日本の治水ダム一覧

日本の治水ダム一覧（にほんのちすいダムいちらん）は、2022年現在日本において運用・建設中の治水ダムについて一覧としたものである。

掲載基準 
本一覧ではダムの目的として洪水調節または流水の正常な機能の維持の治水目的に限定して建設されたダムについて掲載する（利水目的が付加されているダムについては日本の多目的ダム一覧を参照）。ダムの基準は1964年施行の河川法及び1976年施行の河川管理施設等構造令に基づき高さ15.0メートル以上のものとする。砂防法に基づき建設される砂防堰堤は、河川法上のダムとは見なされないので対象からは除外する。高さ15メートル以下の堰についても「ダム」という名称が付いていても掲載対象外とする。

表の見方 
一覧表の順序は都道府県順→五十音順で示す。複数の所在地にまたがるダムについては一般財団法人日本ダム協会『ダム便覧』に準じ、河川の源流点から河口・合流点を見た場合におけるダム左岸の所在都道府県に掲載する。工事中のダムは薄緑色で記す。

所在
ダムが所在する都道府県。
水系
ダムが建設されている河川が属する水系。
河川
ダムが建設されている河川。「河道外」は河川以外の谷間などに建設されているダムを指す。
型式
ダムの型式。詳細は各リンク先を参照。
高さ
ダムの高さ。単位はメートル。
総貯水容量
ダムによって形成される人造湖の総貯水容量。単位は1,000立方メートル。
事業者
ダムを管理、施工する事業者。ただし北海道開発局と内閣府沖縄総合事務局が管理・施工するダムについては、その事業を所管する主務省庁（開発建設部：国土交通省、農業水産部：農林水産省）で記す。基本出典は『ダム便覧』によるが、一部については国土交通省資料 『全国のダム堆砂状況について（平成24年度末現在）』 を出典とする。
完成年
ダムの完成年。工事中ダムについては『ダム便覧』を出典とする。
備考
特記することを記す。
再開発
ダム再開発事業中のダム。直下流にダムを建設しない再開発事業については再開発完了後の諸元を記載する。
水特法指定
1973年施行の水源地域対策特別措置法に指定されたダム。
水特法9条等指定
水源地域対策特別措置法指定ダムのうち、水没戸数150戸以上または水没農地面積150ヘクタール以上と水没補償対象が大規模だったダム。同法9条により補償が厚く実施される。
事業再検証
民主党鳩山由紀夫内閣の国土交通大臣・前原誠司によって2009年12月に事業継続の再検証を求められ、検証作業が行われている未完成のダム事業。桃色欄で表示する。

一覧

治水ダム一覧 
本項目では洪水調節と流水の正常な機能の維持両者を目的としたダムについて掲載する。

洪水調節専用ダム一覧 
本項目では洪水調節のみを目的としたダムについて掲載する。

流水型ダム一覧 
本項目では治水目的を有するダムのうち、通常は貯水を行わず洪水時にのみ貯水して洪水調節を行う「流水型ダム」について掲載する。詳細は治水ダム#流水型ダムを参照。

流水の正常な機能の維持専用ダム一覧 
本項目では流水の正常な機能の維持のみを目的としたダムについて掲載する。

脚注

注釈

出典

参考文献 
一般財団法人日本ダム協会『ダム便覧』
社団法人日本河川協会監修『河川便覧』2004年版　国土開発調査会。2004年

関連項目 
ダム
日本のダム
治水 - 放流 (ダム)
治水ダム

ちすい