日本の発電用ダム一覧

日本の発電用ダム一覧（にほんのじゅうりょくしきダムいちらん）は、2022年現在日本において運用・建設中の水力発電専用ダムについて一覧としたものである。

掲載基準 
本一覧では水力発電のみを目的とするダムについて掲載する（水力発電を目的に持つ多目的ダムについては日本の多目的ダム一覧#多目的ダム水力発電所一覧を、電力会社別の水力発電用ダム一覧については電力会社管理ダムをそれぞれ参照）。ダムの基準は1964年施行の河川法及び1976年施行の河川管理施設等構造令に基づき高さ15.0メートル以上のものとする。砂防法に基づき建設される砂防堰堤は、河川法上のダムとは見なされないので水力発電目的があっても対象からは除外する。高さ15メートル以下の堰についても「ダム」という名称が付いていても掲載対象外とする。

表の見方 
一覧表の順序は都道府県順→五十音順で示す。複数の所在地にまたがるダムについては一般財団法人日本ダム協会『ダム便覧』に準じ、河川の源流点から河口・合流点を見た場合におけるダム左岸の所在都道府県に掲載する。工事中のダム（再開発・再生事業中のダムを含む）は薄緑色で記す。

所在
ダムが所在する都道府県。北海道については総合振興局・振興局を掲載するが順番については 北海道庁ホームページ の記載順に準拠する。
水系
ダムが建設されている河川が属する水系。
河川
ダムが建設されている河川。「河道外」は河川以外の谷間などに建設されているダムを指す。
型式
ダムの型式。詳細は各リンク先を参照。
高さ
ダムの高さ。単位はメートル。
総貯水容量
ダムによって形成される人造湖の総貯水容量。単位は1,000立方メートル。
発電所
ダムを取水元とする水力発電所の名称。
認可出力
発電所が発電できる最大出力。単位はキロワット。
常時出力
発電所が常に発電している出力。単位はキロワット。
発電形式
その発電所の発電する形式。水路式・ダム式・ダム水路式がある。詳細は水力発電の項目を参照。
発電種類
その発電所が一般水力発電所か揚水式水力発電所かの種別。「揚水上部」は揚水発電所の上部調整池、「揚水下部」は揚水発電所の下部調整池を指す。詳細は水力発電・揚水発電の項目を参照。
分類
1966年（昭和41年）に出された建設省河川局長通達・建河発第一七八号に基づき、治水に対する責務が規定されたダムの分類。詳細は当該項目を参照。空欄は分類状況不明。
事業者
ダムを管理、施工する事業者。
完成年
ダムの完成年。工事中ダムについては『ダム便覧』または ダム工事総括管理技術者会『建設中のダム』 を出典とする。
備考
特記することを記す。
ダム湖百選
一般財団法人水源地環境センターがダム所在自治体の推薦により「ダム湖百選」に選定した人造湖を擁するダム。詳細は当該記事を参照。
水特法指定
1973年施行の水源地域対策特別措置法に指定されたダム。
文化財指定・登録
「重要文化財」は文化財保護法第27条に基づき日本国文部科学大臣が指定した重要文化財（「国の重要文化財」）を指し、「登録有形文化財」は同法第57条に基づき日本国文部科学大臣が文化財登録原簿に登録した登録有形文化財を指す。
出典については特記しない限り、ダム諸元に関しては一般財団法人日本ダム協会「ダム便覧」、発電所諸元に関しては一般社団法人電力土木技術協会「水力発電所データベース」を出典とする。

一覧

北海道地方 
胆振総合振興局・檜山振興局・留萌振興局・宗谷総合振興局・釧路総合振興局・根室振興局の各管内には水力発電専用ダムが存在しない。

東北地方 
宮城県には水力発電専用ダムが存在しない。

関東地方 
茨城県・千葉県には水力発電専用ダムが存在しない。

中部地方 
中部地方の水力発電専用ダムは数が多いので、可読性の観点から便宜的に北陸（新潟県・富山県・石川県・福井県）、甲信（山梨県・長野県）、東海（岐阜県・静岡県・愛知県）に分割し掲載する。

北陸

甲信

東海

近畿地方 
滋賀県・大阪府には水力発電専用ダムが存在しない。

中国地方

四国地方 
香川県には水力発電専用ダムが存在しない。

九州地方 
長崎県・沖縄県には水力発電専用ダムが存在しない。

脚注

注釈

出典

参考文献 
 建設省北陸地方建設局編『信濃川百年史』社団法人北陸建設弘済会。1979年
 財団法人国土開発技術研究センター・利根川百年史編集委員会編『利根川百年史』建設省関東地方建設局。1987年

関連項目 
ダム
日本のダム
水力発電・揚水発電・電力会社
電力会社管理ダム
民間企業所有ダム

外部リンク 
一般財団法人日本ダム協会「ダム便覧」
一般社団法人電力土木技術協会「水力発電所データベース」

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