中央公論

『中央公論』（ちゅうおうこうろん）は、1887年に日本で創刊され、現在も発行されている月刊総合雑誌である。1999年までは中央公論社（旧社）、以降は中央公論新社が発行する。

 歴史 
 反省会雑誌/反省雑誌 
前身は、普通教校（西本願寺系、龍谷大学の前身）で高楠順次郎らの学生有志が禁酒と仏教徒の綱紀粛正を目的として1886年に組織した「反省会」の会員証を兼ねた機関誌『反省会雑誌』平井金三における明治仏教の国際化に関する宗教史・文化史的研究吉永進一ほか、科研報告書、平成 16年度 ～18年度。禁酒を主張したり、青年の生き方を探る雑誌だった。1887年8月に第1号（首巻号）を発刊、同年12月10日から定期刊行を開始“長寿”雑誌と雑誌の起源、出版科学研究所、2008年1月10日。。1892年に東京に進出し、『反省雑誌』と改題（「会」の字がない）、口絵を尾形月耕、月岡耕漁らが描いていた。

1890年には、反省会の創立から数えた（本誌の創刊からではない）「第5年第○号」という号数表記がなされるようになった廣瀬誠『図書館と郷土資料』桂書房、1990年初版、1991年再販、181-182頁。。

なお、本誌の通巻番号は『反省会雑誌』の第2号から計算されている。『反省会雑誌』の第1号は雑誌自体に「第1号」と明記されているにもかかわらず、「首巻号」として通巻に算入していない。

 中央公論（戦前） 
1899年（明治32年）1月に『中央公論』と改題した。次第に宗教色はなくなり、小説や評論などを掲載するようになった。明治末に入社した滝田樗陰は、芥川龍之介や菊池寛をいち早く起用した。

1912年（大正元年）11月号では平塚らいてうが「自分は新しい女である」と主張する意見を掲載。新しい女に関する議論が起きる契機となった。このため、翌年には文部省が「反良妻賢母主義的婦人論」であるとして取り締まりを行っている下川耿史『環境史年表 明治・大正編(1868-1926)』p.384 河出書房新社 2003年11月30日刊 。このほか、大正期には吉野作造の政治評論をはじめ、自由主義的な論文を多く掲載し、大正デモクラシー時代の言論をリードした。また、小説欄は新人作家の登竜門であった。

マルクス主義が流行し、1919年（大正8年）、より急進的な『改造』が発刊されると、中道的な路線となる。このころには、中央公論に作品が掲載されることは、人気作家の仲間入りと見なされるまでになった。

1938年（昭和13年）、3月号に石川達三の『生きてゐる兵隊』を掲載したところ、発売日直前に新聞紙法第23法に基づき発売禁止処分を受ける「生きてゐる兵隊掲載の中央公論を発禁」『東京朝日新聞』1938年（昭和13年）2月19日（昭和ニュース事典編纂委員会『昭和ニュース事典第6巻 昭和12年-昭和13年』本編p.11 毎日コミュニケーションズ刊 1994年）。後日、発行人の牧野武夫、編集人の雨宮庸蔵が起訴され「発行人・編集人ともに起訴される」『東京朝日新聞』1938年（昭和13年）8月5日夕刊（昭和ニュース編纂委員会『昭和ニュース事典第6巻 昭和12年-昭和13年』本編p.11）、執行猶予付きの有罪判決を受けた。

第二次世界大戦中、横浜事件が起こる中で、1944年、軍部の勧告により『改造』と共に廃刊される。
2月には編集方針が『改造』とともに左翼的であったとの理由で中央公論社からは小森田一記編集長ほか7人が検挙された。
この検挙については「最近の思想傾向」の情報の一つとして内務大臣が昭和天皇に奏上するに至った。
検挙された小森田は神奈川警察署の16畳の監房に26人が押し込められる劣悪な環境で1年7か月間勾置される間に起訴された。逮捕者は戦後の1945年9月15日、左翼的意図のもとに雑誌を編集したという理由で禁錮2年、執行猶予3年の刑を言い渡された。公判の後、判事は「近々恩赦もある、この辺で我慢してくれ」と申し入れたという「中央公論・改造両社解散の裏の弾圧判明」『朝日新聞』1945年（昭和20年）10月9日（昭和ニュース編纂委員会『昭和ニュース事典第8巻 昭和17年/昭和20年』本編p762-p763）。

 戦後 
終戦後の1946年に復刊した。現在に至るまで様々な評論、小説が掲載される総合雑誌として継続している。

1960年同誌に掲載された深沢七郎の「風流夢譚」のため、右翼によって社長宅が襲われ嶋中夫人が負傷、家政婦が死亡する事件が起こり（風流夢譚事件）、続けて同社が『思想の科学』の天皇制特集号の刊行をとりやめるなどして、天皇制への批判は同誌ではタブーとなった粕谷一希『中央公論社と私』より。

1970年12月号で創刊100号を、1985年1月号で「第100年第1号」をそれぞれ迎えた。

1999年、発行元の株式会社中央公論社が経営危機に陥り、旧中央公論社の出版・営業など一切の事業を読売新聞社（現・読売新聞東京本社、読売新聞グループ本社）の全額出資で設立された新会社「中央公論新社」に譲り受ける（従来の中央公論社は「株式会社平成出版」に商号変更の上解散・清算）。これに伴い、読売新聞の販売店でも『中央公論』を取り扱うようになった。

読売新聞グループの傘下に入り、当時の読売新聞社が発行する男性向け月刊総合誌である『This is 読売』（1990年創刊）があるものの、『中央公論』と同じ論壇誌がグループ内で競合することになったことから、『This is 読売』は1999年3月に廃刊され、『中央公論』が存続誌となったが、上記の経緯上それまでの『中央公論』における中道的論調は排され、『読売ウィークリー』などにおける読売新聞社系雑誌の論調であった右派・保守的な色彩を帯びるようになったp100。実態としては『This is 読売』が老舗雑誌の『中央公論』に吸収統合される形となった。

 嶋中事件（風流夢譚事件） 
1960年（昭和35年）に『中央公論』に深沢七郎「風流夢譚」が掲載されたことに端を発する嶋中事件は、岸信介首相襲撃事件、浅沼稲次郎暗殺事件など、安保闘争に対抗するかのような一連の右翼テロの一つであった。

 読者数 
『中央公論』の1954年以後の最大実売数は14万部弱（1965年11月号の80周年記念号と1970年12月号）である。実売数は、1960年-1963年頃までは10万部弱、1963年9月頃から10万部を超え、1965年末には14万部に達した。驚異的な売り上げと言われた『世界』の「講和問題特集号」が公称15万部であり、当時の『中央公論』はそれに近い部数を毎月得ていた。

 愛読月刊誌ランキング
+ 毎日新聞社『全国読書世論調査』「買って読む」（1947年〜1986年） 実施年  世界  中央公論  改造  文藝春秋 1947 調査無し  調査無し  調査無し  調査無し 1948 24位  14位  15位  8位 1949 ランク圏外  12位  13位  8位 1950 26位  10位  12位  3位 1951 23位  11位  13位  1位 1952 21位  9位  13位  2位 1953 16位  11位  17位  2位 1954 15位  11位  19位  2位 1955 15位  12位  廃刊  2位 1956 18位  12位  廃刊  2位 1957 18位  11位  廃刊  2位 1958 ランク圏外  12位  廃刊  3位 1959 19位  10位  廃刊  3位 1960 19位  9位  廃刊  2位 1961 19位  15位  廃刊  2位 1962 19位  11位  廃刊  2位 1963 29位  12位  廃刊  2位 1964 20位  10位  廃刊  2位 1965 23位  12位  廃刊  1位 1966 19位  9位  廃刊  1位 1967 17位  10位  廃刊  1位 1968 21位  10位  廃刊  1位 1969 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1970 25位  25位  廃刊  1位 1971 23位  13位  廃刊  1位 1972 27位  12位  廃刊  2位 1973 29位  14位  廃刊  1位 1974 ランク圏外  17位  廃刊  1位 1975 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1976 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1977 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1978 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1979 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1980 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1981 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1982 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1983 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1984 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1985 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1985 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し

+ 毎日新聞社『全国読書世論調査』「いつも読む」（1947年〜1986年） 実施年  世界  中央公論  改造  文藝春秋 1947 2位  3位  5位  6位 1948 13位  15位  12位  7位 1949 22  12位  13位  8位 1950 26位  10位  13位  3位 1951 22位  12位  14位  2位 1952 ランク圏外  9位  14位  1位 1953 18位  12位  19位  3位 1954 16位  12位  18位  3位 1955 18位  13位  廃刊  3位 1956 20位  12位  廃刊  3位 1957 19位  12位  廃刊  3位 1958 ランク圏外  12位  廃刊  4位 1959 20位  10位  廃刊  4位 1960 20位  10位  廃刊  2位 1961 19位  11位  廃刊  2位 1962 22位  12位  廃刊  2位 1963 33位  13位  廃刊  2位 1964 22位  12位  廃刊  1位 1965 23位  12位  廃刊  1位 1966 22位  10位  廃刊  1位 1967 18位  10位  廃刊  1位 1968 24位  9位  廃刊  1位 1969 22位  9位  廃刊  1位 1970 27位  17位  廃刊  1位 1971 27位  12位  廃刊  1位 1972 27位  15位  廃刊  2位 1973 31位  11位  廃刊  1位 1974 ランク圏外  18位  廃刊  1位 1975 37位  17位  廃刊  1位 1976 50位  27位  廃刊  1位 1977 47位  16位  廃刊  1位 1978 ランク圏外  27位  廃刊  1位 1979 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1980 調査無し  調査無し  廃刊  調査無し 1981 ランク圏外  21位  廃刊  1位 1982 ランク圏外  35位  廃刊  1位 1983 ランク圏外  ランク圏外  廃刊  1位 1984 ランク圏外  39位  廃刊  1位 1985 ランク圏外  ランク圏外  廃刊  1位 1985 ランク圏外  ランク圏外  廃刊  1位

 評価・批判 

 『朝日新聞』論壇時評 
三島由紀夫は、『中央公論』1968年7月号で70枚の論文「文化防衛論」を発表したが、小汀利得との対談で以下のように述べている。

辻村明による『朝日新聞』論壇時評（1951年10月〜1980年12月）の量的分析は以下のようになる。

 雑誌別言及頻度
 『世界』1390
 『中央公論』1072
 『朝日ジャーナル』（注：1959年3月15日号創刊）556
 『文藝春秋』467

 否定的に取り上げられた割合
 『改造』19%
 『自由』15%
 『文藝春秋』13%
 『中央公論』10%
 『世界』5%

『朝日新聞』論壇時評において『中央公論』は多く取り上げられているが、否定的に取り上げられるケースが多く、辻村明は以下のように評している。

1981年1月（高畠通敏）〜2009年2月（松原隆一郎）まで論壇時評者14人の言及した上位15誌は以下となる。

+ 朝日新聞論壇時評言及頻度（1981年1月〜2009年2月） 順位  雑誌名  総数  肯定的言及  否定的言及 1 世界  460  93.7%  6.3% 2 中央公論  355  85.6%  14.4% 3 エコノミスト  222  95.5%  4.5% 4 文藝春秋  143  90.2%  9.8% 5 朝日ジャーナル  91  98.9%  1.1% 6 Voice  80  86.3%  13.8% 6 諸君!  80  82.5%  17.5% 8 論座  73  89.0%  11.0% 9 現代思想  51  94.1%  5.9% 9 週刊東洋経済  51  92.2%  7.8% 11 月刊現代  46  93.5%  6.5% 12 月刊Asahi  39  94.9%  5.1% 13 アスティオン  34  97.1%  2.9% 13 潮  34  85.3%  14.7% 15 正論  33  84.8%  15.2%

相変わらず、『世界』と『中央公論』が多く取り上げられており、論壇時評者14人のうち9人が最も多く言及したのは『世界』であり、残りの論壇時評者の多くは『中央公論』を最も多く言及したが、その場合は『世界』の言及頻度は2位となる。

 歴代編集長 
 氏名  就任年  退任年  武田福松  1899年  1903年 麻田駒之助  1904年 高山覚威  1905年 麻田駒之助  1906年  1912年 滝田樗陰  1912年  1925年 高野敬録  1925年  1926年 嶋中雄作  1927年  1928年  主幹 木佐木勝  1927年  1929年 雨宮庸蔵  1929年  1932年 荒川竹志  1932年 佐藤観次郎  1933年  1936年 雨宮庸蔵  1937年  1938年 小森田一記  1938年  1940年 松下英麿  1940年  1941年 畑中繁雄  1941年  1943年 松下英麿  1943年  1944年 蠟山政道  1945年  1946年 畑中繁雄  1946年  1947年 山本英吉  1947年  1949年 篠原敏之俳人篠原梵  1949年  1953年 藤田圭雄  1953年  1954年 嶋中鵬二  1954年  1957年 竹森清  1957年  1960年 嶋中鵬二  1961年 笹原金次郎  1961年  1965年 宮脇俊三  1965年  1967年 粕谷一希  1967年  1970年 島村力  1970年  1972年 笹原金次郎  1972年  1973年 粕谷一希  1973年  1976年 青柳正美  1976年  1983年 望月重威  1983年  1985年 近藤大博  1985年  1988年 平林孝  1988年  1990年 青柳正美  1990年  1991年 宮一穂  1991年  1997年 平林敏男  1997年 湯川有紀子  1997年  1999年 宮一穂  1999年  2001年 河野通和  2001年  2004年 間宮淳  2004年  2011年 木佐貫治彦  2011年  2014年 安部順一  2014年 2016年 齋藤孝光  2016年 2018年

 脚注 

 注釈 

 出典 

 参考文献 


 外部リンク 



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