昭和2年度艦艇補充計画

昭和2年度艦艇補充計画（しょうわ2ねんどかんていほじゅうけいかく）は、日本海軍の軍備計画。1927年（昭和2年）度からの5か年で艦艇27隻が建造された。主な艦艇は高雄型重巡洋艦、空母龍譲など。

前年（1926年（大正15年））度で予算の成立した艦艇についても記す。

概要 
ワシントン軍縮条約後に成立した大正12年度艦艇補充計画では必要兵力のうちの6割の補助艦艇しか整備できない計算だった。またその後は老朽艦の破棄も予定されており、更に兵力が低下するのが必至な情勢だった。そこで1924年（大正13年）に航空母艦1隻、巡洋艦12隻、駆逐艦36隻、その他合計115隻の補助艦艇を建造する計画を建てた。が、これを全て実行するには約9億円の予算を必要とし、ほぼ実現不可能な計画であった。そこで老齢艦の代艦のみ43隻、約3億2千500万円の予算を請求したが成立しなかった。翌年に計画を37隻に圧縮して予算を請求したが1926年（大正15年）度より4隻の駆逐艦が許可されたのみだった。残り33隻は改めて協議され、うち27隻の予算が1927年（昭和2年）に成立した。

計画の推移 
 1924年（大正13年）2月の軍令部要求
 1925年（大正14年）度からの6か年で115隻建造する計画。
 1924年（大正13年）9月の予算案
 1926年（大正15年）度からの5か年で老朽艦の代艦として43隻建造する計画。
 1925年（大正14年）10月の予算案
 1926年（大正15年）度からの5か年で老朽艦の代艦として37隻建造する計画。
 1926年（大正15年）3月の第51帝国議会
 1926年（大正15年）度からの2か年で駆逐艦4隻建造の予算が認められる。
 1926年（大正15年）8月の予算案
 1927年（昭和2年）度からの4か年で老朽艦の代艦として33隻建造する計画。
 1927年（昭和2年）3月の第52帝国議会
 1927年（昭和2年）度からの5か年で艦艇27隻建造の予算が認められる。
内訳

※軍縮条約制限外である10,000トン以下の航空母艦を航空補給艦と称し整備する計画だった。その後のロンドン軍縮会議で10,000トン以下の艦艇も制限されたので意味が無くなった。

艦艇建造

大正15年度 
大正15年度から2か年で駆逐艦4隻の建造が認められる。総予算は26,110,400円。
 吹雪型駆逐艦（I型）4隻：（6,527,600円x4）
 第40号駆逐艦（東雲）、第41号駆逐艦（薄雲）、第42号駆逐艦（白雲）、第43号駆逐艦（磯波）

昭和2年度 
1927年（大正16年=昭和2年）度から1931年（大正20年=昭和6年）度までの5か年計画で27隻建造。総予算は16,310,040円。

 水上機母艦：1隻（8,000トン型）※後に航空母艦に計画変更。
 龍驤

 偵察巡洋艦：4隻（10,000トン型）
 高雄型
 高雄、愛宕、摩耶、鳥海

 駆逐艦：15隻（1,900トン型）
 吹雪型駆逐艦（I型改、II型、III型）
 第44号駆逐艦（浦波）、第45号駆逐艦（綾波）、敷波、朝霧、夕霧、天霧、狭霧、朧、曙、漣、潮、暁 、響、雷、電

 潜水艦（巡洋）：1隻（2,500トン型）
 伊1型改（巡潜1型改）：伊5

 潜水艦（高速）：3隻（1,630トン型）
 伊65型（海大5型）
 伊65、伊66、伊67

 敷設艦：1隻（1,200トン型）
 八重山

 砲艦（小）：2隻（250トン型）
 熱海型
 熱海、二見

その後 
将来的に艦艇建造が増加するのが予想されたため、建造予算のうち652,468円が昭和4年度から6年度の3か年、設計部門の増員と臨時の潜水艦部設立の予算に組み替えがされた。

航空隊 

当初案として大正15年度から5か年で陸上航空隊11隊増なども要求された。計画は以下の通り。
 陸上部隊増
 飛行艇隊 : 1隊
 水上偵察隊 : 3.5隊
 水上攻撃隊 : 3.5隊
 陸上機（戦闘）隊 : 3隊
 気球隊 : 1隊
 水上部隊 : 艦載機、水上偵察機など96機

参考文献 
 防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 海軍軍戦備<1> 昭和十六年十一月まで』朝雲新聞社、1969年

脚注 

大日本帝国海軍の軍備計画