チューナーレステレビ

チューナーレステレビとは、TVチューナーが搭載されていないテレビ受像機のことを指し、「チューナーレススマートテレビ」と呼ばれることもある。ただし「テレビ」という呼称であっても、電波法施行規則第2条22項において、「『テレビジヨン』とは、電波を利用して、静止し、又は移動する事物の瞬間的影像を送り、又は受けるための通信設備をいう」と定義されているため、電波を受信できない本装置は電波法上のテレビにはあたらない。

概要 
チューナーレステレビではテレビのチューナーは搭載されておらず、代わりにAndroid TVなどといった、スマートテレビの基本ソフト（OS）だけが組み込まれている狭義のスマートテレビである。これにより、チューナーレステレビをインターネット回線に接続すれば、YouTubeや定額制動画配信サービスなどといった動画共有サービスのアプリケーションソフトウェアを利用することが出来る。

また、民間放送のテレビ局が制作している番組についても「TVer」のテレビアプリなどを利用すれば、本放送後の見逃し配信とはなるが、視聴することが出来る。WOWOWの同時配信サービスである「WOWOWオンデマンド」については、単体では対応していないが、Fire TV StickやChromecastなどのデバイスを接続すれば視聴することが出来る。

チューナーレステレビの単独所有世帯については、テレビ受像機そのものではなく、受像機以外のものも含んだTVチューナーを所有している世帯のみに義務がある日本放送協会（NHK）の受信料を徴収する必要性が無い。放送法第64条1項（受信契約及び受信料）の規定により、「放送を受信する機能を有しない設備については放送法64条1項に規定する協会の放送を受信することのできる受信設備にあたらないため、受信契約の必要はない」とNHK並びに日本政府が回答しており、別途テレビチューナー全般やケーブルテレビのセットトップボックス（STB）などを所持しない限り受信料を請求されることはない。

チューナーを搭載しないテレビは2010年代後半から日本国内のメーカーを含めて発売されていたが、その大半は業務用向けの商品であり、販路も限定されていたため、あまり普及しなかった。しかし、2021年12月10日にディスカウントストア大手の「ドン・キホーテ」のプライベートブランド「情熱価格」が低価格で家庭用のチューナーレステレビを発売したのを皮切りとして、家電メーカーや家電量販店を始め、レンタルビデオ店・家具店などといった異業種も参入。動画配信サービスの急速な普及も追い風となり、売り上げは伸びており、2022年11月に「日経トレンディ」（日経BP）が発表したヒット商品ベスト30では22位にランクインした。

また、NHKが2023年4月からテレビを設置しているにもかかわらず、正当な理由なく期限内に受信契約を申し込まなかった世帯に対して、受信料の2倍にあたる割増金を徴収できる「割増金請求制度」を導入したことを受けて、更に活況を集めるようになった。

2023年8月、IT業界専門紙であるBCNが日本国内の主要家電メーカーに対してチューナーレステレビを製造・販売する意向があるか取材したところ、TVS REGZA（ハイセンス・東芝グループ）が「わざわざチューナーを外してまで、ユーザーの番組選択の幅を狭めるメリットはない」と否定し、ソニーも「（今の時点で）放送波を切り捨て、選択肢を減らすことは考えにくい」と中立的な立場を示したのに対し、シャープは「チューナーレステレビのニーズはあると思う。社内で検討はしている。（NHKや民放といった）放送局に気を遣っているということも一切ない」と積極的な姿勢をみせていると報じている。

廃棄について 
環境省やパソコン3R推進協会によると、2023年9月時点現在、チューナーレステレビはTVチューナーを搭載していないことから特定家庭用機器再商品化法（家電リサイクル法）の対象機種とはなっていない。また、パーソナルコンピュータの製品（ディスプレイ）でも無いため、資源の有効な利用の促進に関する法律（パソコンリサイクル法）の対象機種にもなっていない。このため、何らかの事情でチューナーレステレビを廃棄する際は居住する自治体が定める方法に従って処分する必要がある。

脚注・出典

関連項目 

 テレビ受像機
 液晶ディスプレイ
 ビデオモニター

テレビ受像機
AV機器
ディスプレイデバイス