神基地隊隷下の第42掃海隊に編成替え。

 現在の編成 
（2025年3月12日）
掃海隊群
掃海隊群司令部（横須賀基地船越地区）
第1掃海隊（横須賀基地）：掃海母艦「うらが」、掃海艦「あわじ」、「ひらど」、掃海艇「ちちじま」
第2掃海隊（佐世保基地）：掃海艇「ひらしま」、「やくしま」、「たかしま」
第3掃海隊（呉基地）：掃海母艦「ぶんご」、掃海艦「えたじま」、「のうみ」
水陸両用戦・機雷戦戦術支援隊（横須賀基地船越地区）
呉水陸両用戦・機雷戦戦術支援分遣隊（呉基地）
第1輸送隊（呉基地）：輸送艦「おおすみ」、「しもきた」、「くにさき」
第1エアクッション艇隊（呉基地）

 主要幹部 
 官職名  階級  氏名  補職発令日  前職 掃海隊群司令  海将補  池内出  2024年3月28日  海洋業務・対潜支援群司令 幕僚長  1等海佐  井窪誠史  2023年12月22日  水陸両用戦・機雷戦戦術支援隊司令 作戦主任幕僚  1等海佐 大西浩太郎 2025年7月18日 海上幕僚監部防衛部運用支援課運用支援班長→2025.7.1 掃海隊群司令部勤務 第1掃海隊司令  1等海佐 中込昌樹 2025年7月4日 統合幕僚監部運用部運用第1課勤務兼 統合作戦司令部勤務 第3掃海隊司令  1等海佐 大川建二郎 2025年8月18日 海上自衛隊第1術科学校教育第3部長 第1輸送隊司令  1等海佐  野間俊英  2025年12月19日  第1掃海隊司令→2025.7.4 掃海隊群司令部勤務 水陸両用戦・機雷戦戦術支援隊司令  1等海佐 大松清生 2025年12月5日 第11護衛隊司令→2025.11.4 掃海隊群司令部勤務

+歴代の掃海隊群司令 代  氏名  在職期間  出身校・期  前職  後職  備考第1掃海隊群司令（特記ない限り海将補）1吉松田守1954年10月1日 - 1956年1月15日※1955年8月16日 海将補昇任海兵55期・海大38期保安研修所所員（第二幕僚監部）附海上幕僚監部調査部長2山澤久治1956年1月16日 - 1957年7月31日東高船（航）昭和2年卒呉地方総監呉地方総監海上保安官3藏冨一馬1957年8月1日 - 1958年7月31日※1957年8月16日 海将補昇任海兵56期・海大39期防衛研修所勤務（海上幕僚監部所属）海上幕僚監部部長4山上龜三雄（1等海佐）1958年8月1日 - 1959年3月15日海兵55期大阪基地隊司令退職（海将補昇任）5清水鶴造（1等海佐）1959年3月16日 - 1961年4月30日海兵58期第7護衛隊司令→1959年1月16日 呉補充部附→第1掃海隊群司令部附横須賀地方副総監6岡本 功1961年5月1日 - 1962年1月15日海兵57期・海大38期海上自衛隊幹部学校副校長大湊地方総監7西村友晴1962年1月16日 - 1962年6月30日海兵59期統合幕僚会議事務局第3幕僚室長海上幕僚監部防衛部付→1962年7月16日 同部長8森永正彦1962年7月1日 - 1963年4月30日自衛艦隊幕僚長横須賀地方副総監9藥師神利晴1963年5月1日 - 1965年3月15日※1963年7月1日 海将補昇任東高船（航）昭和11年卒防衛研修所所員（海上幕僚監部所属）→1962年7月16日 海上幕僚監部付横須賀地方副総監10石田捨雄1965年3月16日 - 1966年4月19日海兵64期海上幕僚監部防衛部防衛課長海上幕僚監部付→1966年5月16日 同総務部長11橋本正久1966年4月20日 - 1967年7月9日※1966年7月1日 海将補昇任東高船（航）昭和15年卒防衛研修所所員海上幕僚監部調査部長12石塚 榮1967年7月10日 - 1968年12月31日※1968年7月1日 海将昇任海兵63期防衛研修所副所長海上自衛隊第1術科学校長13石森重郎1969年1月1日 - 1969年12月15日※1969年7月1日 海将補昇任海兵66期舞鶴地方総監部防衛部長→1968年12月16日 呉地方総監部付自衛艦隊司令部付→1970年4月1日海上訓練指導隊群司令14山口 毅1969年12月16日 - 1971年6月30日※1970年1月1日 海将補昇任神高船（航）昭和16年卒第9護衛隊司令海上幕僚監部付→1971年12月16日 退職15志賀 博1971年7月1日 - 1973年1月31日※1971年12月1日 海将補昇任海兵68期 防衛研修所所員海上幕僚監部付→1973年7月1日 退職16西垣英夫1973年2月1日 - 1974年6月30日※1973年12月1日 海将補昇任海兵71期呉地方総監部防衛部長→1972年12月16日 呉地方総監部付海上訓練指導隊群司令17毎熊祐俊1974年7月1日 - 1975年12月15日※1974年10月1日 海将補昇任海兵72期海上自衛隊幹部学校研究部員海上幕僚監部付→1976年4月1日 退職18馬場正雄1975年12月16日 - 1977年1月31日※1976年5月17日 海将補昇任高商船（航）昭和20年卒海上自衛隊第1術科学校教育第1部長舞鶴地方総監部幕僚長19山田善照1977年2月1日 - 1973年6月30日海兵75期海上幕僚監部総務部人事課長防衛大学校訓練部長20高宮良國1978年7月1日 - 1980年6月30日※1979年2月1日 海将補昇任海兵74期第34護衛隊司令海上幕僚監部付→1980年12月5日 退職21内 富男1980年7月1日 - 1981年6月30日鹿児島大・1期幹候自衛艦隊司令部幕僚呉地方総監部幕僚長22河合恒二（1等海佐）1981年7月1日 - 1983年12月19日東京水産大・4期幹候函館基地隊司令第2掃海隊群司令23内海 久1983年12月20日 - 1986年6月30日※1985年8月1日 海将補昇任海保大1期・4期幹候第52護衛隊司令→1983年3月30日佐世保地方総監部付退職24尾澤一好（1等海佐）1986年7月1日 - 1987年7月6日中央大・9期幹候海上幕僚監部総務部法務課長海上自衛隊警務隊司令25小林義明（1等海佐）1987年7月7日 - 1988年7月6日岩手大・10期幹候開発指導隊群司令部首席幕僚第2掃海隊群司令26黒川武彦1988年7月7日 - 1990年3月15日防大3期海上自衛隊幹部学校主任教官退職（海将補昇任）27木内正人1990年3月16日 - 1991年3月19日防大5期自衛隊福井地方連絡部長28落合畯（1等海佐）1991年3月20日 - 1991年12月1日防大7期自衛隊長崎地方連絡部長海上幕僚監部付→1992年1月13日呉地方総監部幕僚長29水村 宏1991年12月2日 - 1994年7月31日防大6期海上自衛隊幹部候補生学校副校長退職（海将補昇任）30芹川正信1994年8月1日 - 1996年3月24日防大10期海上幕僚監部人事教育部教育課長第2掃海隊群司令31宮下英久1996年3月25日 - 1997年3月31日防大9期第1海上訓練指導隊司令退職（海将補昇任）32平井良彦1997年4月1日 - 1998年8月2日防大13期海上幕僚監部人事教育部教育課長海上自衛隊第1術科学校副校長33小森谷義男1998年8月3日 - 2000年3月12日防大12期 自衛隊鹿児島地方連絡部長退職（海将補昇任）第2掃海隊群司令（特記ない限り海将補）1井上團平1961年9月1日 - 1963年1月15日※1962年7月1日 海将補昇任海兵60期海上幕僚監部防衛部運用課長→1961年7月15日 自衛艦隊司令部付海上自衛隊幹部学校付→1963年4月1日 同副校長2竹山百合人1963年1月16日 - 1964年7月15日海兵61期海上自衛隊幹部学校教育部長海上幕僚監部付→1964年8月14日 同防衛部長3南部伸清1964年7月16日 - 1965年5月15日海兵61期統合幕僚学校副校長海上幕僚監部付→1965年7月1日 退職4余田四郎1965年5月16日 - 1966年1月15日※1965年7月1日 海将補昇任海兵64期海上幕僚監部防衛部運用課長海上幕僚監部調査部長5柳田益雄1966年1月16日 - 1967年6月30日※1966年7月1日 海将補昇任海兵65期海上幕僚監部調査部調査第2課長防衛大学校訓練部長6加藤善一郎1967年7月1日 - 1968年7月15日神高船（航）昭和15年卒海上幕僚監部調査部調査第1課長→1967年6月16日 自衛艦隊司令部付自衛隊神奈川地方連絡部長7関 清栄1968年7月16日 - 1969年12月15日海兵65期統合幕僚会議事務局第1幕僚室長阪神基地隊司令8市瀬 信1969年12月16日 - 1971年3月31日阪神基地隊司令海上幕僚監部付→1971年6月30日 退職9松尾敬次1971年4月1日 - 1972年6月30日海兵67期呉地方総監部幕僚長海上幕僚監部付→1973年1月1日 退職10藤永 壽1972年7月1日 - 1974年3月31日海兵70期護衛艦隊司令部幕僚長海上自衛隊幹部学校副校長11伊藤治義1974年4月1日 - 1975年12月15日第1輸送隊司令→1973年7月16日 自衛艦隊司令部付海上幕僚監部付→1976年4月1日 退職12田尻正司1975年12月16日 - 1977年1月31日海兵73期海上自衛隊幹部学校教育部長防衛研修所研究部第6研究室長13來島照彦1977年2月1日 - 1978年3月15日海兵72期舞鶴地方総監部幕僚長海上幕僚監部付→1978年7月1日 退職14片桐宏平1978年3月16日 - 1979年7月31日海兵74期佐世保地方総監部防衛部長統合幕僚会議事務局第3幕僚室長15安岡亀雄1979年8月1日 - 1980年10月6日海兵76期・高知高校昭和24年卒海上幕僚監部調査部調査第2課長海上幕僚監部調査部長16高崎郁男1980年10月7日 - 1982年1月10日※1981年1月1日 海将補昇任海保大1期・4期幹候海上幕僚監部総務部人事課長海上幕僚監部総務部長17末 貞臣1982年1月11日 - 1983年3月15日海保大2期・6期幹候海上幕僚監部調査部調査第1課長海上幕僚監部付→1983年4月26日 同調査部長18蘆田義悟（1等海佐）1983年3月16日 - 1983年12月19日北海道大・3期幹候海上自衛隊第1術科学校教育第3部長呉地方総監部付→1984年2月17日 停年退職 19河合恒二1983年12月20日 - 1985年12月19日※1984年7月1日 海将補昇任東京水産大・4期幹候第1掃海隊群司令海洋業務群司令20高山雅司1985年12月20日 - 1986年12月4日防大1期海上自衛隊幹部学校研究部長防衛大学校教授21今泉康昭1986年12月5日 - 1988年7月6日海保大4期・9期幹候舞鶴地方総監部幕僚長→1986年8月5日 自衛艦隊司令部付佐世保地方総監部幕僚長22小林義明1988年7月7日 - 1989年7月31日岩手大・10期幹候第1掃海隊群司令退職23堀内敏夫1989年8月1日 - 1991年3月15日防大3期大湊地方総監部幕僚長海上幕僚監部付→1991年3月30日 退職24小林幸雄1991年3月16日 - 1993年3月31日※1991年3月30日 海将補昇任防大6期大湊地方総監部防衛部長退職25落合畯1993年4月1日 - 1994年3月31日防大7期呉地方総監部幕僚長海上自衛隊第1術科学校長26茂木通保1994年4月1日 - 1996年3月24日防大8期 自衛艦隊司令部作戦主任幕僚防衛大学校訓練部長27芹川正信1996年3月25日 - 1999年12月9日防大10期第1掃海隊群司令退職28平井良彦1999年12月10日 - 2000年3月12日防大13期海上自衛隊第1術科学校副校長掃海隊群司令掃海隊群司令（海将補）1平井良彦2000年3月13日 - 2001年3月26日防大13期第2掃海隊群司令海上自衛隊第1術科学校長2河村雅美2001年3月27日 - 2003年6月30日防大14期掃海隊群司令部幕僚長退職3森田良行2003年7月1日 - 2005年7月27日防大15期下関基地隊司令4加藤耕司2005年7月28日 - 2007年7月3日防大20期統合幕僚会議事務局第1幕僚室長舞鶴地方総監5柴田雅裕2007年7月4日 - 2008年3月23日名工大・27期幹候海上自衛隊幹部候補生学校長佐世保地方総監部幕僚長6河野克俊2008年3月24日 - 2008年11月6日防大21期海上幕僚監部防衛部長護衛艦隊司令官7松本幸一郎2008年11月7日 - 2010年12月19日関西大・29期幹候海上幕僚監部監察官退職8福本 出2010年12月20日 - 2012年3月29日防大23期海上自衛隊幹部学校副校長海上自衛隊幹部学校長9德丸伸一2012年3月30日 - 2013年8月21日防大25期護衛艦隊司令部幕僚長海上自衛隊第1術科学校長10岡 浩2013年8月22日 - 2016年3月22日防大27期防衛大学校訓練部長退職11湯浅秀樹2016年3月23日 - 2017年12月19日防大30期海上自衛隊幹部学校長12白根 勉2017年12月20日 - 2020年3月17日防大32期海上幕僚監部総務部副部長佐世保地方総監部幕僚長13福田達也2020年3月18日 - 2021年12月21日防大34期統合幕僚監部防衛計画部副部長護衛艦隊司令官14金刺基幸 2021年12月22日 - 2024年3月27日防大36期統合幕僚監部首席後方補給官横須賀地方総監部幕僚長15池内 出 2024年3月28日 - 防大35期海洋業務・対潜支援群司令 

 脚注 

 注釈 

 出典 

 参考文献 








 外部リンク 
 掃海隊群

 両機戦術隊（AMWC）オフィシャルホームページ
 掃海隊の編制に関する訓令
 水陸両用戦・機雷戦戦術支援隊の編制に関する訓令

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