謝罪

謝罪（しゃざい）とは、自らの非を認める行為である。

謝罪する側・される側共に、個人単位、団体単位、国家単位など様々な規模がある。謝罪は、本心の表出としてのものと、利害的・戦略的・打算的なものに分けられる。謝罪は謝罪をする人の社会における地位や影響力、性格、価値観、土地の風習、文化、国際的であるかどうかなどで、具体的な行為は種々さまざまである。謝罪は、健全な対人関係のための基本として、よく実践される。

なお、日本語でいう「詫び」とは、あくまでも、自分側に原因があるとみなされる出来事について相手の不満に共感を示すこととされ、自分の非を認めることまでは含意しないとされる。

 謝罪の文化的機能と意味 
日本文化では、謝罪は個人責任の承認ではなく、社会的調和を維持するための「潤滑油」として機能します。例えば、日本人と米国人を比較した調査で、日本人は謝罪を頻繁に用い、責任がない場合や同僚の行動に対しても謝罪しやすいことが示された。これは、日本が集団的責任の分散を重視するのに対し、米国が個人責めを重視するためである。謝罪が責めの受け入れを意味しない日本では、道徳的違反での信頼回復が効果的であるが、米国では謝罪が逆効果になる可能性がある。

同様に、法的・文化的比較では、日本では謝罪が関係修復を重視し、法的責任を自動的に意味しない。例として、謝罪文書が用いられ、調停で調和を優先する。一方、米国では謝罪が証拠として用いられ、責任を増大させるリスクがある。

 謝罪に伴う行為 

日本においては一般に口頭であるいは文書で謝罪の言葉を述べる、頭を下げるなどの行為がとられることが多い。団体であればトップが謝罪する。個人的に謝罪する、証人をつれて謝罪する、謝罪内容を文書化する、謝罪を公表する、テレビで謝罪するなど種々の方法がある。また、金銭や物品によって謝罪の意を示し、解決を図ることもある。しかしこれらの行為のみでは根本的な問題の解決には至らず、相手の悪感情を軽減するに留まる。場合によっては、自らの頭を丸刈りにしたり、謹慎したり、極端な場合、職を辞することもある。

 謝罪の本態 
謝罪する事の本態は、詫びた方、または詫びられた方、または双方の再出発の為の手続きや、セレモニー（儀式）である。通常はどちらかであり、問題の解決でない場合が普通である吉田[2008:195-196]には弱者のする謝罪とは劣勢を一時的に解消する手続きや儀式にすぎないとある。

 不祥事における謝罪 

企業などの不祥事の場合は社会より誠意ある謝罪が求められる。この対応が不十分であれば不祥事以上に批判を浴びることになりかねない。しかしながら謝罪一辺倒で補償や賠償が不十分な場合や、対象に実質的な罰が与えられない場合も批判を浴びることがある。

 歴史問題における謝罪 

歴史問題における謝罪は主に国家が行った戦争や紛争、政策による被害者とされる側への謝罪である。不祥事等と較べ謝罪の必要性や加害者、被害者の定義が曖昧である為、加害者とされる側が謝罪を示したとしても被害者とされる側からは「謝罪ではない、謝罪が十分ではない」と批判されることがある。逆に加害者とされる側は謝罪すること自体を「弱腰、自虐的なこと」と批判することがある。

 過度な謝罪要求 
加害者の周囲を取り囲むなど、圧力をかけて謝罪させた場合には、刑法の強要罪に抵触する恐れがある。近年では顧客から事業者に対する土下座の強要などの過度な謝罪要求がカスタマーハラスメントとして問題化し、2024年には東京都などでカスタマーハラスメント防止条例が制定された。

 誠意ある謝罪  
一般的には真心が込められた謝罪のことをさすが、それ以上のものを要求している場合がある。

反社会的組織が「誠意を示せ」などと言う場合は金銭や物品を要求している場合がある。実際に金銭等を言葉に出して要求すると「恐喝」になってしまうため「誠意」という言葉で代用している。ただし「誠意」を使えば法に抵触しないわけではなく、恐喝（未遂）の容疑で逮捕される事例もある。

上記のようなケースや、留学や就職の際にアジア人として非明示的に差別されて濡れ衣を着せられたケースは別として、社会において謝罪は健全な人間関係の基礎であり、成功の基本条件である。言い換えれば、自分に責任があると心から信じていない限り、謝罪は逆効果になる可能性がある。謝罪を成功させるには四つの要素が必要である。過ちを認めて責任を取ること、言い訳をせずに過ちを犯した理由を説明すること、深い反省を表明すること、そして償いをすることを約束することである。

 責任を認めない謝罪 
クロスカルチャー実験（日本・米国）では、謝罪の受け入れが自己反省で促進されるが、文化差として、日本ではグループ責任の文脈で責任を認めない謝罪が許容されやすいことが示唆される。責任を明確に認める謝罪は、法的に不利（例: 名誉毀損訴訟で証拠化）になるため、企業や公的謝罪で「遺憾の意」を用いる形が一般的である。「責任を認めない方が許されやすい」という点は、日本文化の間接性を支持する研究で裏付けられる。

職場謝罪調査（日本・中国・マレーシアの413人）では、日本は再発防止策や補償を避け、責任を薄める傾向が強い。これは、集団主義的文化で個人責任を強調しないためで、責任を認めない謝罪が状況解決に有効である。中国は罪悪感を認めつつ直接謝罪を避け、マレーシアは責任時により和解意図が高い対比が示される。これらの結果は、責任否定が東アジアで調和を保つ戦略として機能することを示す。

集団主義文化（中国・韓国）では、他者に対する謝罪義務が強く、中国・韓国において関係のタイプが謝罪を間接的にする要因であることを示してる。東アジア（タイ・インドネシアなど）では、責任を認めることが少なく、説明や修復提案が優先され、面子保存を重視する。西洋文化では直接的な遺憾表現が一般的であるが、間接性が効果的でない場合もある。

 文献 
吉田脩二『ヒトとサルのあいだ　精神（こころ）はいつ生まれたのか』2008年　文芸春秋 ISBN 978-4-16-369980-6

 脚注 

 関連項目 

 カノッサの屈辱
 反省
 謝罪風の謝罪

category:コミュニケーション