臨床工学技士養成所

臨床工学技士養成所（りんしょうこうがくぎしようせいじょ）とは、臨床工学技士養成の施設で、臨床工学技士学校とも呼ばれる。

概要 
高等学校卒業者等を対象とした、3・4年制の専門学校、4年制大学の他、大学・短期大学・専門学校卒業者等を対象とした1・2年制の大学専攻科・短期大学専攻科・専門学校が存在する。
指定の養成所で知識及び技能を修得することで、臨床工学技士国家試験の受験資格を得られる。

学校一覧 
下記の養成校で専門的知識・技術を修了することで、臨床工学技士国家試験への受験資格を得、試験に合格することで資格取得する。また、多くの臨床工学技士の養成所は臨床工学技士受験資格の中に、指定科目の単位を取るだけでなく、第2種ME技術実力検定試験の合格も条件としている所もある。

大学 
2022年現在、大学である臨床工学技士養成所は、募集停止校を除き46校存在する。

専攻科・別科 
2022年現在、大学の専攻科、及び別科である臨床工学技士養成所は、募集停止校を除き2校存在する。なお、すべて養成所（2）に該当する。

短期大学

専攻科 
2022年現在、短期大学の専攻科である臨床工学技士養成所は、募集停止校を除き1校存在する。なお、すべて養成所（2）に該当する。

専修学校・各種学校

養成所（1） 
2022年現在、専修学校、または各種学校である臨床工学技士養成所のうち、養成所（1）に該当するものは、募集停止校を除き31校存在する。

養成所（2） 
2022年現在、専修学校、または各種学校である臨床工学技士養成所のうち、養成所（2）に該当するものは、募集停止校を除き6校存在する。

養成所入学資格

養成所（1） 
臨床工学技士法第14条第1号において、「文部科学大臣が指定した学校又は都道府県知事が指定した臨床工学技士養成所（3年以上）」に指定されている養成所を指す。これらの養成所の入学資格は、大学と同様である。

養成所（2） 
臨床工学技士法第14条第2号において、「文部科学大臣が指定した学校又は都道府県知事が指定した臨床工学技士養成所（1年以上）」に指定されている養成所を指す。これらの養成所の入学資格は、以下の学校・養成所において2年（高等専門学校にあっては5年）以上修業した者で、厚生労働大臣の指定する科目を修めたものである。
 大学
 高等専門学校
 看護師養成所
 診療放射線技師養成所
 臨床検査技師養成所
 理学療法士作業療法士養成施設
 視能訓練士養成所
 義肢装具士養成所
 防衛医科大学校
 職業能力開発短期大学校、職業能力開発大学校および職業能力開発総合大学校

養成所（3） 
臨床工学技士法第14条第3号において、「文部科学大臣が指定した学校又は都道府県知事が指定した臨床工学技士養成所（2年以上）」に指定されている養成所を指す。これらの養成所の入学資格は、以下の学校・養成所において1年（高等専門学校にあっては4年）以上修業した者で、厚生労働大臣の指定する科目を修めたものである。
 「養成所（2）」節に記載した学校、養成所
 視能訓練士養成所
 義肢装具士養成所
 高等学校専攻科
 防衛大学校
 水産大学校
 海上保安大学校
 気象大学校

厚生労働大臣の指定する科目 
 人文科学2科目
 社会科学2科目
 自然科学2科目
 外国語
 保健体育
 養成所（2）の場合は下記科目のうち8科目、養成所（3）の場合は4科目
 公衆衛生学、解剖学、生理学、病理学、生化学、免疫学、看護学概論、保健技術学、応用数学、医用工学概論、システム工学、情報処理工学、電気工学、電子工学、物性工学、機械工学、材料工学、計測工学、放射線工学概論、臨床医学概論、内科診断学

脚注

関連項目 
 臨床工学技士
 コ・メディカル
 災害派遣医療チーム／国際緊急援助隊
 臨床工学技士学校養成所指定規則
 日本臨床工学技士教育施設協議会
 臨床工学技士国家試験
 臨床工学技士法
 日本臨床工学技士会
 医療機器管理

外部リンク 
 一般社団法人日本臨床工学技士教育施設協議会 協議会会員校一覧
 公益社団法人医療機器センター 臨床工学技士学校・養成所　一覧
 厚生労働省 医療関係職種養成施設検索
 文部科学大臣指定（認定）医療関係技術者養成学校一覧

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