Ripple (支払いシステム)

リップル（Ripple）とは、Ripple Labs Inc. によって開発が行われている分散型台帳技術を利用した即時グロス決済システム、 外国為替・送金ネットワークである。コンセンサス・レジャーとXRPと呼ばれるネイティブトークンを用いるオープンソースのインターネット・プロトコルは、リップル・トランザクション・プロトコル（RTXP）またはリップル・プロトコルと呼ばれる。

概要 
リップル（Ripple）の開発は、2004年にカナダのウェブ開発者である Ryan Fugger により開始された。 後にビットコイン技術を応用して Arthur Britto、David Schwartz等によって開発されたコンセンサス・レジャーが統合された。プロジェクトの指揮権は Ryan Fugger から Ripple Labs Inc.（旧OpenCoin Inc.）に譲渡され、リップル・トランザクション・プロトコル（RTXP）として開発が継続されている。 リップルはビットコインと同様に分散型台帳技術を利用するが、二重支払いの検知をプルーフ・オブ・ワーク・システムではなく、独自に開発されたコンセンサス・システムによって行う。これによりビットコインの致命的な弱点であるスケーラビリティや消費電力といった問題を克服し、ビットコインでは平均10分程度かかっていた決済をリップルでは数秒で行うことができる。

また、World Wide Web Consortium によって標準化が進められているインターレジャー・プロトコルの開発が Ripple Labs Inc. によって行われており、将来的にリップルに統合される予定である。インターレジャー・プロトコルは Ripple Labs Inc. から発表され、リファレンス実装が2015年11月に同社から公開された。

 
2020年に米国証券取引委員会(SEC)がリップル社を未登録の暗号資産を販売し、約13億米ドルもの資金を得たとして提訴したが、2023年7月に個人向けに販売されるXRPは有価証券に当たらないという判決が下された。

評価 
デビュー以来、Rippleプロトコルは金融および大衆向けの報道機関で注目を浴びるようになった。Rippleは、The Nielsen Company、Bank of England Quarterly Bulletin、NACHA、およびKPMGの業界記事で取り上げられ、銀行業界の国際化に対するRippleの影響を調査する多くの記事にも取り上げられた。

セキュリティなどの問題に関しては、2015年4月にAmerican Bankerが「銀行の観点からすれば、Rippleシステムのような分散型台帳には、ビットコインのような暗号通貨に比べて多くの利点がある」と主張した。 また、ボストン連邦準備銀行は「Rippleなどの分散ネットワークの採用により、銀行業界がより高速な処理を実現し、グローバルな支払いとコルレス銀行のサービスの効率を向上させることができる」と主張した。

2013年には決済ネットワークとしてのRippleについて、ケン・カーソン氏がEsquire誌で「大手金融サービスブランドは、レコード会社がかつてNapsterを扱ったように、Rippleを扱うべきだ」と述べた。

2015年8月、Rippleは世界経済フォーラムからテクノロジーパイオニア賞（Technology Pioneer）を受賞した。　New York Times所属のウェブサイトDealbookは2013年に「Rippleは仮想通貨が通常達成できなかったこと、すなわち金融システムの主要プレーヤーの関与を獲得している」と述べた。

出典・脚注

関連項目 
 ビットコイン
 仮想通貨
 暗号通貨
 各国におけるビットコインの法的な扱い
 リップル (企業)
 RippleAPI
 Ripple Connect
 Ripple Stream

外部リンク 
 

電子マネー
暗号通貨