オヨ・ライフ

インド発のOYO ROOMSとヤフーとの間のJVとして設立されたOYO TECHNOLOGY & HOSPITALITY JAPANによってかつて日本で運営されていた賃貸サービス。

概要 
パソコンやスマホで物件探しから入居・退去まで完結、初期費用や光熱費の手続き不要で気軽に引っ越しができる新しい賃貸サービスとして2019年3月にサービスを開始した。

『旅するように暮らす』をコンセプトに、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県を中心に最大10,000を越える物件を一時展開した。賃貸住宅ビジネスでありながら、敷金・礼金・仲介手数料は無料、契約手続きはスマホだけで完結することが特徴。入居者は仲介店舗に行く必要や、契約書類に捺印する必要がなく、「賃貸住宅のAmazon」と評された。部屋には家具があり、すぐに住み始めることができ、退去時も清掃費用が必要なだけ。自由に住み替えができ。

サービス開始後、不動産業界では物件借り上げを進め、本格的な事業開始から1年も経たず首都圏で10000室以上を確保した。2019年10月には大阪、京都、兵庫、名古屋への事業拡大も実施した。

数十名だった社員数はわずかな期間で500名を超えた。 ソフトバンクグループの資本力を背に目標は「100万室」を掲げて、急成長を続けるはずだった。

年表 

 2018年7月 - OYO TECHNOLOGY&HOSPITALITY JAPAN株式会社を設立。
 2019年3月28日 - OYOおよびヤフー（現Zホールディングス）の出資を受け、賃貸住宅事業「オヨ・ライフ（OYO LIFE）」を開始。
 2019年6月4日 - Yahoo! JAPANトップページのサービス一覧に「オヨ・ライフ」追加
 2019年10月 - 大阪、名古屋に進出
 2019年11月 - 「OYO PASSPORT」はサービス加入パートナーが 100 社を突破。
 2019年12月17日 - ヤフーが11月中にOYO TECHNOLOGY & HOSPITALITY JAPANの株式を売却し合弁関係を解消していたことを公表。
 2020年7月1日 - これまで独立して運営をしていた宿泊事業展開のOYO Hotels Japan社と不動産賃貸事業展開のOYO TECHNOLOGY & HOSPITALITY JAPAN社の両社が合併。OYO Hotels Japanを存続会社とし、新会社名のOYO Japanに社名変更。新社長に山本竜馬氏、副社長に田野崎亮太氏がそれぞれ就任。
 2021年2月25日 - 「OYO PASSPORT」のサービスを終了。
 2021年6月1日 - 不動産賃貸事業「OYO LIFE」を運営するOYO Japanは、霞ヶ関キャピタル（東証マザーズ）の子会社KC Technologiesへ吸収分割したOYO LIFE事業を売却。

脚注 

Yahoo!
日本の不動産業
2019年設立
サービス
2021年廃止